著者
川端 悠士 林 真美 南 秀樹 溝口 桂
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.BbPI1131, 2011 (Released:2011-05-26)

【目的】脳卒中のリハビリテーションにおいては自立歩行獲得までの期間は車椅子が移動手段となる.また重度の障害により歩行獲得が困難と予想される例も少なくなく,その場合には移乗動作獲得・介助量軽減を目的とした理学療法プログラムを施行することとなる.片麻痺患者へ適切な理学療法を提供するためには,早期から正確な目標設定を行うことが重要である.2009年に改定された脳卒中治療ガイドライン2009でも予後を予測しながらリハビリテーションを実施することが推奨されている.片麻痺患者における歩行能力予後に関する報告は多く散見されるが,我々の渉猟範囲では移乗動作能力経過に影響を与える要因を検討した報告は見当たらない.臨床上,下肢の運動麻痺が重度で歩行が困難あっても移乗が自立する症例を経験することは多く,移乗動作能力に影響を与える要因として,歩行能力に関連する要因とは異なる要因が存在することが考えられる.そこで本調査では発症6週後の移乗動作能力に与える発症2週後の患者生物学的要因・機能障害要因について調査することを目的とする.【方法】対象は当院へ入院となり理学療法開始となった脳卒中患者で,テント上に一側性病変を有する初発例107例とした.このうち対象者除外基準(詳細略)に該当する48例を除いた59例を対象とした.移乗動作能力についてはFIM(機能的自立度評価法)を用い,発症6週後における普通型車椅子・ベッド(P-bar設置)間の移乗動作能力を評価した.移乗動作能力の評価にあたっては非麻痺側・麻痺側方向への移乗の両者を評価し,動作能力レベルの低いものを採用した.移乗動作能力経過を予測する要因として以下17項目について前方視的に調査した.性別,年齢,入院前における障害老人の日常生活自立度,診断名,麻痺側の5項目についてはそれぞれ診療録より抽出した.また発症後2週後の機能障害について,SIAS(脳卒中機能評価法)を使用し,麻痺側運動機能(上肢近位・遠位,下肢近位股・近位膝・遠位),体幹機能(腹筋力・垂直性),感覚機能(下肢触覚・位置覚),非麻痺側機能(握力・大腿四頭筋筋力),視空間認知の12項目を評価した.移乗動作能力とその他17項目について,単変量解析(Mann-WhitneyのU検定・Spearmanの順位相関係数)を用いて分析した.単変量解析で移乗動作能力に関連のあった項目を独立変数,移乗動作能力を従属変数としてStepwise法による重回帰分析を行い,移乗動作能力に影響を与える要因を抽出した.なお重回帰分析の実施にあたってはVIF(分散拡大要因)を算出し多重共線性に配慮した.【説明と同意】対象者またはその家族へ本研究の主旨を説明し同意を得た.【結果】対象例59例の移乗動作能力の中央値は5点,独立群22例,監視群6例,介助群31例であった.単変量解析の結果,移乗動作能力と関連のあった項目は,入院前生活自立度・麻痺側下肢運動機能(近位股・近位膝・遠位)・腹筋力・垂直性・下肢触覚・下肢位置覚・握力・大腿四頭筋筋力・視空間認知であった.重回帰分析の結果,移乗動作能力に影響を与える要因として,第1に垂直性,第2に麻痺側股関節運動機能,第3に腹筋力,第4に入院前日常生活自立度が選択され,決定係数R2は0.85となった.各変数のVIF値1.32~4.22の範囲であった.【考察】移乗動作能力経過に影響を与える要因として,体幹機能・麻痺側股関節運動機能・入院前生活自立度が重要であることが明らかとなった.SIASにおける垂直性・腹筋力はそれぞれ前額面・矢状面における座位保持能力の指標である.移乗動作は「座位保持」・「起立」・「立位保持」・「方向転換」・「着座」で構成される動作であり,動作の開始である座位保持の能力が予測要因として重要であると考えられた.また移乗動作能力経過に影響を与える要因として体幹機能の他に,麻痺側股関節の運動機能と入院前の生活自立度が抽出された.麻痺側方向への移乗では方向転換の際,麻痺側下肢を前方へ踏み出す必要があり,移乗動作能力の予測要因として麻痺側股関節の運動機能が重要であると考えられた.さらに入院前の生活自立度が高いほど,非麻痺側機能・動作学習能力が高いと思われ,入院前の生活自立度も移乗動作獲得に影響を与える要因として重要であることが明らかとなった.本研究の限界として調査期間が短いことが挙げられる.今後は多施設共同研究も含めた長期的な前向き調査が必要である.【理学療法学研究としての意義】移乗動作に限定してその能力経過に影響を与える要因を検討した報告は無い.本研究は脳卒中片麻痺患者の移乗動作能力経過を予測する上で臨床的に大きな意義がある.
著者
松重 直起 藤橋 卓也 遠藤 慶一 小林 真也
雑誌
第81回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2019, no.1, pp.95-96, 2019-02-28

エクスターナルグリッドの安全性の問題を解決するセキュアプロセッシングでは、処理結果の改竄の対策として,処理の多重化がある.しかし,多数決で処理結果を採用するため,悪意のある複数のノードが共謀すると,不正な処理結果の採用を招く恐れがある.共謀は,悪意のあるノードの所有者同士の交友関係により行われる.人間の交友関係には,スモールワールド性とスケールフリー性があることが広く知られている.先行研究では,交友関係にスモールワールド性を持つ場合とスケールフリー性を持つ場合のそれぞれに対して,共謀関係による改竄の発生を定量的に評価している.本稿では,スモールワールド性とスケールフリー性の両方を兼ね備えた場合の評価結果を示す.
著者
堀江 淳 直塚 博行 田中 将英 林 真一郎 堀川 悦夫
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.DbPI2373, 2011 (Released:2011-05-26)

【目的】 呼吸困難感受性(Borg Scale Slope(BSS))、運動時呼吸困難閾値(Threshold Load of Dyspnea(TLD))と身体機能、運動耐容能との関係を分析し、BSS、TLD評価から推測できる影響要因とその対応策について検証すること。【方法】 対象は、病状安定期にある慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者13例(全例男性)、平均年齢71.1±6.9歳、BMIは22.5±4.2kg/m2)であった。肺機能検査は、%FVCが97.8±20.6%、FEV1.0%が51.2±22.7%、%FEV1.0が57.3±24.3%であった。modified Medical Research Council(mMRC)息切れ分類は、Grade1が7名、Grade2が6名であり、GOLD病期分類はstage 1が3名、stage 2が4名、stage 3が4名、stage 4が2名であった。除外対象は、重篤な内科疾患を合併している者、歩行に支障をきたすような有痛性疾患を有する者、研究の主旨が理解出来のない者とした。 BSS、TLDは、1分間に10wattのramp負荷で心肺運動負荷テスト(CPX)を実施、1分ごとに修正ボルグスケールにて呼吸困難感を聴取し算出した。また、CPXの測定項目は、最高酸素摂取量Peak V(dot)O2、酸素当量、炭酸ガス当量、Dyspnea Index(DI)、O2 pulse変化量、SpO2変化量とした。その他の測定項目は、気道閉塞評価(FEV1.0%、%FEV1.0)筋力評価(握力、大腿四頭筋力、呼吸筋力)、6分間歩行距離テスト(6MWT)、漸増シャトルウォーキングテスト(ISWT)、長崎大学呼吸器疾患ADLテスト(NRADL)とした。 統計解析方法は、BSS、TLDとCPXの測定項目、その他の測定項目の関係をPearsonの積率相関係数で分析し、相関係数0.5以上を相関ありとした。また、mMRCのgrade 2と3の比較をPaired t検定で分析した。なお、帰無仮説の棄却域は有意水準5%未満とし、統計解析ソフトはSPSS version 17.0を使用した。【説明と同意】 本研究は、ヘルシンキ宣言に沿った研究として実施した。対象への説明と同意は、研究の概要を口頭及び文章にて説明後、研究内容を理解し、研究参加の同意が得られた場合のみを本研究の対象とした。その際参加は任意であり、測定に同意しなくても何ら不利益を受けないこと、また同意後も常時同意を撤回できること、撤回後も何ら不利益を受けることがないこと、個人のプライバシーは厳守されることを説明した。【結果】 TLDは、FEV1.0%(r=0.61)、%FEV1.0(r=0.56)、6MWT(r=0.90)、SWT(r=0.85)、NRADL (r=0.87)と有意な相関が認められ、V(dot)O2(r=0.53)、DI(r=-0.56)は有意ではないものの相関が認められた。一方BSSは、全ての項目と有意な相関が認められなかった。mMRCのgrade 2と3の比較において、TLDは、grade 2がgrade 3より有意に息切れの出現が遅かったものの(p<0.05)、BSSは、grade 2とgrade 3に有意な差は認められなかった。【考察】 COPD患者の運動耐容能、ADLを改善させるためには呼吸困難感の感受性ではなく、呼吸困難感の閾値を低下させること、所謂「感じはじめてからの強くなり易さではなく、如何に感じはじめることを遅らせるか」の重要性が示唆された。TLDを鈍化させる対策として、運動時の気管支拡張剤を有効に活用し気道閉塞の程度を可及的に改善すること、換気予備能をもたせることが考えられ、それにより運動耐容能、ADLを改善させる可能性を有するのではないかと考察された。【理学療法学研究としての意義】 COPD患者の運動耐容能トレーニングの重要性は認識され、多くの施設で理学療法プログラムに取り入れられている。しかし、運動時の呼吸困難感を詳細に評価し、患者個人に合わせた気管支拡張剤の有効活用を行いながら、理学療法を実施している施設はごく一部である。本研究は、少数例ながら運動時の呼吸困難感を詳細に評価し、その影響要因を明確にし、今後の運動耐容能、ADL改善のための呼吸困難対策について考察できたことは、意義深い研究となったものと考える。
著者
宮林 真沙代 中村 千香子
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.67-72, 2019 (Released:2019-05-15)
参考文献数
12
被引用文献数
1

【背景】Do not attempt resuscitation(DNAR)の意思表示のあるがん終末期のCardiopulmonary arrest(CPA)患者の搬送は,現行消防法では全例蘇生を行いながら搬送される.現場で救急活動を行う消防職員(以下,消防職員)の気持ちを調査検討した.【方法】当地域の消防職員103名に,DNAR提示をしているがん終末期CPA患者を搬送したことがあるか,またその活動内容,および消防法がなかった場合の活動内容に対し,無記名式アンケートを行った.【結果】DNARの意思表示をしていても,消防法に従わざるを得ない現実があった.消防法がないと仮定しても,救命処置を行うと約半数が回答したが,その約半数は搬送を拒否したいとした.【考察】消防職員にとって蘇生行為は使命であり,搬送と意味の違いがあった.救急搬送に対する患者および家族の知識不足や事前の話し合いのなさが,DNAR患者搬送の大きな原因と考えられ,患者の意思を尊重するためにもACPの浸透と地域住民への教育が必要である.
著者
小林 真 笹岡 知子
出版者
筑波技術大学学術・社会貢献推進委員会
雑誌
筑波技術大学テクノレポート (ISSN:13417142)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.57-62, 2019-03

クロアチア共和国ザダルにて開催された欧州の視覚障害学生サマーキャンプ,ICC2018 に学生2 名を引率して参加した。キャンプは,ワークショップやイブニングアクティビティ,エクスカーションデイなどで構成される。期間中,学生たちは積極的に友達のネットワークを作る活動を進め,諸外国からの参加者,とりわけギリシャからの参加者たちと良い関係を築くことができた。
著者
平田 光男 荻原 努 岡本 仁史 足立 修一 長村 謙介 小林 真也
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌. D, 産業応用部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. D, A publication of Industry Applications Society (ISSN:09136339)
巻号頁・発行日
vol.127, no.11, pp.1133-1140, 2007-11-01
参考文献数
8

We have developed the shift lever with a spring connected link. It can detect the reaction force to the operator by using inexpensive displacement sensors such as potentiometers. For this system, we propose a model-based power assist control method. The proposed control system is composed of a reference generator and a feedback controller. The reference generator is introduced to generate an ideal reaction force to the operator. The feedback controller is designed by <i>H</i><sub>&infin;</sub> control theory to achieve disturbance attenuation. The effectiveness of the proposed method is shown by experiments.
著者
林 真紀夫
出版者
東海大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1998

本研究では、挿し木(挿し芽)苗生産における、根・シュートの分化および成長促進のための環境調節法について、光合成量促進の観点から検討した。根・シュートの分化および成長には炭水化物を必要とし、そのため光合成速度を高めることが、挿し木(挿し芽)の成長促進をもたらすと予想されたからである。そこで、一般に栄養繁殖されている植物として、木本性のバラと草本性のキクを供試し、CO_2濃度の異なる条件下で挿し木(挿し芽)を生育させ、CO_2濃度が根の成長に及ぼす影響について、発根促進剤処理の有無との関係で試験した。また、光合成量に影響すると考えられる、挿し穂葉面積と根の成長の関係についても試験した。試験結果概要は以下の通りである。1.CO_2施用と根部の生育CO_2濃度の異なる試験区を設け、生育試験を行った結果では、バラおよびキクともに、挿し木(挿し芽)30日目の根部の重量は、CO_2施用区が無施用区の1.4〜2.0倍となり、CO_2施用により根の重量増加が促進されることが確認された。2.CO_2施用とシュートの生育CO_2施用は、バラおよびキクともに、シュートに対して、根部ほどではないが成長促進効果があることが認められた。3.挿し穂葉面積(小葉枚数)の影響バラを供試して、挿し穂の小葉枚数の影響をみた試験では、挿し穂小葉枚数(葉面積)が増えると、根部の成長は多少促進されるが、シュート成長はむしろ抑制されることが示された。4.発根促進剤の効果発根促進剤処理の有無とCO_2施用の有無を組み合わせた生育試験から、発根促進剤処理によって根部の成長は促進されたが、シュート成長はかなり抑制されることが示された。しかし、CO_2施用を組み合わせることによって、シュート成長の抑制は減少した。以上の結果から、根およびシュート両方の分化および成長にとって、CO_2施用が効果的な環境調節手段であると考えられた。
著者
西山 裕之 大林 真人 大和田 勇人 溝口 文雄
出版者
The Robotics Society of Japan
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.19, no.5, pp.620-631, 2001-07-15 (Released:2010-08-25)
参考文献数
12
被引用文献数
1 2

This paper describes a concurrent logic programming language MRL for use in developing programs to cooper-atively control multiple robots. MRL describes actions of each robot and sensor as sets of logical formula. MRL enable us to easily implement complex tasks such as concurrency control, cooperation and negotiation between pro-cesses, and emergent event handling for multiple robots. We conducted an experiment on program development for paper delivery task by cooperation with mobile robots, manipulators and cameras to demonstrate the advantages of MRL programming framework. The results indicated that the MRL programs were more abstract and natural than conventional procedure-oriented programs, resulting in realization of flexible cooperation. Since MRL programs are compiled into C programs with little overhead, NIRL is useful as a multiple robot programming language efficient in both program execution and development.
著者
脇坂 聿雄 林 真二
出版者
THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE
雑誌
園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.345-353, 1966 (Released:2007-07-05)
参考文献数
14

ナシ花粉の簡単な貯蔵法として, 家庭用電気冷蔵庫を用い, 1年間貯蔵した花粉を供試して, 二十世紀の結実率, 果実肥大, 含有種子数などについて調査した。1. 1962~1965年の4か年にわたり, 1年間電気冷蔵庫で貯蔵した花粉の発芽率をみた結果, 最適条件の場合, 長十郎80.3%, 晩三吉67.4%, 八雲85.0%で, 新鮮花粉に比較して5~10%の低下率であつた。2. 1年間貯蔵した花粉を二十世紀に人工授粉した結果, 発芽率30%以上の花粉であれば, 結実率も80%以上となり, 新鮮花粉区と変わらなかつた。幼果の発育および収穫果重も, 両者の間にほとんど差を認めなかつた。3. 貯蔵花粉でも, 発芽率が30%以上であれば, 含有種子数も平均7個以上となり, 果肉細胞, 糖度, 酸などいずれも新鮮花粉区に劣らず, 実用に供して何ら支障のないことを認めた。4. ナシ花粉の貯蔵上注意すべきことは, 樹勢のよい樹から採花し, 摘花から開葯, 冷蔵庫搬入までの時間を24時間以内とし, 湿度は30~50%, 温度を年間5°Cに保てば, 約70%以上の発芽率をもつた花粉が得られることを確認した。