著者

松永 秀夫

出版者

太平洋学会

雑誌

太平洋学会学会誌 (ISSN:03874745)

巻号頁・発行日

no.86, pp.103-104, 2000-04

著者

松永 典子

出版者

お茶の水女子大学大学院人間文化研究科

雑誌

人間文化論叢 (ISSN:13448013)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.95-102, 2005

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The diplomatic essays of Harold Nicolson (1886-1968) have been considered classics in the field of International Relations, while his biographical essays and fictions have largely been neglected by English literary critics. In a similar vein, poetry and fiction have dominated as subjects for analysis among the critics of modernism while autobiography and biography have been much less studied. Although the present literary studies largely disregard modernist biography and Nicolson, they were widely discussed and read among their contemporary biographers. For instance Virginia Woolf introduced Some People (1927) as a modern biography for the modern world, and appraised the new method that Nicolson created. This article attempts to reexamine modernism in terms of auto/biography, focusing on the new phase of biography Nicolson introduced. His auto/biography, which articulates war experiences as a postwar writing, is here analysed in diplomatic as well as biographical terms. In conclusion, I propose that he reproduce the new imperial citizenship through his new writing. Furthermore this essay also investigates the polit\ical unconscious of this period by the examination of biographical essays of Woolf and Sydney Lee as well as of Nicolson.

著者

松永 憲和 松田 秀康 木下 香葉子 福圓 修一 新宅 紗里 福田 剛史 山本 勇 東 純一

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.101S-102S, 2002-01-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

6

著者

武市 尚也 西山 昌秀 海鋒 有希子 堀田 千晴 石山 大介 若宮 亜希子 松永 優子 平木 幸治 井澤 和大 渡辺 敏 松下 和彦 飯島 節

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100763, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 大腿骨頸部・転子部骨折 (大腿骨骨折) 患者における退院時の歩行自立度は退院先や生命予後に影響を与える. 先行研究では, 退院時歩行能力に関連する因子として年齢, 性, 認知機能, 受傷前歩行能力などが報告されている (市村, 2001). しかし, 術後1週目の筋力, バランス能力が退院時の歩行自立度に及ぼす影響について検討された報告は極めて少ない. そこで本研究では, 大腿骨骨折患者の術後1週目の筋力, バランス能力が退院時の歩行自立度に関連するとの仮説をたて, それを検証すべく以下の検討を行った. 本研究の目的は, 大腿骨骨折患者の術後1週目の筋力, バランス能力を独立変数とし, 退院時歩行自立度の予測因子を明らかにすることである.【方法】 対象は, 2010年4月から2012年9月の間に, 当院に大腿骨骨折のため手術目的で入院後, 理学療法の依頼を受けた連続305例のうち, 除外基準に該当する症例を除いた97例である. 除外基準は, 認知機能低下例 (改訂長谷川式簡易認知機能検査: HDS-R; 20点以下), 入院前ADL低下例, 術後合併症例である. 調査・測定項目として, 入院時に基本属性と認知機能を, 術後1週目に疼痛と下肢筋力と下肢荷重率を調査および測定した. 基本属性は, 年齢, 性別, 術式である. 認知機能評価にはHDS-Rを, 疼痛評価にはVAS (Visual Analog Scale) をそれぞれ用いた. 疼痛は, 安静および荷重時について調査した. 下肢筋力の指標には, 膝関節伸展筋を用い, 検者は筋力計 (アニマ株式会社, μ-tasF1) にて被検者の術側・非術側の等尺性筋力値 (kg) を測定し, 体重比 (%) を算出した. バランス能力の指標には下肢荷重率を用いた. 測定には, 体重計を用いた. 検者は被検者に対し, 上肢支持なしで体重計上5秒間, 最大荷重するよう求め, その際の荷重量 (kg) を左右測定し, 体重比 (%) を算出した. 歩行自立度は退院1日前に評価された. 歩行自立度はFIMの移動自立度 (L-FIM) に従い, 歩行自立群 (L-FIM; 6以上) と非自立群 (L-FIM; 6未満) に分類した. 統計解析には, 退院時歩行自立群および非自立群の2群間における基本属性および術後1週目の各因子の比較についてはt検定, χ²検定を用いた. また, 退院時の歩行自立度を従属変数, 2群間比較で差を認めた因子を独立変数として, ロジスティック回帰分析を実施した. さらに, 退院時歩行自立度の予測因子とロジスティクス回帰分析で得られた予測式から求めた数値 (Model) のカットオフ値の抽出のために, 受信者動作特性 (ROC) 曲線を用い, その感度, 特異度, 曲線下面積より判定した.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は当院生命倫理委員会の承認を得て実施された (承認番号: 第91号).【結果】 退院時における歩行自立群は48例, 非自立群は49例であった. 基本属性, 認知機能は, 年齢 (自立群73.9歳 / 非自立群81.8歳), 性別 (男性; 35% / 10%), 術式 (人工骨頭置換術; 56% / 29%), HDS-R (27.2 / 25.9) であり2群間に差を認めた (p<0.05). 術後1週目におけるVASは安静時 (1.0 / 1.8), 荷重時 (3.7 / 5.0) ともに非自立群は自立群に比し高値を示した (p<0.05). 膝伸展筋力は術側 (22.0% / 13.8%), 非術側 (41.8% / 27.6%) ともに自立群は非自立群に比し高値を示した (p<0.05). 下肢荷重率も術側(75.3% / 55.8%), 非術側 (98.2% / 92.3%) ともに自立群は非自立群に比し, 高値を示した (p<0.05). 2群間比較で差を認めた因子を独立変数としたロジスティクス回帰分析の結果, 退院時歩行自立度の予測因子として, 術側膝伸展筋力 (p<0.05, オッズ比; 1.14, 95%信頼区間; 1.04-1.28)と術側下肢荷重率 (p<0.05, オッズ比; 1.04, 95%信頼区間; 1.01-1.08) が抽出された. その予測式は, Model=術側膝伸展筋力*0.131+術側下肢荷重率*0.04-4.47であった. ROC曲線から得られたカットオフ値は, 術側膝伸展筋力は18% (感度; 0.72, 特異度; 0.77, 曲線下面積; 0.78), 術側下肢荷重率は61% (感度; 0.76, 特異度; 0.68, 曲線下面積; 0.76), そしてModelは0.77 (感度; 0.76, 特異度; 0.87, 曲線下面積; 0.82) であった.【考察】 大腿骨骨折患者の術後1週目における術側膝伸展筋力と術側下肢荷重率は, 退院時の歩行自立度を予測する因子であると考えられた. また, ロジスティクス回帰分析で得られた予測式から算出したModelはROC曲線の曲線下面積において上記2因子よりも良好な判別精度を示した. 以上のことから, 術側膝伸展筋力および術側下肢荷重率の両指標を併用したModelを使用することは, 単一指標よりも歩行自立度を予測する因子となる可能性があるものと考えられた.【理学療法学研究としての意義】 本研究の意義は, 術後早期における退院時歩行自立度の予測因子およびその水準を示した点である. 本研究の成果は, 急性期病院において転帰先を決定する際の一助になるものと考えられる.

著者

松永 是 吉野 知子

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.377, 2008 (Released:2009-03-18)

参考文献数

15

著者

ケビンサニー 岡﨑 三郎 髙桑 脩 松永 久生 船越 裕亮 沖田 耕一

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

M&M材料力学カンファレンス 2019 (ISSN:24242845)

巻号頁・発行日

pp.OS0319, 2019 (Released:2020-05-25)

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Tension-compression fatigue tests were conducted on non-charged and hydrogen-charged additively manufactured Ni-based superalloy 718 to investigate the effect of solute hydrogen on the fatigue strength properties of the material. The surface condition of the specimens was either as-built or mechanically-polished, aiming to clarify the effect of process-induced defects and roughness on the property. Fractographic observations using a scanning electron microscope manifested that process-induced defects existed at the fracture origin of as-built specimens, whereas such defects were not observed in the mechanically-polished specimens. However, both the fatigue life and the fatigue limit of the specimens were neither affected by surface condition nor by hydrogen. The results revealed that (1) the defects were not detrimental to the fatigue strength of the material due to its large defect-size tolerance accounted to its coarse-grained microstructure, based on comparison with previous studies conducted on forged Alloy 718, and (2) hydrogen caused no remarkable influence on both crack growth rate and crack growth threshold of the material.

著者

松永 智子

出版者

京都大学大学院教育学研究科生涯教育学講座

雑誌

京都大学生涯教育学・図書館情報学研究 (ISSN:13471562)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.139-148, 2010-03

著者

松永 智子

出版者

京都大学大学院教育学研究科生涯教育学講座

雑誌

京都大学生涯教育学・図書館情報学研究 (ISSN:13471562)

巻号頁・発行日

no.9, pp.139-148, 2010-03

著者

梅崎 健夫 河村 隆 河野 剛志 河崎 彰 野村 忠明 大寺 正志 藤森 徳雄 細野 武久 西井 淳 境 大学 松永 斉 岡村 昭彦 近藤 誠二

出版者

国際ジオシンセティックス学会 日本支部

雑誌

ジオシンセティックス論文集 (ISSN:13446193)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.119-126, 2008 (Released:2008-12-13)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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湖沼などの閉鎖性水域では富栄養化に伴う水質汚濁や悪臭などが問題となっており,その対策として,排水中の窒素・リンの規制や下水道の整備が推進されているが,あわせて水域内の浄化対策がさらに必要である.本文では,ジオテキスタイルと天然ゼオライトを用いた人工なぎさを提案する.人工なぎさは,天然ゼオライトとそこで生成される生物膜の浄化効果を期待して,天然ゼオライトもしくは玉砂利を充填したジオテキスタイル製大型土嚢と透水シートにより湖岸に囲繞堤を築造し,堤内に天然ゼオライトを敷設するものである.諏訪湖湖岸において実施した実証実験について論じ,現地調査および水質調査の結果に基づいて,提案法の有効性を示した.

著者

遠藤 さおり 松永 悦子 海老沼 宏安

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.656-666, 1996-04-01 (Released:2009-11-16)

参考文献数

11

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近年の産業の発達に伴い地球規模での様々な環境破壊が引き起こされ, 環境保全が社会全体での課題となってきている。そして, この問題は, 原材料の大半を森林に依存している紙パルプ産業においても, 根幹にかかわる重要な問題であり, 環境保全と産業の発達の調和が, 次世代への持続的な発展への重要な鍵となっている。様々な産業分野において, バイオテクノロジーを用いた技術が, 次世代における産業の発達を可能とする環境保全技術として注目を集めている。紙パルプ産業においても, 植林事業の推進に代表されるように, 環境保全と産業の発達の両面からの事業展開が繰り広げられている。しかし, 次世代において, 企業に対する環境保全の圧力はさらに増大すると推測され, 植林事業においても原材料としてだけではなく, 社会的にも付加価値の高い樹木の植林をおこなうことが必要となると考えられる。バイオテクノロジーの進歩により, 生物に新たな遺伝子を導入することにより, 生物に新たな能力を付加することが可能となってきている。そして, この技術を用い植林木の改良・開発をおこなうことにより, より社会的に付加価値の高い植林事業が可能となると考えられる。本報告では, バイオテクノロジーの中でも, 特に紙パルプ産業と関りの深い, 植物のバイオテクノロジーの環境問題への取り組みとして, 植物の汚染物質の浄化, 解毒に関した研究を紹介する。当研究室において遺伝子組換え技術を用い, 解毒能力を強化した環境ストレス耐性樹木の作成を行っている。遺伝子導入された樹木は, 大気汚染・除草剤などの環境ストレスに対し, 強い耐性を示すことが明らかとなっている。この結果も合わせて報告するとともに, 樹木における遺伝子導入技術の可能性と, 有用性に関し考察する。

著者

松永 是

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.227-232, 1990

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最近, 各種の生物に磁性物質が含まれていることが明らかにされ, 種々な分野にわたって研究が進められている. 生物が合成する磁気微粒子の生成機構については, いまだに解明されていないが, 様々なキャラクタリゼーションが行われている. その結果によると, 磁気微粒子は単磁区構造を示し, その大きさも50~150 nmと小さく, さらにそのまわりは有機薄膜で覆われていることがこれまでに確認された. ここでは「生物と磁石」について動物および微生物で得られた知見を紹介し, さらに特に研究が盛んに行われている走磁性細菌について, その磁気微粒子の抽出法, キャラクタリゼーション, およびその応用について述べる.

著者

松永 是

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

BME (ISSN:09137556)

巻号頁・発行日

vol.3, no.11, pp.40-46, 1989-11-10 (Released:2011-09-21)

参考文献数

7

著者

俵 京佑 針田 聖平 河尻 翔太 松下 将典 吉井 健敏 太田 佳 古賀 将哉 渡邉 輔祐太 菊谷 侑平 林 雄希 小池 毅彦 新谷 勇介 谷津 陽一 河合 誠之 松永 三郎 Tawara Kyosuke Harita Shohei Kawajiri Shota Matsushita Masanori Yoshii Taketoshi Ohta Kei Koga Masaya Watanabe Futa Kikuya Yuhei Hayashi Yuki Koike Takehiko Shintani Yusuke Yatsu Yoichi Kawai Nobuyuki Matunaga Saburo

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

第17回宇宙科学シンポジウム 講演集 = Proceedings of the 17th Space Science Symposium

巻号頁・発行日

2017-01

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第17回宇宙科学シンポジウム (2017年1月5日-6日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)相模原キャンパス), 相模原市, 神奈川県

著者

望月 政嗣 村瀬 繁満 松永 伸洋

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.62, no.11, pp.P_323-P_329, 2006 (Released:2006-12-10)

被引用文献数

5

著者

ギャロウェイ アレクサンダーR. 松永 伸司

出版者

ゲンロン

雑誌

ゲンロン = Genron

巻号頁・発行日

vol.8, pp.192-207, 2018-05

著者

川嵜 良明 武田 憲昭 肥塚 泉 萩野 仁 松永 亨

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5Supplement6, pp.1266-1273, 1991-11-01 (Released:2013-05-10)

参考文献数

3

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めまい患者における自律神経機能を検討するために, ノルエピネフリン, トリニトログリセリンを用いて薬剤による血圧の変化を惹起し, それに対する脈拍の変化をみることにより圧受容器反射の感度を測定した, めまい患者では, その障害部位によらず副交感神経機能低下状態にあり, メニエール病で発作から近い時期, 発病から近い時期, 発作の頻発する活動期に交感神経機能亢進の状態にあつた. また, めまい患者においてシェロングテストの陽性化には圧受容器反射の機能亢進が関与している可能性が考えられた.一方, R-R間隔のスペクトル分析でもメニエール病で正常人に比較して副交感神経機能が低下している傾向がみられた.

著者

松永 雅樹 笠井 尚哉 アグン レペリアント レ チュン トラン 関野 晃一

出版者

一般社団法人 日本機械学会

巻号頁・発行日

pp.OS-4, 2019 (Released:2020-06-25)

著者

伊藤 海 田口 敦子 松永 篤志 竹田 香織 村山 洋史 大森 純子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.334-343, 2020-05-15 (Released:2020-06-02)

参考文献数

32

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目的 介護保険制度が2000年に導入され,高齢社会の到来を見越した動きが高まり,互助の重要性が国として認識され始めた。本研究は,近年の互助の定義と構成概念を明らかにし,互助の取り組みを拡充する方策を検討することを目的とした。それにより,地域包括ケアシステムの構築に向けた互助拡充に資することを目指す。方法 Rodgersの概念分析法を用いた。データベースは医学中央雑誌web版に加え,CiNii Articlesを用いた。タイトルまたは抄録に「互助」を含む文献を検索した。検索式は「互助/TA」と設定した。検索期間は2000年以降とした(検索日2016年8月30日)。30件の文献をランダムサンプリングにより選定し,そこにランドマークとなる文献を加えた全32件を分析対象とした。分析は,属性(互助の特性),先行要件(互助に影響する要因),帰結(互助に期待される成果)の3つの枠組みで質的に行った。結果 互助の特性として,【住民間の生活課題に関する共感体験】,【互いに補おうとする住民の自発的な意識】,【地域の生活課題を解決し合う住民の相互行為】の3つのカテゴリが抽出された。互助に影響する要因として,【自助や共助・公助のみでは解決できない生活課題の存在】,【住民間の交流の存在】,【住民間の生活課題の共有】,【住民主体の支え合いを推進する公的仕組み】の4つのカテゴリが挙がった。互助に期待される成果として,【住民の生活課題の解決】,【住民の自助意識の向上】,【住民の役割や生きがいの創出】,【住民間の交流やつながりの促進】の4つのカテゴリが抽出された。結論 互助は,「地域の生活課題を解決し合う住民の相互行為。また,生活課題に対する共感体験,および互いに地域の生活課題を補おうとする自発的な意識を住民が持つこと」と定義された。また,互助の拡充に向けて必要な対策として,住民が他者への共感を持つこと,互助で取り組むことで得られる住民の利益を住民自身が理解すること,住民主体の支え合いでありつつも公的な仕組みがあることの必要性が示唆された。

著者

松永 伸太朗

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 = BULLETIN OF NAGANO UNIVERSITY (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.37-48, 2020-03-31

著者

松永 俊男 Toshio Matsunaga 桃山学院大学社会学部

雑誌

桃山学院大学キリスト教論集 = St. Andrew's University Journal of Christian Studies (ISSN:0286973X)

巻号頁・発行日

no.40, pp.1-29, 2004-02-20

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In the Church of Scotland of the 1830s, there was the dissension between the Moderates and the Evangelicals. The Moderates accepted the right of wealthy landowners to appoint ministers to local churches. The Evangelicals were strict Calvinists and insisted on the right of congregations to elect their own ministers. Finally in 1843, the Evangelicals, led by Thomas Chalmers (1780-1847), left the established church and formed the Free Church of Scotland. Chalmers was also famous for his knowledge of science. Some prominent scientists were the Evangelicals as well. David Brewster (1781-1868) was famous for his optical research. John Fleming (1785-1857) was the representative naturalist of Scotland. Hugh Miller (1802-1856) was the most popular writer on geology. In this article, we examine their scientific writings and conclude that their scientific studies were based on their evangelical faith.