著者

土屋 哲郎 松田 智明 長南 信雄

出版者

CROP SCIENCE SOCIETY OF JAPAN

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.172-182, 1993-06-05 (Released:2008-02-14)

参考文献数

15

被引用文献数

1

---

ジャガイモ塊茎の維管束の分布と連絡を, 連続切片を作製して光学顕微鏡で観察した. ストロン着生部から塊茎に入った維管束は皮層の外篩部, 維管束環の複並立維管束, 周辺髄の内篩部と分かれる. 皮層の外篩部と維管束環の維管束はいずれも周皮と平行な網状の分岐・連絡をもっており, 周辺髄の内篩部では目 (側芽) に向かう篩部と塊茎の中心方向に向かう篩部とが立体的な網状の連絡をもっている. 維管束環の外篩部と内篩部は, それぞれ皮層の外篩部および周辺髄の内篩部と, いずれも放射方向の連絡をもっている. 周辺髄は射出髄によって地上茎の島状の維管束に対応する房に区切られているが, これらの房は目の基部で互いに分離融合をしている. 急速肥大期の観察によると, 塊茎内各組織のデンプン密度は維管束の分布と関係があり, 皮層と周辺髄の篩部の周囲で特に高く, 維管束の分布しない中心髄では低いことが示された. このような維管束の分布と走向から, 塊茎肥大期における塊茎内での同化産物の転流経路を推定した. また, 塊茎内各組織の維管束の分布とデンプン蓄積の関係について検討した.

著者

ベアリング エドワード 松田 智裕

出版者

東京都立大学人文科学研究科 人文学報編集委員会

雑誌

人文学報. フランス文学 (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

vol.517, no.15, pp.43-73, 2021-03-23

---

特集=ジャック・デリダの脱構築の現在

著者

松田 智子

出版者

佛教大学社会学部

雑誌

社会学部論集 (ISSN:09189424)

巻号頁・発行日

no.50, pp.85-99, 2010-03

---

本稿の目的は,DV被害の実態と構造を概観した上で,DV被害者支援の現状について検討を行い,今後の対策の課題について明らかにすることである。本稿では第1に,2008年度の全国調査をもとにDVの実態を明らかにしたが,前回の2004年度の調査と比較して数値の変動の幅は小さく,DVが社会全般に広がりをもつ深刻な問題であることが改めて明らかになった。第2に,DVが生み出される構造についてイデオロギー,社会構造,プロセス,リスク要因の4つの次元から再整理を行った。第3に,DV被害者をめぐる支援体制について,法的な対応,警察の対応,地方自治体の取組を中心にその現状と課題について検討を行った。「配偶者暴力防止法」の成立は,「法は家庭に入らず」原則を打破した画期的なものであり,その後の2度の改正によって,DVの防止と被害者の保護の具体的内容が強化されてきた。しかし被害者支援の多くは対症療法的であり,質・量ともに更なる支援体制の強化が求められる。DVの実態DVの構造配偶者暴力防止法保護命令制度配偶者暴力相談支援センター

著者

松田 智穂子

出版者

専修大学人文科学研究所

雑誌

専修大学人文科学研究所月報 = Senshu University Institute of Humanities Monthly Bulletin (ISSN:03878694)

巻号頁・発行日

vol.319, pp.51-67, 2022-10-31

著者

松田 智弘

出版者

日仏哲学会

雑誌

フランス哲学・思想研究 (ISSN:13431773)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.277-280, 2022-09-01 (Released:2022-10-01)

著者

松田 智幸

出版者

信州大学 教育システム研究開発センター 坂本保富研究室

雑誌

研究報告書

巻号頁・発行日

vol.4, pp.15-53, 2005-03-30

著者

ベアリング エドワード 松田 智裕

出版者

東京都立大学人文科学研究科 人文学報編集委員会

雑誌

人文学報. フランス文学 (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

vol.517, no.15, pp.43-73, 2021-03-23

---

特集=ジャック・デリダの脱構築の現在

著者

徳永 智史 堀田 和司 藤井 啓介 岩井 浩一 松田 智行 藤田 好彦 若山 修一 大藏 倫博

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.73-79, 2020-07-22 (Released:2020-08-04)

参考文献数

36

被引用文献数

3

---

【目的】地域在住高齢者におけるアパシーの身体活動量に及ぼす影響を明らかにする。【対象】2017年7月に茨城県笠間市で行われた長寿健診に参加した地域在住高齢者328名とした。【方法】アパシー評価としてやる気スコア,身体活動量評価としてPhysical Activity Scale for the Elderly,抑うつ評価としてGeriatric Depression Scale 短縮版(GDS‐15),ソーシャルネットワーク評価としてLubben Social Network Scale 短縮版(LSNS‐6),身体機能評価として握力,5回椅子立ち上がり,開眼片足立ち,Timed up and go test,長座体前屈,認知機能評価としてファイブ・コグ,Trail Making Test(TMT)を実施した。【結果】アパシーのみ呈した者の割合は23.2%,抑うつのみ呈した者は12.2%,アパシーと抑うつを合併していた者は15.2%であった。重回帰分析の結果では,身体活動量に対してやる気スコアやLSNS‐6,長座体前屈,ファイブ・コグ,TMT が有意に影響を及ぼしていた。GDS‐15の有意な影響は認められなかった。【結語】アパシーと抑うつは独立して存在し,身体活動量には社会交流や身体機能,認知機能などの多要因が影響しているが,アパシーもその一つである可能性が示された。

著者

松田 智 久保田 宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.67-77, 2008 (Released:2012-06-06)

参考文献数

20

被引用文献数

3 4

---

Objective. The "bottle to bottle recycling" of PET bottle by chemical process, hydrolysis and re-synthesis of PET resin, was put into practical use in April of 2004 in Japan, and this method was regarded as one of the most promising routes of PET bottle recycle. There are, however, several options of PET bottle recycling that should be examined whether they are really useful or not. In this study, LCA analysis was tried to estimate the effectiveness of several alternatives of PET bottle recycling. A new concept of "Social Energy Consumption", defined as sum of energy inputs for production plus feed stock energy minus total energy loss in our society during the use and recycling of PET bottle, was proposed and used as criteria for estimating the effectiveness of the PET bottle recycling: in other words, energy equivalent of resource conservative quantity was used for estimation of recycling, that is a main characteristic of this study. Results and Discussion. Several case studies were carried out to examine the adequacy of assumed values as well as the estimation procedure adopted in this study. As a result, the reliability of the values and method was confirmed. Results of the case studies indicated that the advantage of the chemical recycle for bottle to bottle is not so larger as was expected than that of material recycle for other products, because energy input for chemical recycle is rather large, however the difference in the quality of products is not taken into account. And it was also found that bottle reproduction from flakes obtained directly by crushing used PET bottle has a better potential advantage, meaning that this recycle route will be worthy of serious consideration although this is not practical in present-day Japan by the ministerial regulation from a hygiene point of view.Conclusions. Thus, there should be more emphasis on the necessity of wide-ranging discussions on the recycle of PET bottle based on objective and quantitative LCA investigation from the stand point of, not only CO2 emission, but the social utility of repeated use of petroleum resource.

著者

松田 智裕

出版者

立命館大学

雑誌

立命館哲学 (ISSN:09146342)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.67-82, 2012

著者

武富 有香 松田 智裕 須田 永遠 宇野 毅明

雑誌

じんもんこん2022論文集

巻号頁・発行日

vol.2022, pp.213-220, 2022-12-02

---

#metoo 運動以降,ソーシャルメディア上にあらわれるようになった誹謗中傷のメカニズムとオンライン上の言説空間の全体像を理解するために,性暴力のトピックについて語る人々の書きぶりや言い回しにそって語りを類型化し,コメントにラベルをつけて分析を試みる.まず,性暴力の告白やその暴力の被害者に関するYahoo!Japan ニュース上の記事に対するコメントを読み,類型を作成する.この類型にしたがってコメントにアノテーションを行い結果を観察すると,得られた結果と社会学および哲学の既存研究の知見との対応が見出せると同時に,その既存研究に新たな仮説を付け加えることができる.本研究では質的に読まれていたコーパスを量的に扱えるようにする情報学的なアプローチをとる一方で,類型化とアノテーションの作業,すなわち精緻にテクストを読む技術が必要な部分は人手で行う.この手法を用いることで類型に質的な深みを与えることができ,この明確な解釈性を持った類型によってコーパスを”測る”ことが可能となる.

著者

保坂 正人 中土 幸男 斎藤 覚 北側 恵史 松田 智 土金 彰

出版者

日本肩関節学会

雑誌

肩関節 (ISSN:09104461)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.238-243, 1991-09-01 (Released:2012-11-20)

参考文献数

11

被引用文献数

2

---

Seventeen cases ( 8 males and 9 females ) of peripheral nerve paralyses associated with fractures or fracture-dislocations of the proximal humerus and dislocations of the shoulder joint were studied. The patients' ages ranged from 17 to 85 years with an average of 56.9 years. The lesions of paralyses consisted of 7 brachial plexuses,7 axillary nerves, one with both axillary nerve and suprascapular nerve and 2 median nerves.Open reductions were performed in 10, and closed reductions were made in the remaining 7. Two cases underwent surgical explorations of the nerves secondarily after reduction. One had a complete tear of the axillary nerve which was repaired using nerve grafting, and the other had an incomplete tear of the axillary nerve on whom neurolysis was performed.Thirteen cases were followed electromyographically after reduction. Nine of the 13 had denervations, and 4 of the 13 had polyphasic waves. Among 9 cases, which showed a denervation at the first examination, nascent units were observed within 2 to 4 months after the injury.Most cases of paralyses associated with fractures or fracture-dislocations of the proximal humerus and dislocations of the shoulder joint recovered spontaneously. However, surgical intervention should be considered for the nerves in those cases without regenerating findings in the EMG within the 4 months after injury.

著者

テネフ ダリン 横田 祐美子(訳) 松田 智裕(訳) 亀井 大輔(訳)

出版者

首都大学東京人文科学研究科

雑誌

人文学報. フランス文学 (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

vol.511, pp.163-187, 2015-06-19

著者

山口 和政 村澤 寛泰 中谷 晶子 松澤 京子 松田 智美 巽 義美 巽 壮生 巽 英恵

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.130, no.3, pp.175-183, 2007 (Released:2007-09-14)

参考文献数

33

---

我々は,嗅球摘出ラットを用いてヒトのうつ病状態に陥る生活環境の再現を試みた.暗室にラットを飼育することで昼夜逆転のヒトの生活を,また,身動きできないスペースの個室飼育で自由を奪うことでヒトのリズム運動抑制を再現し,セロトニン(5-HT)欠乏脳になったことを中脳縫線核(5-HT細胞体)のトリプトファン水酸化酵素および5-HTの免疫染色で確認後,行動評価を行った.嗅球を摘出後14日以上,暗所で個別飼育したラットは,暗所で24時間の脳波を測定すると,摘出前と比較して,嗅球摘出前にみられるような睡眠覚醒周期(短時間に覚醒・睡眠を交互に繰り返す)は消失し,覚醒または睡眠の持続時間延長といった周期混乱(ヒトで寝起きの悪さに類似)が認められた.また,この睡眠覚醒周期の混乱はSNRIのmilnacipran(10 mg/kg)の7日反復経口投与で回復が認められた.また,このラットをマウスに遭遇させると,逃避性および攻撃性を示す個体(ヒトでの自閉症様行動に類似)とに分かれた.さらに,ケージから取り出したときパニック様症状(ヒトでのちょっとしたストレスで自らを混乱に陥れてしまうパニック行動に類似)を示し,植木らが報告した評価項目に従って判定すると,偽手術ラットと比較して高い情動過多を示した.また,ラットの中には泣き声を発せずにジャンプし,マウスの尾を傷つけたりするような激しい行動(ヒトの動物虐待などの過激な行動に類似)を示す個体もみられた.マウスに対して逃避性および攻撃性を示す個体の生化学的および病理組織学的所見では,前脳皮質のノルエピネフリン(NE)および5-HT含量の減少および中脳または橋の背側縫線核トリプトファン水酸化酵素(TPH)免疫染色および5-HT免疫染色で陽性細胞数の減少(5-HT細胞体の機能低下)が認められた.また,マウスに対して逃避性を示す個体では,青斑核チロシン水酸化酵素(TH)免疫染色で陽性細胞数の減少(NE細胞体の機能低下)が,攻撃性を示す個体では,青斑核TH免疫染色で陽性細胞数の増加(NE細胞体の機能亢進)がそれぞれ認められた.NPY(抗うつ薬によるラットのムリサイド抑制と密接な関連を有するペプチド神経)免疫染色では,前頭皮質,帯状回皮質,運動野皮質および扁桃体でNPY免疫染色陽性細胞の増加が,また,前交連,側座核および視床下部では,NPY免疫染色陽性線維の増加が認められた.さらに,このラットの疼痛反応の評点は抗うつ薬のtrazodone(10および30 mg/kg)の反復経口投与開始後1日の投与後に,その他の項目の評点は四環系抗うつ薬のmaprotiline(10および30 mg/kg),SNRIのmilnacipran(3および10 mg/kg),SSRIのfluvoxamine(10および30 mg/kg)の反復経口投与開始後5および7日の投与前および投与後に抑制が認められた.

著者

中野 孝教 荒矢 大輔 飯田 史哉 石本 達成 伊戸 康清 猪嶋 清文 今村 智子 江川 勇飛 小澤 弘幸 帰山 寿章 片瀬 靖規 酒井 元哉 佐藤 実 澤田 誠司 下島 浩平 野田 博幸 松田 智幸 松本 高志 山田 明弘 山田 佳裕 山下 勝行 岡野 修 岸本 圭祐 勝見 尚也 山中 勝 城間 吉貴 大河内 博

出版者

日本地学教育学会

雑誌

みんなの地学 (ISSN:24356441)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.10-15, 2020-06-30 (Released:2021-12-02)

参考文献数

10

---

人間社会は岩石や水,生物,大気などの様々な自然資源を開発し利用することで発展してきたが,それに伴い環境は変化し時に汚染や災害など生存にかかわる問題を引き起こしてきた.地学は持続可能な社会を支える必須な学問であるにもかかわらず,高校地学の履修者は少なく,教師も研究者も減少している.人間と自然の関係は複雑だがシームレスにつながっており,共に地域的な多様性に富むという特徴がある.地球環境研究は社会変革につながる学際研究,大学は地域貢献,自治体は地域創生が求められるようになってきた.ここでは健全な水循環の実現に向けて,大学と小学校が連携しながら,地域性が強い水資源を観測・調査している福井県大野市の例を紹介し,生徒の環境リテラシーの向上と地学研究を協働して推進する地学教育の可能性を考えてみたい.

著者

竹原 健二 松田 智大 児玉 知子 渡會 睦子

出版者

日本エイズ学会

雑誌

日本エイズ学会誌 = The journal of AIDS research (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.215-220, 2008-08-20

参考文献数

17

被引用文献数

1

---

目的: HIV感染者増加を抑制すべく, HIVスクリーニング検査の普及が図られているが, 十分であるとは言えないのが現状である.HIV検査に関する先行研究では, 受検者を対象に受検動機や検査の実施体制について検討したものは見られるものの, 一般集団を対象にした実態調査は十分行われていない.本研究では, 若者のHIV検査に対する認識と利用状況を把握することを目的に調査を実施した.<BR>方法: 本研究は2007年6月から7月に東京都近郊の5つの大学に所属する大学生の男女271人を対象とした.そのうち十分な回答が得られた233人を分析対象とした.調査は対象者がWeb上の調査票にアクセスし, 回答してもらう方法を用いた.調査項目は, Misovich, S. J.らが開発したスケールを用いた.<BR>結果: 献血時にHIV検査が同時にできると考えている者が約70%であった.HIV検査によって感染を発見できるようになるまでに「ウインドウピリオド」があることを十分に理解していないものは約40%であった.HIV検査を受けられる場所を正しく挙げることができた者は男女ともに約75%であった.今までにHIV検査を受けたことがある者は3.596であった.<BR>結論: 本研究を通じて, 献血時に同時にHIV検査ができるという誤った認識の者も多く, 適切な情報提供, および受検行動につながるような取り組みを強化する必要があることが示唆された.

著者

松田 智子

出版者

奈良学園大学人間教育学部

雑誌

人間教育 = Online Journal of Humanistic Education (ISSN:2433779X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.7-15, 2020-01

---

明治以降、国民全体の道徳的価値の育成において、学校教育をコントロールする教育行政は、良い意味や悪い意味においても、大きな役割を果たしてきた。本稿では教育行政の中で、道徳教育=修身が義務教育成立期に、どのような政策のもとに推進されてきたかを歴史的に概観することとする。江戸時代の儒教主義的な道徳政策は、現象面においては、明治政府の欧化主義的な意向を受けて変化したが、その後「教育勅語」により、道徳教育=修身の基本的な中身が、文部行政により大きく方向転換される。明治維新後の教育行政は短期間のうちに、現象面では180度「保守」から「開明」に、またはその反対に揺れ動いていくように見える。しかし本稿では、道徳教育=修身の基盤となる思想には大きな変化がないことも明らかにする。天皇を中心とした復古主義と儒教倫理は、表面上の教育政策は変われども、内包され継続されているのである。

著者

松田 智行 上岡 裕美子 木下 由美子 鈴木 孝治 伊藤 文香 浅野 祐子 富岡 実穂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P3204, 2010

---

【目的】安心できる在宅療養を送るためには、在宅療養者と家族に対する被災予防と災害時の対処方法の準備が必要である。災害時の対処については、在宅療養者と家族、住民の自助と共助だけではなく、訪問看護ステーション(以下、訪問看護)、市町村、保健所を中心とした地域ケアシステムによる支援が必要である。そこで、本研究は、訪問看護師の協力を得て、地震時要援護者(以下、要援護者)となる在宅療養者の避難方法を検討した。今回は、避難方法を検討した5例のうち1例について報告する。なお、避難方法とは、被災予防への準備と、自宅から避難所までの避難練習とした。<BR>【方法】対象は、要援護者、避難を支援する家族と協力可能な近隣者(以下、支援者)、訪問看護師とした。本例の要援護者は、在宅療養期間が9年間の30歳代半ばの男性であった。主な疾患は、交通事故による脳挫傷であった。支援者は、母親と叔母であった。<BR>方法は、要援護者の避難方法の実施にあたり、自宅を訪問し、1)から3)の手続きに基づき実施した。<BR>1)事前調査<BR>要援護者の生活機能を把握するため、調査票を作成した。調査項目は、支援状況、居宅環境(主な生活の場所、自宅から避難所までの距離、移動と移乗機能、住宅環境)、療養状況(医療用器具の装着の有無、コミュニケーション)、身体運動機能(筋力、関節可動域、姿勢保持と体位変換能力)、希望する避難方法とした。<BR>2)避難方法計画の立案<BR>事前調査を基に、要援護者と支援者、訪問看護師、研究者(理学療法士、作業療法士、保健師各1名)が、避難方法計画を立案した。<BR>3)被災予防の説明と避難練習の実施<BR>避難方法計画を基に、要援護者と支援者に対して、被災予防への準備を説明し、避難練習を実施した。なお、避難練習経路は、自宅から避難所へ向かい、片道5分程度で移動できる範囲とし、避難練習の様子は、ビデオで撮影した。<BR>【説明と同意】対象者に対して、研究の内容を書面にて説明し、同意を得た。なお、本研究は、茨城県立医療大学倫理委員会の承認を受け、実施された。<BR>【結果】要援護者の支援状況に関して、訪問看護週3回、訪問診療週1回、短期入所月10日間を利用していた。居宅環境に関して、主な生活の場所は、寝室であった。自宅から避難所までの距離は、約2.5kmであった。移動と移乗機能は、ベッド移乗全介助であった。3年前は、移動式リフターを使用し、ティルトアンドリクライニング式車椅子(以下、車椅子)に乗車していた。住宅環境は、寝室から玄関までは段差がなかった。玄関は、幅が150cmであり、戸外まで既設スロープが設置されていた。療養状況に関して、医療用器具は、気管カニューレ、腸ろう、膀胱ろうを装着していた。コミュニケーションは、痛みに対する表出は可能であったが、言語理解は、困難であった。身体運動機能に関して、頸部と四肢の随意運動は困難であり、肩、股、膝関節可動域は、45度以上の屈曲は困難であった。姿勢保持は、座位は困難であり、体位交換は、自力では行えなかった。<BR>避難方法計画の立案過程において、母親は、地震時、要援護者をベッドに臥床させ、ベッドを押して移動する方法を考えていた。理学療法士が、背もたれを最大限に傾斜させた車椅子に乗車させ、戸外に移動する方法を提案し、母親の賛同を得た。この方法を、避難方法計画とし、実際に支援者が避難練習を行い、戸外まで安全に避難をすることができた。さらに、被災予防への準備として、日常品の備蓄、家具の転倒防止と落下物の防止による身体保護と避難経路の確保について説明した。<BR>支援者の地震時の避難に対する認識は、避難練習実施前は、「地震時には避難ができるか心配である。」であったが、実施後は、「避難が可能であることを知り、自信がついた。」と変化した。<BR>【考察】本例では、支援者が、実施可能な避難方法を考え難い状況であった。その中で、理学療法士が避難方法を提案し、避難練習を行い、安全に実施することができた。その結果、支援者は、避難をすることが可能であることを認識し、避難に対する自信を得ることができたと考える。安心できる在宅療養を送るためには、被災時の避難方法について検討し、実施することが、有効な手段であると考える。本研究は、訪問看護師の協力により実施したが、より広範囲な地域ケアシステムによる支援も含めた避難方法を検討する必要がある。そのため、今後は、訪問看護、市町村、保健所に、避難練習の記録映像を貸出ができるようにする予定である。<BR>本研究は、科研費(20659364)の助成を受けたものである。<BR>【理学療法学研究としての意義】地震時の理学療法士の関与は、避難所における活動に関する報告があるが、自宅から避難所までの避難方法に関する報告は少ない。在宅療養者の要援護者に対する避難方法を検討することは意義がある。

著者

松田 智裕

出版者

立命館大学国際言語文化研究所

雑誌

立命館言語文化研究 (ISSN:09157816)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.77-86, 2020-12

著者

篠島 直樹 前中 あおい 牧野 敬史 中村 英夫 黒田 順一郎 上田 郁美 松田 智子 岩崎田 鶴子 三島 裕子 猪原 淑子 山田 和慶 小林 修 斎藤 義樹 三原 洋祐 倉津 純一 矢野 茂敏 武笠 晃丈

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.235-242, 2019 (Released:2019-11-15)

参考文献数

14

---

【背景・目的】当院では難治性てんかんの患児に「ケトン食」を40年以上提供してきた.その経験に基づきIRB承認の下,悪性脳腫瘍患者を対象にケトン食の安全性,実行可能性,抗腫瘍効果について検討を行った. 【対象・方法】2012年11月から2018年10月までの悪性脳腫瘍患者14例(成人10例,小児4例).栄養組成はエネルギー30~40kcal/kg/日,たんぱく質1.0g/kg/日,ケトン比3:1のケトン食を後療法中ないし緩和ケア中に開始し,自宅のほか転院先でもケトン食が継続できるよう支援を行った. 【結果】ケトン食摂取期間の平均値は222.5日(5‐498日),空腹時血糖値および血中脂質値はケトン食摂取前後で著変なかった.有害事象は導入初期にgrade1の下痢が2例,脳脊髄放射線照射に起因するgrade 4の単球減少が1例でみられた他,特に重篤なものはなかった.後療法中に開始した10例中9例が中断(3例は病期進行,6例は食思不振など),緩和ケア中に開始した4例中3例は継続し,うち2例は経管投与でケトン食開始後1年以上生存した. 【考察】後療法中にケトン食を併用しても重篤な有害事象はなく安全と考えられた.長期間ケトン食を継続できれば生存期間の延長が期待できる可能性が示唆された.中断の主な理由として味の問題が大きく,抗腫瘍効果の評価には長期間継続可能な美味しいケトン食の開発が必要と考えられた.