著者

齊藤 壽彦

出版者

千葉商科大学国府台学会

雑誌

千葉商大論叢 (ISSN:03854558)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.1-55, 2022-11-30

著者

齊藤 恭紀 菅 倫寛

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.265-266, 2022-12-15 (Released:2022-12-17)

参考文献数

10

著者

栁田 薫 新村 末雄 柴原 浩章 寺田 幸弘 齊藤 英和 遠藤 克

出版者

JAPANESE SOCIETY OF OVA RESEARCH

雑誌

Journal of Mammalian Ova Research (ISSN:13417738)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.59-65, 2013 (Released:2013-05-23)

参考文献数

4

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日本卵子学会では,生殖補助医療の核心を担う胚培養士の知識と技術の維持と向上を目的として,生殖補助医療胚培養士,管理胚培養士の資格認定を実施してきた.現在までに認定された胚培養士の状況について報告する.生殖補助医療胚培養士については,平成14年から生殖補助医療胚培養士認定審査会を実施し,現在まで1,006名が認定された.認定者において女性が79.8%を占めた.また,20~29歳が71.3%を占めた.教育背景としては大学卒・大学院修了が多く63.7%であった.学歴の専門性では生物学・動物関連学科が41.3%であった.また,学位取得者(修士・博士)は24.3%であった.審査時での実務経験が1–2年が最も多く48.8%で,不合格率が20.5%ともっとも高かった.勤務施設は医院・クリニックが多く69.1%となった.認定の更新率は70.6%であり,20.5%が資格凍結を行っている.生殖補助医療管理胚培養士の資格については,平成19年から日本生殖医学会と共同で認定を行い,現在まで14名が認定された.職種としての胚培養士の認知も進み,人数も大きな数字になってきており,公的資格制度への発展が強く望まれる.

著者

樋口 晃生 齊藤 修治 池 秀之 三箇山 洋 原田 浩 三辺 大介 今田 敏夫 山本 直人 湯川 寛夫 利野 靖 益田 宗孝

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.68-73, 2014 (Released:2014-01-31)

参考文献数

12

被引用文献数

8 8

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【目的】大腸癌術前症例に3D-CT angiography(3D-CTA)を施行し動脈の走行分類を行う.【方法】2012年3月から8月の新規大腸癌患者56例に対し3D-CTAを行い(1)右結腸動脈(2)中結腸動脈(3)左結腸動脈およびS状結腸動脈の分岐走行を分類した.【結果】(1)右結腸動脈:上腸間膜動脈からの独立分岐(Type A)が25.0%,中結腸動脈からの分岐(Type B)が37.5%,回結腸動脈からの分岐(Type C)が26.8%,欠損例(Type D)が10.7%であった.(2)中結腸動脈:右枝と左枝が共通幹を形成しているものが80.4%,右枝と左枝が独立して分岐しているものが12.5%であった.副中結腸動脈は33.9%に認められた.(3)左結腸動脈およびS状結腸動脈:左結腸動脈とS状結腸動脈が独立して分岐(独立分岐型)が51.8%,同じ部位から分岐(同時分岐型)が16.1%,共通幹形成(共通幹型)が32.1%であった.【結語】3D-CTAによる動脈走行分類は腹腔鏡下手術をはじめとしたすべての大腸癌手術に有用と思われる.

著者

齊藤 知範

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.25-41, 2018-10-20 (Released:2020-03-20)

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アグニューは,マートンの古典的な緊張理論を改訂し,一般緊張理論(GST)として再生した.それ以来,人々がなぜ犯罪へと追い込まれるのかを説明する有力な枠組みとして,一般緊張理論は幅広い支持を集めてきた.一般高齢者と初回の万引きにより検挙された高齢被疑者をマッチドペアにしたデータセットを用いて,一般緊張理論における2つの種類の緊張が高齢者の万引きリスクに影響するかを分析した.ひとつの緊張は目標を達成することができないことであり,もうひとつの緊張は価値あるものを失っていることである.また,対処スキル,社会経済的地位,セルフコントロール,ソーシャルサポートの供与が高齢者の万引きのリスクを低減させるかについても,分析した. 主要な結果は,以下に示すとおりである.1 目標を達成することができないことは,高齢者による万引きのリスクの高さに影響する.2 価値あるものを失っていることは,高齢者による万引きのリスクの高さに影響する.3 社会経済的地位,セルフコントロール,ソーシャルサポートの供与は,高齢者による万引きのリスクを低減させる. 結果にもとづき,理論的含意,実践的含意についても議論する.

著者

齊藤清太郎著

出版者

明治書院

巻号頁・発行日

1918

著者

齊藤 広子 中城 康彦 小川 清一郎

出版者

公益社団法人 都市住宅学会

雑誌

都市住宅学 (ISSN:13418157)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.79, pp.131-139, 2012 (Released:2017-06-29)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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The selling and buying system in California can be divided into two processes. The first process is the process to make an agreement to purchase and the second is to verify the agreement and execute the contract. Throughout these processes, various professionals such as real estate agent, inspector,appraiser, the title insurance company, escrow company serve to both the seller 's side and buyer 's side. Almost of all the information is investigated and given by the real estate company in Japan, but the divisions of professional roles are established in CA. The accumulation of Information in both private and public sectors contribute to speed up the survey. The information disclosure about living environment like TDS is the legal duty not ylno fo the seller but also on the seller ’ s agent. The division of professional roles and the accumulation of information may support the real estate company to survey and disclose more useful information and fasten the transaction.

著者

森 貴司 桑原 知剛 齊藤 圭司

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.72, no.11, pp.800-804, 2017-11-05 (Released:2018-08-06)

参考文献数

25

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レーザー光などの高強度,高周波数の周期外場によって非平衡状態に駆動された系は様々な興味深い性質を示すことが知られている.周期外場による効果を積極的に用いることで平衡状態では実現が困難な新奇物性を探究しようという研究が,近年強相関電子系や冷却原子系の分野で活発に進められている.周期外場に駆動された量子多体系は豊富な物理現象を示すと考えられている一方,周期外場によって系はエネルギーを吸収し続け,ついには完全に無秩序な高温の状態に緩和していくことが予想される.近年の孤立量子系における熱平衡化についての理論的整理を通して,固有状態熱平衡化仮説(ETH)という考え方が熱平衡化を説明する有望な視点の一つを与えるものとして提案され,数値計算によってその妥当性が確かめられてきた.このETHの周期駆動系への自然な拡張(これをフロケETHという)は,熱的に孤立した周期駆動下での量子多体系は最終的に温度無限大の状態に行き着くことを予想する.この予想は,強相関電子系や冷却原子系で議論されている周期外場下での興味深い非平衡状態は実際には真の定常状態ではなく,有限の寿命を持った準定常な非平衡状態であることを示唆する.それでは,完全に無秩序な状態に行き着く前に,このような準定常的な状態が本当に存在するか,存在するとしたら,それを理論的にどう理解できるか,という問題は非平衡統計物理学の基礎論の観点から面白い問題である.また,周期駆動と多体効果によって創発した興味深い物性がどの程度の時間スケールにわたって持続するのか,つまりこのような非平衡状態の安定性を明らかにすることは新奇物性の探究の面でも重要である.我々は,フロケ理論の数学的に厳密な解析によって,これらの問題に答えることに成功した.具体的には,フロケ理論で重要な役割をするフロケハミルトニアンのマグナス展開の漸近級数的な性質を数学的に厳密に証明し,この漸近収束性が,興味深い非平衡準定常状態が長時間にわたって安定に存在することを保証することを明らかにした.さらに,そのマグナス展開の発散の仕方から,非平衡定常状態が持続する時間スケールの下限を評価することができる.これらの研究によって,高強度,高周波数の外場のもとで,量子多体系は準定常状態に緩和した後に真の定常状態に緩和する,二段階緩和過程(Floquet prethermalization)が普遍的に生じることが明らかになった.この準定常状態は,フロケハミルトニアンのマグナス展開を低次で切断することによって得られる,静的な有効ハミルトニアンのGibbs状態(熱平衡状態)によって記述される.したがって,周期外場によって駆動された系の新奇物性を探究するという目的を達成するための基本的戦略は,「対応する有効ハミルトニアンの熱平衡状態が望ましい性質を持つように,物理系と周期外場をうまく選ぶべし」,ということになる.

著者

齊藤 伸

雑誌

聖学院大学総合研究所Newsletter

巻号頁・発行日

vol.Vol.32, no.No.1, pp.36-37, 2022-09-01

著者

齊藤 洋克 種村 健太郎 菅野 純 北嶋 聡

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第49回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.S20-5, 2022 (Released:2022-08-25)

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発生-発達期の脳では、様々な神経シグナルが厳密に制御され、それを用いて神経回路網が構築される。一方で、この時期の脳は、環境要因の影響を受けやすいことも指摘されている。外因性の神経作動性化学物質は環境要因の代表例であり、神経シグナルの攪乱により正常な神経回路網の形成を妨げ、その結果として、成熟後の脳の高次機能に悪影響を及ぼす恐れがある。そして、自閉スペクトラム症や統合失調症といった精神疾患については、胎児期、小児期における神経作動性化学物質の曝露が要因の1つとして懸念されている。そのため、神経作動性化学物質に対し高感受性を示す子どもの脳の特性を考慮し、従来の神経毒性試験では検出し難い遅発性の脳高次機能に対する影響について慎重に検討することが重要であると考える。そこで、我々はマウスを用いて、神経作動性化学物質の脳の高次機能への影響を解析するため、自発運動量、情動行動、学習記憶能、情報処理機能の変化を客観的かつ定量的に検出するバッテリー式の行動試験評価系、及び、遺伝子発現等の神経科学的物証を収集する方法を体系化した。ここでは、有機リン系農薬であるアセフェートの解析結果を中心に報告する。アセフェートを幼若期(2週齢)および成熟期(11週齢)の雄マウスに単回強制経口投与し、12~13週齢時にバッテリー式行動試験を行った結果、幼若期および成熟期高用量投与群において、質的に異なる行動異常が認められた。また、遺伝子発現解析により、幼若期高用量投与群の大脳皮質に軸索機能異常が生じていることや、成熟期高用量投与群の海馬の機能が低下していることが示唆された。本シンポジウムでは、実験動物を用いての化学物質の曝露実験結果が、ヒトの病態に結び付けられるのかについての議論を深めたい。

著者

齊藤 智樹

出版者

Japan Society for Science Education

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.15-20, 2022-12-03 (Released:2022-12-01)

参考文献数

24

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This study aimed to depict the structure of integrative STEM education. Referring to literature from the period when discipline-based education was actively discussed, the paper argues the nature of the structure, its three-dimensional view, and the differences depending on the structures of teaching and learning. As a result, it is shown that there is a need to reconsider the boundary between Inter- and Trans-disciplinary STEM education and to redefine the classification.

著者

吉川 貴史 齊藤 英治

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.91, no.12, pp.745-749, 2022-12-01 (Released:2022-12-01)

参考文献数

18

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電子の熱運動を介して温度勾配から電圧を生み出すゼーベック効果は,熱電変換技術の根幹を担ってきた.また近年,この電子スピン版であるスピンゼーベック効果が見いだされ,電子スピンの熱揺らぎを,スピン流を介して電圧に変換することも可能となった.しかしこれらの熱電現象は電子由来に制限されており,低温域では電子系のエントロピー凍結により抑制されてきた.本稿では最近我々が観測に成功した,固体中の核スピンを利用した熱電変換現象―核スピンゼーベック効果―について報告する.大きな核スピン(I=5/2)と強い超微細相互作用を示すMnCO3とPtの接合系において,極低温100mKまで増大する熱起電力を見いだし,その振る舞いが約30mKという小さなエネルギースケールで熱励起が可能な核スピンに由来することを示した.本実証により“核スピンの利用”という,低温域の熱利用技術に対する新しい視座が得られた.

著者

齊藤 忠彦 田島 達也 岩﨑 博道 岡本 隆太 高橋 幸三 財満 健史 大脇 雅直

出版者

日本音楽教育学会

雑誌

音楽教育学 (ISSN:02896907)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.25-35, 2021 (Released:2022-08-31)

参考文献数

4

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2019年12月に報告された新型コロナウイルスの影響は学校教育においても深刻である。特に音楽科では歌唱などの表現活動において飛沫拡散の可能性があるため, その対策を講じることが急務とされているが, 科学的な知見に基づく研究が遅れている。そこで, 本研究では, 飛沫可視化による検証実験を通して, 定量的なデータを得ながら, 歌唱の活動における飛沫感染対策に関わる検討を行うこととした。飛沫可視化によるマスク等の飛沫防護具の比較では, 「不織布マスク」「ガーゼマスク」「合唱用マスク」「マウスシールド」「フェイスシールド」の5種類の飛沫防護具を取り上げ, それらの中で最も飛沫抑制効果が高いのは「不織布マスク」であることを確認した。その他に, 「ハミング」「歌詞唱」「朗読」の比較検討, 「日本語」「ドイツ語」の比較検討なども行った。なお, 飛沫防護具着用による音響的な変化を捉えるために, 音声分析による検証実験を行った。

著者

齊藤 基生

雑誌

名古屋学芸大学研究紀要.教養・学際編 = The journal of liberal arts, Nagoya University of Arts and Sciences (ISSN:13498452)

巻号頁・発行日

no.9, pp.131-140, 2013-02

著者

奥田 和宜 水谷 康一郎 三村 岳史 奥村 俊介 服部 大輔 杵淵 紀世志 齊藤 靖博 田原 弘一 Okuda Kazuyoshi Mizutani Kouichiro Mimura Takefumi Okumura Shunsuke Hattori Daisuke Kinefuchi Kiyoshi Saito Yasuhiro Tahara Hirokazu

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

平成30年度宇宙輸送シンポジウム: 講演集録 = Proceedings of Space Transportation Symposium FY2018

巻号頁・発行日

2019-01

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平成30年度宇宙輸送シンポジウム(2019年1月17日-18日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)), 相模原市, 神奈川県

著者

齊藤 正和 佐藤 智秋 後藤 真希 坂本 薫 宮本 みづ江 田畑 陽一郎 伊東 春樹

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.47, no.7, pp.421-426, 2014 (Released:2014-08-02)

参考文献数

26

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【目的】外来血液透析 (HD) 患者の身体活動量に関連する因子を検討するとともに, HD施設までの通院方法と身体活動量および身体機能との関連について検討した. 【方法】外来HD患者53例 (男性34例, 女性19例, 平均年齢62±13歳) を対象とし, 基本情報, 合併症の重症度指標であるComorbidity Index, 栄養状態の指標であるGeriatric Nutrition Risk Index (GNRI), 身体機能の指標であるHD患者移動動作評価表, 身体活動量の指標であるLife Space Assessment (LSA) を調査した. 各調査項目とLSA得点との相関係数を算出し, LSA得点と有意な相関関係を示した因子を独立変数, LSA得点を従属変数とした重回帰分析を実施した. また, HD施設までの通院方法により通院自立, 送迎 (歩行) および送迎 (車いす) に分類し, HD施設まで通院が自立しているか否かを予測するLSA得点ならびに移動動作得点のカットオフ値をROC曲線より決定した. 【結果】LAS得点と有意な相関を認めた因子は年齢, GNRI, 透析期間, Comorbidity Index, 移動動作得点であり (p<0.05), LSA得点の規定因子として身体機能および年齢が抽出された (R2=0.54, p<0.01). また, 通院自立, 送迎 (歩行), 送迎 (車いす) の順で移動動作得点およびLSA得点は有意に低値を示し (p<0.05), HD施設までの通院方法が自立か否かを規定するLSA得点は, 63点 (ACU : 0.861, p<0.01, 95%CI 0.760-0.962), 移動動作得点は, 44点であった (ACU : 0.912, p<0.01, 95%CI 0.835-0.990). 【結語】HD血液透析患者の身体活動量の規定因子として, 年齢ならびに移動動作能力が抽出された.

著者

黒田 洪平 齊藤 兆古

出版者

法政大学情報メディア教育研究センター

雑誌

法政大学情報メディア教育研究センター研究報告 (ISSN:18807526)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.79-82, 2007-03-20

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電気電子機器に使用される全ての導体における高周波動作は表皮効果を喚起させてしまう.特に現代の高速なコンピュータ内部の高周波駆動するバスは熱損を引き起こす大きな表皮効果が起きる。本論文では、我々は多様な断面形状持つ導体高周波な電流を流した時の表皮効果の可視化を試みる。表皮効果の可視化により,電流分布が均一になるような最適な断面形状を持つ導体の探求を試みる。つまり銅損の可能な限り最小にする導体断面形状の最適化ということを意味する。 表皮効果などの電流分布の可視化することはヘルムホルツ方程式を解くことを本質としている。我々は等価回路を用いることにより変微分方程式を減らす準解析的手法を採用する。等価回路に流れる枝電流を求めることによって電流分布の可視化を行う。

著者

齊藤 桐

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.156-163, 2022 (Released:2022-09-01)

参考文献数

5

著者

齊藤 由里恵

出版者

日本財政学会

雑誌

財政研究 (ISSN:24363421)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.201-217, 2008 (Released:2022-07-15)

参考文献数

15

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本稿では,地方交付税がもつ財政調整機能によって,地方公共サービスの住民負担がどれだけ平準化されているか,地域間の財政調整機能を個々の経費ごとに分析をした。また,人口規模が全体の不平等化に及ぼす要因,各経費の全体の不平等度への寄与を分析した。 本稿の分析結果は次の通りである。①キング尺度による不平等度の測定では,財政調整前の財源(地方税)よりも財政調整後の財源(地方税+地方交付税)の不平等度が高い。そして,財政調整前財源と財政調整後財源の順位が大幅に逆転している。②経費別のキング尺度の結果では,各経費の総額と人件費はほとんど同様の値を示している。③タイル尺度による要因分析では,人口規模グループ別寄与度は,人口規模の小さい地域が全体の不平等度に寄与している。また,総額の構成要素の分解より,人件費が総額の不平等度を引き上げる要因であることが示された。

著者

細川 聖二 平田 義郎 齊藤 泰雄 内藤 裕美子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.58, no.9, pp.442-447, 2008-09-01 (Released:2017-04-28)

参考文献数

12

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国立情報学研究所では,目録所在情報サービス(NACSIS-CAT/ILL)の今後の在り方について,中長期的な視点で検討することを使命として,「学術コンテンツ運営・連携本部図書館連携作業部会」の下に「次世代目録ワーキンググループ」を設置した。ワーキンググループでの検討結果を「次世代目録所在情報サービスの在り方について(中間報告)」として取りまとめ,2008年3月末に公開した。本稿では,「中間報告」に至る検討の経緯および「中間報告」についてその概要を紹介する。