著者
石丸 あゆみ
出版者
東京大学大学院人文社会系研究科・文学部考古学研究室
雑誌
東京大学考古学研究室研究紀要 (ISSN:18803784)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.65-96, 2011-03-20

本稿では、最近増加した資料を含め弥生系土器が出土した遺跡のうち、弥生系土器の資料数が多く様相がそれぞれ異なる4遺跡と、朝鮮半島と日本列島を結ぶ交渉ルート上に位置し、拠点的な役割を果たしていたと考えられる原ノ辻遺跡の出土土器を比較検討することで、当時の日韓交渉の復元を試みた。弥生系土器の様相からI期:城ノ越式から須玖I式古段階、II期:須玖I式新段階から須玖II式の2段階に区分し分析を行った。その結果、I期は、弥生時代前期後半に交易の中継地として開始された原ノ辻遺跡と、朝鮮半島南部の金海地域を中心とした各地域との短期間の居住を伴う小規模な交渉が行われた時期、また勒島の集落もこの時期に朝鮮半島側の交易拠点として開始されたが、この時点では複数存在する拠点の一つであるということが明らかとなった。II期は、前漢の武帝による楽浪郡を含む4郡の設置以後に活発化した交易に、北部九州沿岸域を中心とした西日本の各地域の集団が積極的に関与するようになったため、原ノ辻が交易の拠点として発展を見せ、環濠集落が成立する時期である。勒島においてもこの時期が最も多くの弥生土器がもたらされる時期であり、原ノ辻の弥生土器と強い関連を読み取ることができるため、原ノ辻と勒島の間に集約された交易ルートが確立されたと考えられる。
著者
石丸 紀興 明 李
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.64, no.525, pp.327-334, 1999-11-30 (Released:2017-02-03)
参考文献数
18
被引用文献数
3 4

In this paper, a study on Mr. Kiyoshi Masuda, an architect, who had not ever been noticed, was made within the range of possibility, an investigation on his major architecture activities was done along with getting his career clear. Secondly, the relation of Mr. Kiyoshi Masuda with the design of the government office building of Hiroshima city was made clear, after clarifying his architecture activities in Hiroshima, especially analyzing the design process of the government office building of Hiroshima city. And then, the reason why Mr. Kiyoshi Masuda was specified to design the buildings built in Hiroshima, and those building are respective characteristics and common characteristics were made clear. That is to say, by considering the architecture activities of one architect, some activity in formations of the architects from the late Taisho period to the early Showa period in Japan, especially in Hiroshima, were introduced in this paper.

4 0 0 0 OA 日英戦争論

著者
石丸藤太 著
出版者
春秋社
巻号頁・発行日
1937
著者
江原 英治 村上 洋介 佐々木 赳 藤野 光洋 平野 恭悠 小澤 有希 吉田 修一朗 吉田 葉子 鈴木 嗣敏 金谷 知潤 石丸 和彦 前畠 慶人 西垣 恭一
出版者
特定非営利活動法人 日本小児循環器学会
雑誌
日本小児循環器学会雑誌 (ISSN:09111794)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.39-46, 2014-01-01 (Released:2014-01-31)
参考文献数
15

背景:無脾症患者は細菌感染,特に肺炎球菌に罹患しやすく,時に致死的となる.わが国では2010年より7価肺炎球菌結合型ワクチンが使用可能となり小児での予防効果が期待されている. 目的:7価肺炎球菌結合型ワクチン導入前の時期での,無脾症患者における重症細菌感染症の臨床像を明らかにし,新しいワクチンを含めた今後の対策について検討すること. 対象と方法:1988~2009年までに出生し,当院で治療を受けた無脾症患者のうち,外来経過観察中に重症細菌感染症(髄膜炎・敗血症)を起こした7例の臨床像を後方視的に検討した. 結果:無脾症患者44例中7例(16%)で,重症細菌感染症を認めた.感染症発症時の年齢は3ヵ月~4歳で,7例中5例は2歳未満であった.初発症状は全例が発熱,不機嫌,哺乳不良など非特異的な症状であった.短時間に急速な悪化を呈し,入院時には心肺停止,ショック状態,意識障害などの重篤な症状を認め,死亡率は57%であった.起因菌は肺炎球菌が7例中5例(71%)を占めた.7価肺炎球菌結合型ワクチンが使用可能であれば,予防できた可能性がある例が存在した. 結論:無脾症患者における重症細菌感染症(髄膜炎・敗血症)は,短時間に急速な悪化を呈し,死亡率が高い.早期診断が困難な例が存在し,小児循環器医のみならず,救急外来を含め無脾症患者の診療に関わる全てのスタッフへの啓発と体制作り,および患者家族への教育が重要である.無脾症患者には7価肺炎球菌結合型ワクチン等のワクチンを早期より積極的に接種すべきである.7価肺炎球菌結合型ワクチンの普及により侵襲性肺炎球菌感染症の減少が期待されるものの,ワクチン株以外の血清型の感染が存在し,完全には予防できないことも認識すべきである.
著者
石丸 正 作本 真 長山 郁生
出版者
耳鼻咽喉科展望会
雑誌
耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)
巻号頁・発行日
vol.37, no.5, pp.525-530, 1994-10-15 (Released:2011-08-10)
参考文献数
8

87歳女性の絞頸自殺未遂患者の耳鼻咽喉所見をとる機会を得た。顔面, 外耳道, 鼓膜, 口腔粘膜, 舌, 鼻粘膜などに溢血を認め, 喉頭蓋に浮腫を認めた。喉頭蓋の浮腫は, 2日後の, 耳を除く溢血は1週間後の再診時には消退していた。絞頸により, 頸静脈系が閉塞したにも関わらず, 頸動脈系と異なり外部からの圧迫の影響を受けにくい椎骨動脈系の血流が維持されたためと思われる。ほぼ経過観察のみで治癒したが, これは喉頭外傷の面から見た場合は, 軽症であったためと思われる。被絞頸患者を診察する場合, 外見に気をとられることなく, ファイバースコープなどを操使して喉頭所見を確認することが重要である。
著者
石丸 知宏 倉岡 宏幸 清水 少一 原 邦夫
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.74-81, 2023-03-20 (Released:2023-03-25)
参考文献数
18
被引用文献数
2

目的:監理団体による技能実習生の健康と安全への支援の現状と課題を明らかにする.さらに,実習先の産業保健職との連携の有無に分けての評価を通して,課題解決に向けた産業保健職との連携の有用性を検証した.対象と方法:2021年10月に国内の監理団体3,262機関に対して郵送での質問紙調査を行った.技能実習生および実習先企業との窓口業務に従事している者に回答を依頼した.監理団体による技能実習生の健康と安全への支援(22項目)の実施頻度と難易度を尋ね,産業保健職との連携と各支援の難易度との関連性を多重ロジスティック回帰分析で評価した.結果:932件が解析対象となった(有効回答率 28.6%).受け入れ技能実習生の出身国はベトナムが最も多く(76.6%),受け入れ人数は10–49人が最も多かった(30.3%).この1年間に実習先の産業保健職との連携の経験があった団体は17.0%であった.「健康診断の実施にあたっての説明,通訳」,「交通安全の教育の実施,通訳」,「医療機関への付き添い,通訳」は実施頻度が多く,80%以上の団体がその対応が簡単であると回答した一方で,「精神の不調に関する相談対応」,「結婚,妊娠,出産における相談対応」,「セクハラ,パワハラへの相談対応」が簡単であると回答した割合は30–40%であった.産業保健職との連携の経験があった監理団体では,「交通安全の教育の実施,通訳」(p値 = .049)に有意差を認め,「安全衛生教育の実施,通訳」(p値 = .072)の実施が簡単であると回答する割合が高くなる傾向を認めた.考察と結論:監理団体は技能実習生のメンタルヘルス不調,結婚・妊娠・出産,ハラスメントへの相談対応に最も課題を抱えていた.産業保健職との連携の経験があった監理団体は,交通安全や安全衛生の教育をより簡単だと感じる傾向にあった.そのため,監理団体と産業保健職との連携促進に,教育機会や教育を計画する安全衛生の担当者の存在が重要だと考えられた.
著者
石丸 紀興
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.295-300, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)
参考文献数
2
被引用文献数
1 1

本研究は、広島戦災復興計画時に復興顧問であった英連邦軍オーストラリア軍少佐のS.A.ジャビーによって提案された計画・構想から導かれる計画思想について考察するものである。抽出された計画思想の一つは被爆遺跡保存に関するものであり、さらに一つは全市ジャビープランと称する広島全市計画に関する計画思想である。そして、白島地区における土地区画整理設計である白島ジャビープランと呼ばれる計画に関するものである。もう一つは、平和記念公園コンペティションにおける設計コンセプトに関するものである。それらは、当時としては先進的であり、啓蒙的であり、たとえば原爆ドーム保存におけるように、いくつかの計画思想は当時の市民に対しては指導的な役割を果たし、また平和記念公園コンペにおけるコンセプトが入選者の丹下健三に強く批判されたように、ある計画思想は関係者に馴染まず、反発されて終わるなどの傾向が見られたことを明らかにした。
著者
石丸 径一郎
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.75, no.3, pp.191-198, 2004-08-25 (Released:2010-07-16)
参考文献数
16
被引用文献数
5 2

Self-esteem of sexual orientation minority members is not necessarily low, contrary to what might be theoretically expected. An explanation has been offered that self-protective strategies were in use. Instead, it is argued in this paper that sense of social inclusion plays an important role, and two questionnaire studies examined the possibility. In Study 1, 214 members of sexual orientation minority completed a set of questionnaires. Results showed that sense of acceptance by others had a positive relationship with self-esteem, but use of self-protective strategies did not. In Study 2, 218 who were not minority members completed the same set of questionnaires. It was shown in the comparison that the relationship between self-esteem and sense of social inclusion was stronger for minority members than non-members. Sense of social inclusion thus appeared to help members of sexual orientation minority keep self-esteem high.
著者
石丸 紀興 李 明 岡河 貢
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.67, no.557, pp.339-345, 2002-07-30 (Released:2017-02-04)
参考文献数
21
被引用文献数
1 4

The activities of Kenzo Tange and their contribution to the reconstruction of Hiroshima in the period right after the war is studied in this paper. It is well known that lots of discussion about Kenzo Tange can be found so far beginning from the Peace Park of Hiroshima. Most of those discussions about Kenzo Tange were introducing his respective works or analyzing his design from a view point of the context of the history of architecture of Japan or the world. The architectural activities of Kenzo Tange in the period of reconstruction of Hiroshima are studied in this research, and not from view point of Japan or the world, his contribution to proposition of reconstruction plan and design activities is discussed considering the development of the reconstruction in that period. As the first one of a serial research, more detailed discussion about the land use plan proposed by Kenzo Tange is performed in this paper based on investigation of the literatures. Firstly, the decision process of the reconstruction plan of Hiroshima is studied and some confirmation and complementation about the contribution of Kenzo Tange to this plan are presented. Secondly, as for the discussion about the proposition of Kenzo Tange to the reconstruction plan, his contribution to the Functional Area Principle is studied.
著者
石丸 昌彦
出版者
放送大学
雑誌
放送大学研究年報 (ISSN:09114505)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.1-23, 2009

統合失調症は1%近い発症危険率をもち、世界的に広く認められる代表的な精神疾患である。思春期・青年期に好発し、多彩な精神症状を呈しつつ再燃を繰り返しながら慢性的に経過するもので、クレペリン以来、進行性かつ予後不良の疾患とされてきた。かつて統合失調症には有効な治療法が存在しなかったが、1952年に最初の抗精神病薬であるクロルプロマジンが開発されて以来、薬物療法が長足の進歩を遂げた。その結果、予後は劇的に改善され、既に重症疾患ではなくなったとの認識があるが、わが国では精神科入院者数の60%以上を依然として統合失調症の患者が占めており、その中には少なからぬ社会的入院者が含まれている。 統合失調症の発症機序に関しては、抗精神病薬の作用機序や覚醒剤精神病の知見などにもとづいて、ドーパミン神経伝達の過活動を想定するドーパミン仮説が有力視されてきたが、陰性症状や慢性化した陽性症状には抗精神病薬の効果が乏しいことなどから、同仮説の限界も指摘されている。ドーパミン仮説を補完しより包括的な疾患理解と治療方略を指向するものとして、統合失調症脳内におけるグルタミン酸神経伝達の低活動を想定するグルタミン酸仮説が挙げられる。本稿ではグルタミン酸仮説の根拠を紹介するとともに、統合失調症死後脳におけるグルタミン酸受容体研究の成果を紹介するとともに、その課題と将来性について論じた。また、死後脳研究におけるグルタミン酸受容体増加所見の分布を踏まえ、前頭連合野と頭頂連合野の変調が統合失調症の症状形成に関与することを推定し、「統合失調症の連合野仮説」の可能性について検討した。解決すべき課題は多く残されているものの、今後の研究の方向を決定するうえで「連合野仮説」は有益な示唆を含むものと考えられる。
著者
石丸 由美
出版者
一般社団法人 日本オリエント学会
雑誌
オリエント (ISSN:00305219)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.14-29, 1989 (Released:2010-03-12)

Semseddin Sami, a famous journalist and philologist, is recognized as one of the nationalist intellectuals in the modern period of the Ottoman Empire. His activities and ideas are specified by two kinds of national consciousnesses; The one is Albanian identity, the other is Turkish identity.Originally he was an Albanian, born in Frasheri (now the town in Greece) in 1850, and so he was influenced by the Albanian movements for autonomy under the Ottoman rule.He started to develop his ideas of nation (kavim) after the Russo-Turkish war and the Berlin Treaty in 1878. By this treaty, the Albanian people's areas under the Ottoman rule were pressured to be divided by the surrounding Balkan states—Serbia, Montenegro and Greece, thereby he found it necessary to save the weakened Ottoman Empire from the foreign intrusions and then intended to awaken the national consciousnesses among the Ottoman peoples. From this point, we can say that his idea is a sort of Ottomanism.After finishing the high school, he came up to Istanbul and there he continued to undertake the editorial works of various periodicals, including the weekly newspaper Hafta publised in 1881. He gave a great importance to these jounalistic activities in order to enlighten the peoples and then to inform them of the knowledges of the progressive Western civilisation, especially those of modern technology that could save the deceased Ottoman Empire.In Hafta he maintained that each people (ethnic groupes), having their own languages, could become kavim (nation) within the Empire, and could have the political and cultural equality in the Ottoman nationality. He did not give more superiority to the Ottoman Turkish people (language) than to any other peoples (languages) in the Empire. He thought that the cultural development of each kavim by their own written languages would bring political and social stability to the Ottoman Empire. But unfortunately Sami's Ottomanism was not generally accepted by the intellectual elites of that period.
著者
石丸 羽菜
出版者
名古屋大学
巻号頁・発行日
2019-03-25

主論文ファイル公開2019年8月20日
著者
石丸 羽菜
出版者
名古屋大学
巻号頁・発行日
2019

主論文ファイル公開2019年8月20日
著者
岡田 知子 後藤 隆太郎 重村 力 石丸 紀興 河野 泰治
出版者
西日本工業大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

復興計画策定にあたり、以下の3点に配慮するべきであることが明らかになった。(1)被災者の自立(自力での住宅再建と生業再建。そのための支援が必要である。)(2)地域社会の持続(地域コミュニティを大切にした復興を図ると共に、コミュニティ形成に深くかかわってきた生活空間構造を反映した計画)(3)伝統文化の継承(時間をかけて築いてきた街並みや景観、風景、信仰、祭り、暮らしのあり方などの価値を再認識し評価し継承する。)