著者
安藤 正志 丸山 仁司 小坂 健二
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.10-13, 1995-01-31
被引用文献数
4

速く歩行させた(高速度歩行)後, また遅く歩行させた(低速度歩行)後, 快適歩行はどのように影響されるかを確認することを目的に, 健常成人30名(男12名, 女18名・平均年齢19.3歳)を対象として10m直線路上を歩行させた。1. 快適歩行を連続4回施行させ, それぞれの歩行所要時間, 歩幅そして歩行率を比較したところ, 再現性が確認できた。2. 高速度歩行後に快適歩行を再生させ, 事前に測定した快適歩行と比較したところ, 所要時間は一時的(5秒時)に短縮し歩幅, 歩行率は一時的に増大した。3. 一方, 低速歩行後の快適歩行では, 所要時間は増大し, 歩幅, 歩行率は減少した。しかしながら, これらの異なった歩行速度における干渉効果は時間経過とともに減弱してしまうことが確認できた。
著者
上出 直人 柴 喜崇 前田 真治 荻野 美恵子
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.130-134, 2005-06-20
被引用文献数
1

進行性核上性麻痺患者に対し, 部分体重免荷トレッドミルトレーニングを含んだ短期集中練習を施行し, 歩行能力への影響を検討した。症例は69歳男性。介入開始時の歩行能力は, 屋内歩行最小介助レベルであった(FIM移動下位項目:4)。介入方法は, 体重免荷装置を用いて, 体重の30%以内を免荷した状態で, トレッドミル上での歩行トレーニングを3〜5分間施行した。トレッドミルの速度は, 症例が耐えうる最大の速度とし, トレーニング回数毎に漸増させていった。全8回のトレーニングを含んだ短期集中練習実施後, 症例の歩行速度, 歩幅は改善を示した。しかし後方易転倒性は変化せず, ADL上の移動能力や転倒頻度については改善しなかった。部分体重免荷トレッドミルトレーニングは, 歩行時の両下肢の協調的なステッピング運動を短期間で向上させる効果を有するが, バランス能力には効果が小さいことが示唆された。ADL上での移動能力の向上につなげるためにはバランストレーニングとの併用が必要であることが示唆された。
著者
高尾 敏文 斉藤 秀之 田中 直樹 飯塚 陽 奥野 純子 柳 久子
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.180-187, 2011-06-20

【目的】本研究の目的は,慢性期脳卒中患者に対する体重免荷トレッドミル歩行練習(BWSTT)の即時効果について明らかにすること,さらに継続介入による効果と合わせて,BWSTTによって歩行能力がどのように変化していくのかを示すことである。【方法】対象は,慢性期脳卒中患者8名であった。内訳は,年齢(平均±標準偏差)は59.0±9.0歳,性別は男性6名・女性2名,片麻痺の原因疾患は脳出血5名・脳梗塞3名,麻痺側は右7名・左1名であった。週3回・4週間(計12回)のBWSTTを実施した。【結果】BWSTT実施前後では,歩行速度は実施前に比して後が有意に速く,歩幅は実施前に比して後が有意に広がった。継続介入による効果では,快適歩行速度,最大歩行速度,最大歩幅および最大歩行率で有意な改善を認めた。【結論】慢性期脳卒中片麻痺患者に対するBWSTTによる歩行速度の改善は,即時的には歩幅の改善,経時的には歩行率の改善による可能性が示唆された。
著者
上出 直人 山崎 岳之 宮城 しほ 前田 真治 中澤 俊之
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 = The Journal of Japanese Physical Therapy Association (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.7-13, 2006-02-20
被引用文献数
2

非外傷性不全脊髄損傷患者に対する体重免荷トレッドミルトレーニングの,歩行能力に対する影響を検討した。症例は,観血的治療を施行された不全四肢麻痺患者1例,不全対麻痺患者2例の計3症例で,いずれも術後7日目より通常の理学療法介入を実施した。その後,下肢筋力や歩行能力の変化が,通常理学療法介入開始時と比べて小さくなってきた時点で,体重免荷トレッドミルトレーニングによる介入へと変更した。下肢筋力や歩行能力の変化を検討するため,American Spinal Injury Association Impairment Scale (ASIA), Lower Limb Motor Score (LLMS), Functional Independence Measure (FIM)(移動項目のみ),歩行速度,平均歩幅,歩行率を評価した。その結果,体重免荷トレッドミルトレーニング介入期間内では,ASIAおよびLLMSは変化量が小さかったが,FIMは1(全介助)から5(監視)または6(修正自立)まで改善,さらに歩行速度,平均歩幅,歩行率も向上した。故に,非外傷性の症例に対する体重免荷トレッドミルトレーニングは,麻痺や下肢筋力への影響は小さいが,歩行能力への影響が大きいトレーニングであることが示唆された。
著者
相馬 正之 吉村 茂和 寺沢 泉
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.119-123, 2004-04-20
被引用文献数
4

本研究の目的は,若年者と中,高年者で遊脚相中における禄趾と床が最小となる最小拇趾・床問距離に至る時間と全遊脚相時間の関係および最小拇趾・床間距離が加齢の影響を受けるかどうか明らかにすることである。被検者は健常女性,若年群が20歳代30名,中高年群が50歳代10名,60歳代10名,70歳代10名とした。測定項目は基本的な歩行データと最小拇趾・床問距離,全遊脚相時間などとした。結果,若年群と比較すると高齢群では速度および歩幅,全遊脚相時間が有意に低下していた。また,最小拇趾・床間距離の値は,若年群,高齢群共に17.3〜18.2mmで差が認められなかった。全遊脚相時間も同様に0.37〜0.39sec,つま先離れから最小拇趾・床問距離に至るまでの時間が0.13〜0.15 secに収まっていた。このことから,最小拇趾・床間距離は,快適歩行下で加齢の影響が認められず,高齢者においても保たれていることが明らかになった。高齢者では,加齢の影響により歩行能力の低下が明らかにされている。しかし,最小拇趾・床間距離において加齢の影響が認められなかったことは,高齢者が最小拇趾・床間距離の低下を個人の機能に見合った何らかの補償を行うことにより,最小拇趾・床間距離に差が認められなくなった可能性が推測された。
著者
奥田 邦晴
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.227-232, 2005-06-20
被引用文献数
1

近年, 障害者のスポーツが盛んになるにつれて, 従来の身体機能の維持, 改善を目的としたリハビリテーションの一環としてのスポーツの意義というよりは, むしろ競技能力を競い合うという本来のスポーツが有している意味合いが強くなってきている。一方, 重度の障害者のためのスポーツは楽しみとして, レクリエーション的な要素を多分に含んだものとしての位置づけが確立されてきており, 重度の障害者でも積極的にスポーツ活動に参加できる可能性が広がってきている。理学療法の大きな目的として障害者の生活支援がある。この生活支援の具体的方法の一つであるスポーツに焦点を当て, 本稿では特に重度の障害者の生活遂行過程におけるスポーツの機能ならびに理学療法学との接点について報告する。障害者のスポーツとは 障害者のスポーツとは, 障害者が余暇を楽しみながら, 健康でより活動的な人生を充実させていこうとする一つの手段であり, 種目数も個人競技, 団体競技ともに非常に多くなってきており, その内容も競技からレクリエーショナル的要素を含んだスポーツまで多岐にわたっている。
著者
横井 輝夫 佐藤 典子 益野 淳子 郷間 英世
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.31, no.6, pp.343-347, 2004
参考文献数
18
被引用文献数
1

離乳期の口腔機能に停滞していると考えられる重症心身障害児・者の適切な食形態の基礎資料を得るために,口腔機能の発達段階と食形態のレベルについて実態を調査した。対象は3歳から55歳(平均年齢28.1歳)までの摂食・嚥下障害が疑われる重症心身障害児・者92名である。方法は離乳の初期,中期,後期に特徴的にみられる口腔機能である舌運動と顎運動を評価し,提供されている食形態のレベルとの関連を調べた。結果,舌運動と顎運動については大多数が離乳中期までの段階に停滞していた。一方,離乳後期以降の食形態が主食で3割,副食で8割の者に提供されていた。全体的に舌運動と顎運動の機能に対し有意にレベルの高い食形態が提供されていた。口腔機能は,食形態や摂食姿勢などの食事環境との相互作用で発達していく。誤嚥性肺炎や食べる楽しみの喪失などを予防するために,口腔機能の発達段階に適した食形態のレベルについての再考が必要であると考えられた。
著者
伊藤 実和 才藤 栄一 岡田 誠 岩田 絵美 水野 元実 坂田 三貴 寺西 利生 林 正康
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, 2005-04-20

【目的】短下肢装具(AFO)は最も使用されている装具である.しかし,機能的には優れていても外観に欠点があったり,逆に外観が良好でも機能的に問題があったり,さらに患者の状態変化に対応しにくいなど,外観性,機能性,調整性を同時に満たすものは現存しない.我々は,この問題を解決すべく調節機能付き後方平板支柱型AFO(Adjustable Posterior Strut AFO:APS)の開発を進めている.APSは理論上,効果的な内外反(ねじれ)防止機能が期待できる.今回,健常人と片麻痺患者を対象に本装具と従来型AFOの歩行時の下腿・足部分の底背屈と内外反(ねじれ)を比較検討した.<BR>【方法】対象は健常人1名,左片麻痺患者2名とした.症例の歩行レベルは,両名ともT字杖を使用しShoehorn Brace(SHB)で修正自立であった.健常人では,評価用APSを用い,4種類のカーボン支柱(No1:硬ーNo4:軟)を使用した.APSの足関節角度条件は,背屈0度固定と背屈域0~35度遊動の2設定とした.比較する従来型AFOは可撓性の異なる3種類のSHBを使用した.片麻痺患者では,APSを個別に採型,作製した.カーボン支柱には症例に最も適した軟タイプ(No4)とした.足関節角度設定はそれぞれ背屈域5~35度遊動,背屈域5~30度遊動とした.比較には症例が従来から使用していたSHBを用いた.運動計測にはゴニオメーターと3次元動作解析装置を使用した.APSとSHBを装着してトレッドミル歩行を20秒間行ない,歩行中の足関節底背屈角度と下腿部のねじれ角度を計測した.<BR>【結果】健常人においては,APSの支柱が軟らかい程,SHBでは最狭部トリミングが小さい程,底背屈角度とねじれが大きくなった.両装具を比較すると,底背屈運動範囲は,大きい順にAPS背屈遊動,APS固定,SHBとなり,逆にねじれの大きさは,SHB,APS固定,APS背屈遊動の順となった.運動の軌跡をみるとAPSではSHBに比べ底背屈がスムーズで,踵接地後の底屈と立脚後期の十分な背屈が得られた.2症例の検討でも,SHBに比してAPSでより底背屈角度が大きく,ねじれが小さい傾向にあった.APSでは立脚後期に十分な背屈が得られ,立脚期に起こるねじれも緩やかであった.2例ともAPS歩行ではSHB歩行より歩行速度上昇,ストライド増加,ケイデンス減少が得られた.<BR>【考察】健常者と片麻痺患者の両者において,APS(固定,背屈遊動)では,SHBに比べ,踵接地後の足関節底屈や立脚後期の背屈など歩行時の底背屈がスムーズで,足関節の底背屈が十分に得られる際にもねじれは少ないという良好な機能性を示した.片麻痺患者では,この機能性が時間因子や距離因子にも影響を与えていたと考えられた.今後は症例数を追加し,APSの機能性を確認したい.
著者
伊東 元 長崎 浩 丸山 仁司 橋詰 謙 中村 隆一
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.123-125, 1990-03-10
被引用文献数
17

健常老年男性15名 (64-84歳) に最大速度で歩行を行わせ, 速度・歩幅・歩行率と重心動揺距離との関係を検討した。歩行速度の有意な決定因は重心動揺距離であり, 重心動揺距離が小さいと速度が速かった。歩行率の決定因は重心動揺距離であり, 重心動揺距離が大きいと歩行率が小さかった。歩幅に対しては有意な決定因はなかった。
著者
武田 知樹 波多野 義郎 平松 義博
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.33, no.7, pp.377-385, 2006
参考文献数
13
被引用文献数
3

本調査の目的は,生活習慣病を罹患した在宅高齢者における身体運動の習慣化を目的とした援助プログラム立案に先立ち,そのライフスタイルの特性と身体運動の関係を健常高齢者と比較して明らかにすることである。対象は医療機関へ定期的な通院加療を必要としている65歳以上の生活習慣病(糖尿病,虚血性心疾患,脳卒中)の在宅高齢者100名,および比較対照として健常高齢者100名を設定した。調査方法は郵送による自己記入式の質問紙法とした。結果,生活習慣病の在宅高齢者は定期的なスポーツを行うなどの連動習慣に加え,日常生活上の歩行量,外出やレクリエーションなど日常生活全般にわたって身体活動の低下が顕著であった。特に,主成分分析を用いたライフスタイル特性の分析結果より,生活習慣病の高齢者は家族団欒などの対人交流や運動やスポーツといった積極的な健康行動への取り組みに乏しい傾向が認められた。これらの事より,生活習慣病の在宅高齢者に対しては,生活習慣全般を見直して,家族の協力や社会活動などによる対人関係の充実を通して心身両面において活動的なライフスタイルへ是正していく働きかけが不可欠である事が示唆された。
著者
植松 光俊 金子 公宥
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.24, no.7, pp.369-376, 1997-11-30
被引用文献数
7

高齢女性の歩行における動力学的特徴を明らかにするため, 健常高齢女性13名(80.7±4.9歳)と健常若年女性6名(35.8±9.0歳)に床反力計と3次元動作分析用カメラシステムを設置した歩行路を自由歩行させ下肢関節のモーメントを算出し分析した。高齢群の関節モーメント(ピーク値)は, 制動期の股伸展と推進期の膝屈曲を除くすべての関節運動において若年群より有意に低かった。歩行速度と有意な相関を示した関節モーメントは, 若年群では接地期の膝屈曲, 単脚支持開始時の膝伸展および両脚支持期中間点の足背屈などの主として制動期のモーメントであったのに対し, 高齢群では蹴り出し期後半の膝伸展と蹴り出し開始時点の足底屈モーメントであった。また, 高齢群については歩幅が足底屈モーメントとのみ有意な相関を示した。これらの結果から, 高齢女性の正常歩行における膝伸展筋と足底屈筋の活動(力強い蹴り出し動作)の重要性が示唆された。
著者
日高 恵喜 青木 光広 村木 孝行 泉水 朝貴 藤井 岬 鈴木 大輔 辰巳 治之 宮本 重範
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.35, no.7, pp.325-330, 2008-12-20

【目的】本研究の目的は,未固定遺体8股を用いて腸骨大腿靭帯の上部線維束と下部線維束を選択的に伸張することができる股関節肢位を明らかにすることである。【方法】変位計測センサーを各線維束の中央部に設置し,伸び率を測定した。また3次元動作解析装置を用いて股関節角度の測定を行った。靭帯を伸張させた際に緩みがなくなったときの変位の値を開始距離(L0)として計測を行った。上部線維束は6肢位,下部線維束は7肢位で伸び率を測定した。【結果】上部線維束の伸び率は内転20°+最大外旋,最大外旋,内転10°+最大外旋の順に大きく,最大伸展の伸び率より有意に大きな値を示した。下部線維束の伸び率は最大伸展,外旋20°+最大伸展の順に大きく,最大外転の伸び率より有意に大きな値を示した。【考察】上部線維束では最大外旋,内転位の最大外旋,下部線維束では最大伸展,外旋位の最大伸展が腸骨大腿靭帯のストレッチング肢位として有用であると考えられた。本研究結果は腸骨大腿靭帯の解剖学的走行に基づいた伸張肢位と一致した。
著者
沖田 実 中居 和代 片岡 英樹 豊田 紀香 中野 治郎 折口 智樹 吉村 俊朗
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.63-69, 2004-02-20
被引用文献数
9

本研究の目的は,温熱負荷ならびに温熱負荷と持続的筋伸張運動を併用した場合の廃用性筋萎縮の進行抑制効果を明らかにすることである。実験動物は,7週齢のWistar系雄ラットで,1週間の後肢懸垂によってヒラメ筋に廃用性筋萎縮を惹起させるとともに,その過程で約42この温熱ならびに持続的筋伸張運動,両者を併用した方法を負荷し,筋湿重量とタイプI・II線維の筋線維直径の変化,Heat shock protein 70(Hsp70)の発現状況を検索した。温熱負荷によってHsp70の発現が増加し,タイプI・II線維とも廃用性筋萎縮の進行抑制効果を認めた。そして,これはHsp70の作用によってタンパク質の合成低下と分解完遂が抑制されたことが影響していると考えられた。一方,持続的筋伸張運動でも廃肝吐筋萎縮の進行抑制効果を認めたが,温熱負荷と併用した方法がより効果的であり,これはHsp70の作用と機械的伸張刺激の作用の相乗効果によるものと推察された。
著者
武富 由雄 村木 敏明 市橋 則明 篠原 英記
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.113-116, 1990-03-10

バイオメーターを使用することにより, 五十肩における体幹の回旋運動に伴う肩甲胸郭結合での肩甲帯の運動に関与する菱形筋の活動変化を検討した。対象は, 筋性拘縮期にある五十肩12例と健常者12例。健常者では左右の菱形筋に明確な波形の違いがある非対称的活動パターンの変化が認められた。五十肩では健常者と同様の非対称的活動変化がみられたが, その波形は著しく低下していた。五十肩の関節可動域訓練においては, 直接に肩関節ヘアプローチするのではなく, まず体幹を回旋させ, 次に肩甲帯の protraction と retractionを惹起させることにより, 連結桿の肩甲上腕関節の水平屈曲や水平外転の関節可動域を拡大させることが示唆される。