著者

山本 富久 中曽根 英雄 松沢 康宏 黒田 久雄 加藤 亮

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.399-404, 2005-04-10 (Released:2008-01-22)

参考文献数

51

被引用文献数

1 1

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The study area was located in the Makinohara collective tea fields in Shizuoka, Japan. There are flourishing tea industries in this area. The quality and level of the groundwater were observed from Jun. 2002 to Sept. 2003 and examined on the basis of hydrogeology. The Makinohara plateau comprises of clay layers between gravel beds. It yielded discontinuous water qualities caused by perched water in a geological structure. The average concentrations of T-N and NO3-N in the surface water were 26.4 mg·l-1, 23.8mg·l-1, respectively. In contrast, for the groundwater, these concentrations were 17.2 mg·l-1 and 12.6 mg·l-1, respectively. The average concentrations of T-P were 0.012 mg·l-1 in the surface water and 0.022 mg·l-1 in the groundwater. This difference is caused by the dilution effect and release of phosphorus from on aquifer. The annual groundwater effluent loads of nitrogen and phosphorus from the catchments of the Makinohara plateau were 406 t·y-1 and 0.7 t·y-1, respectively.

著者

一藤 裕 今野 将 曽根 秀昭

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.459, pp.219-223, 2009-02-26

参考文献数

7

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インターネット上で学校または地域ごとに集まりコミュニケーションをとる学校裏サイトのような電子掲示板では,匿名性などの特徴や誤解から,陰湿ないじめに発展し社会問題となっている.これは,電子掲示板に書き込んだ発言が他者にどう影響を与えるかを知らないことが原因の一つとして考えられる.そこで我々は,個々の発言が他者にどう影響を与えるかの指標を確立し,その影響度を発言者へ示すことにより発言者が問題となる発言をしないように教育を支援する手法を提案した.本稿では,以前提案した手法では対応できなかった発言に対応するため,学習データベースに登録する品詞を選択する.また,発言の長さに応じた発言の判別を行うのではなく,2つの学習データを利用して発言の判別を機械的に行う手法を提案する.

著者

鈴木 秀美 山田 健太 砂川 浩慶 曽我部 真裕 西土 彰一郎 稲葉 一将 丸山 敦裕 杉原 周治 山本 博史 本橋 春紀 岩崎 貞明 笹田 佳宏

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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日本の放送法は, 放送事業者の自律を前提としているため, 放送事業者が政治的に偏った番組や虚偽の事実を放送して番組内容規制(番組編集準則)に違反しても, 放送法には制裁がなく, 電波法による無線局の運用停止や免許取消は強い規制であるためこれまでに適用されたことがない。結果として, 違反があると, 行政指導として, 実質的には行政処分である改善命令に近い措置がとられているが, このような手法には表現の自由の観点からみて重大な問題があることが明らかになった。日本では現在, 通信・放送の融合に対応するため通信・放送法制の総合的な見直しが行われている。本研究は, 現行法制が内包している憲法上の問題を新しい法制に積み残さないために, 問題点を整理・分析したうえで, ありうる改善策を提示した。

著者

沢田 知子 丸茂 みゆき 曽根 里子 谷口 久美子 渡邊 裕子 山下 哲郎 南 一誠 高井 宏之 西野 亜希子

出版者

工学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008-04-08

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本研究は、近年の長寿命住宅への要請を踏まえ、官民の供給事例を対象に、体系的・経年的調査を実施し、「長寿命住宅(ハード)に対応する住まい方像(ソフト)」を明らかにすることを目的とした。調査(3種)として、「フリープラン賃貸住宅」の居住過程調査、「公的賃貸住宅(KSI含む)のライフスタイル調査、「住まいのリフォームコンクール」入賞作に関する調査を実施。その成果物として、日本建築学会査読論文3編、「長寿命住宅に対応する住まい方事例集」報告書等を作成した。また、100年超を視野に入れた長寿命化を図る「リフォーム計画論」として、現存住宅の所有者更新に力点をおいた「計画技術」を蓄積する必要性を示唆した。

著者

吉田 克己 長谷川 晃 瀬川 信久 稗貫 俊文 田村 善之 潮見 佳男 曽野 裕夫 道幸 哲也 亘理 格 山下 竜一 池田 清治 村上 裕章

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2002

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本研究の目的は、現代社会を構成する政治=行政、経済=市場、生活=消費という3つのサブシステムの内部変化と外部変容(相互関係の変化)を、実定法学という観点から構造的・総合的に把握することである。共同研究を通じて、これら3つのサブシステム相互関係の変容を端的に表現するのが公私のクロスオーバーという現象であることが明らかとなった。また、そのような問題が集中的に現れる問題領域として、競争秩序と環境秩序があることも明らかになった。競争秩序の維持・確保は、その公共的性格のゆえに、伝統的に行政機関が担当すべきものとされてきた。ところが、近時、市民を主体とする民事法的対応の可能性が模索されている。このような動向に応じるためには、市民を主体とするものとして「公共性」を捉え返す必要があること、そして、競争秩序違反に対する損害賠償や差止を可能にする法理もまた、そのような観点から再構成されるべきことが解明された。さらに、競争秩序の形成に関して、上からでなく、下からの自生的秩序形成の可能性とその条件が検討された。競争論の観点からの民法学の原理論的考察も行われ、物権・債権の二分法に基礎には競争観念があることが明らかにされた。環境秩序に関しては、近時、理論的にも実践的にも重要な争点となっている景観問題などを素材として、公私のクロスオーバー現象が分析された。行政法の領域からは、公益、個別的利益および共同利益の相互関連が検討され、民事法の領域からは、差止を可能にする法理として、地域的ルール違反に対するサンクションとしての差止という法理が提示された。そして、刑法の領域からは、環境を保護法益として捉える場合のおける近代刑法原理の限界に関する分析が行われた。さらに、「憲法と民法」の相互関連という問題を通じて、公私の再構成に関する原理的な検討が行われた。

著者

福田 正己 高橋 修平 曽根 敏雄 石崎 武志 成田 英器 高橋 伸幸

出版者

北海道大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1989

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1.地下氷の存在が確認されている置戸町鹿の子ダムサイト斜面で、凍土の水平的な分布を確認するために、電気比抵抗探査を実施した。その結果、表層部で高い比抵抗値を示しており、同時に行った1m深さの地中温度の水平分布で示された低温地域と一致した。 2.かつて地下氷の存在が確認されていた地点に10m深さの検層孔を設け、3年間にわたって50cm毎の垂直地中温度分布の経時変化をモニタ-した。その結果、1988ー1989年までは表層から1m〜5mまでは、年間を通じて凍結状態にあり永久凍土の存在が確認できた。しかし、1989年の冬季が暖冬であり、引き続く1990年夏が暑かったため、1990年夏季に一旦凍土層が消滅した。 その後、冬季の寒気によって再び凍土層が再生しつつある。 3.低山地に形成分布している置戸町の永久凍土と比較するため、大雪山の永久凍土の分布と構造を明らかにするための現地調査を実施した。まず電気抵抗探査により、大雪山平ガ岳村付近のパルサ分布地域で、永久凍土の水平及び垂直探査を行った。同一地点で、凍土のボ-リング探査を行い、凍土の垂直分布が電気探査結果と一致するのを確認した。さらに、得られた凍土コア-サンプルを用いて、花粉分析とAMS^<14>C年代測定を行い、古環境の復元を行った。 4.花粉分析の結果、3mー5m深さでは、コナラ層とハンノキ層の花粉の出現頻度が高く、かつての温暖期に対応するものと推定される。1mー3mでは貧〜無花粉層となり、寒冷期に対応する。1m以浅では、エゾマツとアカエゾマツが多くなり、次第に温暖化してきたことを示唆してる。80cm深さから得られた腐食物の^<14>C年代は7060±200BPYとなった。これは後氷期の温暖期に一致しており、花粉結果に対応付けることができた。

著者

吉田 克己 田村 善之 長谷川 晃 稗貫 俊文 村上 裕章 曽野 裕夫 松岡 久和 池田 清治 和田 俊憲 山下 龍一 亘理 格 瀬川 信久 秋山 靖浩 潮見 佳男 伊東 研祐

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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公正な競争秩序や良好な自然環境、都市環境を確保するためには、行政機関や市町村だけでなく、市民が能動的な役割を果たすことが重要である。要するに、公私協働が求められるのである。しかし、公私峻別論に立脚する現行の実定法パラダイムは、この要請に充分に応えていない。本研究においては、行政法や民法を始めとする実定法において、どのようにして従来の考え方を克服して新しいパラダイムを構築すべきかの道筋を示した。

著者

安藤 元夫 幸田 稔 小島 孜 曽根 秀一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.64, no.520, pp.287-295, 1999

参考文献数

5

被引用文献数

3 2

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The noticeable point of The Hanshin-Awaji Earthquake is enormous damages in inner city, especially in wooden clustered houses area. In order to generalize the damages of clustered houses, we have made comprehensive surveys in 4 areas where had different kind of earthquake shock. (3 areas had a shock with seismic intensity of 7, the other had with 6) The purpose of this study is making following points clear. 1. The factor of damages in the wooden clustered houses areas. (The relationship of structure, arrangement, construction time to the degree of damages) 2. What the wooden clustered houses areas used to be before the earthquake.

著者

曽川 一幸

出版者

千葉大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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原発性肝細胞癌診断に用いる腫瘍マーカーは画像診断に及ばなく、新たなマーカーの探索が急務である。探索では原発性肝細胞癌患者術前後血清20組(計40検体)を使用し、血清中のメジャータンパク質12種類を除去し、MB-LAC ConA, MB-LAC LCAを使用し、N型糖タンパク質を抽出後、逆相HPLCで分画した各フラクションを二次元電気泳動で解析した。手術前後血清10組以上で、Desmoplakin、Elongation factor 2、Heat shock protein HSP 90-beta、Lamin-A/C、Involucrin、Serpin B3、Serpin B4、Glyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase、Protein S100-A9は手術前で発現量が高く、特にGrowth/differentiation factor 5の発現量の増加がみられた。検証では健常者血清、慢性肝炎患者血清、肝硬変患者血清及び原発性肝細胞癌患者血清各50検体を使用し、Growth/differentiation factor 5 のELISA kitを用いて解析した。肝硬変患者血清と原発性肝細胞癌患者血清との間で統計学的有意差(p<0.01)が認められた。

著者

古川 智恵子 木曽山 かね

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要 (ISSN:02867397)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.13-27, 1970-03-15

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名古屋地区における青年女子の肌色の季節による変化についてまとめると次のごとくである.(1)肌色のうち,色相については,四季および身体の各部位を通じて, 5.0YRおよび7.5YRが多く出現し,2.5YRおよび10.0YRの出現率は極めて低かった.(2)5.0YRおよび7.5YRの出現率について,季節別に比較すると,春と冬には5.0YRが7.5YRより多く出現し,夏には7.5YRが5.0YRより多く出現し,秋には両者がほぼ同数出現した.(3)5.0YRでは,7/4(L),6/3(B'),6/4(K),6/4(Q)が,7.5YRでは7.5/3(W'),7/3(P_3),5/4(V_1),5/2(V_2)が多く出現したが,季節別にみると,春と冬には高明度の側に,夏と秋には低明度の側に集中し,特に秋にその傾向が著しいと思われた.(4)統計的に考察した結果,肌色の明度は秋に最も低く,夏,冬,春の順に高くなり,また彩度は秋に最も高く,夏,春の順に彩度が低くなるといえる.これは,夏から秋にかけて日焼けするために肌色が黒っぽくなり,その後,冬から春にかけて,日焼けがとれていくため,肌色が白っぽくなることを示すものと思われる.また,肌色の色相については,秋に最も黄味を帯び,夏,春の順に赤味を帯びるものといえる.本研究にあたり,種々のご教示とご便宜を賜わりました本学家政科長広正義教授,ならびに実験にご協力いただいな本学大ロキミヨ助手,小島十九子助手,太田洋子助手および被験者としてご協力いただいた学生各位にあつくお礼申し上げます.(なお,この論文は昭和44年10月4日第20回日本家政学会総会において発表したものである.)

著者

大曽根 圭輔 鬼沢 武久

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.25, 2011

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本研究では,ポーカーゲームを対象にして,人間と意見を交換しながら戦術を獲得するコンピュータエージェントを提案する.コンピュータエージェントは,ファジィ事例ベース推論を用いて意思決定を行い,人間プレーヤーにアドバイスを提示する.そして,プレーヤーからゲームに関する意見が出た場合は,意見を事例データベースに格納し,過去の戦術と統廃合することで,新たな戦術を獲得することを目指す.

著者

伊達 拓紀 安川 健太 馬場 健一 山岡 克式 曽根原 登

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.628, pp.255-260, 2006-02-23

参考文献数

9

被引用文献数

1

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近年,ストリーム型通信の普及に伴い,IP網においても受付制御の必要性が高まっている.筆者らはこれまでに,新規到着フローを一時収容し,一定期間後に輻輳の有無を確認することにより受付制御を行う,パケット交換網ならではの受付制御方式,TACCS (Tentative Accommodating and Congestion Confirming Strategy)を提案している.TACCSでは,CDA (Congestion Detection Agent)から広告されるパケット損失情報を基にフロー収容可否決定を行うため,網内のボトルネックとなり得る箇所にCDAを配置する必要がある.しかし,コアノードへの機能追加なしで同等の性能が実現できれば,その導入コストを低く抑えられる上,TACCSのスケーラビリティの向上を実現することが可能である.そこで本稿では,CDAを配置せずに,エッジノードの連携のみで網内の輻輳に対する受付制御を実現する,Edge-based TACCSを提案する.計算機シミュレーションによる評価結果から,Edge-based TACCSは,コアノードの機能追加を必要としないにも関わらず,従来のTACCSに対して遜色ない性能を実現可能であることを示した.

著者

曽山 典子 森 徹

出版者

天理大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では,ピボタル・メカニズムの性能とGroves-Ledyardメカニズムの下での均衡戦略の学習可能性について実験経済学手法を用いて研究し,次の2点を明らかにした。(1)厳密に凹の評価関数の下で連続的に変化する公共プロジェクトの規模決定問題に適用されるピボタル・メカニズムは,支配戦略である真実表明以外には最良反応が存在しない利得構造を実現でき,支配戦略の適合的学習を促す上で優れた性能を発揮する。(2)Groves-Ledyardメカニズムにおいて,個人の戦略選択行動のNash均衡への収束を図るために罰則パラメータの値はsupermoduralityの充足を要求するほど高い水準に設定される必要はなく,Nash行動下での収束条件の下限を超える値で十分収束が可能である。

著者

太田 至 内海 成治 佐藤 俊 北村 光二 作道 信介 河合 香吏 内海 成治 佐藤 俊 北村 光二 作道 信介 河合 香吏 曽我 亨 湖中 真哉 内藤 直樹 孫 暁剛 中村 香子 波佐間 逸博 佐川 徹 白石 壮一郎

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本研究の目的は、第一に、アフリカの乾燥地域に分布する牧畜社会の人々が歴史的に培ってきた知識や技術、社会関係や文化など(「ローカル・プラクティス(LP)」)を再評価すること、第二には、この社会の開発=発展のためにLP を活用する道を探究することである。東アフリカの4カ国、12民族について現地調査を実施し、人々がLPに基づきながら激動する生態・社会環境に対処している様態を解明し、LPが開発=発展に対してもつ潜在力を総合的に再評価し、それを援用する道に関する考察を深めた。

著者

長野 仁 高岡 裕 真柳 誠 武田 時昌 小曽戸 洋

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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中国を起源とする漢方だが、腹診と小児鍼は日本で発達した診断・治療法である。本研究の第一の目的は、日本における腹診の発達の歴史の解明である。加えて、もう一つの日本発の小児鍼法も解析対象である。本研究の成果は、腹診の起源と変遷と、小児鍼成立に至る過程、の二点を解明した事である。加えて、資料の電子化とオントロジー解析も実施し、更なる研究に資するようにした。

著者

田中 牧郎 岡島 昭浩 岡部 嘉幸 小木曽 智信 近藤 明日子

出版者

独立行政法人国立国語研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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明治後期から大正期にかけて進んだ「言文一致」という出来事について,コーパスを活用して,精密かつ見通しよく記述することを通して,コーパス言語学の方法を日本語史研究に適用することを目指した。言文一致にかかわる言語現象のうち,コーパスを活用して記述することで,新たな日本語史研究の視野が拓けると想定されるものとして,語彙体系の変化,待遇表現構造の変化,テンス表現の変化の三つを取り上げて,『太陽コーパス』(言文一致期にもっともよく読まれた総合雑誌を対象とするコーパス)を用いた分析を行い,その成果を発表した。語彙体系については,動詞を例に,言文一致期に定着する語と衰退する語とを対比的に分析した。また,待遇表現構造については,二人称代名詞を例に,会話の文体や,話し手と聞き手の階層や性別の観点から分析した。さらに,テンス表現については,口語助動詞「テイル」「テアル」が定着する用法と,文語助動詞「タリ」が残存する用法とが相補関係にあることなどを解明した。いずれの研究においても,コーパスを用いることによって,共起語,出現文脈,出現領域などを定量的に考察することができ,共時的な構造分析の方向にも,通時的な動態分析の方向にも,新しい展開を図ることができた。コーパスを使わない従来型の研究では実現不可能だった,精密で見通しのよい記述を達成することができ,コーパスを日本語史研究に導入する意義を具体的に確かめることができた。また,コーパス分析ツールとして,XML文書へのタグ埋め込みプログラム『たんぽぽタガー』を開発し,使用説明書とともにweb上で公開した。このツールの公開は,コーパス言語学による日本語史研究の利便性を高める効果が期待できる。

著者

濱野 毅 久米 祐一郎 曽根 順治

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.27, no.23, pp.17-20, 2003-03-20

参考文献数

4

被引用文献数

10

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今日,TVゲームは広く楽しまれる娯楽であるが,画像情報は視覚障害者には使えない.画像情報を他の感覚に提示できれば,視覚障害者も電子ゲームを楽しむことができる.そのため触覚のファントムセンセーションを利用して画像情報を提示する電子ゲームを構築することを目標とし,本研究では1次元ファントムセンセーションを生起させる刺激の与え方,空間定位能や動特性との関係を明らかにし,それを利用したシューティングゲームを試作し,ゲーム性やその特性を検討した.

著者

佐久間 靖博 加藤 政彦 シンディ ニナド 八木 伸也 曽田 一雄

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, 2004-08-25

著者

曽根 悟 笠井 啓一

出版者

東京大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1987

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1960年代末以降民鉄各社は相次いで電力回生ブレーキを用いた車両を導入し、現在ではJRを含めて新造車のほとんどが回生車となっている。この変化に合わせて、饋電システムの設計・回生車の制御を見直したのが本研究で内容的に直流饋電システムと交流饋電システムとに分けて記述する。1.直流饋電システムの回生車運転線区向け設計・制御回生失効確率を減らすための有効な方策として、変電所無負荷送出電圧の低減または電車線許容最高電圧の増加、変電所の電圧変動率の低減または定電圧制御、饋電線抵抗の低減を明らかにした。回生余剰エネルギーの吸収設備として変電所等へのインバータ・抵抗・蓄積装置等の導入は、これらの設備が有効に活用できる条件が複雑で、必ずしも一般性がないことも明らかにした。2.回生車を導入する線区向けの交流饋電システムのあり方直流饋電システムは原則として全部並列饋電されるので停電はないが、交流では横流防止、保護上の観点から単独饋電となり、異電源セクションで停電することが多い。この場合回生車のセクション通過を可能とするために、多くの可能性の中から、以下の方式有望なものとして選定し、開発を進めた。セクション制御方式としては(1)微小並列切替え方式、(2)瞬時切替方式、(3)微小時間切替方式、(4)抵抗セクション方式、これらに対応する車両の制御としては、(5)、(1)〜(3)に対応する架線側PWM制御変換回路の主変圧器偏磁防止機能付制御、(6)(4)に対応する自励回生電圧位相制御3.PWM制御交流回生車のビート・トルクリプル抑制制御将来の交流回生車の主流となる標記の方式の実用上の最大の妨げである、複変換器間干渉を除去し、トルクリプルを低減する制御方式を開発した。

著者

曽根 良昭 廣田 直子

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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日本・大阪、ポーランド・ポズナンに観られた糖質の消化・吸収効率の季節変化は熱帯タイ・チェンマイでは観られなかった。夜間絶食後・朝空腹時に於ける糖質と脂質の代謝バランスを示すRQ値(呼吸商)は日本において有意な季節変化を示し、秋~冬季に上昇し(糖質代謝が優位)、夏季において低下(脂肪代謝が優位)することが分かった。ポーランドに於いては有意な季節変化は観られなかったが、日本と同様な傾向が観られた。タイでは季節変化は観られなかった。また食事摂取調査の結果、糖質と脂質の摂取比率には3カ国とも季節変化は観られなかった。