著者

原田 規章 香山 不二雄 川上 憲人 小林 章雄 佐甲 隆 〓島 茂 曽根 智史 津金 昌一郎 野津 有司 橋本 英樹 長谷川 敏彦 本橋 豊 矢野 栄二 實成 文彦

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.415-418, 2010-05-15

被引用文献数

2

著者

山本 雅 渡邊 俊樹 吉田 光昭 平井 久丸 本間 好 中地 敬 永渕 昭良 土屋 永寿 田中 信之 立松 正衛 高田 賢蔵 澁谷 均 斉藤 泉 内山 卓 今井 浩三 井上 純一郎 伊藤 彬 正井 久雄 村上 洋太 西村 善文 畠山 昌則 永田 宏次 中畑 龍俊 千田 和広 永井 義之 森本 幾夫 達家 雅明 仙波 憲太郎 菅村 和夫 渋谷 正史 佐々木 卓也 川畑 正博 垣塚 彰 石崎 寛治 秋山 徹 矢守 隆夫 吉田 純 浜田 洋文 成宮 周 中村 祐輔 月田 承一郎 谷口 維紹 竹縄 忠臣 曽根 三郎 伊藤 嘉明 浅野 茂隆

出版者

東京大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1994

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近年、がん遺伝子、がん抑制遺伝子の研究が進み、がんを遺伝子ならびにその産物の機能に基づいて理解することが可能になった。それと共に、細胞増殖のためのシグナル伝達機構、細胞周期制御の機構、そして細胞死の分子機構の解明が進んだ。また細胞間相互作用の細胞社会学的研究や細胞表面蛋白質の分子生物学的研究に基づく、がん転移の機構についての知見が集積してきた。一方で、がん関連遺伝子の探索を包含するゲノムプロジェクトの急展開が見られている。また、ウイルス発がんに関してもEBウイルスとヒトがん発症の関連で新しい進展が見られた。このようながんの基礎研究が進んでいる中、遺伝子治療のためのベクター開発や、細胞増殖制御機構に関する知見に基づいた、がんの新しい診断法や治療法の開発が急速に推し進められている。さらには、論理的ながんの予防法を確立するための分子疫学的研究が注目されている。このような、基礎研究の急激な進展、基礎から臨床研究に向けた情報の発信とそれを受けた臨床応用への試みが期待されている状況で、本国際学術研究では、これらの課題についての研究が先進的に進んでいる米国を中心とした北米大陸に、我が国の第一線の研究者を派遣し、研究室訪問や学会発表による、情報交換、情報収集、共同研究を促進させた。一つには、がん遺伝子産物の機能解析とシグナル伝達・転写調節、がん抑制遺伝子産物と細胞周期調節、細胞死、化学発がんの分子機構、ウイルス発がん、細胞接着とがん転移、genetic instability等の基礎研究分野のうち、急速な展開を見せている研究領域で交流をはかった。また一方で、治療診断のためには、遺伝子治療やがん遺伝子・がん抑制遺伝子産物の分子構造に基づく抗がん剤の設計を重点課題としながら、抗がん剤のスクリーニングや放射線治療、免疫療法に関しても研究者を派遣した。さらにがん予防に向けた分子疫学の領域でも交流を図った。そのために、平成6年度は米国・カナダに17名、平成7年度は米国に19名、平成8年度は米国に15名を派遣し、有効に情報交換を行った。その中からは、共同研究へと進んだ交流もあり、成果をあげつつある。本学術研究では、文部省科学研究費がん重点研究の総括班からの助言を得ながら、がん研究の基盤を形成する上述のような広範ながん研究を網羅しつつも、いくつかの重点課題を設定した。その一つは、いわゆるがん生物の領域に相当する基礎生物学に近いもので、がん細胞の増殖や細胞間相互作用等の分子機構の急激な展開を見せる研究課題である。二つ目の課題は、物理化学の分野との共同して進められる課題で、シグナル伝達分子や細胞周期制御因子の作用機構・高次構造に基づいて、論理的に新規抗がん剤を設計する試みである。この課題では、がん治療薬開発を目的とした蛋白質のNMR解析、X線結晶構造解析を推進する構造生物学者が分担者に加わった。三つ目は、極めて注目度の高い遺伝子治療法開発に関する研究課題である。レトロウイルスベクター、アデノウイルスベクターの開発に関わる基礎側研究者、臨床医師、免疫学者が参画した。我が国のがん研究のレベルは近年飛躍的に向上し、世界をリ-ドする立場になってきていると言えよう。しかしながら、上記研究課題を効率良く遂行するためには、今後もがん研究を旺盛に進めている米国等の研究者と交流を深める必要がある。また、ゲノムプロジェクトや発生工学的手法による、がん関連遺伝子研究の進展によって生じる新しい課題をも的確に把握し研究を進める必要があり、そのためにも本国際学術研究が重要な役割を果たしていくと考えられる。

著者

八木 健 杉崎 隆一 荒井 慎一 相曽 景一 武笠 和則 小倉 邦男

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFT, 光ファイバ応用技術 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.84, pp.1-6, 2000-05-18

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WDM伝送が急速な進歩を遂げている中, 光アンプ, 分散補償モジュール, 合分波モジュールあるいは波長変換モジュールなどの光を処理するためのデバイスが大きな進歩を遂げている.また, 新たなWDM用光源の検討も進められている.それらのデバイス・光機器のキーアイテムの一つとしてデバイス系光ファイバの開発にも力が注がれている.本論文では我々が開発している光ファイバー分散スロープ補償ファイバ, 非線形現象を回避するEDF, 高非線形性ファイバーの紹介を通して, デバイス系光ファイバの現況を考える.

著者

中曽根 勝重

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業 (ISSN:00215260)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.9-10, 2005-03-29

著者

黒木 荘一郎 赤坂 裕 岩下 剛 小原 聡司 曽我 和弘 石塚 崇史

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 2, 環境系

巻号頁・発行日

no.37, pp.261-264, 1998-03-01

著者

今里 淳平 筒井 陽介 福留 伸高 武田 和大 長澤 康弘 曽我 和弘 赤坂 裕 村橋 喜満 川上 寛明

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 2, 環境系

巻号頁・発行日

no.47, pp.213-216, 2008-03-01

著者

松原 哲哉 原田 憲一 椎原 保 中路 正恒 上村 博 水野 哲雄 森田 実穂 曽和 治好 藤村 克裕 坂本 洋三 寺村 幸治

出版者

常磐大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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芸大と過疎地域の連携を目指す研究メンバーと芸大生が、地域の小中高生用の芸術系総合学習プログラムを作成するため、始原的な創造力を持つ「お窯」の制作やその実際的な活用を含む「ものづくり」の実践を京都市右京区の黒田村で展開。この試行をもとに、過疎地域の潜在的な価値を大学生と地元の子ども達が協働し、4種の「お窯」を使って再発見する「お窯プログラム」を開発。

著者

曽根 淳史 古川 洋二 中塚 繁治 田中 啓幹

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.902-906, 1989-06-20

被引用文献数

1

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急速な転帰をとった膀胱原発絨毛癌の一剖検例を経験したので若干の文献的考察を加え報告する.症例は70歳男性,1986年6月10日,肉眼的全血尿を主訴に来院した.膀胱鏡で後壁に母指頭大の乳頭状腫瘍と左側壁に米粒大の非乳頭状腫瘍を認め,生検の結果,未分化癌であったため強く入院を勧めたが拒否し放置していた.1987年1月30日に全身倦怠感,呼吸困難および体重減少を主訴に再来した.入院時,左女性化乳房を認め,血中hCG-βは101ng/mlと異常高値を認めた.腫瘍はすでにほぼ膀胱全体を占める程度に増大していた.入院後17日目,肺水腫及び心不全のために死亡した.剖検では膀胱腫瘍の大きさは10×10×3cmで,病理組織学的にsyncytiotrophoblastを認め,さらにhCG-βの免疫組織学的染色により同細胞内にhCG-β陽性顆粒が認められた.本症例は本邦第8例目と考えられた.

著者

寺田 勇人 曽根 智史

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.49-60, 2000-03-20

被引用文献数

3

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地域産業保健センター事業(以下「地域センター」という.)は, 常勤50人未満の小規模な事業場(以下「小規模事業場」という.)の身近なところで, 無料で産業保健サービスを提供する事業として誕生したが, 利用実績は全国的に低調である報告が多く, 新宿地域センターについても同様である.本研究では, 新宿地域センターを対象に, 1996年10月〜1999年3月に利用のあった78事業場の利用状況の分析とともに, 1998年度1年間に1回以上利用のあった50事業場を対象に, 利用に至った経緯, 利用前に抱いていたイメージ, 利用後の感想などについて質問紙調査を実施することにより, 多くの地域センターの利用状況が低調である要因及び小規模事業場の産業保健ニーズを質的に検討し, 地域センターの効果的な運用について考察した.地域センターの利用状況が低調である要因として, まず, 地域センターの存在とその機能が十分に知られていないことが明らかになった.また, 相談日時・回数などのサービス体制, マンパワー, 予算措置などが小規模事業場数及びニーズに見合っていないといったサービス基盤が不十分であること, サービスエリアが, 市・区役所及び町村役場(以下「基礎的自治体」という.)の保健サービスと一致していない地域があることなど, 多くの課題が浮き彫りになった.その解決策として, 地域センター機能の普及啓発の推進, マンパワーの充実, 初回アクセスへの迅速かつ的確な対応, 規定のサービス内容の充実, 健診などの規定外サービスとの組み合わせること, 事業者団体及び個々の小規模事業場とのパイプを太くすること, 関係機関(医療機関及び関連医師会, 基礎的自治体, 都道府県型保健所及び政令型保健所(以下「保健所」という.), 市区町村保健センター(以下「保健センター」という.), 健康保険組合, 地域の労働衛生機関, 民間健康増進施設等)との連携協力や他の地域センターとの交流が重要である.また, 1997年度から開始された「産業医共同選任事業」の活用, 1998年度から開始された機能を強化する地域センター(以下「拡充センター」という.)や「母性健康管理相談事業」としての指定を積極的に受けることなどが考えられた.さらに, 産業保健推進センター事業(以下「推進センター」という.), 専門労働衛生機関, 労働衛生行政等からの支援も必要である.その他, 早急な解決は難しいと思われるが, さらなる予算措置の拡大とその柔軟な運用, 基礎的自治体とサービスエリアを一致させることなども有効であると思われる.

著者

塚原 嘉治 塩沢 久要 塚本 隆是 曽根原 衛雄 野口 浩 冨田 和彦 小谷 俊郎 岩井 正二

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.27, no.11, pp.1213-1222, 1975-11-01

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1,000Rの試験照射後根治手術により剔出された111例の手術材料からの感受度判定と,同時に行ない得た64例の照射7日後の生検による感受度判定との比較を行なつた.そして局所的生検による感受度判定は実用に耐えうるものであるとの結論を得た.以下今回の研究のまとめを列記する.(1) 放射線感受性(radiosensitivity)は照射前より腫瘍細胞自体に内在するものであり,放射線感受度(radiosensitiveness)は変化した腫瘍細胞にhost側の反応が加わつた複雑な変化である.(2) 感受度判定で生検と剔出物とで85%の一致をみた.(3) 剔出例よりみた感受度良好所見は,(a)癌巣内好中球浸潤,(b)癌巣融解,(c)癌巣基底部破壊,(d)癌浸潤先進部障害,(e)chromatin障害であり,不良所見は(f)mitosis,(g)viable cellに富むことなどである.(4) 癌巣内で多彩な組織像を示し,場所により感受度を異にする場合,生検との不一致の原因となる.(5) 照射前の組織型で中間型に感受度良好のものが多いが,中間型でも問題とすべき組織像を混在するものは不良例が多い.(6) 剔出物において感受度の点数表示が可能である.

著者

曽田 三郎

出版者

広島大学大学院文学研究科

雑誌

広島大学大学院文学研究科論集 (ISSN:13477013)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.33-54, 2007-12

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中华民国是各省脱离清朝统治而成立的, 因此推进新的行政制度也是最初各省独自进行的。但是, 制定中华民国临时约法之后, 根据该法, 大总统·国务员, 参议院等中央行政·议会机构一旦建立, 再加上正式召开国会, 制宪筹备等工作安排到政治日程上, 就有必要制定统一的地方制度方案。中华民国诞生的1912年, 法制局在制定地方制度方案方面, 起了重要作用。当初在大总统直属下的法制院, 随着袁世凯就任临时大总统, 作为法制局就设在国務总理直管之下。1912年这一年, 法制局也发挥局員在日本·德国留学的经验, 制定了三种地方制度方案, 但是, 都没通过参议院。其原因不在于参议院本身, 而在于都督, 省议会等地方势力方面。袁世凯面临着这些势力的反对, 在参议院正式开始审议之前, 撤销了有关地方制度的法案。另一方面, 袁世凯为了汇集地方的意见, 要求各省派遣代表, 设立了行政谘询处。这种措施一方面損害了国务院与法制局的权威, 另一方面强化了总统府秘书与政治顾问对制定地方制度方案所起的作用。

著者

曽田 五月也 和田 純一 平田 裕一 山中 久幸

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.59, no.457, pp.29-36, 1994

被引用文献数

10 6

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The damper investigated is an assemblage of a couple of units composed of two parallel steel plates and a layer of epoxy visco-elastic material (VEM) between them. When subjected to shear deformation, the VEM exhibits a hysteretic property or an energy absorbing capacity. The purpose of this paper is to present a method to construct a mechanical model to exactly simulate the dynamic behaviors of this damper, paving the way to putting it to practical use in the passive vibration-control design of buildings. A series of cyclic loading tests on the damper reveals that an equivalent stiffness and an equivalent damping coefficient, representing the hysteretic properties of the damper, are mainly dependent on the loading frequency and the current temperature. A linear three-element dashpot-spring model proposed has been confirmed capable of simulating these properties exactly .

著者

前田 美穂 竹内 格 曽根岡 昭直

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.57, pp.189-190, 1998-10-05

著者

林 愛明 付 碧宏 郭 建明 曽 慶利 党 光明 何 文貴 趙 越

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.108, no.7, pp.XV-XVI, 2002-07-15

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2001年11月14日午後5時26分(現地時間), 中国北西部青海省と新彊自治区との境界付近の昆崙山中部においてMs 8.1の地震が発生した(第1図). 震源は, チベット北部の山岳地帯であるため, 犠牲者や大きな被害の報告はない. 今回の地震では, 東西走向を持つ昆崙断層(Kunlun fault)沿いに長さ400kmにおよぶ地表地震断層が現れた(第1図, Lin et al. , 2002). 地震直後の現地調査により, 地震断層は全体的に75°~90°北への傾斜角もつ, ほぼ純粋な左横ずれであること, 左横ずれ量は最大で163mに達すること, 地震断層の割れ目帯の幅は数メートルから10kmまで変化すること, などが明らかにされた. 地震断層の西側末端部の延長部についてはまだ未確認であるが, 今回の調査で地震断層は少なくとも400 kmに達することが確認された. この地表地震断層帯の長さと変位量はこれまでに世界中に報告されたものの中でもっとも大きい. ここでは今回の調査で観察した昆崙地震断層の一部を紹介する. 本研究では, 中国地質科学院地質力学研究所・独立行政法人産業技術総合研究所活断層研究センターおよび兵庫県北淡町震災記念公園・野島断層活用委員会のご支援を頂いた.

著者

大須賀 恵美子 阿曽 亮子 大橋 和史 奈良 弘恵

出版者

The Japanese Society of Clinical Pharmacology and Therapeutics

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.67-68, 1999-01-31

著者

大須賀 恵美子 阿曽 亮子 大橋 和史 奈良 弘恵 太田 詩穂子

出版者

The Japanese Society of Clinical Pharmacology and Therapeutics

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.371S-372S, 2001-03-31

著者

片柳 憲雄 武藤 輝一 田中 乙雄 鈴木 力 藍沢 喜久雄 西巻 正 田中 陽一 武藤 一朗 武田 信夫 田中 申介 鈴木 茂 田中 典生 藪崎 裕 大森 克利 多田 哲也 鈴木 聡 大日方 一夫 曽我 淳

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.968-976, 1991-04-01

被引用文献数

18

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1989年末までの22年間に経験した食道癌症例814例のうち,他臓器に重複癌のある64例(7.9%)を対象として,手術術式,治療成績を中心に検討した.同時性2臓器重複癌は37例,異時性2臓器重複癌では食道癌先行が10例,他臓器癌先行が11例あり,3臓器以上の重複癌も6例に認めた.同時性重複癌の重複臓器は胃が25例と圧倒的に多く,このうち16例は早期胃癌であった.胃癌合併例では,早期癌が胃管作製時の切除範囲に含まれる場合を除いて胃全摘,結腸による再建を原則とした.同時性重複癌の両癌切除例の5生率は34.6%であり,少なくとも一方が非切除であった症例に対して有意に(p<0.05)良好であった.さらに,食道癌治癒切除例の予後は,5生率58.3%とほぼ満足できる成績であった.治療成績向上のためには,重複癌の存在を念頭においた診断と,両癌の治癒切除を目指した積極的な手術が重要であると思われた.

著者

干場 信司 五十部 誠一郎 佐藤 義和 堂腰 純 曽根 章夫 岡本 全弘

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

家畜の管理 (ISSN:03888207)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.73-80, 1988-03-10

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カーフハッチの有効性は, 空気の新鮮さと1頭ずつの隔離飼養による疾病の感染防止に基ずいていると考えられるが, 同時にカーフハッチ自体は, 屋外の気象条件を子牛にとって少しでも快適なものとする役割を持っている。本報では, 冬期を対象とした前報にひきつづき, 夏期におけるカーフハッチ内気象環境の改善効果を知る目的で, 子牛のカーフハッチ利用行動と気象環境との関係を検討した。行動調査は, 北海道十勝地方において、7月から9月にわたり8頭の子牛を一般型, 通風型, FRP製, 連鎖型の4種類のカーフハッチに収容して実施した。得られた結果は, 次の通りであった。1)一般型, 通風型およびFRP製のカーフハッチに収容された子牛は, 日中(日の出から日の入りまで)の52%ないし61%をカーフハッチ内で過ごした。これは, 冬期の約80%に比べ, 著しく低い利用率であった。これに対して連鎖型カーフハッチに収容された子牛は, 78%ないし80%の高い利用率を示した。2)冬期間カーフハッチ利用率との間に極めて高い相関を示した風速は, 夏期には, 通風型カーフハッチに収容された3頭のうちの1頭にのみ有意な相関が認められたが, 他の7頭には有意な相関は認められなかった。3)降雨はカーフハッチ利用率に大きく影響を与えており, 降雨日には, 無降雨日の1.3倍ないし1.6倍の利用率を示した。4)通風型カーフハッチに収容された3頭のうちの1頭と一般型カーフハッチに収容された一頭の計2頭の子牛については, 屋外気温および屋外黒球温度とカーフハッチ利用率との間に有意な正の相関が認められ, これらのカーフハッチに防暑効果があることを伺わせた。5)素地のままのFRP製カーフハッチに収容された子牛のカーフハッチ利用率と日射量および日照時間との間には有意な負の相関が認められ, FRP製カーフハッチは防暑効果を有していないことが推察された。6)北海道において, カーフハッチは夏・冬それぞれ異なった機能, つまり冬には風に基ずく寒さを防ぐ機能を持ち, 夏には雨よけとしての機能を持っていることが明らかになった。

著者

金子 重久 宇佐美 隆利 中野 優 牛山 知己 太田 信隆 田島 惇 阿曽 佳郎

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.78, no.8, 1987-08-20

著者

山田 ひとみ 坂本 裕子 米中 由美 内谷 文子 阿曽沼 洋子 中島 由美子 横尾 京子

出版者

日本新生児看護学会

雑誌

日本新生児看護学会誌 (ISSN:13439111)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.40-45, 2002-09

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本研究は、体重測定時に「包み込み」を行うことにより、早産児のストレスを緩和できるか否かを明らかにすることを目的とした。当施設での裸のままで保育器外へ出す体重測定法(従来法)と、児をタオルで囲い頭部以外の身体を布で覆った状態で出すという体重測定法(包み込み法)を、早産児4事例において、各方法12場面(4名×3回)を交互に行った。体重測定前の児の状態を安静とし、体重測定中・体重測定後0~5分の5分間・体重測定後6~10分の5分間の各時期を、行動学的側面(ストレスサイン・state)から比較検討し、以下の結果を得た。ストレスサインにおいては、体重測定中では14項目中7項目で有意差が認められ、体重測定後0~5分の5分間・6~10分の5分間においても体重測定中よりは少数であるが、有意差が認められた。stateにおいては、包み込み法では体重測定中に全く上昇が見られないという結果が得られた。これらより、「包み込み」は体重測定中の早産児のストレスを緩和するのに有用であると示唆された。今後もあらゆるケアにおいて、児のストレスサインを適切に読み取り、対処法を探索していく必要がある。The purpose of the present research was to clarify whether or not the stress of preterm infants can be relieved by "wrapping up" during measurement of their body weight. The body weights of four preterm infants were measured using alternately our facility's traditional method, whereby babies are taken naked as they are from the incubator ("traditional method"). and a method whereby the infants were taken out clothed in a towel so that their bodies except for the head were covered in fabric ("wrap-up method"). Each infant's body weight was measured 3 times using the two methods, making a total of 12 cases. Before weight measurement the infants were put into a restful state; subsequently they were examined for behavioral aspects (stress signs and state) during (a) weight measurement. (b) the 5 minute period immediately after weight measurement (minutes 0 to 5). and (c) the subsequent 5 minute period (minutes 6 to 10). Below are the results of the comparison that was made of the behavioral aspects in each of these periods. A significant difference occurred in stress signs during weight measurement, with just 7 out of 14 signs being observed with the wrap-up method. During the 1st (minutes 0-5) and 2nd (minutes 6-10) 5 minute periods following weight measurement the number of stress signs observed was small compared to those occurring during weight measurement, but again there was a significant difference. As regards stress state, the result obtained was that no increase whatever was observed during weight measurement when the wrap-up method was used. These results indicate that the wrap-up method is useful for relieving stress in premature babies during body weight measurement. In the future it will be necessary to read accurately the stress signs in babies under all types of care and to explore methods to remedy such stress.