著者

近藤 久禎 森野 一真 阿南 英明 本間 正人 大友 康裕 小井土 雄一

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.3_49a, 2010-08-25 (Released:2011-07-20)

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著者

近藤 久雄 勝部 亜矢 黒澤 英樹 佐々木 亮道 阿部 恒平 三輪 敦志

出版者

一般社団法人 日本活断層学会

雑誌

活断層研究 (ISSN:09181024)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.43, pp.i-ii, 2015-09-30 (Released:2016-09-09)

被引用文献数

1

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(口絵1) トレンチ調査地および周辺の地形写真.2014年長野県北部の地震(Mj6.7)では,糸魚川-静岡構造線活断層系・神城断層の一部が活動し,約9kmの区間で地表地震断層が出現した.神城断層は糸魚川-静岡構造線の最北端を構成する断層で,いわゆる北部フォッサマグナの西端に位置する.写真は,糸静線の西側に分布する主として花崗岩類からなる北アルプス側から東へ向かって撮影したものである.写真中央の丘陵は,神城断層の東側に分布する鮮新-更新統の大峰帯からなり,さらに背後(東側)にみられる定高性を持つ山地は,フォッサマグナを充填する鮮新統・中新統からなる.丘陵の西縁と沖積低地の境界付近を神城断層が延びており,大局的には山地と盆地の境界付近を姫川が北流し,地表地震断層は姫川左岸側の沖積低地や河床に出現した.トレンチ用地は,堆積物の年代や層相を考慮し,写真中央付近の沖積低地面上で実施した.(口絵2) 地震直後のトレンチ掘削用地の写真.白馬村飯森地区に位置するトレンチ調査用地の水田では,地震に伴い0.5mの上下変位を伴う撓曲崖が出現した.写真は,地震から2日後の2014年11月24日に撮影したものである.周辺では約600mの区間にわたり地表地震断層が連続して出現したが,断層上盤側のトレンチ長さを十分に確保できること,米軍撮影の空中写真でみられる姫川の旧河道をできるだけ避けることを考慮して,掘削用地を選定した.(口絵3) トレンチ掘削後の全景写真.西へ向かって撮影.トレンチは,飯森地区の水田の災害復旧工事計画等を考慮して2015年3月に実施した.トレンチ掘削は,除雪後に地表地震断層の痕跡を消失しないよう慎重におこない,調査期間中の降雪に備えて屋根を設置するよう準備した.(口絵4) トレンチ掘削後の南壁面の写真.トレンチ壁面には,地表地震断層に連続する明瞭な断層が露出した.調査期間中はトレンチを覆い尽くす屋根を設置して,トレンチ内の作業や安全が確保できるように努めた.詳細は表紙説明を参照.

著者

高橋 礼子 近藤 久禎 中川 隆 小澤 和弘 小井土 雄一

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.20, no.5, pp.644-652, 2017

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<p><b>目的</b>:大規模災害時には巨大な医療ニーズが発生するが,被災地内では十分な病床数が確保できず被災地外への搬送にも限界がある。今回,実際の地域での傷病者収容能力の確認を行うべく災害拠点病院の休眠病床・災害時拡張可能病床の実態調査を行った。<b>方法</b>:全災害拠点病院686施設に対し,許可病床・休眠病床・休眠病床の内すぐに使用可能な病床・災害時拡張可能病床についてアンケート調査を実施した。<b>結果</b>:回収率82.1%(許可病床258,975床/563施設),休眠病床7,558床/179施設,すぐに使用可能な休眠病床3,751床/126施設,災害時拡張可能病床22,649床/339施設であった。<b>考察</b>:いずれの病床使用時にもハード面・ソフト面での制約はあるが,被災地外への搬送に限界があるため,地域の収容能力を拡大するためには,休眠病床・災害時拡張可能病床は有用な資源である。今後,休眠病床の活用や災害拠点病院への拡張可能病床の普及を進めると共に,各種制約も踏まえた医療戦略の検討が課題である。</p>

著者

近藤 久 谷口 節子

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本微生物學病理學雜誌

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.211-219, 1942

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京都ハ傅染性牛流産菌ノ汚染地帯ナルヲ以テ, 罹患牛, 汚染牛乳等ニ接觸スル機會多キ牧夫並ニ牛乳處理者間ニハ<I>Bang</I>氏病患者ガ潜在スルニ非ズヤトノ豫想ノ下ニ京都市近郊ノ21牧場116名ニ就キ血清反應試驗ヲ施行セルニ, 豫期ニ反シテ2名ノ感染容疑者ヲ發見セルニ止マレリ.

著者

大野 龍男 小井土 雄一 近藤 久禎 市原 正行

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.98-98, 2017-11-30

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東日本大震災では 383 隊 (1852 人) の DMAT が被災地で医療支援活動を行なった.活動終了後派遣された DMAT 隊員にアンケートを行なった中で,特にロジスティクスに関する回答で通信手段の不足,脆弱な通信環境,情報の不足,過多,錯綜があげられた.この為,今後起こりうる可能性の高い首都直下地震や南海トラフ地震に対応すべく DMAT では災害時に強い複数の通信インフラの導入整備及び研修を実施している.

著者

近藤 久雄 岩切 一宏 谷 広太 佐竹 健治

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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The 2016 Kumamoto earthquake (Mj 7.3; Japan Meteorological Agency magnitude) caused devastating damages and more than 180 casualties. It occurred in an active fault zone and surface ruptures appeared mostly along the previously mapped active faults (The Headquarters for Earthquake Research Promotion-HERP, 2016). The source fault was a part of the Futagawa fault zone that has been evaluated for long-term forecast of destructive earthquake occurrence in Japan (HERP, 2002; 2013). The Mj 7.3 earthquake was the first case, after the 1995 Kobe earthquake, that characteristic earthquake with surface rupture occurred on the major active fault zone evaluated by HERP. It coincides with the past estimation of the average occurrence interval of 10-20 years of an earthquake on those active faults in Japan (Secretariat of HERP, 2001). Meanwhile, the occurrence of large (Mj≥6.8) earthquakes on minor active faults has been more frequent in recent years. Under these circumstances, we re-examined the frequency and probabilities of large (Mj≥6.8) earthquakes on active faults in the last 125 years. In order to classify the damaging earthquakes on active faults, we used the catalogue of damaging earthquakes in Japan (Usami et al., 2013) and previously evaluated reports by HERP.In total, 28 large (Mj≥6.8) damaging crustal earthquakes occurred in the last 125 years, and 22 of them (80 %) are related with mapped active faults, and 6 (20 %) are not. The 22 earthquakes in 125 years yield the average recurrence interval of 5.7 years. Using the individual recurrence intervals, 4.6+/-3.7 years is obtained for all large (Mj≥6.8) damaging earthquakes and 6.0+/-5.5 years for those on active faults. These estimates clearly show shorter recurrence intervals than the previous estimation made in 2001. We also examined the frequency distribution of recurrence intervals of all the large (Mj≥6.8) damaging earthquakes. The distribution shows a bimodal distribution consisting of two groups: one <6 years and another >8 years. The average recurrence interval of the former group is 2.9+/-1.5 years, which is extremely short in comparison with the average recurrence interval in the last 125 years. The longest interval in the latter group is 17 years between the 1978 Izu-Oshima-Kinkai earthquake and the 1995 Kobe earthquake. It is thus apparent that the occurrence of the Mj≥6.8 damaging earthquakes exhibits the temporal clustering and long quiescence periods.Under the assumption of Poisson process, we then calculated the earthquake probability within the next 5, 10 and 30 years for entire Japan. We obtained 72%, 92%, 100% probabilities for all Mj≥6.8 damaging earthquakes, and 62%, 86%, 99.7% for active fault earthquakes, respectively. Assuming the present day is within a clustering period, the probability increases up to 68-97% within the next 5 years. We further investigated the temporal clustering and the timing of mega-thrust earthquakes along the subduction zones. In northeastern Japan, 5 active fault earthquakes occurred within 5 years before and after the 2011 Tohoku earthquake. In southwestern Japan, 3 active fault earthquakes occurred within 5 years before and after the 1944 Tonankai and 1946 Nankai earthquakes. These frequencies are comparable with the average recurrence interval of 2.9+-1.5 years for the above-mentioned <6 years group. This result is in accord with the previously known idea that inland crustal earthquakes increase before and after the occurrence of mega-thrust earthquakes along the subduction zones, although the above probability is computed with the assumption of Poisson process, hence it is time-independent. We can reasonably expect the occurrence of a few active fault earthquakes before the upcoming Nankai earthquake, probably 3 to 5 active fault earthquakes. To forecast them more accurately, the earthquake probability based on the BPT model for individual active faults and time-dependent seismic hazard assessment are necessary.

著者

近藤 久 栗原 正仁 大内 東

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第40回, no.データ処理, pp.974-975, 1990-03-14

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一般に項書き換えシステムの停止性を検証することは決定不能な問題であることが知られているが、Dershowitzによって提案された単純化順序を用いることによって、特定のクラスの項書き換えシステムの停止性を検証することが可能である。本稿では単純化順序として辞書式経路順序を仮定するが、本稿の考え方は他の順序を仮定しても成り立つ。辞書式経路順序を用いるためには、項を構成している演算子の集合上の半順路を決定しなければならない。この半順路を決定する問題は、多くの不必要な探索、矛盾の再発見、不必要な推論を行う。これらの問題点を避けて効率よい問題解決を実現するためのアーキテクチャとしてATMSが提案されている。本稿では、ATMSを用いた停止性検証システムの開発について述べる。

著者

近藤 久美子

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

no.3, pp.43-73, 1988-03-31

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叙事詩には、ふつう、ことばの上でもまた内容的にも繰り返しが多くみられる。ホメロス学者のミルマン・パリーは、なぜ同じことばで同じことを何度も繰り返す必要があるのか、を問題にした。ホメロスが後世の、あるいは現代作家と同じように、紙とペンを使って書いたのであれば、むしろ繰り返しを避けたのではないか。つまりホメロスは文字を使わずに、あのように長く、複雑な物語詩を作り上げたのである。繰り返し使われる詩句は、特定の意味を伝えると同時に、詩行の特定の部分を埋めるよう工夫されている。したがって詩人は、そのような定型句をモザイクのように巧みに組み合わせることによって、口頭で、しかも一定の速度で物語らなければならないという要求に答えたのである。パリーの研究によると、ホメロス作品はすべて定型句から成っているという。しかも意味と定型句の関係は、ほぼ一対一対応である。何世代にもわたって受け継がれ、練り上げられてきた定型句、いわば叙事詩のことばを、用いたからこそ、ホメロスは素晴らしい叙事詩を残すことができたのである。小論は、以上のようなパリーの口頭詩論にもとづいて、フェルドウスイーの『シャー・ナーメ』が口頭詩の技術をもって作られていることを明らかにするものである。イランの代表的叙事詩とされながらも、『シャー・ナーメ』は、著者自ら文字資料に言及しているため、これまで狭義のliteratureとして扱われ、叙事詩としての特徴は、特に問題にされることもなかった。それどころか、先に述べたような口頭で作られた叙事詩に特有の語句やテーマの繰り返しは、文学作品として規定されているため、欠点として指摘されている。そこで、小論はパリーの後継者、アルバート・B・ロードが挙げる、口頭詩であるか否かを決める三つの規準、(a)定型句が使われていること、(b)一詩行内で文が完結していること、(c)一行が定型句から成るように物語がテーマの組み合わせによって作られていること、にそって『シャー・ナーメ』がどのように作られているかを順次考察していく。この手続きを経て初めて『シャー・ナーメ』を理解することができると考えるからである。

著者

小井土 雄一 近藤 久禎 市原 正行 小早川 義貴 辺見 弘

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.495-501, 2011-12

被引用文献数

1

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背景:今日の急性期災害医療体制は,阪神淡路大震災の反省に基づき研究が行われ,研究成果が国の施策に活かされることにより構築された.その本幹を成すものは,災害拠点病院,DMAT(災害派遣医療チーム),広域医療搬送計画,EMIS(広域災害救急医療情報システム)の4本柱である.今回の震災においては,くしくもこの新しい急性期災害医療体制が試される結果ともなった.しかしながら,今回の震災における医療ニーズは,阪神淡路大震災とは全く違ったものであった.DMATにおいても,これまで超急性期の外傷を中心とする救命医療に軸足を置いてきたが,今回の震災においては,また新たな対応を要求された.目的:今回の震災においてDMATの医療活動が効果的に行われたか後方視的に検証し,課題を抽出することにより,DMAT事務局として今後のDMATのあり方に関する研究の方向性を示すことを目的とした.方法:2011年3月11日発生した東日本大震災に対して,DMAT380チーム,1,800人の隊員が全都道府県から出動した.全380チームの活動報告書を基に,指揮命令系統,病院支援,域内搬送,広域医療搬送,入院患者避難搬送などそれぞれのDMAT活動実績をまとめ,課題を抽出した.活動報告書は著者らが所属するDMAT事務局が共通フォーマットを作成し,2011年6月にインターネット配信し回収した.結果:今回の震災では,DMAT隊員1.800人を超える人員が迅速に参集し活動した.指揮命令系統においては,国,県庁,現場まで統括DMATが入り指揮を執った.急性期の情報システムも機能し,DMATの初動はほぼ計画通り実施された.津波災害の特徴で救命医療を要する外傷患者の医療ニーズは少なかったが,被災した病院におけるDMATの病院支援は十分に効果的であった.本邦初めての広域医療搬送が行われたことも意義があった.また急性期の医療ニーズが少なかった一方で,発災後3〜 7日に病院入院患者の避難等様々な医療ニーズがあったが,このような医療ニーズに対してもDMATは柔軟に対応し貢献した.考察:本震災において行われた急性期災害医療を,阪神淡路大震災時と比較すると,被災地入りしたDMATの数だけをとっても,隔世の感を持って進歩したと言え,これまでの研究の方向性が間違っていなかったことが証明された.しかしながら,今回の地震津波災害においては,阪神・淡路大震災に認められなかった様々な医療ニーズが出現し,その中には今まで研究されていない領域のものもあった.東海・東南海・南海地震が連動した場合は,今回と同じ医療ニーズが生じると考えられ,DMATに関しては,これまでやってきた阪神淡路大震災タイプ(直下地震)の対応に加え,更なる対応が必要と考える.研究の方向性に関しても,今まで課題に挙がっていなかった部分を,今回の教訓をもとに進めて行く必要がある.

著者

谷川 攻一 細井 義夫 寺澤 秀一 近藤 久禎 浅利 靖 宍戸 文男 田勢 長一郎 富永 隆子 立崎 英夫 岩崎 泰昌 廣橋 伸之 明石 真言 神谷 研二

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.9, pp.782-791, 2011-09-15 (Released:2011-11-15)

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

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東日本大震災は,これまでに経験したことのない規模の地震・津波による被害と福島第一原子力発電所の事故を特徴とした複合型災害である。3月11日に発生した地震と巨大津波により福島第一原子力発電所は甚大な被害を受けた。3月12日には1号機が水素爆発を起こし,20km圏内からの避難勧告が出された。14日には3号機が爆発,15日の4号機爆発後には大量の放射性物質が放出されるという最悪の事態へと進展した。一方,この間,原子力災害対応の指揮本部となるべく福島県原子力災害対策センターも損壊を受け,指揮命令系統が十分に機能しない状態となった。20km圏内からほとんどの住民が避難する中で,医療機関や介護施設には推定でおよそ840名の患者が残されていた。これらの患者に対して3月14日に緊急避難が行われた。しかし,避難患者の受け入れ調整が困難であり,重症患者や施設の寝たきり高齢患者などが長時間(場合によっては24時間以上)にわたりバス車内や避難所に放置される事態が発生した。不幸にも,この避難によって20名以上の患者が基礎疾患の悪化,脱水そして低体温症などで死亡した。一連の水素爆発により合計15名の作業員が負傷した。その後,原子炉の冷却を図るべく復旧作業が続けられたが,作業中の高濃度放射線汚染による被ばくや外傷事例が発生した。しかし,20km圏内に存在する初期被ばく医療機関は機能停止しており,被ばく事故への医療対応は極めて困難であった。今回の福島原子力発電所事故では,幸い爆発や放射線被ばくによる死者は発生していないが,入院患者や施設入所中の患者の緊急避難には犠牲を伴った。今後は災害弱者向けの避難用シェルターの整備や受け入れ施設の事前指定,段階的避難などを検討すべきである。また,緊急被ばくへの医療対応ができるよう体制の拡充整備と被ばく医療を担う医療者の育成も急務である。

著者

近藤 久史 二文字 理明

出版者

神戸女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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スウェーデンの「あなたへ」シリーズを活用して、小学校高学年を中心に授業実践を試みた。ほぼ同一の教材を使用し、ほぼ同一の理念、近似の方法で実践を行っても、学校の雰囲気や担任教師の個性によってそれぞれに魅力のある授業が展開されることが実証できた。絵本のもつ力強いメッセージ性もさることながら、児童が変容すると共に教師もまた自らを変容させてこそ、絵本から発する価値観が心に響くことになる。「心に響く共感」の共有体験がその後の児童の生活にどのように生きてくるかはこれからの児童の成長を見守らねばならない。

著者

萬宮 健策 堀 一成 松本 健二 石島 悌 平松 初珠 片桐 真子 米田 信子 藤家 洋昭 山根 聡 宮本 マラシー 竹原 新 竹村 景子 高橋 明 近藤 久美子 長谷川 信弥

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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言語横断的な会話文および語彙データベース作成が、本研究の最大の目的であった。言語によってデータベースの大きさにばらつきは出たものの、多言語間での語彙や短文の簡易検索や、一部の言語における映像資料との連携などが可能となった。日本では商業ベースで注目されることが少ない、いわゆるLCTL(LessCommonlyTaughtLanguages)の外国語教育への応用も含め、これまでにあまり例を見ない使用に耐えるデータベースが構築され、当初の目的は概ね達成できたと考える。

著者

近藤 久貴 國田 美穂子 櫻沢 繁 秋田 純一 戸田 真志 中村 裕一

出版者

ヒュ-マンインタフェ-ス学会

雑誌

ヒューマンインタフェース学会研究報告集 : human interface (ISSN:13447270)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.113-116, 2008-06-02