著者

永瀬 伸子 LEE S.J.

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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韓国における経済的資源配分とそれに関わる意思決定のメカニズムからみられる夫妻関係を把握するツールとして妻のためにつかうお金に注目し、分析を行った。その際、妻の就業形態変化を軸として、妻と夫個々人のために経済的資源がどのように配分されるのかに注目し、夫妻間の生活水準の変化を追った。夫妻の生活水準、夫妻間の生活水準の格差を把握する指標としては、家計費のなかで個人に配分される「個人のために使うお金」を用いた。分析に用いるデータは、F-GENS韓国パネル調査データであり、分析対象は736世帯である。分析は、就業形態変化パターン別の個人別消費、個人別貯蓄を、1)時系列推移、2)世帯年収増減、妻年収増減との関係、3)夫妻間格差の変化の三つの分析軸に沿って検討した。分析結果は以下のとおりである。第1に、妻の無職化グループにおいては、妻費および妻貯蓄を減少させるとともに、妻と夫のためにつかうお金における夫妻間格差を拡大させることが確認された。第2に、妻の有職化グループにおいて妻費と夫費の関係をみると、働きはじめて2年目の時点での夫費と妻費の差は観察された期間のなかでもっとも差が少なく、夫を100とした夫妻比からも夫妻間の格差がもっとも少ない。つまり、妻の有職化によって、夫妻間格差が改善されたことが確認された。第3に、無職から有職になったときの就業形態に注目して、妻費と夫費、妻貯蓄と夫貯蓄の関係をみたところ、妻が専業主婦からフルタイムとして働き始めた直後は、妻費、妻貯蓄は増加、夫費、夫貯蓄は減少している。また、その増加率が描くカーブは妻年収の世帯年収に占める割合とも動きが同様である。つまり、無職からフルタイムになったグループにおいて、妻費には妻年収の増加の影響および、働いていることの両方が影響しているといえよう。

著者

イーズ ジェレミー (2009) EADES Jeremy S. (2008) EADES Jeremy Seymour (2007) KOVACS L. KOVACS Laszlo

出版者

立命館アジア太平洋大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2007

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研究2年目は、主として、国内外のデータから人口に関するデータベース作成に携わり、日本を含む異なった国と地域における人口数および出生と、家族構成の変化における相違と類似性を明らかにした。これにより明らかになった傾向には目を見張るものがある。世界中のすべての地域において、人口全体に占める農村部の人口は急速に減少している。このことは、農村経済(地域経済)がどの程度まで持続されうるのか、また、農村部にみられる文化と知識はどこまで保護することができるのかという重要な疑問を投げかげている。一般的な傾向とは際立った相違がみられるのがオーストラリア・ニュージーランドを含むオセアニア地域である。この地域では都市化の動きが鈍化し、他の地域よりも農村部の人口減少がゆるやかである。これにより今後の提案として考えられることは、少数ではあるが安定した農村部の人口とそれに伴う都市部でのよりゆるやかな人口増加である。しかしながら、日本はさらに一段階進み、老齢人口(の全体に占める割合)の増加により、とくに農村地域での人口減少が確実となっている。これらの研究をもとに論文を作成し、国際農村社会学会による第12回世界農村社会学会議(テーマ:1950年以降の非農村化の推移と2030年までの予測、2008年7月6-11日韓国、高陽)と、International Symposium on Youth Unemployment:Preparation,Opportunities and Challenge(テーマ:経済情勢および出産・健康に関する決定への若年者失業の影響、30 October,2008,Beijing,China)に提出した。

著者

Kikuchi M. Hayashibe S. Kimura Y. Iura K. Miyatake H. Fujioka M. Ishimatsu T.

出版者

Cyclotron and Radioisotope Center, Tohoku University

雑誌

CYRIC annual report

巻号頁・発行日

vol.1982, pp.22-25, 1982 (Released:2010-09-08)

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開始ページ、終了ページ: 冊子体のページ付け

著者

GIHOUSEN K. S.

雑誌

IEEE Trans. Veh. Technol.

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.303-312, 1991

被引用文献数

441 2325

著者

Muleya Janet S. 中市 統三 菅原 淳也 田浦 保穂 村田 智昭 中間 實徳

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.931-935, 1998-08-25

被引用文献数

1 15

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猫自然発生乳腺腫瘍の肺転移による胸水から得られた腫瘍細胞から, 長期培養可能な株化細胞を樹立し(FRM), その性状について検討した.この細胞は大型で多角の上皮様形態の細胞からなり、ギムザ染色において高いN/C比が認められた。また単層状態で増殖し, その倍加時間は22.4時間であった.60個の細胞の染色体数を検討したところ, 染色体数はモード79であった。さらに樹立細胞として無限に増殖することを確認するために, 細胞の不死化に関連した逆転写酵素の一種であるテロメラーゼの活性をTRAP法で測定したところ, 強い活性が認められ, 細胞の分裂に伴うテロメアの短縮が起こらず, 不死化していることが示唆された.またヌードマウスに対する皮下移植では, 雌雄いずれにも移植可能であり, 病理組織学的にはcarcinomaであった.しかし観察を行った移植6週間以内では, 転移巣は発生しなかった.エストロジェン・レセプターは培養初期にきわめて少量認められたが, その後継代とともに消失し, またヌードマウスに形成された腫瘍においても認められなかった.以上のことから, この腫瘍細胞数は無限増殖能を獲得しており, 猫乳癌の実験的検討に必要な検討材料を安定して供給することが可能な, 有用な検討モデルと考えられた.

著者

ハワード・S・ベッカー[著] 後藤 将之 乾 唯明 佐々木 美季[他](訳)

出版者

成城大学

雑誌

コミュニケーション紀要 (ISSN:02887843)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.3-31, 2002-03

著者

G.S.Maddala著 佐伯親良訳

出版者

エコノミスト社

巻号頁・発行日

2004

著者

河合 雅雄 ベケレ A. ワンジー C. 大沢 秀行 宮藤 浩子 岩本 俊孝 庄武 孝義 森 明雄 WANZIE Chris S. BEKELE Afework

出版者

(財)日本モンキーセンター

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1990

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初年度は、エチオピア南部ワビシェベリ河流域で調査を行った。ワビシェベリ河に沿った地域でも雑種化が起こっている。雑種は、クラインをなしている。2種の境界域のマントヒヒ側では、はっきりした雑種(=両種が半々の雑種)域は狭いが、低い雑種化の程度で、広範囲に雑種化が起きている。それは、オトナのアヌビスヒヒ、あるいはアヌビスヒヒに近い雑種ヒヒが、ソリタリ-として非常に遠くまで移動しているためである。以上、アヌビスヒヒが、マントヒヒのオスのワン・メイル・ユニットを越えて、交雑するのは、困難だが、不可能ではないようだ。バレ地方のマントヒヒは、これまでのどの報告よりも高度の高い乾燥地帯(2400m)に生息しており、その高度はゲラダヒヒの生息域である。マントヒヒのアクティヴィティや食性を調べ、社会的適応過程に対する基礎的資料を得た。彼らは低地川辺林に棲む他のマントヒヒに比べ、遊動に長時間を費やしている。これは、高度が高く果実のなる木が少ないためで、それを求める移動である。これ以上の移動時間の増加は、社会行動を犠牲にすることであり、その意味でこの地は、彼らの社会の維持の限界である。今後、彼らの系統、生息環境への適応過程、あるいは、同所的に棲むゲラダヒヒとの棲み分けの問題を検討する上で、貴重な観察結果である。マントヒヒの群れの動きは、大きなまとまったグル-プを作って広範な地域を移動しており、ユニット単位に分解して、別々の地域へ出現することは非常に少なかった。しかし、一つの地域内で見れば、崖の下側、あるいは、崖の中腹での群れの広がりには、ワン・メイル・ユニットを含め、いろいろなサイズのグル-プの下部単位を見ることができた。さらに、マントヒヒの群れでの音声の分析から、社会構造を調べ、複雑な重層社会の様相を明らかにしつつある。平成3年度は、エチオピア南部の治安が悪く、調査が困難だった。そのため、マントヒヒと同じく重層社会をつくるゲラダヒヒをエチオピア北部で調査した。これは、我々が、エチオピア南部で発見したゲラダヒヒの新しいポピュレ-ションと北部のポピュレ-ションの比較するための基礎資料を得ることを目的としている。アジスアベバの北140kmの高地平原の東の端アボリアゲル村の崖に棲むゲラダヒヒの群れ(ショワ州)を調査した。群れは、1カ月半かけて人付けし、個体から5mの距離で観察できるようになった。158頭からなる群れで、これまで調べられたセミエン国立公園と較べ、オトナのオスの割合が著しく低かった。そのためワン・メイル・ユニット当たりのオトナのメスは、8頭程度で、これまでの2倍だった。これまでの観察とは異なり雄グル-プには、オトナのオスが含まれず、ワン・メイル・ユニットには、セカンド・オスもいなかった。さらに、1つのユニットは、オトナのオスを含まず、メスとこどもたちだけで構成され、オスなしユニットとして持続した。以上から、グラダヒヒのワン・メイル・ユニットを成立させている機構のうち、オス間の競合を取り去った場合を検討でき、その条件下での群れの社会構造の特徴を検討した。庄武孝義は、これまで血液サンプルが全く得られていなかった、アジスアベバの北800kmセミエン国立公園で、グラダヒヒの捕獲を行った。53頭の捕獲を行ったが、そのうち、43頭の血液サンプルを得ることができた。血液サンプルは、直ちにアジスアベバ大学の生物学教室に運び、赤血球、白血球、血漿に分離し、-20度Cで帰国時まで保存した後、凍結状態で日本に持ち帰った。ショワ州のゲラダヒヒとセミエンのものとは亜種が違うとされるが、今回得られたサンプルと、以前ショワ州のフィッチェで庄武が得た血液タンパク質の遺伝的変異の結果とを比較することで、ゲラダヒヒの地域集団の遺伝学的違いを検討する。大沢秀行は、カメル-ン国、サハラ南縁地域で、パタスモンキ-の社会行動、繁殖行動の研究を行った。群れ外オスによる盗み交尾およびその直後に加えられるハレム・オスによる精子混入、それに対する盗み交尾オスによる妨害など、繁殖をめぐるオス間の競争の実態を見た。以上、乾燥地帯でのワン・メイル・ユニット成立の基盤を明らかにした。

著者

西園 昌久 高橋 流里子 対馬 節子 松永 智子 福屋 靖子 土屋 滋 大貫 稔 高橋 美智 浅野 ふみぢ 小松崎 房枝 鈴木 小津江 平山 清武 中田 福市 鈴木 信 壁島 あや子 名嘉 幸一 鵜飼 照喜 福永 康継 浪川 昭子 高田 みつ子 岩渕 勉 森脇 浩一 加藤 謙二 早川 邦弘 森岡 信行 津田 司 平野 寛 渡辺 洋一郎 伴 信太郎 木戸 友幸 木下 清二 山田 寛保 福原 俊一 北井 暁子 小泉 俊三 今中 孝信 柏原 貞夫 渡辺 晃 俣野 一郎 村上 穆 柴崎 信吾 加畑 治 西崎 統 大宮 彬男 岩崎 徹也 奥宮 暁子 鈴木 妙 貝森 則子 大橋 ミツ 川井 浩 石川 友衛 加世田 正和 宮澤 多恵子 古賀 知行 西川 眞八 桜井 勇 三宅 史郎 北野 周作 竹洞 勝 北郷 朝衛 橋本 信也 斉藤 宣彦 石田 清 畑尾 正彦 平川 顕名 山本 浩司 庄村 東洋 島田 恒治 前川 喜平 久保 浩一 鈴木 勝 今中 雄一 木内 貴弘 朝倉 由加利 荻原 典和 若松 弘之 石崎 達郎 後藤 敏 田中 智之 小林 泰一郎 宮下 政子 飯田 年保 奥山 尚 中川 米造 永田 勝太郎 池見 酉次郎 村山 良介 河野 友信 G. S. Wagner 伊藤 幸郎 中村 多恵子 内田 玲子 永留 てる子 石原 敏子 河原 照子 石原 満子 平山 正実 中野 康平 鴨下 重彦 大道 久 中村 晃 倉光 秀麿 織畑 秀夫 鈴木 忠 馬渕 原吾 木村 恒人 大地 哲郎 宮崎 保 松嶋 喬 桜田 恵右 西尾 利一 森 忠三 宮森 正 奥野 正孝 江尻 崇 前沢 政次 大川 藤夫 関口 忠司 吉新 通康 岡田 正資 池田 博 釜野 安昭 高畠 由隆 高山 千史 吉村 望 小田 利通 川崎 孝一 堀 原一 山根 至二 小森 亮 小林 建一 田中 直樹 国府田 守雄 高橋 宣胖 島田 甚五郎 丸地 信弘 松田 正己 永井 友二郎 向平 淳 中嶌 義麿 鎮西 忠信 岡田 究 赤澤 淳平 大西 勝也 後藤 淳郎 下浦 範輔 上田 武 川西 正広 山室 隆夫 岡部 保 鳥居 有人 日向野 晃一 田宮 幸一 菅野 二郎 黒川 一郎 恩村 雄太 青木 高志 宮田 亮 高野 純一 藤井 正三 武内 恵輔 南須原 浩一 佐々木 亨 浜向 賢司 本田 麺康 中川 昌一 小松 作蔵 東 匡伸 小野寺 壮吉 土谷 茂樹 岡 国臣 那須 郁夫 有田 清三郎 斎藤 泰一 清水 強 真島 英信 村岡 亮 梅田 典嗣 下条 ゑみ 松枝 啓 林 茂樹 森 一博 星野 恵津夫 正田 良介 黒沢 進 大和 滋 丸山 稔之 織田 敏次 千先 康二 田中 勧 瓜生田 曜造 尾形 利郎 細田 四郎 上田 智 尾島 昭次 大鐘 稔彦 小倉 脩 林 博史 島 澄夫 小池 晃 笹岡 俊邦 磯村 孝二 岩崎 栄 鈴木 荘一 吉崎 正義 平田 耕造

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-173, 1984-06-25 (Released:2011-08-11)

著者

Koichi Hashimoto Hajime Maeda Hajime Iwasa Hyo Kyozuka Ryo Maeda Yohei Kume Takashi Ono Mina Chishiki Akiko Sato Yuka Ogata Tsuyoshi Murata Keiya Fujimori Kosei Shinoki Hidekazu Nishigori Seiji Yasumura Mitsuaki Hosoya the Japan Environment and Children’s Study (JECS) Group

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

vol.33, no.10, pp.489-497, 2023-10-05 (Released:2023-10-05)

参考文献数

49

被引用文献数

1

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Background: Tobacco exposure during pregnancy is associated with several adverse outcomes in infants. We investigated the association between tobacco exposure during pregnancy (both active and second-hand) and various infections in infants up to 1 year.Methods: This prospective cohort study used a fixed dataset (jecs-an-20180131) from the Japan Environment and Children’s Study of registered births in Japan during 2011–2014 that included 104,065 fetal records from enrolled pregnant women. Based on the participants’ responses to the questionnaire on smoking status, mothers were first divided into “never smoked,” “quit smoking,” and “current smoker” groups and then into “no second-hand smoking (SHS)” and “SHS” groups. Infectious diseases included central nervous system infection, otitis media (OM), upper respiratory tract infection (URTI), lower respiratory tract infection (LRTI), gastroenteritis (GI), and urinary tract infection. Adjusted odds ratios (aORs) and 95% confidence intervals (CIs) were calculated using logistic regression analysis and adjusted for maternal, socioeconomic, and postnatal confounding factors.Results: Among the 73,205 newborns enrolled, multivariable analysis revealed that the aOR of LRTI and GI was 1.20 (95% CI, 1.07–1.33) and 1.18 (95% CI, 1.04–1.35), respectively, for the “current smoker with/without SHS” group compared with the “never smoked without SHS” group. “Quit smoking without SHS” was not associated with the risk of LRTI. SHS was associated with an increased risk of OM, URTI, LRTI, and GI, especially with LRTI and GI.Conclusion: Exposure to tobacco smoke during pregnancy was associated with an increased risk of OM, URTI, LRTI, and GI in infants during their first year of life.

著者

Sijun Chen Victor S. Kuwahara Tomoyo Katayama Fuminori Hashihama Kazuo Yabe Satoru Taguchi Kazutaka Takahashi

出版者

The Plankton Society of Japan, The Japanese Association of Benthology

雑誌

Plankton and Benthos Research (ISSN:18808247)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.214-224, 2023-11-27 (Released:2023-11-30)

参考文献数

53

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We measured the concentrations of photoprotective compounds, carotenoids and mycosporine-like amino acids (MAAs), in surface-dwelling copepods in relation to their vertical distribution patterns along a zonal transect in the subtropical North Pacific to better understand their adaptation to strong ultraviolet (UV) radiation. All the dominant copepod groups analysed had detectable levels of both photoprotective compounds, while the concentrations differed among taxonomic groups. Farranula spp. had high carotenoid and MAA content (mean carotenoids: 0.0656; mean MAAs: 0.0230 µg mg dry wt−1) and the accumulation of MAAs correlated positively with in-situ UV penetration, explaining their constant occurrence in the surface layer throughout the transect. Oncaea spp. and Acrocalanus spp. had higher levels of carotenoids than MAAs and showed variable vertical distribution patterns regardless of UV penetration, suggesting that carotenoids are used only temporally to mitigate the effect of UV radiation. In contrast, Clausocalanus spp. and Calocalanus spp. had the lowest concentrations of both photoprotective compounds (mean carotenoids: 0.0148 and 0.0209; mean MAAs: 0.0015 and 0.0029 µg mg dry wt−1). The mean weighted depth of Clausocalanus spp. showed a significant negative relationship with UV penetration, suggesting that they mitigated the harmful effects of UV radiation through behavioural responses. Calocalanus spp. may have adapted to subtropical surface waters with relatively low photoprotective compound concentrations. Our study demonstrated that surface-dwelling subtropical copepods exhibit taxon-specific patterns in photoprotective compound concentrations that are adaptations to intense UV radiation, which is crucial for understanding the high species diversity of copepod communities in subtropical open waters.

著者

Selda ÖNDEROGLU Dogan AKSIT Lütfü S. ÖNDEROGLU

出版者

Editorial Board of Okajimas Folia Anatomica Japonica

雑誌

Okajimas Folia Anatomica Japonica (ISSN:0030154X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.35-39, 1993-05-20 (Released:2012-09-24)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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The importance of the hymenal configuration lies in the fact that it is accepted as an important sign of the virginity in many countries and also it needs a clearcut definition for the forensic evaluation of child abuse and rape. To improve understanding of configuration of the normal hymen we studied 100 prepubertal hymens. In addition to the most commonly seen types we found the fimbriated hymen at a high rate especially in adolescents. There was another configuration the appearance of which differed on each half of the vaginal orifice; one half had a labium while the other had fimbriae. The tagged type hymen was also encountered.

著者

H. S. A. I.

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

日本船舶海洋工学会誌 KANRIN(咸臨) (ISSN:18803725)

巻号頁・発行日

vol.91, pp.48, 2020-07-10 (Released:2023-02-14)

著者

ダニエル・S.ハマーメッシュ著 望月衛訳

出版者

東洋経済新報社

巻号頁・発行日

2015

著者

Mazen Almehmadi Khalid Alzahrani Magdi M. Salih Abdulaziz Alsharif Naif Alsiwiehri Alaa Shafie Abdulraheem A. Almalki Ayman Alhazmi Haytham Dahlawi Mohammed S. Alharthi Mustafa Halawi Abdulrhman M. Almehmadi Hatem H. Allam

出版者

The Japanese Society of Strategies for Cancer Research and Therapy

雑誌

Annals of Cancer Research and Therapy (ISSN:13446835)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.54-59, 2020-07-09 (Released:2020-07-09)

参考文献数

24

被引用文献数

2 2

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Background: Vitamin D roles in human health and wellbeing have been extensively studied in the recent years. It has essential roles in homeostasis and maintaining many physiological functions. These roles are vital in immune system, respiratory system, cardiovascular system, and reproductive system. Deficiency in this vitamin has been correlated with many diseases in the body, and it has been correlated with developing cancer.Objective: This study aimed to investigate levels of total vitamin D (25-hydroxycholecalciferol) in cancer patients.Design: Retrospective.Settings: Taif city- king Faisal Hospital (KFH).Patients and methods: Serum levels of 25-hydroxycholecalciferol were classified into normal, insufficient, and deficiency group, patients were grouped according to these classes.156 patients were included in this study, 128 females and 28 males, 100 healthy participants were included. Cancer patients were as follows, gastrointestinal tract cancer patients were 27, breast cancer patients were 73, female genital tract patients were 43, head and neck cancer patients were 6 and respiratory tract patients were 7.Sample size: 256 participants were 100 healthy controls and 156 cancer patients.Results: Deficiency was detected in most of the patients from both genders, and in both pre- and post-menopausal female patients.Conclusion: These findings support the belief that deficiency in vitamin D is a risk factor leading to development of cancer.

著者

Reiji Kojima Ryoji Shinohara Megumi Kushima Hideki Yui Sanae Otawa Sayaka Horiuchi Kunio Miyake Hiroshi Yokomichi Yuka Akiyama Tadao Ooka Zentaro Yamagata the Japan Environment and Children’s Study Group

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20230210, (Released:2023-11-04)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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Background: In regions with a high prevalence of peanut allergy (PA), there is a consensus that the introduction of peanuts in early infancy is preventive against the development of PA. However, few studies have investigated whether the introduction of peanuts to infants is associated with PA in regions with a low prevalence of PA, including Japan.Methods: We used data from 74,240 mother–child pairs who participated in the Japan Environment and Children’s Study, a prospective birth cohort recruited between January 2011 and March 2014. A logistic regression model was used to analyze the association between infantile peanut introduction and PA at the age of 4 years with non-infantile peanut introduction as the reference group, adjusted for potential confounders.Results: The percentage of infantile peanut introduction was 4.9% (n=3294) and 286 (0.4%) participants had allergic symptoms to peanuts at 4 years of age. Of all participants, 129 (0.2%) had PA at 4 years of age, which was defined as allergic symptoms and sensitization to peanuts. Those with infantile peanut introduction had a lower prevalence of PA than those without infantile peanut introduction, although this did not reach statistical significance (adjusted odds ratio: 0.53, 95% confidence interval, 0.17–1.68). Sensitivity analysis using IgE-mediated symptoms caused by peanuts as the outcome showed a similar result in relation to infantile peanut introduction.Conclusions: In countries with a low prevalence of PA, the effect of infantile peanut introduction on PA prevention was unclear.

著者

トーマス・S・マラニー クリストファー・レア著 安原和見訳

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

2023

著者

Rachel S. Martins Erika S. J. Péreira Sérgio M. Lima Jr. Maria I. B. Senna Ricardo A. Mesquita Viagner R. Santos

出版者

Nihon University School of Dentistry

雑誌

Journal of Oral Science (ISSN:13434934)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.41-48, 2002 (Released:2011-03-11)

参考文献数

48

被引用文献数

15 19

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The present study assessed the susceptibility of Candida albicans strains, collected from HIV-positive patients with oral candidiasis, to a commercial 20% ethanol propolis extract (EPE) and compare it to the inhibitory action of the standardized antifungal agents nystatin (NYS), clotrimazole (CL), econazole (EC), and fluconazole (FL). Twelve C. albicans strains collected from MV-positive patients with oral candidiasis were tested. The inhibition zones were measured with a pachimeter and the results are reported as means and standard deviation (M ± SD). Data were analyzed statistically by the non-parametric Kruskal-Wallis test. EPE inhibited all the C. albicans strained tested. No significant difference was observed between the results obtained with NYS and EPE, while significant differences were observed between EPE and other antifungals. The C. albicans strains tested showed resistance to the remaining antifungal agents. The propolis extract used in this study inhibited the in vitro growth of C. albicans collected from HIV-seropositive Brazilian patients, creating/forminginhibition zones like those ones formed by NYS. This fact suggests that commercial EPE could be an alternative medicine in the treatment of candidiasis from HIV-positive patients. However, in vivo studies of the effect of EPE are needed to determine its possible effects on the oral mucosa.

著者

S.R. Ranganathan

出版者

Sarada Ranganathan Endowment for Library Science

巻号頁・発行日

1967

著者

Reiji Kojima Ryoji Shinohara Megumi Kushima Sayaka Horiuchi Sanae Otawa Kunio Miyake Hiroshi Yokomichi Yuka Akiyama Tadao Ooka Zentaro Yamagata the Japan Environment and Children's Study Group

出版者

Japanese Society of Allergology

雑誌

Allergology International (ISSN:13238930)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.411-417, 2023 (Released:2023-07-07)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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Background: The relationship between the season of birth, allergen sensitization, and allergic rhinitis have been inconsistent, and there are no studies that simultaneously consider vitamin D and allergen exposure. This study aimed to determine the associations between the season of birth, house dust mite (HDM) and Japanese cedar pollen (JCP) sensitization, and allergic rhinitis and pollinosis, while taking vitamin D levels and allergen exposure into account.Methods: This study included 4323 participants in the Sub-Cohort Study of the Japan Environment and Children's Study. A logistic regression model was used to analyze the association between the season of birth and sensitization to JCP or HDM (judged by specific immunoglobulin E) at age 2 and allergic rhinitis or pollinosis at age 3, adjusted for HDM or JCP exposure and vitamin D levels with potential confounders.Results: Participants born in spring or summer were more likely to have pollinosis than were those born in winter (adjusted odds ratio [aOR]: 2.08, 95% confidence interval [CI]: 1.13-3.82 for spring; aOR: 1.89, 95% CI: 1.03-3.47 for summer). Participants born in summer were more likely to have HDM sensitization than were those born in winter (Der p 1, aOR: 1.53, 95% CI: 1.10-2.15; Der f 1, aOR: 1.44, 95% CI: 1.03-2.01). Exposure to JCP and HDM were associated with pollinosis and HDM sensitization, respectively.Conclusions: Spring and summer births were associated with the development of pollinosis, and summer birth was associated with HDM sensitization, even when vitamin D and allergen exposure were considered. Further studies on mechanisms other than vitamin D and allergen exposure are required.