著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.105, pp.23-53, 2016-02-23

著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.108, pp.27-63, 2018-02-28

著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.105, pp.23-53, 2016-02

著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 = Journal of managerial research (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.110, pp.1-38, 2019-02

著者

田中 孝男 澤 俊晴

出版者

第一法規

雑誌

自治体法務navi : 自治体法務情報誌

巻号頁・発行日

vol.57, pp.32-36, 2014-02

著者

佐々木 伸一 高島 知佐子 芹澤 知広 伊藤 泰信 八巻 惠子 田中 孝枝 平山 弓月 柳田 博明 河上 幸子

出版者

京都外国語大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究は、人類学を学び研究をすることによってどのようなビジネススキルが獲得されるかという問題提起であった。結論として、それはフィールドワークを行い、エスノグラフィを作成するために培われたスキルであることが判明した。まず、「見る」「聞く」力とその記憶の保持、次に俯瞰的な情報の収集力と聞き出す力、さらに情報への偏見を持たずに受容する力とその価値や意味をくみ取る能力である。この3点は当たり前のように思われるが、実際には多くのトレーニングが必要で、また対話型のコンサルティングで不可欠なスキルであることからすれば、ビジネススキルの一端をなすと言えよう。

著者

田中 孝治

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.96, pp.59-83, 2011-09

著者

西田 功 田中 孝三 上原 輝久 矢場田 武 高野 成

出版者

The Iron and Steel Institute of Japan

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.189-196, 1985-02-01 (Released:2009-06-19)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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No. 2 blast furnace in Kobe Works was blown in on February 4, 1981 and because of the economic conditions it was blown out on April 22, 1983. Since its working period was very short (about 2.2 years), it was banked with the expectation of blowing in after several years.The methods employed were :(1) to lower the stock line down to just above the level of the SiC brick lining (lower shaft) with the burden being replaced by coke, (2) to cool the furnace by N2 gas, (3) to preserve the furnace brick under N2 atmosphere.Two samples of SiC brick at lower shaft part were collected just after and at 8 months after blowing out, and then they were investigated. It was found that there was no impairment in the SiC brick during this 8-month period.Hot stoves were cooled by the natural cooling method with keeping airtight and their cooling periods were about 3 months. After cooling them, the observations inside them were done and it was confirmed that the damage of the brick was very little, so the reoperation of them would be of no trouble.

著者

田中 孝平

出版者

京都大学高等教育研究開発推進センター

雑誌

京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)

巻号頁・発行日

no.25, pp.37-45, 2019

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わが国の大学教育において、学士課程教育の後半に卒業論文・卒業研究などの研究活動が設定されることが多い。しかし、学士課程教育の後半になって、学生がいきなり研究活動を行うことは難しい。そのため、学士課程教育全体を通して、研究の要素を取り入れた学習を体系的に実施することが求められる。そこで本稿では、研究の要素を取り入れた学習の1つとして探究学習を取り上げ、その特色や諸類型を検討し、学士課程教育プログラムにおける探究学習の位置づけを考察することを目的にした。その結果、(1)研究との関係、(2)探究の枠組み、(3)問いの設定段階、(4)問いの探究段階という4つの観点から探究学習の類型を整理することができた。また、探究学習を学士課程教育に体系化する方法として、直線型の位置づけとらせん型の位置づけという2種類の考え方を示した。今後の課題は、理論と実践を架橋しながら高等教育における探究学習の理論の精緻化を行っていくことである。

著者

荒井 弘和 所 昭宏 平井 啓 野長 さおり 小林 博美 井上 亜由美 上砂 陽子 田中 孝浩

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.50, no.7, pp.667-673, 2010-07-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

14

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本研究では,肺結核患者のマスク着用行動に対する変容ステージを検討し,マスク着用に関する恩恵と負担,阻害要因と促進要因,社会的要因,身体症状,および心理的適応状態が,変容ステージによって異なるか比較を行った.対象者は,入院中の肺結核患者および肺結核疑い患者であった.研究デザインは横断的調査であった.本研究の48名の対象者のうち,ステージの分布は,準備期22名および実行期26名であった.48名の平均年齢は53.09±16.70歳(19〜78歳)であった.分析の結果,マスク着用の負担,マスク着用の阻害要因,身体症状において,2つのステージ間に違いがみられる項目が存在した.入院日数およびマスク着用の促進要因においては,ステージ間で有意に異なる傾向が認められた.特に,マスク着用の阻害要因については,複数の項目において,ステージ間に差が認められた.今後は,看護師を中心とした医療スタッフが,促進要因を増強するだけでなく,阻害要因が存在していてもマスクを着用するよう意識づけるべきである.さらに,着け忘れを防止するような介入を行うことが好ましいと考えられる.

著者

鶴 剛 田中 孝明 信川 正順 内田 裕之 武田 彩希 上田 佳宏 久保田 あや 中澤 知洋 馬場 彩 幸村 孝由 内山 泰伸 北山 哲 高橋 忠幸 渡辺 伸 松本 浩典 森 英之 古澤 彰浩 常深 博 中嶋 大 粟木 久光 寺島 雄一 森 浩二 岡島 崇 山口 弘悦

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 70.1 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.477, 2015-03-21 (Released:2017-07-10)

著者

中澤 知洋 森 浩二 村上 弘志 久保田 あや 寺田 幸功 谷津 陽一 馬場 彩 幸村 孝由 内山 泰伸 斉藤 新也 北山 哲 高橋 忠幸 渡辺 伸 中島 真也 萩野 浩一 松本 浩典 古澤 彰浩 鶴 剛 上田 佳宏 田中 孝明 内田 裕之 武田 彩希 常深 博 中嶋 大 信川 正順 太田 直美 粟木 久光 寺島 雄一 深沢 泰司 高橋 弘充 大野 雅功 岡島 崇 山口 弘悦 森 英之 小高 裕和 他FORCE WG

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 72.1 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.508, 2017 (Released:2018-04-19)

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NGHXTあらため、FORCE衛星は1-80 keVの広帯域X線を高感度で撮像分光し、まだ見ぬ隠されたブラックホールや超新星残骸のフィラメントでの粒子加速の探査を目指している。2016年に変更した計画の内容、検出器および望遠鏡の開発状況、およびサイエンス検討の進捗を報告する。

著者

田中 孝治 三輪 穂乃美 池田 満 堀 雅洋

出版者

日本認知心理学会

雑誌

認知心理学研究 (ISSN:13487264)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.11-25, 2019-08-31 (Released:2019-09-14)

参考文献数

51

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本研究では,一般的な知識として適切な行動を問う知識課題と自身が実際に選択する行動を問う意図課題を用いて,大学生を対象に知識と行動意図の不一致について検討を加えた.実験1・2では,実験参加者が適切な知識を有しているにもかかわらず情報モラルに反する行動意図が形成されることが示された.実験1では,大学生のほうが高校生に比べて知識保有の割合は高く,適切な行動意図形成の割合が高かった.実験2では,計画的行動理論の要因(行動に対する態度,主観的規範,行動コントロール感)から検討を加えた.意図課題で遵守行動を選択した場合は,要因にかかわらず,肯定的に評価する行動を選択していることが示された.一方,不遵守行動を選択した場合は,要因ごとに異なる結果が得られた.態度については,遵守行動を肯定的に,不遵守行動を否定的に評価しており,行動コントロール感については,不遵守行動は容易であり,遵守行動は困難であると評価していることが示された.主観的規範については,遵守行動と不遵守行動を同等に評価していることが示された.

著者

大墻 敦 田中 孝宜

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.2-23, 2018

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放送と通信がすでに融合した欧米では、放送局が主体的にインターネット上の様々なプラットフォームを用いてニュースや映像コンテンツ配信に取組んでいる。CNNデジタルワールドワイド上席副社長兼編集長メレディス・アートリー氏とアメリカ公共放送(PBS)テクノロジー戦略担当副社長エリック・ウォルフ氏を招きシンポジウムを開催した。アートリー氏は「あらゆるデジタルサービスに対応できるモダン・ジャーナリストが必要。」と述べ、さらに「コントロール出来ることと出来ないことを意識すること」などの5つの教訓などについて報告があった。ウォルフ氏からは、公共メディアへの進化を目指すPBSがデジタルサービスだけでなく、全米放送サービスの充実も改めて目指していることについて、子ども向けサービスPBSKIDSを例に報告があった。また、BBCの戦略と2016年に放送サービスを停止しインターネットのみで配信を始めた若者向けチャンネルBBCThreeの成果と課題について、筆者(田中)から、報告を行った。

著者

田中 孝平 田中 稔 竹垣 淳也 藤野 英己

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0361, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】心不全,慢性閉塞性肺疾患,腎臓病等の慢性疾患では,呼吸循環器系の機能低下に伴い身体活動量が減少し,骨格筋の代謝機能の低下が生じる。さらに,疾患の重症化により炎症性サイトカインの血中濃度が上昇し,代謝異常症候群である悪液質を呈する。悪液質では,身体活動量の低下だけでなく炎症性サイトカインの増加が骨格筋の代謝機能を低下させる主要な原因となる。炎症性サイトカインはミトコンドリア新生やTCA回路における酵素活性を抑制し,骨格筋の有酸素性代謝能力を低下させることが知られている。一方,治療的電気刺激(TES)は積極的な運動療法が困難な場合に筋活動を代償するための代替手段として注目されており,骨格筋の代謝機能を改善する効果が多く報告されている。骨格筋の有酸素性代謝能力の維持は,効率的なATP産生により運動耐容能を維持する効果が期待できるが,これまで悪液質状態の骨格筋に対するTESの効果は検討されていない。そこで,本研究では悪液質モデルマウスを用いて,炎症性サイトカインによるミトコンドリア機能障害に対するTESの効果を検討することを目的とした。【方法】5週齢の雄性ICRマウス(n=15)を使用し,対照群(Cont群),リポポリサッカリド(LPS)投与により悪液質を惹起した群(LPS群),LPS投与期間中にTESを行った群(LPS+TES群)の3群を設けた。LSPは1日あたり10μg/gを腹腔内に投与した。TESは前脛骨筋に対して超最大収縮の刺激強度にて実施した。刺激波形には2500Hzの中周波を100Hzに変調した変調波を使用し,1秒間の刺激を2秒毎に20回行い,5分間の休憩を設けて6セット行うセッションを1日2セッション行った(Kim, 2007)。介入期間は4日間とし,介入期間終了後に前脛骨筋を摘出し,体重,筋湿重量を計測した。悪液質の指標として血液サンプルを採取し,血清中の腫瘍壊死因子(TNF-α)産生量をELISA法にて測定した。また,ミトコンドリア機能の指標としてコハク酸脱水素酵素(SDH)活性をSDH染色より計測し,クエン酸合成酵素(CS)活性をSrere法にて測定した。ミトコンドリア新生因子であるPGC-1α発現量,炎症性サイトカインからのシグナルを受けるp38のリン酸化蛋白及び総蛋白発現量をWestern blot法にて測定した。得られた結果の統計処理には一元配置分散分析とTukeyの多重比較検定を使用し,有意水準は5%とした。【結果】LPS群及びLPS+TES群の体重はCont群と比較して低値を示した。また,LPS群及びLPS+TES群の筋湿重量はCont群と比較して低値を示したが,LPS+TES群はLPS群と比較して高値を示した。TNF-αはCont群では検出されなかったが,LPS群及びLPS+TES群では発現が認められ,2群間で発現量に有意差は認められなかった。また,LPS群のSDH及びCS活性はCont群と比較して低値を示したが,LPS+TES群はLPS群と比較して高値を示した。さらに,LPS群及びLPS+TES群のPGC-1α発現量はCont群と比較して低値を示したが,LPS+TES群はLPS群と比較して高値を示した。また,LPS群のp38のリン酸化割合(リン酸化p38/総p38)はCont群と比較して高値を示したが,LPS+TES群はLPS群と比較して低値を示した。【考察】LPS投与による悪液質では,TCA回路の律速酵素であるSDH活性やCS活性の低下が認められた。SDH活性やCS活性等のミトコンドリア酵素活性はミトコンドリア数と密接に関係すると報告されており,本研究ではLPS投与によりミトコンドリア新生に重要な蛋白であるPGC-1α発現量の減少が認められた。また,LPS投与によりTNF-α発現量やp38リン酸化割合が増加した。悪液質において産生が亢進するTNF-α等の炎症性サイトカインは,p38のリン酸化を促進し,PGC-1αの発現を抑制すると報告されている。本研究では,TNF-αによってリン酸化したp38がPGC-1αの発現を抑制し,ミトコンドリア新生が抑制され,ミトコンドリア数が減少し,TCA回路の機能低下が惹起されたと考えられる。一方,TESによる介入はp38のリン酸化を抑制すると報告されている。本研究では,TESによって炎症性サイトカインによるp38のリン酸化を介したPGC-1α発現量の減少を抑制した。PGC-1α発現量の維持によりミトコンドリア新生が促進され,一定のミトコンドリア数が保たれた為,ミトコンドリア酵素活性が維持されたと考えられる。本研究の結果より,TESは悪液質におけるTCA回路の機能低下を予防する介入方法として有効であることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】活動量の低下をもたらす背景となる慢性疾患特有の病態である悪液質に対する治療的電気刺激の有効性を示した点で理学療法研究として意義を持つと考える。

著者

田中 孝幸

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.452-456, 1988 (Released:2007-07-05)

参考文献数

10

被引用文献数

3 4

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ツバキ属植物が自家不和合性を持つことを利用して‘凱旋’と類似品種の同定を次のような考えで行った.すなわち, 1) A×Bの交雑で結実が見られない時, AとBとは同じクローンであるか, または偶然に同じ自家不和合遺伝子を持っている, 2) A×Bの交雑で結実が見られた時, AとBとは異なるクローンである. このことを利用して, ‘紅玲’, ‘楊貴妃’と‘凱旋’とが同じクローンであろうと推定した. その検定期間を短縮し, より正確なデータを得るため, 柱頭内での花粉管の伸長と胚珠内での受精の有無を調べた. 後者の方法で, 受粉後9日目から自家授粉と他家授粉との区別が明らかとなった.

著者

佐貫 浩 片岡 洋子 田中 孝彦 山沢 智樹

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項 (ISSN:2433071X)

巻号頁・発行日

vol.76, pp.90-91, 2017 (Released:2018-04-20)

著者

田中 孝 永田 善子 田村 忠司

出版者

エルゼビア・ジャパン

雑誌

クリニカルプラクティス (ISSN:13494252)

巻号頁・発行日

vol.26, no.7, pp.551-557, 2007-07

被引用文献数

1

著者

田中 孝宜 TANAKA Takanobu

出版者

名古屋大学大学院国際開発研究科

雑誌

国際開発研究フォーラム (ISSN:13413732)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.137-156, 2009-03-24

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This paper examines the issue of international cooperation in the field of disaster preparedness/reduction by looking into Japan’s assistance to the disaster struck countries after the Indian Ocean earthquake and tsunami in 2004. The objectives of this research are to put in order the theoretical frameworks of international assistance in disaster risk management and by applying the framework to evaluate the effectiveness of Japan’s assistance. Disaster risk management is a continuous process of relief, rehabilitation, reconstruction, disaster reduction and preparedness. However it is usually the relief efforts that catch people’s attention with global media coverage and it is emergency response that international assistance mainly focuses on. As time passes and memories of disaster fade away, international assistance also fades away. Japan with its knowledge and experience of disaster risk management started its term assistance to countries around the Indian Ocean with the overall goal on building better prepared societies to reduce damage and the number of victims in case of future disasters. By examining the activities of JICA, Japan International Cooperation Agency, this paper argues the importance of such cooperation. International cooperation for disaster preparedness/reduction has only a short history with little past academic investigation. Therefore this paper also seeks to clarify the issues and challenges of such assistance.

著者

田中 孝昌 濱口 智大 西郷 拓海 津田 和彦 Takamasa Tanaka Tomohiro Hamaguchi Takumi Saigo Kazuhiko Tsuda

雑誌

SIG-KSN = SIG-KSN

巻号頁・発行日

vol.20, 2017-03-01