著者

丸山 雅貴 森田 裕介

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.37-44, 2020-07-11

著者

藤田 英二 濱田 初幸 中村 勇 小山田 和行 野口 博之 松崎 守利 森﨑 由理江 安河内 春彦

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.159-164, 2018 (Released:2019-03-31)

参考文献数

19

被引用文献数

3

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This study used a dual-energy X-ray absorptiometry (DXA) method to investigate how body weight relates to fat-free mass index (FFMI) and fat mass index (FMI) in male college judo players. The whole-body fat-free mass and fat mass of 59 male college judo players were measured to the nearest 0.1 g using a DXA method. The fat-free mass and fat mass thus obtained were each divided by the square of the height (m) to give the FFMI and FMI, respectively. The percentage of body mass index (BMI) accounted for by FFMI and by FMI (%) was then calculated. The relationship between body weight and the percentage of BMI accounted for by FFMI and by FMI (%) can be interpreted as two straight lines with a break point. The break point can be determined by a regression analysis of these two straight lines using the plots of the percentage of BMI accounted for by FFMI and by FMI (%) by the least squares method. Using this method, the break point of two straight lines was obtained with the minimum square sum of the residual. The results showed the break point of the plots of percentage of BMI accounted for by FFMI and by FMI against body weight was 87.6 kg for both FFMI and FMI, and that as body weight increased, the proportion of FFMI in BMI decreased and the proportion of FMI in BMI increased. This break point indicates that the limit up to which it is possible to increase weight without worsening the body composition in male college judo players is around 90 kg, and any weight gain above this will depend on an increase in fat more than an increase in muscle.

著者

森 啓子

出版者

龍谷大学大学院文学研究科紀要編集委員会

雑誌

龍谷大学大学院文学研究科紀要 (ISSN:13433695)

巻号頁・発行日

no.27, 2005-12-10

著者

小寺 祐二 長妻 武宏 澤田 誠吾 藤原 悟 金森 弘樹

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.137-144, 2010 (Released:2011-01-26)

参考文献数

12

被引用文献数

6

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イノシシ(Sus scrofa)による農作物被害に対して,島根県は有害鳥獣捕獲と進入防止柵設置を推進し,2001年度以降は被害金額を減少させた.しかし,山間部ではこれらの対策を効果的に実施できず,現在も農業被害が発生している.そのため,こうした地域でも実施できる効果的な被害対策が求められている.上記以外の対策としては,「イノシシを森林内に誘引するための給餌」が欧州で実施されているが,その効果については賛否両論がある.そこで本研究では,森林内での給餌が本種の活動に及ぼす影響を明らかにし,その被害軽減の可能性について検討した. 調査は島根県羽須美村(現在は邑南町)で実施した.2005年3~5月にイノシシ8個体を捕獲し,発信機を装着後に放獣した.その内3個体について,2005年8月22~26日に無給餌条件下で,8月27日~9月2日に給餌条件下で追跡調査を実施した.餌は圧片トウモロコシを使用し,1個体は無給餌条件下の行動圏内,その他の個体は行動圏外に散布した. 無給餌条件下での行動圏面積は81.4~132.4 haを示した.給餌条件下では,行動圏内に給餌された個体Aのみで給餌地点の利用が確認された.この個体については,給餌条件下で測位地点と給餌地点までの距離が短くなり(Mann-Whitney’s U-test,P<0.001),活動中心が耕作地から離れ,行動圏に耕作地が内包されなくなった.また,行動圏面積は無給餌条件下の44.2%に縮小し,給餌地点と休息場所を往復する単純な活動様式を示した.行動圏外に給餌した個体BおよびCでは,行動圏面積の縮小(無給餌条件下の72.0%)と拡大(同142.5%)が確認されたが,活動様式は変化しなかった.本調査により,行動圏内への給餌はイノシシの活動に影響し,被害対策として有効である可能性があるものの,本研究で行った行動圏外への給餌は本種の活動に影響しないことが明らかとなった.

著者

森脇 健介

出版者

早稲田大学ジェンダー研究所

雑誌

ジェンダー研究21 (ISSN:21857717)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.81-89, 2016-02-10

著者

髙森 八四郎

出版者

関西大学出版部

巻号頁・発行日

1995-02-04

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一 紛争解決と契約………………………………………………………… 一二 示談……………………………………………………………………… 一四三 和解と錯誤……………………………………………………………… 二八四 和解の基礎の錯誤……………………………………………………… 三九五 損害賠償と示談の拘束力……………………………………………… 五九六 示談における前提合意と錯誤………………………………………… 九三七 示談契約における免除の効力………………………………………… 一二七八 示談と共同親権………………………………………………………… 一六九九 和解(示談)と解除の遡及効………………………………………… 一八三附録一 和解………………………………………………………………… 一九二附録二 裁判上の和解の成立を前提とする裁判外の和解の効力……… 二〇六附録三 債権の効力………………………………………………………… 二一〇

著者

冷水 誠 笠原 伸幸 中原 栄二 中谷 仁美 西田 真美 望月 弘己 松尾 篤 森岡 周 庄本 康治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B0075, 2006 (Released:2006-04-29)

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【目的】脳卒中片麻痺患者(CVA患者)の転倒要因は様々であるが、その一つに注意能力が挙げられる。その中でも、歩行中出現する課題への注意分配能力の影響が報告されている(Hyndmann.2003)。この注意分配能力による転倒予測法として、Olssonら(1997)による“Stops Walking When Talking test”(SWWT test)がある。これは、歩行中会話などの認知課題により、歩行を中止するかを評価するものである。このSWWT testはバランス機能と関連があると報告されているが、注意能力とは不明である。CVA患者では、動作時と机上テストでの注意能力の違いをよく経験するため、SWWT testによる注意分配能力と机上テストでの注意分配能力の違いが予想される。この違いを捉えることは、SWWT testの適応患者を明確にできると考えられる。そこで本研究は,CVA患者を対象として、SWWT testの結果が、注意分配能力の机上テストであるTrail Making Test part B(TMT-B)の成績に差があるかを検証することを目的とした。【方法】対象は高次脳機能障害を有しない独歩可能なCVA患者20名(男12名、女8名、平均年齢63.8歳、右麻痺11名、左麻痺9名、平均発症期間3年3ヶ月)とした。SWWT testは、対象者に自由速度にて歩行してもらい、歩行開始から約5m付近にて同伴した検者が認知課題として年齢を尋ねた。この時、対象者が歩行を中止するかを記録した。なお、測定前に、対象者には歩行および質問への返答に対する指示は行わなかった。机上での注意能力の評価には、用紙上にある数字と平仮名を交互に結ぶテストであるTMT-Bを使用した。TMT-Bは5分を最大とした実施時間とエラー数を記録した。SWWT testにて歩行を中止した群(中止群)と継続した群(継続群)、TMT-B実施時間が5分以内と5分以上に分類し、2×2のクロス表を作成した。統計学的分析にはFisherの直接確率法を用い、TMT-B実施時間5分以内と5分以上によって中止群と継続群に差があるかを検証した。なお、有意水準は5%未満とした。【結果】SWWT testにて中止群は3名であり、うち2名がTMT-B実施時間5分以上、1名が5分以内であった。継続群は17名であり、うち6名がTMT-B実施時間5分以上、11名が5分以内であった。Fisherの直接確率法の結果、TMT-B実施時間5分以内と5分以上によって中止群と継続群間に有意差が認められなかった(p=0.536)。TMT-Bエラー数は中止群と継続群にて明確な違いは見られなかった。【考察】慢性期CVA患者において、SWWT test陽性には、机上での注意分配能力の評価であるTMT-Bの実施時間の延長およびエラー数の増大が影響していないことが明らかになった。このことから、SWWT test はTMT-Bの机上評価成績に関わらず、多くの慢性期CVA患者を対象とすべきテストであることが示唆された。しかし今回は、SWWT testの課題が年齢を問う容易な課題であったことが影響した可能性があり、今後は課題の特異性等を検証する必要がある。

著者

伊東 航 山本 亮佑 森 裕展 後藤 智行

雑誌

第32回大阪府理学療法学術大会

巻号頁・発行日

2020-08-20

著者

金 起徹 森西 泰弘 室谷 健太郎 金谷 浩二

雑誌

第32回大阪府理学療法学術大会

巻号頁・発行日

2020-08-20

著者

菊池 由則 皆川 猛 宮森 俊光 田中 秀明 田中 龍太 高居 和弘 野中 公文

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.67, no.9, pp.928-942,a1, 1999-09-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

4

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昭和24年の土地改良法制定以降の土地改良事業制度について, 時代の要請を踏まえ, また農政の展開方向に即してその内容を充実・発展させてきたことの概要を述べる。ついで, かんがい排水事業, ほ場整備事業, 農道整備事業, 農地防災事業, 農地開発事業のそれぞれにっいて, 制度創設の背景, 展開にっいて述べる。

著者

二本柳 覚 小嶋 佳余 森 由紀子 松田 美枝

出版者

京都文教大学

雑誌

心理社会的支援研究 = Reports from the Faculty of Psychosocial Support Research Kyoto Bunkyo University (ISSN:21860033)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.71-81, 2020-09-01

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The goal of this trial-based investigation was to understand how student perceptions of help-seeking changed as a result of WRAP training targeting college students. The methodology consisted of having participants take an anonymous self-administered questionnaire based on the Likert system using the Help-seeking Preference Scale before and after the WRAP training. The participants were also given a questionnaire asking them in what ways they thought the WRAP training would be useful to them, with their written answers being analyzed. As a result, it was observed that many of the subjects had a desire for help. Furthermore, it was suggested that by sharing their "Wellness Toolbox" and "Daily Maintenance Plan" with others, their trust in the help and advice of others had become stronger. Furthermore, the results of this investigation indicated that having college students go through WRAP training was effective in helping them solve their problems, making them conscious of their own mental and physical states, and giving them the skills necessary to regulate these states.

著者

森 徹

出版者

南山大学

雑誌

アカデミア. 社会科学編 = Academia. Social sciences (ISSN:21853274)

巻号頁・発行日

no.15, pp.71-94, 2018-06-30

著者

森茂 著

出版者

金雞学院

巻号頁・発行日

1927

著者

小森 康加 望月 康司 榎本 至 前田 明 河野 一郎

出版者

日本トレーニング科学会

雑誌

トレーニング科学 (ISSN:13494414)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.313-320, 2010 (Released:2014-04-03)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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水球競技中に視力矯正行っている男子水球選手を対象に,二つの試合条件(1.視力矯正あり条件,2.視力矯正なし条件)を設定し,視力矯正の有無が水球競技の競技パフォーマンスに与える影響を検討した. その結果,ミスプレイ率は視力矯正あり条件が視力矯正なし条件と比較して,有意に低い値を示した.貢献プレイ率およびボールタッチ率では有意な差は認められなかったが,視力矯正あり条件が高い傾向を示した.また,試合中のプレイに関する主観的評価は,特に見え方に関する調査項目において,視力矯正あり条件が有意に高い値を示した. 実戦において重要視されているミスプレイの減少が示され,主観的評価による見え方においても違いが認められたことより,水球競技において視力矯正を行うことには,試合中の競技パフォーマンスに影響を与えている可能性があると推察された.

著者

安達 早苗 森本 祥一

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会全国大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.26, pp.387-390, 2011

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Cyber-bullying is a serious problem in the Internet. The number of troubles by verbal abuse, libels using the Bulletin Board System or e-mail, is on the increase. Against this problem, there have been the two principal countermeasures in Japan; content-control software and education regarding the morals and use of the Internet at an elementary school, a junior high school, or a high school. However, cyber-bullying occurs not only to minors but also to adults. In such cases, the countermeasures are not effective. Therefore, in this paper we survey the countermeasures and discuss problems when they are applied to the cyber-bullying of adults.

著者

森山 達矢

出版者

日本社会学理論学会

雑誌

現代社会学理論研究 (ISSN:18817467)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.150-162, 2009 (Released:2020-03-09)

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身体化された実践をいかにとらえるのか。本稿はこの間いをめぐるものである。ピエール・ブルデューの研究が明らかにしたように、再生産においては日常の前反省的な実践が重要な役割を果たしている。しかし、そうした実践は意識しておこなわれない行為であるがゆえに、その行為主体ですら言語的な説明が困難なものとなっている。本稿では、そのような実践をいかにとらえるのかという視点から、ニック・クロスリーの身体論を検討する。ブルデューが実践やハビトゥスの前反省性を強調するのに対し、クロスリーは実践の反省性や再帰性を強調する。クロスリーは、モーリス・メルロ=ポンティ、マルセル・モース、G.H.ミードらの議論を摂取しながら、実践や身体技法における精神的側面と社会的側面の両方をとらえる「再帰的身体技法(reflexive body techniques) 」概念を提出している。クロスリーはこの概念によって、行為主体の精神的側面を強調すると同時に、ハビトゥスや実践が機械的なものではないということを主張し、そして日常的な実践や身体技法を、言説と行動のどちらにも還元しない研究のあり方を指し示そうとしている。クロスリーのこうした議論は、主観性にも客観性にも還元できない身体的生をとらえようとするものであり、身体論に関して新たな視点を提示している。

著者

若林 哲宇 丸山 誠太 星野 遼 森 達哉 後藤 滋樹 衣川 昌宏 林 優一

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム2017論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.2, 2017-10-16

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電波再帰反射攻撃(RFRA: RF Retroreflector Attack)とはサイドチャネル攻撃の一種である.盗聴を行いたいターゲットにFETとアンテナから構成されるハードウェアトロイ(HT)を埋め込み,そこへ電波を照射するとHTを流れる信号が反射波で変調されて漏洩する.攻撃者はこの反射波を復調することでターゲットの信号を盗聴することが可能となる.反射波の復調にはSDR(Software Defined Radio)を利用する方法が安価で簡単であるが,性能の限界が専用ハードウェアと比較して低い.本研究ではSDRによる電波再帰反射攻撃の脅威を示すとともにその限界を調査した.

著者

一戸 猛志 森山 美優

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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腸内細菌叢がインフルエンザウイルスに対する免疫応答の誘導に役立つ理由は不明である。今回、36℃で飼育したマウスは、22℃で飼育したマウスと比較して、インフルエンザウイルス、ジカウイルス、SFTSウイルスの感染後に誘導される免疫応答が低下することを見出した。36℃で飼育したマウスは摂食量が低下しており、この摂食量の低下が免疫応答の低下につながる要因のひとつであった。そこで36℃で飼育したマウスに腸内細菌由来代謝産物である酪酸、プロピオン酸、酢酸やグルコースを投与すると、低下していたウイルス特異的な免疫応答が部分的に回復することを見出した。

著者

安達 早苗 森本 祥一

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会全国大会研究発表論文集 日本社会情報学会 第26回全国大会

巻号頁・発行日

pp.387-390, 2011 (Released:2012-03-20)

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Cyber-bullying is a serious problem in the Internet. The number of troubles by verbal abuse, libels using the Bulletin Board System or e-mail, is on the increase. Against this problem, there have been the two principal countermeasures in Japan; content-control software and education regarding the morals and use of the Internet at an elementary school, a junior high school, or a high school. However, cyber-bullying occurs not only to minors but also to adults. In such cases, the countermeasures are not effective. Therefore, in this paper we survey the countermeasures and discuss problems when they are applied to the cyber-bullying of adults.

著者

松森 晶子

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学紀要. 文学部 (ISSN:02883031)

巻号頁・発行日

no.67, pp.15-37, 2017