著者

石丸 伸裕

出版者

日本地図学会

雑誌

地図 (ISSN:00094897)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.29-36, 2014-09-30 (Released:2016-11-17)

参考文献数

10

著者

江木 盛時 小倉 裕司 矢田部 智昭 安宅 一晃 井上 茂亮 射場 敏明 垣花 泰之 川崎 達也 久志本 成樹 黒田 泰弘 小谷 穣治 志馬 伸朗 谷口 巧 鶴田 良介 土井 研人 土井 松幸 中田 孝明 中根 正樹 藤島 清太郎 細川 直登 升田 好樹 松嶋 麻子 松田 直之 山川 一馬 原 嘉孝 大下 慎一郎 青木 善孝 稲田 麻衣 梅村 穣 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻谷 正明 對東 俊介 武田 親宗 寺山 毅郎 東平 日出夫 橋本 英樹 林田 敬 一二三 亨 廣瀬 智也 福田 龍将 藤井 智子 三浦 慎也 安田 英人 阿部 智一 安藤 幸吉 飯田 有輝 石原 唯史 井手 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲田 雄 宇都宮 明美 卯野木 健 遠藤 功二 大内 玲 尾崎 将之 小野 聡 桂 守弘 川口 敦 川村 雄介 工藤 大介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下山 哲 鈴木 武志 関根 秀介 関野 元裕 高橋 希 高橋 世 高橋 弘 田上 隆 田島 吾郎 巽 博臣 谷 昌憲 土谷 飛鳥 堤 悠介 内藤 貴基 長江 正晴 長澤 俊郎 中村 謙介 西村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 長谷川 大祐 畠山 淳司 原 直己 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松石 雄二朗 松山 匡 峰松 佑輔 宮下 亮一 宮武 祐士 森安 恵実 山田 亨 山田 博之 山元 良 吉田 健史 吉田 悠平 吉村 旬平 四本 竜一 米倉 寛 和田 剛志 渡邉 栄三 青木 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五十嵐 豊 井口 直也 石川 雅巳 石丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今長谷 尚史 井村 春樹 入野田 崇 上原 健司 生塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕子 榎本 有希 太田 浩平 大地 嘉史 大野 孝則 大邉 寛幸 岡 和幸 岡田 信長 岡田 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥田 拓史 小倉 崇以 小野寺 悠 小山 雄太 貝沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 金谷 明浩 金子 唯 金畑 圭太 狩野 謙一 河野 浩幸 菊谷 知也 菊地 斉 城戸 崇裕 木村 翔 小網 博之 小橋 大輔 齊木 巌 堺 正仁 坂本 彩香 佐藤 哲哉 志賀 康浩 下戸 学 下山 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉田 篤紀 鈴木 聡 鈴木 祐二 壽原 朋宏 其田 健司 高氏 修平 高島 光平 高橋 生 高橋 洋子 竹下 淳 田中 裕記 丹保 亜希仁 角山 泰一朗 鉄原 健一 徳永 健太郎 富岡 義裕 冨田 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊田 幸樹年 内藤 宏道 永田 功 長門 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 奈良場 啓 成田 知大 西岡 典宏 西村 朋也 西山 慶 野村 智久 芳賀 大樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速水 宏樹 原口 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤田 基 藤村 直幸 舩越 拓 堀口 真仁 牧 盾 増永 直久 松村 洋輔 真弓 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村田 哲平 柳井 真知 矢野 隆郎 山田 浩平 山田 直樹 山本 朋納 吉廣 尚大 田中 裕 西田 修 日本版敗血症診療ガイドライン2020特別委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.28, no.Supplement, pp.27S0001, 2020 (Released:2021-02-25)

被引用文献数

2

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日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016 年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG) 2016 の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG 2020)の目的は,J-SSCG 2016 と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG 2016 ではSSCG 2016 にない新しい領域[ICU-acquired weakness( ICU-AW)と post-intensive care syndrome(PICS),体温管理など]を取り上げたが,J-SSCG 2020 では新たに注目すべき4 領域(Patient-and Family-Centered Care,sepsis treatment system,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な118 の臨床課題(clinical question:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQ には,本邦で特に注目されているCQ も含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員25 名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226 名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班をJ-SSCG 2016 に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2 回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi 法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,118CQ に対する回答として,79 個のGRADE による推奨,5 個のGPS(good practice statement),18 個のエキスパートコンセンサス,27 個のBQ(background question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQ ごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG 2020 は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。

著者

石丸 幹二 古賀 咲江 高田 真菜美

出版者

日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.45-48, 2012-01-15

参考文献数

7

被引用文献数

1 4

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微生物制御発酵茶は,近年特に日本において開発,商品化されている新しいタイプの発酵茶である.単一の微生物を用いて発酵処理を行うのが特徴であるが,特に<I>Aspergillus</I>で発酵処理した茶から,新しいカテキン代謝物であるteadenol類が発見され,その化学構造の新規性と抗メタボリックシンドローム活性が注目されている.今回,現在日本で市販されている<I>Aspergillus</I>で発酵処理した5種の微生物制御発酵茶についてHPLC分析をおこなった.分析したすべての茶においてteadenol類が含まれていたが,発酵条件等の違いによる成分含量の差異も認められた.また,茶葉からのteadenol類の調製に関する実験では,比較的安全&middot;安価な試薬類を用いたカラムクロマトグラフィーによりteadenol類を効率的に単離することができた.今後も,茶由来の新規機能性成分の生産とカテキン代謝機構の解明に利用される新しい微生物制御発酵茶の開発が期待される.

著者

阿久津 博美 末定 弘行 河内 賢二 清水 剛 平山 哲三 石丸 新 古川 欽一

出版者

特定非営利活動法人 日本心臓血管外科学会

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.20, no.9, pp.1533-1535, 1991-12-15 (Released:2009-04-28)

参考文献数

11

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術前高ビリルビン血症を伴った42歳男性の大動脈弁狭窄兼閉鎖不全症に対し人工弁置換術とHaemonetics社製Cell Saver 4®を用いた術中血漿交換療法を施行した.人工心肺の回路残血と術野吸引血11,300mlを洗浄処理し210mgのビリルビン除去が可能であった.術中輸血量は同種赤血球濃厚が2単位,血漿交換に要した同種FFPは36単位であった.ビリルビン値は9.9mg/dlから術直後4.5mg/dlに減少,その後一過性の上昇(9.0mg/dl)を認めたが徐々に正常化し退院した.高ビリルビン血症に対する術中の血漿交換は安全かつ有用な手段と考えられた.

著者

小林 英知 朝日 亨 後藤 和宏 服部 敏温 清水 剛 石丸 新

出版者

一般社団法人 日本体外循環技術医学会

雑誌

体外循環技術 (ISSN:09122664)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.25-27, 1998-05-25 (Released:2010-06-28)

参考文献数

3

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腹部大動脈瘤に対するY型人工血管置換術10例に対し, COBE社製洗浄式自己血回収装置BRATTM2を用いて洗浄効率を測定し,本装置の有用性について検討した。廃液および回収血を採取し, WBC・RBC・Ht・Hb・Plt・ヘパリン・Cr・BUN・T-Bil・TPについて回収率と洗浄効率をそれぞれ算出した。赤血球の回収率は良好な結果が得られたが,回収血のHtは49.7%と低値であったため,回収血にヘパリンの残在が確認された。しかし,ヘパリンの洗浄効率は95.3%と高値であった。また,他の血漿成分の洗浄効率も高い値を示した。

著者

佐藤 浩 宇佐見 星弥 石丸 聡 中埜 貴元 金子 誠

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2021年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.167, 2021 (Released:2021-03-29)

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中村ほか(2020)は,2018年北海道胆振東部地震(Mj 6.7)の被災域において岩盤地すべりの分布図を明らかにした。この分布図では,本地震による変動・非変動が分類されている。本分布図から岩盤地すべりのポリゴンデータを生成した。地震時SAR干渉画像によれば,この分布域は本地震の隆起域より北西側に当たるので,地殻変動による変位と断層との関係は必ずしも明らかになっていないが,断層からの距離に応じた岩盤地すべりの頻度をGIS解析した。その結果,本地震で変動した岩盤地すべりは,断層の直近(距離600〜800 m)で多発する場合や2 km以上離れた場所で多発する場合がみられた。

著者

石丸 幹二 荒川 裕子 佐土嶋 信二 山口 義昭

出版者

日本植物細胞分子生物学会

雑誌

植物組織培養 (ISSN:02895773)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.191-193, 1993

被引用文献数

4 15

著者

田近 淳 石丸 聡 川上 源太郎 岡崎 紀俊 横浜 勝司 三浦 清一

出版者

公益社団法人 日本地すべり学会

雑誌

日本地すべり学会誌 : 地すべり = Journal of the Japan Landslide Society : landslides (ISSN:13483986)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.75-79, 2012-03-25

参考文献数

9

被引用文献数

1

著者

江木 盛時 黒田 泰弘 山田 亨 山田 博之 山元 良 吉田 健史 吉田 悠平 吉村 旬平 四本 竜一 米倉 寛 和田 剛志 渡邉 栄三 小谷 穣治 青木 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五十嵐 豊 井口 直也 石川 雅巳 石丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今長谷 尚史 志馬 伸朗 井村 春樹 入野田 崇 上原 健司 生塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕子 榎本 有希 太田 浩平 大地 嘉史 大野 孝則 谷口 巧 大邉 寛幸 岡 和幸 岡田 信長 岡田 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥田 拓史 小倉 崇以 小野寺 悠 小山 雄太 鶴田 良介 貝沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 金谷 明浩 金子 唯 金畑 圭太 狩野 謙一 河野 浩幸 菊谷 知也 土井 研人 菊地 斉 城戸 崇裕 木村 翔 小網 博之 小橋 大輔 齊木 巌 堺 正仁 坂本 彩香 佐藤 哲哉 志賀 康浩 土井 松幸 下戸 学 下山 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉田 篤紀 鈴木 聡 鈴木 祐二 壽原 朋宏 其田 健司 高氏 修平 中田 孝明 高島 光平 高橋 生 高橋 洋子 竹下 淳 田中 裕記 丹保 亜希仁 角山 泰一朗 鉄原 健一 徳永 健太郎 富岡 義裕 中根 正樹 冨田 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊田 幸樹年 内藤 宏道 永田 功 長門 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 藤島 清太郎 奈良場 啓 成田 知大 西岡 典宏 西村 朋也 西山 慶 野村 智久 芳賀 大樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 小倉 裕司 細川 直登 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速水 宏樹 原口 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤田 基 藤村 直幸 舩越 拓 升田 好樹 堀口 真仁 牧 盾 増永 直久 松村 洋輔 真弓 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村田 哲平 柳井 真知 松嶋 麻子 矢野 隆郎 山田 浩平 山田 直樹 山本 朋納 吉廣 尚大 田中 裕 西田 修 日本版敗血症診療ガイドライン2020特別委員会 松田 直之 山川 一馬 原 嘉孝 大下 慎一郎 青木 善孝 稲田 麻衣 梅村 穣 矢田部 智昭 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻谷 正明 對東 俊介 武田 親宗 寺山 毅郎 東平 日出夫 橋本 英樹 林田 敬 安宅 一晃 一二三 亨 廣瀬 智也 福田 龍将 藤井 智子 三浦 慎也 安田 英人 阿部 智一 安藤 幸吉 飯田 有輝 石原 唯史 井上 茂亮 井手 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲田 雄 宇都宮 明美 卯野木 健 遠藤 功二 大内 玲 尾崎 将之 小野 聡 射場 敏明 桂 守弘 川口 敦 川村 雄介 工藤 大介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下山 哲 鈴木 武志 関根 秀介 垣花 泰之 関野 元裕 高橋 希 高橋 世 高橋 弘 田上 隆 田島 吾郎 巽 博臣 谷 昌憲 土谷 飛鳥 堤 悠介 川崎 達也 内藤 貴基 長江 正晴 長澤 俊郎 中村 謙介 西村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 長谷川 大祐 畠山 淳司 久志本 成樹 原 直己 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松石 雄二朗 松山 匡 峰松 佑輔 宮下 亮一 宮武 祐士 森安 恵実

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.28, 2020

被引用文献数

2

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<p>日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016 年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG) 2016 の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG 2020)の目的は,J-SSCG 2016 と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG 2016 ではSSCG 2016 にない新しい領域[ICU-acquired weakness( ICU-AW)と post-intensive care syndrome(PICS),体温管理など]を取り上げたが,J-SSCG 2020 では新たに注目すべき4 領域(Patient-and Family-Centered Care,sepsis treatment system,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な118 の臨床課題(clinical question:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQ には,本邦で特に注目されているCQ も含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員25 名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226 名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班をJ-SSCG 2016 に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2 回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi 法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,118CQ に対する回答として,79 個のGRADE による推奨,5 個のGPS(good practice statement),18 個のエキスパートコンセンサス,27 個のBQ(background question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQ ごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG 2020 は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。</p>

著者

石丸 あゆみ

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科・文学部考古学研究室

雑誌

東京大学考古学研究室研究紀要 (ISSN:18803784)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.65-96, 2011-03-20

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本稿では、最近増加した資料を含め弥生系土器が出土した遺跡のうち、弥生系土器の資料数が多く様相がそれぞれ異なる4遺跡と、朝鮮半島と日本列島を結ぶ交渉ルート上に位置し、拠点的な役割を果たしていたと考えられる原ノ辻遺跡の出土土器を比較検討することで、当時の日韓交渉の復元を試みた。弥生系土器の様相からI期:城ノ越式から須玖I式古段階、II期:須玖I式新段階から須玖II式の2段階に区分し分析を行った。その結果、I期は、弥生時代前期後半に交易の中継地として開始された原ノ辻遺跡と、朝鮮半島南部の金海地域を中心とした各地域との短期間の居住を伴う小規模な交渉が行われた時期、また勒島の集落もこの時期に朝鮮半島側の交易拠点として開始されたが、この時点では複数存在する拠点の一つであるということが明らかとなった。II期は、前漢の武帝による楽浪郡を含む4郡の設置以後に活発化した交易に、北部九州沿岸域を中心とした西日本の各地域の集団が積極的に関与するようになったため、原ノ辻が交易の拠点として発展を見せ、環濠集落が成立する時期である。勒島においてもこの時期が最も多くの弥生土器がもたらされる時期であり、原ノ辻の弥生土器と強い関連を読み取ることができるため、原ノ辻と勒島の間に集約された交易ルートが確立されたと考えられる。

著者

西本 章宏 勝又 壮太郎 石丸 小也香 高橋 一樹

出版者

日本消費者行動研究学会

雑誌

消費者行動研究 (ISSN:13469851)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1_85-1_110, 2010 (Released:2018-08-31)

参考文献数

44

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本研究は、カテゴリー不確実性における消費者の製品カテゴライゼーションに焦点を当てている。本研究の目的は、このような認知状況下においてファジー理論を適用させることで、新たな製品カテゴライゼーションのあり方を明らかにすることである。そこで、本分析では、カテゴリー・メンバーシップ関数を用い、カテゴリー不確実性における消費者の製品カテゴライゼーションのモデリングを試みている。その結果、カテゴリー不確実性における製品カテゴライゼーションは(1)消費者ごとに異質であり、(2)その認知的異質性が当該マルチプル・カテゴリー製品に対する評価に大きな影響を及ぼしていることを明らかにしている。

著者

石丸 正 作本 真 長山 郁生 古川 仭

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.87, no.11, pp.1489-1494, 1994-11-01 (Released:2011-11-04)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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We usually use 6 frequencies, 250, 500, 1000, 2000, 4000 and 8000 Hz, in conventional pure tone audiometry. When these 6 points do not show hearing loss, our clinical diagnosis is no hearing loss. If the hearing loss is not located in the clinical 6 frequencies, we cannot detect it.The authors diagnosed 6000 Hz-dip type acute hearing loss in a 43-year-old male with tinnitus. We measured the hearing levels at 6 frequencies and found no hearing loss. The pitch of his tinnitus was 6000 Hz, so we measured the hearing levels at 4 other frequencies (800, 1500, 3000 and 6000 Hz) and detected a 6000 Hz-dip.Steroid treatment cured both the tinnitus and the 6000 Hz-dip hearing loss.When hearing loss occurs at a frequency other than the conventional pure tone audiometric frequencies, a mistaken diagnosis of no hearing loss is made. If the patient complains of tinnitus, the clinician should investigate the pitch and measure the hearing level near the frequency of the tinnitus. This is a useful method of discovering narrow diptype acute hearing loss.

著者

山﨑 薫 石神 優紀子 奈良 一寛 石丸 佳奈 綿貫 仁美

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.28, 2016

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【目的】相模原市川尻財産区が所有する本沢梅園には3haの敷地に約1000本の梅の木が栽培されており,開花時には「本沢梅園まつり」が開催され,収穫期には「梅のもぎ採り」が体験できる。その梅を原料に城山湖里地里山観光振興協議会が開発した梅ジュース「梅ほ乃香」が製造されている。「梅ほ乃香」の飲用以外の活用法と新たな梅関連産品開発相談を受けていることから,本研究は地域に愛され,息の長い商品展開をできる産品提案を目的とした。 【方法】本沢梅園産白加賀を使用した「梅ほ乃香」を使用し,菓子を中心に試作提案品を18品に絞り込んだ。梅ゼリーに関しては,当該地域で開催された「しろやま得の市」に訪れた男女55名を対象に試食とアンケート調査を行った。加えて本学学生39名を対象に,順位法を用いて3種類の梅ゼリーの官能評価も行った。 【結果】ゼリーやグミ,飴等では爽やかな甘酸っぱさが感じられ,羊羹や大福等の和菓子では餡の甘さと梅の酸味の相性が大変好ましかった。マフィンやパウンドケーキ,生キャラメルの試作時にバターを使用した結果,梅の風味が薄くなったため,サラダ油に替え,最終調整を行った。しかし,乳製品でもチーズや牛乳,ヨーグルトとの相性は良いことが分かった。アンケート調査の結果は,回答者の9割以上が総合的に高評価を示した。食感に関しては,かたさに好みの差が認められたため,性別・年齢層を統一し,官能評価を行った結果,パネル間に有意差は認められなかった。よって,性別・年齢層に関係なく,提案品の食感の好みは個人差と判断した。現在,好評を得た梅ゼリーの商品化を目指し,味や食感,副原料の更なる検討,消費または賞味期限,販売価格の検討も進めている。

著者

渕上 ゆかり 上須 道徳 石丸 香苗 渕上 佑樹 谷口 真吾

出版者

日本島嶼学会

雑誌

島嶼研究 (ISSN:18847013)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.39-51, 2020

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This study demonstrated integrative assessment of mangrove resource use in Iriomote Island in order to seek sustainable use of the resources. First, literature survey and interviews of stakeholders in Iriomote Island revealed that the ways of mangrove use had shifted from direct ones (use for raw materials such as tannin and dye) to indirect ones (like for ecotourism). Second, we showed economic merits and cultural aspects as well as the environmental reasons mentioned above are the major reasons that ecotourism as an indirect use of mangrove use was employed and established. Finally, based on the results of the integrative assessment, we argue that further efforts are necessary to conserve the mangrove resources and their landscape under the current practice of ecotourism. Specifically, we address the importance of creating future visions of Iriomote Island through expanding collaborative networks among Okinawa and Amami islands, and by facilitating participation of local people in the visioning processes. These inclusive processes will contribute to not only the sustainable use of mangrove resource use but also enhancement of wellbeing of people in Iriomote Island.

著者

大井 秀哉 小林 卓哉 磯貝 悠美子 野々村 千里 石丸 園子

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

計算力学講演会講演論文集 2014.27 (ISSN:24242799)

巻号頁・発行日

pp.151-152, 2014-11-22 (Released:2017-06-19)

著者

石丸 聡

出版者

古今書院

雑誌

地理 (ISSN:05779308)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.26-33,図巻頭1, 2014-05

著者

大本 照憲 平野 宗夫 石丸 英伸

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

水理講演会論文集 (ISSN:09134131)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.593-598, 1987-01-16 (Released:2010-06-04)

参考文献数

5

著者

石田 貴行 石丸 貴博 Ishida Takayuki Ishimaru Takahiro

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

第19回宇宙科学シンポジウム 講演集 = Proceedings of the 19th Space Science Symposium

巻号頁・発行日

2019-01

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第19回宇宙科学シンポジウム (2019年1月9日-10日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)相模原キャンパス), 相模原市, 神奈川県

著者

官澤 洋平 石丸 直人

出版者

メディカル・サイエンス・インターナショナル

巻号頁・発行日

pp.1064-1071, 2018-12-01

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1.Endovascular ultrasound renal denervation to treat hypertension(RADIANCE-HTN SOLO):a multicentre, international, single-blind, randomised, sham-controlled trial. Lancet 2018;391:2335-45. PMID:29803590[研究デザイン]多施設多国籍一重盲検無作為化sham対照試験[背景・目的]ラジオ波腎神経焼灼術は,中等症の高血圧患者への血圧降下作用が知られている。代替療法の血管内超音波腎神経焼灼術が,高血圧患者で降圧薬なしの場合に,外来血圧の降下作用があるかどうか検証する。[対象]米国の21施設,欧州の18施設を受診した,次の2つの定義を満たす18〜75歳の高血圧患者:①2剤までの降圧薬を中止してから4週間後の外来血圧が135/85mmHg以上,170/105mmHg未満,②腎血管に解剖学的異常なし[介入・方法]治療群〔Paradiseシステム(ReCor Medical)を用いた腎神経焼灼術を施行〕と腎血管造影のみのsham群へ1:1に無作為に割り付けた(隠蔽化あり,患者-研究者-アウトカム評価者盲検)。[プライマリアウトカム]ベースラインから2か月後における日中の外来収縮期血圧の平均変化(ITT解析)

著者

石丸 博

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.77-94,192, 1985-05-31 (Released:2017-02-15)

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One of the focal organizations in interorganizational relations in bureaucracy is the office which plays the role of controlling the activities of each department or ministry. It is possible to devide this control or supervisory office into two types ; 1) the management or integration type and 2) the planning or affainment type. In wartime Japan the Ministry of Finance exemplified the former, and the newly established offices , i. e., the Cabinet Research Bureau (Chosa-kyoku), the Cabinet Planning Agency (Kikaku-cho) and the Cabinet Planning Board (Kikaku-iri) exemplified the latter type. The Finance Ministry came to the fore before the February 26, 1936 Incident. The other side offices tried to gain power after the Incident. That is to say after the Incident, interorganizational relations in bureaucracy showed new structural differentiation or possessed dual focal organizations. In this paper I analysize the conflict processes between two types of control offices after the Incident. I conclude that the Finance Ministry incorporated the Cabinet Planning Board, the last stage of the other side offices, into the interorganizational relations, to great advantage to itself. And it is possible to say that these interorganizational relations, wherein the planning-type control office is incorporated under the influence of the management-type one is the prototype of interorganizational relations in the postwar Japanese bureaucracy which contributes to economic growth.