著者
周藤 高 松永 成生 末永 潤 猪森 茂雄 藤野 英世
出版者
一般社団法人 日本脳卒中の外科学会
雑誌
脳卒中の外科 (ISSN:09145508)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.228-234, 2010 (Released:2011-04-29)
参考文献数
23
被引用文献数
3 3

We retrospectively studied 15 patients, 9 men and 6 women aged 17 to 52 years (mean 28.1 years), who developed cyst formation following gamma knife radiosurgery (GKS) at our hospital for cerebral arteriovenous malformation (AVM). The mean nidus volume was 11 cm3 (0.1-26.7 cm3), and the mean prescription dose at the nidus margin was 20.0 Gy (18-28 Gy). Nidus obliteration was obtained in 9 patients, partial obliteration in 5, and no change in 1. Cyst formation was detected from 2.5 to 13.5 years (mean 6.4 years) after GKS. Three patients underwent craniotomy, and 2 received placement of an Ommaya reservoir. Spontaneous regression of cyst was observed in 2 patients. The outcome of the cyst was unknown in 2 patients, because of no response from the neurosurgeon the patients were referred to. Serial magnetic resonance imaging was performed in the other 6 patients because the cyst size was stable or asymptomatic. These findings suggest that cyst formation following GKS is not a “late complication.” Placement of an Ommaya reservoir or cyst-peritoneal shunt is recommended for cysts with obliterated nidus. Craniotomy should be considered if the nidus is not completely obliterated or the cyst is associated with an expanding hematoma. Serial follow-up imaging is recommended for asymptomatic patients.
著者
西山 由加李 泉田 久美子 木下 美佐栄 古屋 伴子 吉浦 洋子 川島 博信 松永 彰 井手口 裕 田久保 智子 迫田 岩根 友成 洋子 佐藤 博行 清川 博之 田中 光信 高橋 順子 谷 慶彦
出版者
一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会
雑誌
日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)
巻号頁・発行日
vol.57, no.4, pp.267-273, 2011 (Released:2011-09-09)
参考文献数
29
被引用文献数
1

58歳男性.脳出血のため当院救命救急センターを受診した.入院時,AutoVue Innova®のカラム遠心凝集法によるRh血液型検査で抗Dの反応が(3+)と通常より弱く,weak Dまたはpartial Dが疑われた.各種市販抗D試薬およびエピトープ特異的抗Dモノクローナル抗体を用いた精査では,partial DのカテゴリーDBTとほぼ同様の反応パターンを示した.Polymerase chain reaction-sequence specific primers法によるRHD遺伝子解析ではexon 5,6および7の増幅が認められず,更にcDNAのRHD遺伝子領域を直接シーケンス法にて分析したところ,RHD遺伝子のexon 5,6および7がRHCE遺伝子のexon 5,6および7に置換していることが確認された.以上より,本例は本邦でも珍しいpartial DのDBT-1(RHD-CE(5-7)-D)と同定された. カラム遠心凝集法での抗Dの反応は,試験管法に比べ強く反応することが多いので,カラム遠心凝集法で(3+)以下の凝集を示す場合は,weak Dやpartial Dの可能性を念頭におく必要がある.
著者
松永 拓也 柴田 和也 越塚 誠一
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.84, no.864, pp.18-00197, 2018 (Released:2018-08-25)
参考文献数
29
被引用文献数
7

The particle methods are suited to simulate fluid flow problems with large boundary deformation. The moving particle semi-implicit (MPS) method is one of the representative particle methods for incompressible flow. In recent years, the MPS method has received a great deal of attention in various fields of science and engineering. However, the numerical treatment of complicated wall geometry is still an open question. The conventional approaches have severe issues in handling arbitrary shape or calculation accuracy. In these circumstances, this study has been done to propose a novel numerical treatment of solid wall boundary in the MPS method. In this approach, the wall contribution in the discretization scheme is described in a form of volume integral over object domain. Thus, arbitrary-shaped boundaries represented by a polygon mesh can faithfully be considered. Moreover, since the distribution of physical quantity inside object is given by linear extrapolation, it satisfies the prescribed boundary condition with high accuracy. While the volume integral cannot be numerically evaluated with affordable computational cost, it can be transformed into a boundary integral form based on the divergence theorem. The derived boundary integral can be calculated with reasonable cost and acceptable accuracy using a projection technique and the Gaussian quadrature. The proposed method has been examined through several numerical test cases in 2D and 3D. As a result of the numerical tests, the present method is shown to have considerably higher accuracy compared to conventional methods, and its validity is verified.
著者
白石 孝之 杉本 和彦 久保 武 松永 亨
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.303-309, 1990-08-31 (Released:2010-04-30)
参考文献数
10
被引用文献数
1

131名の耳鳴患者のうつ傾向を質問紙法にて調べ, 70名 (53.4%) にうつ傾向を認めた。 特に, 高度難聴者, めまいを伴うものにその傾向が強かった。 抗うつ剤の耳鳴に対する効果を調べるために48名の耳鳴患者でスルピリドとプラセボとの二重盲検試験を行った。 結果, スルピリドの有効率は52.2%でU検定ではプラセボとの間に有意な差はなかったが, うつ傾向の強い症例で著効を含め有効性を認めた。
著者
古賀 将哉 宮里 和良 松永 三郎
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
スペース・エンジニアリング・コンファレンス講演論文集 2016.25 (ISSN:24243191)
巻号頁・発行日
pp.1A5, 2016 (Released:2017-06-19)

衛星から地上局へ届く RF(Radio Frequency) 信号は,ドップラ効果による周波数のずれがあり,地上局との距離や衛星の姿勢によって地 上局での受信 C/N(搬送波対雑音比) が変化する.しかし地上試験においてこれらの影響を含めることは難しい.そこで本研究では,ソ フトウェア無線を用いて,軌道・姿勢データやアンテナ利得パターンから,時々刻々と周波数や C/N が変化する衛星の RF 信号を再現 するシミュレータを提案・開発する.このシミュレータにより,実際の地上局を用いて RF 信号レベルの通信試験を行うことができ,地 上局システム全体の信頼性を高めることができる.実際に開発したシミュレータを用いて,普段の衛星運用と全く同じ手順で,運用オ ペレータの訓練を行うことが出来ることを示す.
著者
松永 拓也 柴田 和也 越塚 誠一
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
pp.18-00197, (Released:2018-08-03)
参考文献数
29
被引用文献数
7

The particle methods are suited to simulate fluid flow problems with large boundary deformation. The moving particle semi-implicit (MPS) method is one of the representative particle methods for incompressible flow. In recent years, the MPS method has received a great deal of attention in various fields of science and engineering. However, the numerical treatment of complicated wall geometry is still an open question. The conventional approaches have severe issues in handling arbitrary shape or calculation accuracy. In these circumstances, this study has been done to propose a novel numerical treatment of solid wall boundary in the MPS method. In this approach, the wall contribution in the discretization scheme is described in a form of volume integral over object domain. Thus, arbitrary-shaped boundaries represented by a polygon mesh can faithfully be considered. Moreover, since the distribution of physical quantity inside object is given by linear extrapolation, it satisfies the prescribed boundary condition with high accuracy. While the volume integral cannot be numerically evaluated with affordable computational cost, it can be transformed into a boundary integral form based on the divergence theorem. The derived boundary integral can be calculated with reasonable cost and acceptable accuracy using a projection technique and the Gaussian quadrature. The proposed method has been examined through several numerical test cases in 2D and 3D. As a result of the numerical tests, the present method is shown to have considerably higher accuracy compared to conventional methods, and its validity is verified.
著者
松永 文利
出版者
JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY
雑誌
紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.77-82,017, 1998-01-01 (Released:2010-10-27)

この報文は, ポリサルファイド蒸解の操業経験について述べたものである。大昭和製紙本社工場鈴川では, 1996年1月にポリサルファイド製造設備を完成した。これと同時にスタートしたポリサルファイド蒸解は, パルプ歩留りと生産性の向上という大きな成果をもたらしている。ポリサルファイド蒸解の導入にあたり, 同蒸解のラボテストを実施した。パルプ歩留は, 白液蒸解を100%とすると, 針葉樹で4.5%, ユーカリで2.0%, アルダーで4.7%向上した。品質の変化としては, HUKPの比引裂強度の約4%の低下が見られた。ポリサルファイド製造システムは, 住重アールストローム社製のモキシー法を採用し, 処理流量230m3/TT (世界最大), ポリサルファイド濃度6g/l以上という計画性能を達成し, 順調に稼動している。ポリサルファイド製造装置の触媒は, 約1.5ヵ月周期で汚染による性能低下が見られるが, 酸洗により再生している。実機でのポリサルファイド蒸解の歩留は, ユーカリKPで1.2%, LUKPで4.6%向上し, パルプ品質は, 特に変化が見られていない。このほかに, 回収ボイラーの熱負荷の低下により, 工場の生産のネックとなっていた回収ボイラーの底上げを図ることができ, 約3%のパルプ増産が可能となった。
著者
田中 正之 松永 雅之 長尾 充徳
出版者
日本霊長類学会
雑誌
霊長類研究 Supplement 第25回日本霊長類学会大会
巻号頁・発行日
pp.91, 2009 (Released:2010-06-17)

食べた物を吐き戻し,その吐しゃ物を再び食べるという吐き戻し行動は飼育下のゴリラでよく見られる異常行動の一種である。京都市動物園に飼育されているニシゴリラ1個体(ゲンキ,女,観察開始時22歳)も,幼時から常習的に給餌後の吐き戻し行動が見られていた。 本研究では,屋内での夕食給餌時に見られた吐き戻し行動を観察,記録し,吐き戻しの様態を分析した。観察は屋内居室に入ってからの45分間おこない,この間に起こった吐き戻しについて入室してからの経過時間を記録した。30日間分の記録を分析した結果,1日あたりの平均吐き戻し回数は23回であり,観察時間の間中,約1分間隔で吐き戻してはその吐しゃ物を食べるという行動を繰り返した。 吐き戻しの過程を観察したところ,やわらかく水分の多い果物や葉もの野菜などを一気に食べては吐き戻す一方で,水分の少ないイモやカシの葉を食べると吐こうとして失敗する場合が見られた。一度吐いた後は吐しゃ物を再び食べてはまた吐くという行為を繰り返した。対策として給餌品目の変更を試みた。 水分が多く,量も多かった白菜を草食獣用の青草やクローバーに変更して与えたところ,青草やクローバーを食べた後の吐き戻しはほとんど見られなくなった。これに加えて,居室に藁を入れ,給餌食物を藁の中に混ぜ込んで採食時間の延長を試みた結果,夕食時の吐き戻しはほとんど消失した。 吐き戻し防止の対策としては,居室内に藁を敷くことで防止効果があることは先行研究で報告されていたが,今回の試みにより,吐きにくい食物を与えることも効果的であることがわかった。給餌品目に青草などを導入することで吐き戻しを防止する試みは,日本モンキーセンターでもおこなわれており,その効果が報告されている。吐き戻し防止の有効な方法のひとつとして考えられる。 今後は,屋内だけでなく,屋外運動場でもおこなわれている吐き戻しにも対策を検討したい。
著者
松永 裕二 マツナガ ユウジ MATSUNAGA YUJI
出版者
西南学院大学学術研究所
雑誌
西南学院大学人間科学論集 (ISSN:18803830)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.111-145, 2017-02

文部科学省の「平成26年度公立学校教職員の人事行政状況調査について」によれば、2014年度に9,677人の教職員が懲戒処分等(訓告等を含む)を受けた(前年度から183人の増加)。そのうち体罰で懲戒処分等を受けたのは952人で、前年度(2013年度)の3,953人に比べると3,000人も減少した。2012年度に体罰で懲戒処分等を受けた教職員数は2,253人であった。2014年度に体罰による懲戒処分者がこのように激減したのには理由がある。2012年12月に大阪市立桜宮高校の男子学生が部活顧問による体罰を苦にして自殺をするという痛ましい事件が起こった。これを受けて文部科学省が緊急の体罰実態調査を実施したところ、2012年度に公立学校で5,415人の教員が体罰を加えていたことが判明した。2012、2013年度と2年連続でこれらの体罰教員が大量に処分された結果、2014年度には処分者数が952人に落ち着いたというわけである。この952人という数字をどのように理解するべきなのだろうか。実は、文部科学省の統計によれば、体罰による懲戒処分者数は2002~2011年度の過去10年間平均で414人に過ぎなかった2。この数字と比べると2014年度の体罰による処分者数は例年の2.3倍だったことになるが、今後は400人程度という例年の数字に落ち着くようになるのであろうか。しかし、緊急調査を行えば体罰教員が急増し処分者も増えるがその嵐が去ってしまえばまたもとに戻るというのであれば、これは何とも奇妙な話ではないか。言うまでもなく、体罰による処分はその体罰が摘発されない限り実施されることはない。処分された教員はまさに氷山の一角であり、その下には多くの体罰教員が潜んでいる可能性が高い。教員集団だけでなく保護者や児童・生徒が体罰を見過ごしたり甘受したりする背景の一つには、体罰についての認識の甘さや誤解、「子どもの権利」意識の不徹底などが横たわっているように思われる。このような認識のもとに、筆者は、本学での担当科目「教師論」にて教員の体罰問題を積極的に取り上げるのみならず、2015年度からはPTA 会員(主として役員・委員)を対象に体罰根絶のための講演活動に取り組んでいる。本稿はその活動の評価報告である。最初に、その講演の内容について概説し、次いで、講演参加者の感想に基づいて講演の成果と課題を浮き彫りにする。最後にこのような活動を今後さらに充実する上で必要な条件などについて考察し結論に代えることにする。
著者
下山 泰史 久保田 好枝 丸 章彦 松永 孝治
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.126, 2015

【目的】マツ材線虫病の防除方法には、抵抗性マツの導入、樹幹注入剤の使用等があるが、これらの防除方法の特性を効果的に組み合わせる事で、より高い防除効果が期待できる。そこで、両法を併用した場合のマツ材線虫病に対する防除効果を検討した。【方法】抵抗性クロマツ2家系及び精英樹1家系に由来するさし木苗を用い、2013年3月に酒石酸モランテル(グリンガード・NEO<br>(ゾエティス・ジャパン㈱))を地際部に注入した。同年7月にマツノザイセンチュウのアイソレイトSc9を1,000、3,000及び10,000頭接種した。同年12月に病徴を観察した。【結果】抵抗性由来の苗の10%で全身的な病徴が認められ、精英樹由来の苗は接種線虫濃度の増加に伴い23、29、64%の苗が枯損した。一方、樹幹注入した場合、抵抗性由来の苗に全身的な病徴は認められず、精英樹由来の苗は枯死率がそれぞれ0、7、21%に低下した。以上から抵抗性マツと樹幹注入剤を組み合わせることでより防除効果が高まることが示唆された。
著者
湯沢 純子 渡邊 佳明 松永 しのぶ Junko YUZAWA Yoshiaki WATANABE Shinobu MATSUNAGA
雑誌
昭和女子大学生活心理研究所紀要 = Annual bulletin of Institute of Psychological Studies, Showa Women's University (ISSN:18800548)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.119-129, 2008-03-31

Objective: The purpose of this study was to examine the feelings of mothers caring for children with autism. In addition, mother's stress and support needs were investigated. Methods: 88 mothers of individuals with autism completed questionnaires on the feelings of mothers with handicapped children, social support, and they freely described the mother's stress and support needs. Results: Factor analysis revealed that mother's feelings consisted of four factors: Pessimistic Feelings, Positive Attitudes to Childcare, Self-Growth, and Inability to Accept Disability. Compared to mothers of children with autism with severe intellectual disabilities, those of children without intellectual disabilities had a significantly greater Inability to Accept Disability. Many mothers experienced the most stress during infancy, and stressors included the challenging behaviors of the child and the difficulty of childcare. Effective sources of support included other parents of children with autism, professionals, and the husband. Conclusion: Positive and negative feelings of mothers of children with autism were identified. Mothers experienced various types of stressors, and these stressors continued beyond adulthood. Finally, the clinical implications of the present results are discussed.

1 0 0 0 農民

著者
松永伍一編
出版者
新人物往来社
巻号頁・発行日
1972
著者
松永 玄 山口 智史 宮本 沙季 鈴木 研 近藤 国嗣 大高 洋平
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.106-111, 2018 (Released:2018-04-20)
参考文献数
12

【目的】本研究は,脳卒中者において,リハビリテーション特化型の通所リハビリテーション(以下,デイケア)の終了理由を利用期間別に調査し,デイケアの役割や利用の在り方を検討することを目的とした。【方法】脳卒中者114 名のデイケア終了理由を改善,死亡,入所,拒否,入院,その他に分類し,利用期間別に検討した。【結果】終了理由は,改善が24 名,死亡が16 名,入所が15 名,拒否が14 名,入院が9 名の順であった。その他は36 名であった。利用期間別でもっとも多い終了理由では,1 年未満では拒否,1 年以上2 年未満では死亡,2 年以上3 年未満および3 年以上4 年未満では改善と入所,4 年以上5 年未満では拒否,5 年以上では改善であった。【結論】終了理由は利用期間により異なることから,リハビリテーション特化型デイケアの役割が,脳卒中後の心身状態や生活環境の変化に関連して変化することが示唆された。サービス提供にはこの点に配慮が必要である。
著者
松永 明信 山本 敦 水上 英一
出版者
Japanese Society for Food Hygiene and Safety
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.29, no.6, pp.408-412_1, 1988-12-05 (Released:2009-12-11)
参考文献数
19
被引用文献数
4

間接吸光度検出イオンクロマトグラフィーによる食品中のフィチン酸 (PA) の分析法を確立した. 分析カラムには Shim-pack IC-Al, 溶離液にはナフタレン-1, 3, 6-トリスルホン酸塩 (pH 5.5) を用い, PAの溶出を295nmで検出した. なお試料は0.6N塩酸で抽出し, 中和した後, 陰イオン交換樹脂カラム (AG1-X4) に負荷した. 0.2N塩化ナトリウム, 水で洗浄した後, 2N塩酸でPAを溶出させ, 減圧乾固して塩酸を除去した. これを水に溶解し, 0.45μmのフィルターでろ過して試験溶液を調製し, 測定に供した. 大豆, 押麦, 小麦粉にPAを添加して回収実験を行ったところ, 回収率は93.0~98.3%であり, また定量限界は0.05g/kgであった. 各種食品中のPA含有量を測定したところ, 米ぬかの値が特に高く, 72.4~87.0g/kgであった.
著者
井澤 悠樹 松永 敬子 永吉 宏英 長積 仁
出版者
大阪体育大学
雑誌
大阪体育大学紀要 (ISSN:02891190)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.73-83, 2006-03

The purpose of this study was to gather fundamental data for future club and soccer school project development. Therefore, we evaluated a soccer school program, which is one hometown team promotion project. We investigated the degree of guardian satisfaction in the soccer school and analyzed our findings. We conducted a paper questionnaire of the guardians of Vissel Kobe Soccer School students, distributing 720 questionnaires and receiving 496 responses (68.9%). During analysis, we divided the responses into low, middle and high satisfaction groups. As a result, 21.2%, 41.0% and 37.3% fell into the low, middle and high satisfaction groups, respectively. As a result, compared to guardians with low satisfaction levels, those who had high satisfaction with the soccer school felt changes in their children, had continue intention of the soccer school, and also tended to be committed to the Vissel Kobe team. This type of program evaluation can identify both points where participants are satisfied and where they have additional demands and improvements are needed. In addition, evaluations can contribute to higher quality coaching and service by providing data to the club and soccer school. Furthermore, participant satisfaction with the soccer school program promotes attachment to Vissel Kobe and builds fans for the club. In summary, program evaluations like this time are integral parts of management.
著者
松永 敬子 井澤 悠樹 永吉 宏英 長積 仁
出版者
大阪体育大学
雑誌
大阪体育大学紀要 (ISSN:02891190)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.84-95, 2006-03

The purpose of this study was to gather fundamental data for future club and soccer school project development. Therefore, I conducted an evaluation of the Vissel Kobe Soccer School program, one hometown promotion project, focusing on the degree of satisfaction that students had in the soccer school and analyzed the results. This study was conducted by a questionnaire of participants in the Vissel Kobe Soccer School. I distributed 720 questionnaires and 500 were returned (69.4%). As a result, I found that 56.1% were new students and 43.9% were continuing students. The main results of the survey include finding that about half of the enrollees were third year elementary students, the youngest possible age, with the rest of the students evenly distributed among school years, and that about 40% also take part in sports other than soccer. No significant differences regarding enrolment motivations and the effectiveness of participation were found between new enrollees and continuing students, but new students had higher expectations for all aspects of the program, including their desire to continue participation. In order to attract new students and raise the level or reenrollment in the future, responding to participant desires related to practice and programs for interaction with players is a crucial task.