著者

牛山 直子 田中 美和 百瀬 公人 若田 真実

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.C0539, 2008

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【目的】平成18年4月の診療報酬改正により運動器疾患の治療期間は150日に制限された。Diercksらは凍結肩の回復は2年後でも63%と報告している。しかし、治療内容や治療期間、可動域制限の影響は十分に述べられていない。他の研究報告も治療期間、内容などの検討は不十分である。今回の研究の目的は肩関節周囲炎患者の治療期間と初期評価時屈曲角度との関係を明らかにすることである。<BR>【方法】<BR>対象は平成14年4月から平成18年3月までに当院整形外科を受診し、肩関節周囲炎と診断され理学療法開始し、平成19年11月までに終了となった患者51名。障害肩は右26肩、左25肩で、両側の診断を受けた2名は、可動域制限の重度な肩をデータとした。性別は男性19名、女性32名、平均年齢は61.5±13.1歳であった。理学療法は、リラクゼーションを目的にしたマッサージと痛みを出さない範囲での肩関節可動域訓練、姿勢調整などを行い、症状改善と患者の同意をもって終了とした。調査項目はカルテより後方視的に、治療期間(理学療法開始~終了の日数)と初期評価時屈曲角度(角度)とした。患者を角度別に0~80度の重度拘縮群(重度群)、81~120度の中等度拘縮群(中等度群)、121~150度の軽度拘縮群(軽度群)、151度以上の拘縮無し群(無し群)の4群に分け治療期間について比較した。統計は群間の比較として分散分析を用い、全データの治療日数と角度との関係について相関係数を求めた。有意水準は危険率0.05とした。<BR>【結果】<BR>4群の内訳は、重度群3例、中等度群15例、軽度群が21例、無し群が12例であった。平均治療期間は重度群291±180日、中等度群382±129日、軽度群243±193日、無し群173±212日であり、4群間に有意差は無かった。治療期間と角度との関係は、相関係数-0.274、危険率は0.052で有意な相関が認められなかった。群別に治療期間をまとめると5ヵ月以内に終了した割合は、重度群0%、中等度群20%、軽度群43%、無し群73%であった。6ヵ月から12ヵ月以内に終了した割合は重度群67%、中等度群40%、軽度群38%、無し群9%であった。1年以上の割合は重度群33%、中等度群40%、軽度群19%、無し群18%であった。2年以内に99%が終了した。<BR>【考察】<BR>初期評価時の屈曲角度と治療期間には有意な相関が無く、4群間にも有意差が無かった。しかし可動域制限が重度だと治療期間が長い傾向にあることがわかった。可動域制限が軽度でも治療期間が1年以上だった割合が約2割あり、屈曲角度の他にも治療期間に影響を与える因子があると示唆される。したがって治療が長期化する要因を追求する研究が今後必要だと考えられる。<BR>【まとめ】<BR>51名の肩関節周囲炎患者の治療期間と初期評価時屈曲角度との関係を重症度別に調査した。治療期間と角度の関係には統計的に有意な差が認められなかった。可動域制限が治療期間に影響を与えることが示唆されたが、他の要因についても検討が必要である。

著者

野瀬 清喜 明先 俊太郎 野瀬 英豪 三宅 仁 鈴木 若葉

出版者

埼玉大学教育学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教育学部. 教育科学 = Journal of Saitama University. Faculty of Education. Science of education (ISSN:03879321)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.249-257, 2005

著者

奥寺 敬 若杉 雅浩

出版者

富山救急医療学会

雑誌

富山救急医療学会 (ISSN:21854424)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.17-19, 2019-08-31 (Released:2019-10-07)

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最近の国内外の自然災害の動向としては、「異常気象」に起因する様々な事象が散見される。特に夏季になって、アメリカやヨーロッパ、国内でも明らかに「熱波」による気象災害が頻発している。また、自国第一主義の蔓延による国際情勢の不安定化による暴力行為や難民問題などが顕在化している点にも今後とも注意が必要である。国内では、依然として福島第一原発の廃炉作業は困難な状況が続いており、各地の災害の復興も順調とは言えない。その一方で、2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックの準備は、総力をあげて進められており、復興災害とのミスマッチが懸念される。このような複雑な状況下において、これまでのSociety 5.0から国連が提唱する「持続可能な開発目標 SDGs」(Susteinable Development Goals)を我が国のゴールとする指針が示され対応が喫緊の課題である。

著者

若狭 雅信

出版者

埼玉大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2016-04-01

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磁気共鳴(磁場+マイクロ波)を用いた同位体濃縮を実現するためには,選択的スピン緩和と反応ダイナミクスの制御が必要不可欠である。本研究では,ミセル中での励起三重項ベンゾフェノンの反応などを取りあげ,生成物収量に対する磁場効果を調べた。生成物の収量に大きな(21%増加)磁場効果を観測した。そこで,共鳴パルスマイクロ波を照射して,選択的同位体濃縮に挑戦した。エレクトロスプレーイオン化飛行時間質量分析計(ESI-TOF-MS)を用いて,生成物中の同位体比測定を行なったところ,炭素-13の同位体濃縮が確認できた。しかし,観測された同位体濃縮は小さく,その原因として緩和機構が考えられた。

著者

若林環 風間卓仁

出版者

北海道大学大学院理学研究院

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)

巻号頁・発行日

vol.84, pp.11-20, 2021-03-26

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Campaign relative gravity measurement is one of the most powerful methods to monitor spatiotemporal mass variations associated with volcanic activities. In order to quantify volcanic gravity variations accurately, the systematic gravity error due to scale factor should be corrected from original gravity data. We therefore determined relative scale factors of portable relative gravimeters, using relative gravity values measured at six gravity points between Kyoto University and Mt. Hiei in 2020 frequently. We here calculated the relative scale factor of each gravimeter by dividing the gravity value of the LC-G534 gravimeter by that of the corresponding gravimeter. The scale factor of the LC-G680 gravimeter relative to the LC-G534 gravimeter was obtained to be 0.999900 ± 0.000067; although the gravity difference between Kyoto University and Mt. Hiei (about 167 mGal) was not so large for the scale factor calibration, we succeeded in determining the G680’s relative scale factor with small standard deviation because the measurement error of the gravity data became smaller thanks to the frequent gravity measurements. However, the relative scale factors for LC-G680 and D-58 as of 2020 were found to be different from those in 2018 by more than 0.0002. In addition, the standard deviations of the relative scale factors for LC-D58 and CG-5 were obtained to be greater than 0.0002. These results may be related to significant temporal variations in reading values, originating from the overhaul in 2019 (LC-G680), the manual adjustment of the reading range (LC-D58) and the large instrumental drift (CG-5). Our results also imply that scale factor values for LaCoste-type gravimeters can depend on their reading values, as mentioned in a previous study for Scintrex-type gravimeters.

著者

宮永 顕正 小関 卓也 松澤 洋 若木 高善 祥雲 弘文 伏信 進矢

出版者

日本応用糖質科学会

雑誌

Journal of Applied Glycoscience (ISSN:13447882)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.143-148, 2006 (Released:2006-07-20)

参考文献数

24

被引用文献数

1 2

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アラビノキシランは,植物細胞壁の成分の一つであり,β-1,4キシラン主鎖にα-1,2またはα-1,3結合でアラビノースが側鎖として結合している構造をとっている.α-L-アラビノフラノシダーゼは,そのアラビノキシランのキシラン主鎖と側鎖アラビノース間の結合を切断する酵素である.Aspergillus kawachii由来のα-L-アラビノフラノシダーゼB (AkAbf54) は,構造未知である糖質分解酵素ファミリー54に属しており,反応機構なども不明であった.われわれはこのAkAbf54のX線結晶構造解析を行った.AkAbf54をPichia pastorisで大量発現させ,結晶構造解析を行った.全体構造を明らかにしたところ,AkAbf54は触媒ドメインとアラビノース結合ドメインの二つのドメインから構成されていた.アラビノースとの複合体構造では,アラビノースが触媒ドメインに1分子,アラビノース結合ドメインに2分子結合していた.複合体構造および変異体を用いた実験などから,求核残基がGlu221,酸/塩基触媒がAsp297であることを明らかにした.興味深いことに隣り合ったシステイン残基Cys176およびCys177がジスルフィド結合を形成し,アラビノースを疎水的に認識していた.アラビノース結合ドメインは,糖質結合ドメイン (CBM) ファミリー13と似たフォールドをとっていた.しかし,糖リガンド結合部位やモチーフが異なるなどいくつか異なる点がみられた.これらのことを考慮に入れた結果,アラビノース結合ドメインは新規な糖質結合ドメインであるCBM42に分類された.われわれはCBM42の詳細な機能解析を行い,CBM42はヘミセルロースの側鎖の糖であるアラビノースのみを認識して結合するという,これまでには例のない新規な糖質結合ドメインであることを示した.

著者

大河内薫 若林杏樹

出版者

サンクチュアリ出版

巻号頁・発行日

2018

著者

古澤 賢彦 金本 勇 若尾 義人 高橋 貢 宇根 有美 野村 靖夫

出版者

Japan Veterinary Medical Association

雑誌

日本獣医師会雑誌 = Journal of the Japan Veterinary Medical Association (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.48, no.7, pp.501-504, 1995-07-20

参考文献数

16

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チャウチャウ系雑種雄犬 (1歳4ヵ月齢) が腹水と徐脈を主徴として来院した. 高度の心拡大をともなう特発性心房停止を認め, 利尿剤投与と腹水の穿刺除去を継続したが, 11ヵ月の経過で死亡した. 剖検では高度の右房拡張が, 病理組織学的検査では心房の脂肪線維化が認められ, 基礎疾患として特発性右房拡張症が考えられた.

著者

若林 正丈

雑誌

東洋文化研究 (ISSN:13449850)

巻号頁・発行日

no.5, pp.121-139, 2003-03-31

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It is a well-known fact that identity politics emerged in Taiwan following its political democratization. Competing notions and discourses concerning the identity of Taiwan’s polity are vying for political support. This can be better understood in the context of post-war years, when the Taiwall state was reconstructed as a“settler state”(in Ronald Weitzer’s term)by the Chinese Nationalist Party(the Kuomintang:KMT). KMT’s retreat to Taiwan after its defeat in the Civil War against the Chinese Communists restructured Taiwan’s multi-ethnic society by bringing in a new “ethnic”group, the Mainlanders. The Mainlanders or Waishengren (literally people of outer provinces), who fled with the KMT regime to Taiwan, also monopolized the core positions of the settler state. Although this is a widely recognized fact, academic studies concerning this situation and the role of Waishengren in post-war Taiwan remain limited. This study is a preliminary effort to contribute to the existing researches on Waishengren. It first shows that a deep ethnic division between Waishengren and Benshengren (literally people of this province)was formed as a result of Bensh engren’s uprising against the KMT-led Taiwan provincial government, on February 28,1947, and the subsequent harsh suppression which claimed between 180,00 and 28,0001ives(the February 28 1ncident). Based on the demographic data of Waishengren, the study then provides a rough picture of the social outlook of Waishengren during the early years of their settlement in Taiwan.

著者

若松 正志

出版者

日本史研究会

雑誌

日本史研究 = Journal of Japanese history (ISSN:03868850)

巻号頁・発行日

no.702, pp.4-30, 2021-02

著者

劒持 若菜 河瀬 彰宏

雑誌

研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC) (ISSN:21888914)

巻号頁・発行日

vol.2021-EC-59, no.40, pp.1-5, 2021-03-09

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本研究では,ダンス評価時における視線計測実験を実施し,AIST Dance Video Databace の映像を用いてダンス経験者と未経験者のダンス評価時の注視傾向を比較した.注視部位の時間に対して統計的検定を実施した結果,注視部位とダンス経験に関連があること,経験者が頭部や手先を注視する傾向にあること,未経験者が胴体など身体の中心に近い部分を注視する傾向があることを明らかにした.

著者

秦野 賢一 金沢 一樹 山津 健司 角田 欣一 窪田 健二 若松 馨

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第25回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.195, 2014 (Released:2014-12-16)

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製糖工程で発生する廃糖蜜から回収される暗色物質(DM)の特性解析を行い、DMが金属結合活性を持つことを見出した。現在、植物と共に金属結合剤などを添加し土壌の重金属の易動性を高めることによる効率的な植物修復が研究されている。植物修復の促進剤としてのDMの可能性を検証する為に、各種重金属塩を含む寒天培地中にDMを添加することによるダイコンRaphanus sativusの成長阻害の軽減効果を調査した。軽減効果が確認されたPb2+, Zn2+, Ni2+, Cu2+に関しては、DMを含めた4種類のキレート剤による植物体のバイオマス量と金属蓄積量に与える影響についても検証した。硫酸銅添加培地では、DMのみが植物体のバイオマス量とCu2+蓄積量の両者を同時に促進することができた。このことは、銅汚染土壌における理想的な次世代型植物修復の促進剤としてDMが大きな可能性をもっていることを示唆した。

著者

若林 晃央 吉田 真琳

出版者

福島工業高等専門学校

雑誌

研究紀要 = Research reports, National Institute of Technology, Fukushima College (ISSN:09166041)

巻号頁・発行日

no.59, pp.75-82, 2018

著者

瀬戸 夕輝 佐戸川 弘之 佐藤 洋一 高瀬 信弥 若松 大樹 黒澤 博之 坪井 栄俊 五十嵐 崇 山本 晃裕 横山 斉

出版者

特定非営利活動法人 日本心臓血管外科学会

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.140-143, 2011-05-15 (Released:2011-08-24)

参考文献数

9

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症例は83歳男性.2006年に,他院にて高度房室ブロックに伴うAdams-Stokes syndromeのため左鎖骨下から経静脈的にペースメーカー(pacemaker : PM)(DDD)を移植された.2008年にPM電池留置部の創部離開を生じた.滲出液の培養は陰性であり,PMの金属によるアレルギー性皮膚潰瘍疑いと診断された.PM電池をpolytetrafluoroethylene(PTFE)シートで被覆し左鎖骨下に移植されたが再び創部の離開を生じ,対側の右鎖骨大胸筋下にPM再移植術を受けた.その後,電池感染のためPM電池を摘出された.高度房室ブロックによる徐脈を認めたため,同年12月10日当院紹介となり救急搬送された.同年12月18日に全身麻酔下に季肋部正中切開による心筋リード植え込み術(VVI)を施行した.感染による縦隔洞炎のリスクも考慮し小切開としたため,心室リードのみの留置とした.また皮膚部分で生じやすいPM金属との免疫反応を予防するためにPM電池とリードの両方をPTFEシートで被覆し,PM電池は腹直筋下に留置した.術後経過は良好で創部離開を認めなかった.また術後4カ月後のパッチテストではニッケルとシリコンに対してのアレルギー反応を認めたため,本症例の皮膚離開がPMの素材に対するアレルギーが原因であったと診断した.PM素材に対するアレルギー患者へのPM電池植え込み術の1例として報告した.

著者

平賀 高市 若林 佳織 松浦 宣彦

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.57-62, 2010

参考文献数

4

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あたかもノートPCのタッチパッドで操作しているかのようなジェスチャにより,マウスの基本操作である,カーソル移動,クリック,ドラッグ,クラッチの各操作を行える仮想タッチパッドシステムを構築した.各操作は,2台のカメラで操作者のジェスチャを撮像した動画を画像処理することで得られる,操作者の指先の三次元軌道を解析することにより検出される.また,熟練者と初心者による性能評価のための予備実験を行った.

著者

若林米吉 著

出版者

日本逓信学会

巻号頁・発行日

1928

著者

若林 克己

出版者

日本比較内分泌学会

雑誌

日本比較内分泌学会ニュース (ISSN:09139044)

巻号頁・発行日

vol.11, no.39, pp.13-17, 1985

著者

若生国栄 著

出版者

光融館

巻号頁・発行日

1904

著者

若松 加寿江 先名 重樹

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.2_124-2_143, 2014 (Released:2014-05-23)

参考文献数

42

被引用文献数

2 1

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本論文は、2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震によって東北地方に発生した液状化とその被害、および液状化地点の土地履歴、微地形区分について述べている。東北地方で液状化が確認された市区町村は、東北6県63市区町村に及んだ。最も液状化が多く発生したのは、宮城県、次いで福島県、岩手県である。青森県、秋田県、山形県でも局所的に液状化被害が起きた。液状化発生地点は、北上川、鳴瀬川、吉田川、江合川、阿武隈川などの大河川の沿岸に集中していた。東北地方は、関東地方に比べて埋立地が少なく、海岸部は津波で浸水したこともあり、埋立地で確認された液状化は少なかった。仙台市では丘陵地帯の造成宅地の谷埋め盛土部分での液状化被害も多かった。宮城県の大崎平野には池沼の干拓地が多く存在するが、これらの旧池沼には液状化の発生は確認されなかった。

著者

三宅 和夫 若井 邦夫 伊藤 則博 後藤 守 浜名 紹代 臼井 博 吉村 典子

出版者

北海道大學教育學部

雑誌

北海道大學教育學部紀要 (ISSN:04410637)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.1-66, 1974-03