著者
橋本 昌司 松浦 俊也 仁科 一哉 大橋 伸太 金子 真司 小松 雅史
出版者
国立研究開発法人森林研究・整備機構
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究は、森林内の放射性セシウム動態のデータベースを構築すること、またそのデータを用いてマルチモデル(複数モデル)による将来予測を行うことを目的としている。今年度は、昨年度構築したデータベースのプロトタイプを改良しながら、データ入力を行った。Web of ScienceやJ-Stageを活用しながら、英語・日本語の学術誌から論文を収集し、データを抽出してデータ入力を行った。加えて、林野庁の調査と福島県によるモニタリングデータも入手し、データ入力を行った。現時点でレコード数は約10000となった。データベースからスギの葉および表層リターに関してデータを抽出し、初期の総沈着量で正規化した濃度をサンプリング年でプロットし時間変化を調べたところ、葉・リターともに初期の総沈着量によらず時間とともに確実に指数関数的に濃度が低減していた。しかし、事故当時に比べて非常に小さい値に収束している葉の濃度に比べ、リターの濃度は4分の1程度のところで定常しているように見受けられた。データベース構築の進捗状況を、国際原子力機関IAEAのMODAIRAIIプロジェクトの第2回専門家会合(ウィーンのIAEA本部で開催)、およびそのワーキンググループ4: Fukushima data groupの中間会合(筑波大学で開催)で報告し、海外の専門家のアドバイスを受けた。また、データベースに収録されている森林総合研究所のモニタリングデータと福島県のモニタリングデータを比較した。さらに国立環境研究所において開発されたFoRothCsモデルのパラメータを、森林総合研究所が行っているモニタリングデータを用いて決定する方法に関して、観測値を直に用いるのではなく、データに指数関数を適用し指数関数の定数を比較する方法を検討した。
著者
松浦 智和
出版者
名寄市立大学
雑誌
地域と住民 : コミュニティケア教育研究センター年報 (ISSN:02884917)
巻号頁・発行日
no.1, pp.69-78, 2017-05

コミュニティ・メンタルヘルスの目的は、精神障害の早期発見と早期対応、精神科医療との連携、入院よ り地域における医療の重視、精神障害の再発予防と再発時の対応、精神障害の予防、精神障害者の生活・職 業・人間関係の調整・支援、地域中心の精神障害者サービスとサービスのシステムの充実、地域住民全体へ の精神保健活動などの多面に渡る活動を、地域を中心に様々な専門職が保健医療福祉の垣根を超えて多職種 で実施していくことにある。本研究では、筆者が北海道北部地域 3 自治体 3 地域で実施した地域住民のメン タルヘルスに関する調査結果もあわせて報告するが、先行研究では、高齢者の抑うつ症状の有症率は、25~ 35%であることが示されているなか、本研究の対象者では、基幹産業を「農業」とする 2 地区では低い傾向に、 「漁業」とする 1 地区では高い傾向であることが示唆された。
著者
松浦 茂樹
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1991, no.425, pp.213-220, 1991-01-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
13
被引用文献数
1

The national government has carried out projects for flood control since “the River Act” was enacted in 1896, when Yodo River improvement work started. The civil engineer, who mainly made the plan and led the work was Dr. Tadao Okino. But Mr Johannis de Rijke, who was a Dutchman engaged by the national government of Japan, had already investigated Yodo River to make the plan. In this report, the comparison between the idea of Okino and that of de Rijke was studied. Okino adopted the peak flood discharge proposed by de Rijke as design flood discharge. Besides the floodway plan in the lower part of the basin in Osaka Prefecture was laid by de Rijke. However we found the large difference between the two plans. That was how to deal with the retarding basin in the middle part and Biwa Lake in the upper part of the basin. Okino constructed the intake weir in the channel out of Biwa Lake and changed the retarding basin into the protected lowland.

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著者
松浦松次郎 著
出版者
青雲社
巻号頁・発行日
1917
著者
松浦 章
出版者
関西大学
雑誌
東アジア文化交渉研究 (ISSN:18827748)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.327-342, 2012-02-01

In the mid-19th century, many European and American ships began to appear in Southeast Asia. Some of these ships belonged to the Peninsular and Oriental and Steam Navigation Company – a company founded in London during the early 19th century and commonly known as P.&O. – as part of the company's development of the shipping industry in Asia. Soon after the European establishment of trade with Japan, the P.&O. Company founded the Shanghai, Hong Kong and Japan route, which began operating in 1864. The shipping company's activities in East Asia also contributed greatly to population movement. This thesis describes the late 19th-century East Asian Seas, the P.&O. Shipping Company's activities and the resulting regional cooperation.
著者
松浦竹四郎 著
出版者
巻号頁・発行日
vol.[23], 1860
著者
松田 時彦 松浦 律子 水本 匡起 田力 正好
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.124, no.4, pp.657-664, 2015-08-25 (Released:2015-09-17)
参考文献数
18
被引用文献数
3

There are two emerged abrasion platforms on Enoshima Island, Kanagawa Prefecture, Southern Kanto district: the 4.0-meter-high Ryoshimachi surface, and the 1.0–1.3-meter-high Iwaya surface. Both emerged prior to the 1703 Genroku Earthquake. Considering uplift due to the 1923 Taisho Kanto Earthquake and non-seismic subsidence since the Genroku Era, uplift due to the 1703 Genroku Earthquake was 0.7 m or less, assuming that the height of Ryoshimachi surface before the Genroku Earthquake was 3 m or higher. This indicates that uplift of the Genroku Earthquake at Enoshima was smaller than that of the Taisho Earthquake, and the focal regions of the two earthquakes were different in the Sagami Bay. These two earthquakes are not repeating earthquakes at the Sagami Bay area.
著者
松浦 昇 佐々木 孝 鈴山 宏 桑木野 文章 長島 秀樹
出版者
海洋調査技術学会
雑誌
海洋調査技術 (ISSN:09152997)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.2_1-2_10, 2006 (Released:2011-06-16)
参考文献数
10

We developed a prediction method for providing detailed tide level and tidal current information covering the whole Seto Inland Sea.Simulations for 33 days on tide level and the tidal current were carried out after dividing the Seto Inland Sea into the 11 domains. Vertically integrated two-dimensional model was used for the simulation and tide level changes during the target period in the Kii Channel, Bungo Channel, and Kanmon Strait were used as boundary conditions.On the bases of the simulation result, we calculated 29 harmonic constants and constructed the harmonic constant database. The M2 tide and tidal current which are predominant of the Seto Inland Sea were compared with the observation data (48 tide and 51 tidal current stations). As a result, the overall distribution tendency of the M2 tide and tidal current indicated a good reproducibility.Moreover, it was shown that the estimated tidal current of 29 constituents that were acquired from harmonic analysis also reproduced local flows, such as eddies of the downward flow side of the islands, in the Kurushima Strait.Furthermore, good agreements were obtained when compared the tide data of 11 tidal stations in the Seto Inland Sea and the current chart mesh data.This method based on the harmonic analysis of the simulation result can predict the detailed flow of the whole Seto Inland Sea at any time, and the harmonic constant database has high practicality, resulting in a method of wide application.
著者
呉 承彦 安倍 広多 石橋 勇人 松浦 敏雄
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J97-B, no.10, pp.849-860, 2014-10-01

構造化P2Pネットワークでは,各ノードが保持する経路表を用いてルーティングを行い宛先ノードに到達する.既存の多くの構造化P2Pネットワークでは,経路長はノード数nに対してO(logk n)であるが,対数の底kはP2Pネットワークの運用中に変更できるものは知られていない.本論文では,構造化P2Pネットワークの一つであるChord#の経路表(finger table)を拡張することでkの値を動的に変更可能な経路表構築手法を提案する.また,拡張したfinger tableを用いて,最大経路長が指定した任意の値を上回らないようにする方式(経路長優先方式)と,経路表サイズを指定した任意の値とする方式(経路表サイズ優先方式)を実現した.これらの方式により,定数ホップ及び対数ホップルーティングが可能である.提案手法の有効性はシミュレーションにより確認した.
著者
外山 勝彦 小川 泰弘 松原 茂樹 角田 篤泰 BENNETT F・GEROGE Jr. 松浦 好治
出版者
名古屋大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2005

本研究は,計算機による法制執務支援システムの開発を目的とし,特に,膨大な数の法令文書の構造化により,法令改正に伴う法令統合作業の自動化,高度化,迅速化が可能であることを明らかにする.本年度は,法令自動統合システムの実現と検証に関して,次の研究を行った.1.法令文書用DTDの拡充前年度に引き続き,わが国の法令文書の構造化のための文書型定義(DTD)を拡充した.特に,表,改正規定など,法令文書中に出現する複雑な構造を定式化する手法を明らかにした.2.法令文書自動タグ付けツールの拡充前年度までに開発した法令文書自動タグ付けツールを拡充したDTDに対応させるとともに,スクリプト化により使い勝手を向上させた.3.法令自動統合システムの実現と検証法令自動統合システムのプロトタイプを開発した.また,同システムの動作検証のために,法律17本(改め節965,改正箇所4,355)の新規制定時バージョンから一部改正法令に従って自動統合を繰り返し,現行バージョンと比較する実験を実施したところ,原データの誤植に伴うエラー,文字列の置換において,置換箇所の前後の文脈に注意して実行しなければならない場合を除き,良好な結果を得た.4.構造化法令データの蓄積主要法令101本の日本語原文および英訳,および,昭和22〜23年に新規制定された法律約300本について,構造化法令データを作成,蓄積した.なお,前者の構造化には,上述のタグ付けツールを用いた.
著者
松浦 直毅
出版者
日本アフリカ学会
雑誌
アフリカ研究 (ISSN:00654140)
巻号頁・発行日
vol.2010, no.77, pp.19-30, 2010-12-31 (Released:2013-12-06)
参考文献数
38

多くのアフリカ諸国でみられるように,アフリカ中部のガボン共和国では,病気の治療や家族関係,仕事,そして政治的な問題の解決のためにおこなわれる伝統儀礼が,広く人びとのあいだで信じられ,利用されている。なかでも「ピグミー」と呼ばれる人びとは,豊富な植物の知識をもち,超自然的な力をそなえた存在として特別視されている。本稿では,ガボン南部のピグミーの1グループであるバボンゴの伝統儀礼について,以下の2点を明らかにする。(1)バボンゴは,周縁的な村に暮らしていながらも,伝統儀礼を通じて政治的な権力者を含めた都市の人びととの関係を築いている。(2)現金収入の乏しい村に暮らすバボンゴにとって,伝統儀礼が貴重な収入源となっている。これまでの研究では,ピグミーが周縁的な存在であるために,外部世界と関わるには近隣農耕民に対して政治的に依存せざるをえないこと,近代的な国家システムへの参与が困難であることが指摘されてきた。しかしながら,ガボン南部のバボンゴは,周縁的な存在であるために逆に外部の人びとから伝統儀礼が価値づけられ,その能力が頼られることで,農耕民に依存することなく外部世界とかかわり,伝統儀礼の担い手として独自の社会的地位を築いているといえる
著者
岡元 行雄 長屋 昭義 松浦 和幸 福留 瑠美
出版者
兵庫県立看護大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

北淡町の地区別の特徴をまとめると、室津地区は一番祭りに熱心な地区であり、祭りを即座に復活させ、神社の再建も工事に着手しており、祭りを語る住民の熱心さは群を抜いている。育波も室津に次いで熱心で、厄年の加も熱心におこなっている。斗ノ内、浅野南、水越は室津ほどではないが、町をあげて熱心に取り組んでいる。富島や野島は激震地であっただけに、祭りの復活が十分ではなかったし、祭りを語る住民の熱意はあまり伝わってこなかった。祭りを通しての地域のまとまりは弱くなっている。平成14年度は野島地区を中心に調査を行った。野島神社は震災で全壊し、現在も仮神殿があるのみで再建の見通しは立っていない。隣のお寺も全壊したが、再建に向けて檀家で話し合いが続いている。神社よりもお寺の再建が優先されるのはどの地区も同じである。野島神社の氏子は野島8地区と仁井の舟木地区の9地区からなっている。壇尻があるのは江崎、平林、常磐、野島ひきの浦、舟木である。この2~3年野島神社の祭りが復活しており、野島神社のお膝元である野島ひきの浦の壇尻は祭りに参加することがあるが、他の地区は祭りに参加していない。震災で死者が出た地区ということもあり、また過疎化が進んだ地区ということもあり、祭りの復興はあまり進んでいない。この地区も、伊勢講、金比羅講、山浄講、天皇講などの宗教活動が盛んであるが、その宗教行事も、震災後に講を引き受けた家での開催から集会所へ場所を移動させたり、日曜日にまとめて開催したりと簡素化、スリム化を図った地区が目立つ。
著者
松浦 和代 芝木 美沙子 荒 ひとみ
出版者
札幌市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

平成16年度から平成18年度までに実施した研究活動の概要は、以下の通りであった。わが国の学校トイレの環境衛生と児童の排泄に関する文献研究N II学術コンテンツ・ポータブル(GeNii)の情報ナビゲータを利用し、2005年12月までの研究課題関連文献を検索した。キーワード検索によって得られた総文献数は5000件を越えたが、このうち学校トイレと子どもを対象とした文献は65件であった。文献数の推移から、学校トイレや子どもの排泄に対する社会的関心は1996年以降に高まりを見せた。文献の内容は、実態報告や活動報告が多かった。その背景には、阪神・淡路大震災後の学校トイレ問題や滋賀県栗東中学校の教育荒廃とトイレフレッシュアップ構想、文部科学省による学校トイレの単独改修の認可などの動きがあった。児童の『生活リズム』を見直すモデル事業の実践-ねむり・めざめ・朝ごはん・排便北海道旭川市立近文第二小学校をモデル校として、児童のねむり・めざめ・朝ごはん・排便というわかりやすい健康指標から、児童の生活リズムを見直す健康教育を実施し、モデルプログラムの構築をめざした。平成17年度PTA教育講演会の開催、平成17年度「しっかりねむろう週間」(2週間)の実施、結果のまとめと報告(保健便り)、平成18年度PTA教育講演会、総括とまとめ、を実施した。睡眠週間の実施によって、朝食摂取率、朝の排便率、身体覚醒状況に有意な差が認められた。また高学年になるほど生活習慣の改善が良好であった。この結果は、健康教育の継続が成果を生むことを示唆している。二分脊椎患児の就学およびセルフケアの自立過程における学校トイレ問題社会人として既に自立した二分脊椎患者(女性)1名を対象に、同意を得てインタビューを行い、就学およびセルフケアの自立過程における学校トイレ問題を分析した。1時間40分のインタビュー内容を録音し、逐語録を作成した。抽出されたカテゴリー数は5つであった。それらは、【学校トイレ設備の問題】【休み時間の不足】【自己導尿移行期の母親の心配と葛藤】【同級生から好奇の目を向けられることによるストレス】【校外授業での公衆トイレ問題】であった。以上、研究成果に基づく啓蒙活動にも重きをおき、総説論文・学校トイレガイドライン他を発表した。
著者
松浦 正孝 保城 広至 空井 護 白鳥 潤一郎 中北 浩爾 浅井 良夫 石川 健治 砂原 庸介 満薗 勇 孫 斉庸 溝口 聡 加藤 聖文 河崎 信樹 小島 庸平 軽部 謙介 小野澤 透 小堀 聡
出版者
立教大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2018-04-01

「戦後体制」の何が戦前・戦時と異なり、どのような新たな体制を築いたのか。それはその後どのような変遷をたどり、どこでどう変わって現在に至ったのか。本研究は、その解明のために異分野(政治史、外交史、政治学、憲法学、経済史)の若手・中堅の最先端研究者を集めた多分野横断による問題発見型プロジェクトである。初めの2年度は、各メンバーの業績と学問背景をより深く理解し「戦後」についての問題を洗い出すため、毎回2名ずつの主要業績をテキストとする書評会と、その2名が それぞれ自分野における「戦後」をめぐる 時期区分論と構造について報告する研究会を、年4回開くこととした。しかるにコロナ禍の拡大により、第2年度目最後の2019年3月、京都の会議施設を何度も予約しながら対面式研究会のキャンセルを余儀なくされた。しかし20年度に入ると研究会をオンラインで再開することとし、以後、オンライン研究会を中心に共同研究を進めた。コロナ禍による遅れを取り戻すべく、20年7月・8月・9月と毎月研究会を行い、与党連立政権、貿易・為替システム、消費者金融などのテーマについてメンバーの業績を中心に討議を行った。オリジナル・メンバーの間での相互理解と共通認識が深まったため、12月にはゲスト3名をお招きして、戦犯・遺骨収集・旧軍人特権の戦後処理問題を扱うと共に、メンバーによる復員研究の書評会を行った。「家族」という重要テーマの第一人者である倉敷伸子氏にも、新たにプロジェクトに加わって頂いた。この間、メンバーの数名を中心に今後の研究方針案を調整した上で、21年3月には3日間にわたり「編集全体会議」を開催した。後半2年間に行うべき成果のとりまとめ方針を話し合うと共に、憲法・経済史・労働史・現代史の新メンバー加入を決め、各メンバーが取り組むテーマを報告し議論した。また、各メンバーは各自で本プロジェクトの成果を発表した。