著者

桐明 絢 太田 晶 岡山 桜子 松浦 啓一 石崎 松一郎 長島 裕二

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.13-18, 2016-02-25 (Released:2016-03-02)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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市販のしらす加工品にフグ稚魚が混入した事例が,2014年9月に多数報告され,商品の回収等が行われた.フグ稚魚の毒性に関する知見は少なく,フグ稚魚が混入したしらす加工品の安全性を評価するため,混入フグ稚魚の種と毒性を調べた.2014年7~9月に各地で製造されたしらす加工品17試料を用い,ミトコンドリアDNA 16S rRNA部分領域の塩基配列から種判別を行い,LC-MS/MS分析でテトロドトキシン(TTX)を測定した.遺伝子解析の結果,15試料はシロサバフグ,2試料がナシフグと判別された.シロサバフグ試料からTTXは検出されず(10 ng/g未満),ナシフグ試料ではTTXに相当するピークが検出されたが,定量下限値(30 ng/g)未満であった.

著者

松浦 祐史 筒井 一成

出版者

日本小児医事出版社

雑誌

小児科臨床 (ISSN:0021518X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.2113-2117, 2015-11

著者

松浦 由美子

出版者

名古屋大学国際言語文化研究科国際多元文化専攻

雑誌

多元文化 (ISSN:13463462)

巻号頁・発行日

no.8, pp.65-78, 2008-03

著者

松浦竹四郎 著

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[5], 1860

著者

中村 大輝 松浦 拓也

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.89-97, 2023-07-31 (Released:2023-07-31)

参考文献数

24

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幼少期の自然体験と将来の学力変数の関連を指摘する先行研究は多いが,その多くは観察研究であり,因果関係を検討する上での重大な問題を抱えている。因果関係を検証するための理想的な研究デザインはランダム化比較試験であるが,参加者が自然を体験するか否かをランダムに割り当てる研究の実施は倫理的に難しい。そこで次善の策として,本研究では傾向スコアを用いた統計的因果推論の手法に着目し,観察研究のデータから幼少期の自然体験の因果効果を推定した。具体的には,東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所が実施した縦断調査の公開データを用いて,小学校1年生までの自然体験が小学校4年生時点での理科学習への動機づけに及ぼす因果関係を検討した。傾向スコア分析の結果,幼少期の単発的な自然体験の効果は認められないが,幼少期の日常的な自然体験は小学校4年生時点での理科学習への動機づけを向上させることが明らかになった。

著者

松浦政泰 編

出版者

博文館

巻号頁・発行日

1907

著者

松浦 由美子

出版者

名古屋大学国際言語文化研究科国際多元文化専攻

雑誌

多元文化 (ISSN:13463462)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.65-78, 2008-03

著者

芝木 美沙子 松浦 和代 安部 奈生 笹嶋 由美

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要 教育科学編 (ISSN:13442554)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.207-215, 2003-09

著者

橋本 貴美子 松浦 正憲 犀川 陽子 中田 雅也

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.9, pp.600-602, 2009-09-01 (Released:2011-07-21)

参考文献数

7

著者

髙嶋 博 荒田 仁 東 桂子 松浦 英治

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, pp.S136, 2017 (Released:2017-11-14)

著者

松浦 由美子

出版者

名古屋大学国際言語文化研究科国際多元文化専攻

雑誌

多元文化 (ISSN:13463462)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.65-78, 2008-03 (Released:2008-06-04)

著者

松浦 正伸

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2017, no.187, pp.187_80-187_96, 2017-03-25 (Released:2017-05-23)

参考文献数

91

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How do we apply history in politics? The purpose of this paper is to analyze how recognition in civil society, such as perception of history, plays a role in public opinion and parliamentary government. To clarify this research question, incorporating a political concept into the analysis, this paper focused on roles of the General Association of Korean Residents (Chongryon) and the North Korean Lobby and looked into the backgrounds in the repatriation massively expanded between 1959 and 1961.Before repatriation movements started, changes of organization structures were observed in the Chongryon and they began to speak in favor of North Korea. Simultaneously, the nature of the Niccho-Kyokai (日朝協会), which had been taking a politically neutral position, also began to change. They began to be a lobbying group in order to support the North Korean foreign diplomacy against Japan.Applying a concept of “Pseudo Environment” defined by Walter Lippmann as a subjective, biased, and abridged mental image of the world, this section reflected on influences of the two key players over North Korean residents in Japan and Japanese public opinion. The analysis found a social trend with regards to repatriation issues being manipulated by a correlation of three components in the Pseudo Environment: (1) unified perception of history, (2) motherland-oriented nationalism, and (3) economic rationality.Based on a data-mining method, the influences of the Pseudo Environment in the Diet were analyzed. The penetration of such an environment into civil society assisted the Diet members with the repatriation project being recognized ethically and humanitarianly. Therefore, intentions of the North Korean strategies against South Korea were insufficiently discussed.The Pseudo Environment lost its effect as (1) demand of mobilization was weakened, (2) activities were diversified among the North Korean Lobby, and (3) information about North Korea was brought by returnees, and gaps were gradually closed between the Pseudo Environment and reality.As a result of the Pseudo Environment effectively created by the two players among the North Korean residents in Japan and in the Japanese public opinion, one-sided recognition of North Korean strategies influenced civil society and parliamentary government to bring the mass repatriation out. This analysis also concludes that a nation is capable of controlling a social trend in other countries via intermediaries from outside of its country taking advantage of certain recognition. When we see international relations in East Asia, perception of history is an ongoing issue and has been more complex. This indicates that more case studies will be expected on how history has been utilized in politics.

著者

池田 敬 児玉 大夢 松浦 友紀子 高橋 裕史 東谷 宗光 丸 智明 吉田 剛司 伊吾田 宏正

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.47-52, 2016 (Released:2016-07-01)

参考文献数

18

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ニホンジカ(Cervus nippon)を効率的に捕獲する際に,給餌に醤油を用いた場合の選択効果を実証することを目的として,採食試験を実施した.調査は北海道洞爺湖中島において,4地域9地点の給餌場所で2012年11月7日~17日に行った.醤油区と牧草区,醤油を散布した牧草区(醤油牧草区)の3種類の給餌区を設定し,期間中に3回~5回給餌し,自動撮影カメラを利用して各区に対するシカの選択頻度(1時間当たりの撮影頭数)を算出した.各給餌区の選択頻度は(1)調査期間を通しての各給餌回後および全体についてと,(2)各給餌後24時間以内の時系列データに再配列したデータセットでの2時間毎の頻度の二つの区分で別々に評価した.醤油区の場合,二つの区分の両方で選択頻度が低かった.給餌後の変化を見ると(1)の区分では,牧草区と醤油牧草区の選択頻度は1回目の給餌で少なく,回を重ねるごとに増加した.醤油牧草区の選択頻度は,5回目を除いて他の2区と比べて有意に高かった.一方,(2)の区分では,醤油区の選択頻度は他の2区よりも明らかに低く,醤油牧草区の選択頻度は全体的に牧草区よりも高かった.結果的に,醤油単体を給餌した場合はニホンジカに選択されにくいものの,醤油を散布した誘引餌は通常の餌よりもニホンジカに選択されやすいことが示された.

著者

松浦 優

出版者

日本社会病理学会

雑誌

現代の社会病理 (ISSN:1342470X)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.67-83, 2021 (Released:2022-11-01)

参考文献数

20

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日常生活の自明性によってクレイムが予め締め出される事態について、ジュディス・バトラーの「予めの排除」概念とアセクシュアルの「抹消」に関する議論をもとに考察する。事例として、架空のキャラクターへの性的惹かれに関わる造語「フィクトセクシュアル」をめぐるウェブ上の投稿を分析する。当事者の一部からは、性的マジョリティを名指す概念として「対人性愛」という造語を用いることで、性的表現を愛好する立場から性愛規範や恋愛伴侶規範を批判するという投稿が見られた。他方、フィクトセクシュアル・カテゴリーの正当性を疑問視する投稿では、性的・恋愛的な対人関係に関わる生得的な「性的指向」ではないという理由が持ち出されていた。さらに、フィクトセクシュアルを「オタク」あるいは「恋愛」という枠組みに回収することによって、性に関する従来の解釈図式を維持する、という「マジョリティへの回収による抹消」が確認された。

著者

松浦 由起

出版者

豊田工業高等専門学校

雑誌

豊田工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:02862603)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.A19-A32, 2004-11-25

著者

松浦 昭洋 大島 悠 栗原 秀典 折小野 嘉輝

雑誌

研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC)

巻号頁・発行日

vol.2014-EC-34, no.4, pp.1-5, 2014-12-12

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本稿では,いくつかの凸曲面からなるディスプレイ上で棒状インタフェースを回転させ,棒とディスプレイの接触情報を用いてマルチタッチ入力を行うコンピュータシステム Stick'n Roll を提案する.本システムでは,曲面上に座圧分布センサを貼付して棒とディスプレイの接触情報をリアルタイムで取得し,コンピュータ上でデータ処理,アプリケーション処理を行った後,曲面上方から曲面に映像をプロジェクションする.本システムの有効性,一定の汎用性を示すために制作した風船割ゲーム,鍵盤楽器等のアプリケーションも紹介する.

著者

中村 大輝 原田 勇希 久坂 哲也 雲財 寛 松浦 拓也

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.3-22, 2021-07-30 (Released:2021-07-30)

参考文献数

90

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近年,教育学を含む多くの学問分野において過去の研究知見が再現されないという再現性の危機が問題となっており,その原因の1つとして問題のある研究実践(Questionable research practices, QRPs)の存在が指摘されている。本研究では,国内の理科教育学分野におけるQRPsの実態を明らかにし,再現性問題への具体的な対応策を提案することを目的として,『理科教育学研究』に掲載された過去4年間の論文におけるQRPsの状況を分析した。その結果,8種類のQRPs(妥当性の確認不足,母集団の未定義,出版バイアス,誤った多重比較,検定力不足,HARKing,過度の一般化,記載情報の不足)が行われていることが示唆され,理科教育学分野の実証研究における研究方法の問題点が明らかになった。また,再現性問題の解決に向けて,QRPsを防止するために,本誌に関わる研究者,実践者,編集委員会が取り組むべき対応策として「追試の積極的な実施」「適切な研究方法の普及」「事前登録制度の導入」「オープンサイエンスの実施」の点から4つのアイデアを示した。

著者

伊藤 かおる 志賀 保夫 田中 雅織 松浦 晶央 入交 眞巳

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.e36-e45, 2022 (Released:2022-02-15)

参考文献数

28

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犬の問題行動に悩んでいる飼育者は,インターネットを通じて解決手段の情報収集を行うと予想されるが,その情報の質については評価されていない.そこで,インターネット上にある咬傷犬のトレーニングに関する情報を網羅的に収集し,情報の質として情報信頼性と動物福祉の考慮を評価した.その結果,質の低い情報に曝されている現状が示された.また,「恐怖」という単語が高頻度で使用されており,「主従関係」や「痛み」といった単語と強く共起していた.飼育者が質の低いインターネット情報に振り回されないよう,飼育者側には,動物福祉の考え方と情報の見方について,ウェブサイト運営者側には客観的で科学的根拠に基づく情報の提供を求めるとともに,飼育者に適切な情報が届けられるよう獣医師らが率先して科学的根拠に基づいた適正な情報を発信していく必要がある.

著者

松浦大悟著

出版者

秀和システム

巻号頁・発行日

2021

著者

松浦 友紀子 伊吾田 宏正 宇野 裕之 赤坂 猛 鈴木 正嗣 東谷 宗光 ヒーリー ノーマン

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.61-69, 2016 (Released:2016-07-01)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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野生動物管理のための個体数調整捕獲が各地で行われているが,十分な成果を上げている例は少ない.その要因の一つとして,野生動物管理者や捕獲の担い手の育成不足があげられる.そこで,野生動物管理の担い手像を考えるシンポジウムを2015年2月14日に札幌で開催したので,その内容を報告する.シンポジウムでは,イングランド森林委員会で国有林のシカ類管理を統括しているノーマン・ヒーリー(Norman Healy)氏が,英国の野生動物管理者の教育システム,シカ猟認証制度(Deer Stalking Certificate)の概要及びシカ類を資源利用して得た収入を森林管理に還元する仕組み等について基調講演を行った.北海道の取組みについては,人材育成の必要性は認識されていたものの,狩猟者の育成にとどまり十分には為されてこなかった実情について報告した.また,現状ではニホンジカ(Cervus nippon)の個体群管理の目標達成が困難であること,その要因として実行体制と人的資源の欠如があることを指摘した.さらに,今後のニホンジカ管理においては,趣味の狩猟者である「ハンター」と,個体数調整捕獲に職業として従事する「カラー」を明確に区分し,カラーを捕獲プログラムの中で活用する体制を作る必要性を指摘した.これらを踏まえて,具体的な人材育成の取り組みとして,2015年度から開始が予定される新しいシカ捕獲認証について話題提供をした.この認証制度は,イングランドのDeer Stalking Certificateをモデルとしながら日本向けに改善したものである.以上から,捕獲をコーディネートできる人材やカラーなど,日本の野生動物管理を担う人材育成の仕組みを提案した.