著者

西村 圭二 北村 淳 白星 伸一

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.C0333-C0333, 2007

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【はじめに】不良坐位姿勢による作業は腰痛のみならず肩周囲や頸部の障害の原因となりうることを臨床上経験する.我々は先行研究において自作の腰椎骨盤固定ベルト(以下ベルト)の効果について検討してきた.その結果,ベルト装着直後,脱ベルト後において重心前方偏位と骨盤前方傾斜角度増加を確認した.そこで今回,ベルト装着による姿勢変化が頸椎運動性に与える影響ついて検討したので報告する.<BR>【対象と方法】対象は不良坐位姿勢を呈した成人9名(平均30.8±7.2歳).測定肢位は股,膝90°屈曲位で足底を接地する端坐位とし,第7頸椎(C7),第1胸椎,両耳垂,両肩峰にマーカーを付けた.また瞬間中心計測のために前後,左右,頭頂のマーカーを付けたカチューシャを自作し,通常端坐位での頸椎屈曲,伸展,側屈,回旋をデジタルビデオカメラ(SONY社製)にて撮影した.次にベルトを腰椎生理的前彎位,骨盤軽度前傾位で装着し5分後、脱後の運動を撮影した.撮影画像から通常端坐位,装着時,脱後の各可動域を計測し比較した.可動域測定は日本整形外科学会が定める改訂関節可動域表示ならびに測定法に準じた.瞬間中心は各運動において2点のマーカーの始点と終点を結ぶ線の垂直二等分線が直交する点をDartFish Software(ダートフィッシュジャパン)にてパソコン上で求め,重心線(上半身重心が位置する第9胸椎を通る垂線)と瞬間中心との距離を比較した.統計処理は反復測定分散分析を,多重比較検定にはDunnett法を用い危険率5%未満とした.<BR>【結果】伸展は通常46.3±6.7°,装着時58.4±10.0°,脱後57.3±10.1°(p<0.05),回旋は通常55.1±4.9°,装着時63.7±9.0°,脱後66.6±6.7°(p<0.05)と可動域が増加した.屈曲は通常40.7±11.6°,装着時43.5±9.3°,脱後46.1±6.7°,側屈は通常29.3±6.5°,装着時35.3±6.7°,脱後35.6±5.0°と増加したが有意差はなかった.瞬間中心は屈曲では通常5.0±2.8cm,装着時1.2±1.5cm,脱後1.7±2.3cm(p<0.05),伸展は通常4.3±2.1cm,装着時0.8±1.4cm,脱後1.4±1.2cm(p<0.01)と有意値を示し重心線に近づく傾向にあった.側屈は通常0.6±0.4cm,装着時0.5±0.7cm,脱後0.8±0.6cmと有意差はなかった.回旋は条件上計測できなかった.<BR>【考察】ベルト装着により頸椎運動が増大した.通常端坐位は頸椎が軽度屈曲位を呈し瞬間中心も前方に位置していた.骨盤後傾,腰椎後彎姿勢では頸椎が屈曲し頭部の前方並進を伴うため,伸展モーメントが高く頸部のストレスは増大する.先行研究よりベルトの効果として骨盤前傾,腰椎前彎方向への制御が容易に行えることが挙げられる.ベルトによるアライメント矯正で頸椎屈曲と頭部前方並進が減少し伸展モーメント低下が示唆され,瞬間中心が重心線付近に位置したことから頸椎運動が増大したと考える.適切な姿勢での作業は頸部ストレス軽減に繋がることが示唆された.<BR><BR>

著者

森近 貴幸

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P2402-C3P2402, 2009

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【目的】中学生サッカークラブチームのコンディショニングを目的にサポートを行っており、スポーツ外傷予防としてストレッチングやトレーニングなどの指導を行ってきた.しかしながら、競技特性や成長期の年代であることから、予期せぬ外傷や故障が絶えないのが現状であった.サポート開始から外傷件数の減少は認めるものの、より一層の予防を図るため、一昨年度よりFIFAの提唱する予防プログラムThe F-MARC 11(以下The 11)を導入し始めた.予防プログラムの効果をさらに引き出すために、第43回日本理学療法学会で発表した前十字靭帯再建術後の高校サッカー競技選手の競技復帰の一助となったフェルデンクライス・メソッドの動きによる気づき(以下ATM)を加えた予防プログラムを開始し、その効果を検証したので以下に報告する.<BR><BR>【対象と方法】本研究について十分に説明し本人及び保護者から同意を得た当クラブチーム在籍選手(平成19年度52名、平成20年度54名)を対象に4月から9月までの6か月間のスポーツ外傷件数を前年度の同時期と比較した.10月以降は3年生の進路の関係上、人数やサポートに違いが生じていることから除外した.試合など年間スケジュールは両年とも同様で指導者も同一である.The 11は一昨年より導入しており、筋力やバランスを中心としたもので構成されている.改訂版として、昨年10月よりATMのメニューを追加し、スポーツ外傷発生件数とその内訳を比較した.なお、オスグッドシュラッター病などの慢性スポーツ障害は除外した.また、4月と9月に実施しているJFAフィジカル測定ガイドラインに準じたフィールドテストの結果もあわせて考察した.<BR><BR>【結果】19年度では全件数24件で、前年度の27件に対して1割強の減少を認めた.今回のATMプログラム導入後では17件で、前年比70%の発生件数となった.内訳では、足関節靭帯損傷や捻挫が10件から7件、大腿、下腿の肉離れや筋損傷が6件から3件と減少した.膝関節靭帯損傷、半月板損傷は3件から2件に減少したが、前年度にあった前十字靭帯損傷は0件であった.また、フィールドテストでは、アジリティテストの数値は向上したが、他の項目では顕著な向上は認めなかった.<BR><BR>【考察】前年度との比較により、ATMプログラム導入後に発生件数が減少したことから、スポーツ外傷予防に効果があったと考えられる.サッカーでの外傷はコンタクトプレー、オフ・ザ・ボールでの動きなど多彩な原因が関与している.ATMにより神経系の賦活がなされ、これらの身のこなしが変化したのではないかと考えられる.よって、従来のThe 11では補えきれなかった身体の使い方を自分自身で学ぶことができたと考えられる.今後は、県内の中学生年代の各チームにも予防プログラムを導入し、どの要素に変化をもたらしたのか詳細に検証を進めたい.

著者

国中 優治 野尻 圭吾 谷口 忍

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.G3P2579-G3P2579, 2009

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【はじめに】近年、理学療法士養成校の乱立や医療情勢の厳しさによって、理学療法士の将来的保障に不安のよぎる時代となりつつある.そこで、職域拡大による新たなフィールドの確保が急務と感じている.よって今回、美容・健康業界に着目し、理学療法士の自由市場参入の可能性について施設のマネジメントを通して得られた見解を述べる.<BR>【方法】整形外科と美容外科を標榜する施設(同施設内に美容形成及びエステ、スパを併設)において、保険診療として在籍する理学療法士(4名)の空き時間を利用し、以下の自由市場サービスを携わらせた.1,施設に在籍するエステティシャンに対し、施術時に必要な顔面の解剖学指導、また、その効果に対する医学的根拠の説明を行った.内容はフェイシャルアプローチ(通電によるリフトアップ効果)である.2,会員制のスパ施設におけるアクアエクササイズメニューの内、週4回スポット的に携わらせた.3,快眠へのアプローチとして、機能的枕(頚椎形状にあわせたオリジナル枕)をクライアントに紹介し、その販売に携わらせた.医療法人における業務規制に関しては、株式会社、および42条施設取得によりクリアした上で起用した.<BR>【結果及び考察】1,エステティシャンのクライアントに対する説明能力が向上し、売り上げやリピーターの増加に貢献できた.2,専従で在籍するインストラクターのクライアントリスク及び情報管理に対する意識が高まった.また、エクササイズにおける物理・運動療法的な効果理論が共有でき、理学療法を併用する対象者の理想的な運動効果が得られた.さらに、診断日より150日経過した患者の会員への移行によって、医学、経済的においてフォローができた.3,導入当初、販売個数が得られなかったが、意識改革と、提供の仕組み作りによって、販売個数が伸びた.今回の取り組みにおいて、アプローチの方法が我々に比較的類似するスパへの関わりにおいては予想した結果が得られたが、物販や美容といった異業種においては満足のいく結果は得られなかった.特にエステティシャンなど、自由市場をフィールドに持つ職種との差異が大きく感じられ、PTの対価意識の甘さが垣間見えた.保険診療環境下におけるその甘さが責任と質の向上(特に満足度獲得に関して)に影響していることを認識させられた.<BR>【最後に】職域拡大には、まだまだフィールドの確保が困難(環境側面、人的側面、経済的側面)であるという課題も残るが、自由市場におけるニーズ(正しいもの、本物に医学的判断が必須となる時代)は間違いなく大きいと確信する.そのためには理学療法の自由市場における落とし込み方法(仕組み、接客、センス、販促、デザインなど)のマネジメントがこれからの課題となるのではないか.美容業界や健康業界も医学的知識を習得する努力がすでに始まっている.職域拡大を目指す我々に時間があるわけではない.

著者

田村 龍太郎 工藤 忍 山口 雅弘 水戸川 彩 大橋 亜弥 汐谷 祥子 瀬戸 優美子 松島 由美 正木 文子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Db0560-Db0560, 2012

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【はじめに、目的】 呼気、発声機能の評価判定に使用される最大発声持続時間(Maximum Phonation Time:MPT)の測定結果を判断する基準値は、正常値の分布の棄却限界の下限から、男性15秒以上、女性10秒以上を正常値と定められている。この基準値は50歳未満でなおかつ正常若年者をメインの対象とされた調査結果であり、その正常値を採択したものである。現在の臨床においても同基準値が採択されており、急性期の脳血管疾患患者の平均値を算出したものは見当たらない。そこで本調査では、初回評価時の男女別MPTの平均値を算出し、脳血管疾患患者におけるMPT基準値を算出することに着目した。【方法】 対象は2009年5月から2010年12月の間に当院に救急搬送され、理学療法を実施した脳血管疾患患者79例(脳梗塞:56例、脳出血:23例 男性:42名 女性:37名 男性:62.6±14.8歳、女性:69.1±14.9歳 初回測定:発症より6.3日)である。重度の意識障害を呈し検査困難である場合、その他の理由により研究協力依頼の趣旨を理解し、承諾の意思が確認できない場合、検査指示の理解が困難なものは除外した。測定項目最大発声持続時間 Maximum Phonation Time:MPT 正常値:男性15秒以上 女性10秒以上 平均値:男性約30秒 女性約20秒発声時平均呼気流率 Phonation Quotient:PQ PQ値 = 努力性肺活量(Forced Vital Capacity ; FVC)/MPT220ml/sec以上:声門閉鎖不全等の発声機能障害を判断80ml/sec以下:声門の過緊張による過緊張性発声障害や呼気能力低下を判断肺活量測定(チェスト社製 CHESTGRAPHJr.HI-101の電子スパイロメーターを使用)脳卒中機能障害評価法 Stroke Impairment Assessment Set:SIAS統計学的処理男女別でのMPTの値は、Shapiro-Wilk testを用いての正規性の検定を実施し、正規分布に従わないものであった (p=0.04)。よって、平均値と標準偏差に対数変換を行い、その値を逆変換することで値を算出した。標準偏差は逆対数変換(eのべき乗)を行い、その棄却限界の下限を採択し、下限値未満を異常値とした。【倫理的配慮、説明と同意】 被検者全員に研究趣旨を説明し理解していただいた。プライバシーが侵害されることがないことを説明した。リスク管理のうえ検査を実施し、救急の対応も可能であることを説明した。以上の説明により、同意と理解を得られた後に測定を行った。【結果】 MPTの平均値と棄却限界の下限 男性MPTの平均値は17.2秒であり、下限値は7.34秒であった。よって、9.86秒が男性の脳血管疾患患者の棄却限界の下限となる。女性MPTの平均値は18.3秒であり、下限値は6.86秒であった。よって、11.4秒が女性の脳血管疾患患者の棄却限界の下限となる。PQ値の測定結果 220ml/sec以上の値を示す男性は21.4%、女性は8.1%であった。80ml/sec以下の値を示す男性は該当者なし、女性は35.1%であった。 SIASの測定結果 男性は初期評価時にSIAS2の腹筋力低下を69%(29/42名)に認めた。女性では56.7%(21/37名)に認めた。【考察】 1 過去において、脳血管疾患患者のMPTの平均値と棄却限界の下限値を算出し、基準化した値は見当たらない。2 MPT が短縮する要因として、肺活量の減少、発声を持続するための呼吸・喉頭調整運動の中枢神経レベルにおける異常、声門閉鎖不全が挙げられる。脳血管疾患を有する患者は疾患器質上、低下の要因の多くを有することが確認された。3 PQ値を算出することで声門閉鎖不全の有無、声門過緊張による過緊張性発声障害の有無の確認できた。4 男性における脳血管疾患患者の呼吸・発声機能では、現行の基準値では高値であることが示唆された。女性においては、現行基準値と大差は認めなかったが、過緊張性発声障害を疑う努力性の呼気を呈することが示唆された。5 高齢者の音響的特徴を踏まえたうえで、脳血管疾患患者の呼吸特性を見ると、男性では経年変化による声門閉鎖不全と運動麻痺による言語発声能の障害が影響したことがMPT低下の要因であることが推察された。女性では経年変化の影響は少なく、体幹保持能が保たれていたため、発声機能に影響を与えにくかったことが、MPTの現行下限値と大差を示さなかった要因と推察される。一方で過緊張性発声障害を認める結果から、努力性に発声していることを認めた。【理学療法学研究としての意義】 脳血管疾患患者の呼吸機能と空気力学的検査法についての研究は散見される程度であり、今後機能回復面との関連を検討していく分野である。MPTは測定環境を選ばず、また特別な測定機器を使用しない簡便で安価な評価方法である。さらにPQ値を算出することでき、喉頭調整運動能を評価することも可能であり、脳血管疾患患者の呼吸・発声動態を知るうえで重要である。

著者

堤 文生 橋元 隆 高橋 精一郎 石橋 敏郎

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.783-783, 2003

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【はじめに】理学療法士・作業療法士の教育において、専門的知識の習得のみでなく医療人としての人間性・社会性という職業への適正も重要な因子である。医療の臨床場面や教育現場での対人関係を円滑にする方法として、交流分析が活用されている。エゴグラムは、自我状態の機能分析をグラフ化したものであり、そのパターンより自分の性格特性や行動パターンの特徴を理解するものである。新入生の入学初期にエゴグラムを実施し、学年末の成績と留年及び中退に関与すると思われるエゴグラムの特徴を求め、興味ある結果を得たので報告する。【対象及び方法】対象は、平成元年より平成13年までに入学した学生498名(PT278名、OT220名:男性200名、女性298名)である。入学直後に東大式エゴグラム(TEG)を実施し、その結果と3月時の学年末成績結果(順位より上位・中位・下位とした)及び留年・退学との関連を比較検討した。なお、留年及び退学者の規定は、3年次卒業までの該当者とし述べ53名であった。27のエゴグラムパターンを類似した8型に分類し、独立性の検定を行い男女別、学科別、成績順位別、留年・退学者と進級者別に比較検討した。更に、TEGの5要素を変量として主成分分析を行い、各学生の類似性を求めた。データの入力・出力及び統計解析は、専用のソフトを自作した。【結果及び考察】新入生のエゴグラムパターンで出現率の高いのは、N型(お人好し・おふくろさん・ワーカーホリックタイプ)が21.9%、台形型(マイホーム・ボランティア・自己中心タイプ)が11.6%、NP優位型(世話やきタイプ)が11.0%、M型(昔の親分タイプ)が10.2%、V型(イライラ・空想家・忍の一字タイプ)が10.0%である。逆に出現率の低いのは、W型(自罰タイプ)、右下がり型(頑固親父・管理者タイプ)、逆N型(孤高の人・プレイボーイ・思い込みタイプ)、U型(フラストレーション・爆発・いじけやすいタイプ)である。新入生の特徴として、NPの高い学生が多く共感や思いやりの保護的な性格傾向をもっており、対患者関係においても優しい面がスムーズに表出できる。反面、CP的要素(厳しさ、批判的)が低いため自分に流されやすく義務感・責任感など社会秩序の維持能力の低さが観察される。TEGを8型に分類しχ二乗検定を行った結果、男女別(p=0.1239)、学科別(p=0.5902)、成績別(p=0.5190)と有意差を示さなかった。留年・中退生と進級生の比較では、U型及びV型が留年・中退生に多い傾向を示した(p=0.0211)。留年生群は、成績下位群と同様に、A低位型(空想家タイプ)やU型(爆発タイプ)が多く合理的・計画的な思考行動が苦手なタイプで系統だった学習方法をうまく組み立てられない学生群と思われる。中退生15名の内、成績不良以外の理由により学生は5名であったが、各学生に共通のパターンは確認できなかったことより、未然の対応の難しさを痛感する。主成分分析の結果では、CP・NP・ACが第1主成分(Z1)と、A・FCが第2主成分(Z2)と関連を有した。

著者

下地 大輔 樋口 謙次 宇都宮 保典 細谷 龍男 安保 雅博

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101003-48101003, 2013

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【はじめに,目的】 これまで保存期慢性腎臓病(保存期CKD)患者は,腎保護の観点から日常生活活動や運動が制限されてきた.海外の先行研究では,保存期CKD患者では腎機能低下とともに運動耐用能の低下を生じ,同年代の健常成人に比べても運動耐用能が低下していると報告されている.近年では保存期CKD患者の疾病進行過程における心血管病(CVD)発症リスクとの関連も報告されており,今後は運動耐用能の低下や合併症などの予防に目を向ける必要がある.2009年に出されたCKDガイドラインでは,CKD患者における身体活動量の低下はCVDによる死亡のリスクに繋がるとしており,CKD患者における運動療法や身体活動量の重要性が示唆されている.しかし,本邦において保存期CKD患者の運動耐用能と腎機能,身体活動量との関係性を検討した報告は見られない.そこで,本研究では保存期CKD患者における運動耐用能を測定し,腎機能と身体活動量の面から検討することを目的とする.【方法】 対象は当院腎臓病・高血圧内科に外来通院している保存期CKD患者11名(男性3名、女性8名、年齢49.8±7.1歳、Body Mass Index23.1±4.5kg/m2、e-GFR:51.3±20.0 ml/min/1.73m2、CKDステージ2:4名,ステージ3:5名,ステージ4:2名である.既往に心筋梗塞や脳卒中などのCVD発症を有する患者と糖尿病を有する患者は除外した.運動耐用能の指標として,最高酸素摂取量(peakVO2)を用いた.peakVO2は自転車エルゴメーターを使用した心肺運動負荷試験を行い,ramp負荷(20watt/min)によるbreth by breth法にて算出した.身体活動量は国際標準化身体活動質問票ロングバージョン(IPAQ-LV)を用い,1週間の身体活動量を算出した.身体活動量の指標として,「健康推進のための運動指針2006(厚生労働省)」で推奨されている1週間の中等度(3METs)以上の活動時間により算出されるエクササイズを用い,身体活動量を構成する運動と生活活動それぞれに分類した. 統計解析として,peakVO2とe-GFR,身体活動量と生活活動,運動それぞれのエクササイズにPearsonの積率相関係数を用いて検証した.有意差判定基準は5%未満とし,統計解析にはSPSS Ver20.0を使用した.【倫理的配慮,説明と同意】 本研究は当大学倫理委員会の承認を得て実施し,対象者に研究の目的と方法を説明し,同意を得て行った.【結果】 運動耐用能の指標であるpeakVO2は25.2±6.9ml/min/kg,身体活動量は15.1±15.0エクササイズ/週,身体活動量を構成する生活活動が6.2±5.2エクササイズ/週,運動は9.0±14.0エクササイズ/週であった.eakVO2とe-GFRの相関係数はr=0.35であり,peakVO2と身体活動量の相関係数はr=-0.55であった。身体活動量を構成する生活活動と運動のpeakVO2との相関係数はそれぞれr=-0.41,r=0.66(p<0.05)であった.【考察】 保存期CKD患者における運動耐容能に関する因子として,これまで腎機能の指標であるe-GFRとの関係性が報告されていたが,本研究の結果から,peakVO2と最も相関係数が高かったのは身体活動量を構成する運動のエクササイズであった.このことから,保存期CKD患者の運動耐用能を規定する因子は腎機能に加え,身体活動量の中でもレジャーやレクリエーション活動を伴う運動である傾向が示された.今回,IPAQ-LVにて日常生活の身体活動量を評価した対象者のうち,「健康推進のための運動指針2006」の中で推奨されたエクササイズレベルを越えていたのは11名中2名のみであった.身体活動量の低い保存期CKD患者では腎機能に関わらず運動耐用能が低下していると考えられ、今後は更に症例数を増やして検討していくことが必要である. 運動耐用能は生命予後にも関連する指標であり,今後は保存期CKD患者に対する早期からの運動療法や運動習慣の改善を目指した活動が必要であると考える.【理学療法学研究としての意義】 保存期CKD患者に対する運動耐用能低下の原因を検討することは理学療法領域における予防医学の拡大・発展に寄与すると考えられる.

著者

佐伯 秀宣 藤岡 良仁 西村 花枝 三谷 管雄 加藤 敏明 小谷 和彦

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.E1169-E1169, 2008

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【目的】高齢化率の増大と共に、医療費の増大、特に老人医療費の増大が著しい。今後更なる高齢化が進む事が予想されるが、それに伴う老人医療費も増大しそうである。また、日本の国民医療費は国民所得を上回る伸びを示している。このような現状が続くと医療費削減のため診療報酬の改定が必然となり、医療従事者への風当たりはさらに強くなる事も予想される。そのような問題への打開策として、健康寿命の延長が必要であると考える。政府は2000年に健康日本21、2007年には新健康フロンティア戦略を発表した。新健康フロンティア戦略では、運動・スポーツが重点戦略の一つとして位置づけられている。そのような社会の中、理学療法士として何が出来るのでしょうか?医療・福祉の領域での働きも重要であるが、それ以前の領域、つまり生活習慣病・転倒骨折・変形性疾患等の予備群に対しての何らかの戦略が必要であると感じている。そして今回「ゲゲゲの鬼太郎」発祥の地である鳥取県境港市長寿社会課から鳥取大学医学部健康政策医学への依頼を受け、ご当地ソング(きたろう音頭)を用いての健康体操(きたろう体操)の考案ならびに普及活動を行った。健康体操の主たる方向性として、心疾患や脳血管障害等になる危険性の高い方々を対象としたハイリスクアプローチではなく、全国民に対し、また低リスクの方々を対象としたポピュレーションアプローチとした。そして、今回最大の目的は「健康体操をツールの一つして行動変容をもたらす」事である。<BR><BR>【方法】体操する事のみの効果を狙ったものではなく、行動変容をもたらすツールの一つと考え、まず「きたろう体操の普及員を養成する」事を戦略とした。普及員として40名程度の募集を行い、2週間に1回のペースで全5回、普及員養成講座を開催した。そして、普及員とともに各種イベントへの参加を実施した。また、自宅・地域でも体操を行えるようにDVD作製を行い配布した。<BR><BR>【結果】普及員養成講座として、定期的な運動の実施が行えた。そして不定期ではあるが地域での各種イベントでの体操披露、各種メディアを通しての普及活動を実施した。普及員の中には、所属する機関での体操教室の実施を行った者もいた。<BR><BR>【考察】運動を行う事は比較的容易であるが、それを継続して行う事は困難である。そこで健康体操をツールの一つと考え、体操する機会の提供を行った結果、継続的な運動の実施が行えた。これは継続して運動するには何らかの明確な目標の掲示が必要である事が窺えた。<BR><BR>【今後の展望】本年度で普及活動は終了というわけではなく、来年度には第2期生普及員の養成を行い、その養成指導員として第1期生普及員の参加を図り、継続的な運動の実施を図る予定である。また、鳥取県内の各種体操を使用しての大会を開催し、単に体操をするだけではなく、モチベーションを上げながらの継続的な運動の実施を図る予定である。

著者

滝澤 恵美 鈴木 雄太 伊東 元 鈴木 大輔 藤宮 峯子 内山 英一

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100534-48100534, 2013

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【はじめに、目的】股関節内転筋群の内転作用以外は諸説あり不明な点が多い。これは,関節の肢位によって筋の作用が変化することが関係している。本研究は股関節の角度変化に伴う股関節内転筋群のモーメントアームの変化を調べ,その作用を検討した。なお,本研究ではDostalら(1981,1986)の方法(モーメントアーム・ベクトル,以下MAV)を用いてモーメントアームの各成分(屈曲/伸展,内転/外転,外旋/内旋)を算出した。【方法】1. 材料:死亡年齢84 〜98 歳(平均90 歳)の未固定標本5 体の右下肢を用いた。神経筋疾患を有した遺体,関節拘縮が見られる下肢は除外した。標本は骨盤〜大腿骨部分を使用し,関節包および恥骨筋(PE),短内転筋(AB),長内転筋(AL),大内転筋(AM)を残して計測した。なお,AMは大腿深動脈の貫通動脈を基準に4 つの筋束(AM1-AM4)に分けた。2. 計測:骨盤を木製ジグに固定し,大腿骨を屈曲・伸展方向に同一験者が動かした。その際,磁気式3D位置センサー(Polhemus社製)を用いて,骨および筋の参照点の座標変化を記録した。参照点は,筋の起始部と停止部,上前腸骨棘,恥骨結合,大転子,外側上顆,大腿骨頭上の3 点とした。また,筋の起始部と停止部の直線距離を計測し,筋腱複合体の長さ(筋長)とした。3. データ処理:大腿骨頭上の座標と骨頭の半径から骨頭中心の座標を非線形最小2 乗法で求めた。骨頭中心座標と参照点を用いて直交座標系を構成し,関節座標系を定義した。骨盤側の座標系を絶対座標系(GCS),大腿骨側を移動座標系(LCS)とした。GCSとLCSの関係から関節角度を求めた。筋の張力方向は,停止部から起始部へ向かう単位ベクトルとした。更に単位ベクトルと筋の停止から骨頭中心に向かうベクトルの外積から3 軸(屈曲/伸展,内転/外転,外旋/内旋)のMAVを求めた。MAVは,筋が1Nの張力を発揮した時の各軸周りの関節トルクの大きさと向きを示す。4. 分析:大腿長で標準化されたMAVおよび筋長と股関節屈曲角度の関係を2 次式で近似した。得られた近似式を用いて,15 度間隔で股関節屈曲-15°から75°の範囲におけるMAVと筋長の値を求めた。最大値を示したMAV成分を主成分,主成分の50%以上の値を示した成分を二次成分とした。【倫理的配慮、説明と同意】使用した遺体は,本人および家族が未固定遺体として使用されることを同意している。なお,本研究は札幌医科大学倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】股関節屈曲-15°から75°の範囲で,AM4 を除く全ての内転筋群の主成分は内転成分であった。一方,AM1 とPEを除き,外旋/内旋成分は常に小さな値を示した。屈曲角度の増加に伴い,AM4 を除く全ての筋の屈曲/伸展成分が屈曲から伸展に転換した。AM2 とAM3 は,それぞれ股関節屈曲45 度,75 度以上で伸展成分が二次的成分になった。AM4 の伸展成分は屈曲0 度以上で二次成分,さらに45 度以上では主成分となった。ALは股関節伸展15°で屈曲成分が二次成分となった。AM1,PE,ABでは二次成分を認めなかった。いずれの筋束も二次成分を示す股関節肢位で筋長は伸長位にあった。【考察】全屈曲角度を通じて,AM4 を除く股関節内転筋群の主成分は内転であったが,屈曲/伸展成分は各筋で異なる特徴を示した。大内転筋のAM2-AM4 は股関節屈曲位において伸展作用を有すると示唆される。特に,AM4 は股関節屈曲45 度以上では主成分が伸展になることから,股関節伸展筋としての要素が強い。ALは従来股関節屈曲位において股関節伸展作用を持つとみなされていたが,股関節屈曲位におけるALの伸展成分はそれほど大きくなく,また筋が弛緩する肢位のため,伸展作用は小さいと考えられる。ALは股関節伸展位で二次成分に屈曲を示し,加えて筋も伸長位にあることから,股関節伸展位近傍で屈筋作用を持つ筋であると考えた。【理学療法学研究としての意義】股関節内転筋群は下肢を内転させるだけの筋ではない。股関節に対する長内転筋の屈曲作用や大内転筋の伸展作用は,腸腰筋やハムストリングスのサブモーターとして機能していると考える。このため,内転筋群は効果的な運動療法を行う上でもっと考慮すべき筋である。

著者

武田 直人 久保 雅昭 渡辺 裕之

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C4P1124-C4P1124, 2010

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【はじめに】<BR> 平成21年8月24日~26日の3日間にわたり、三県省道スポーツ交流事業(以下、三県省道)によるサッカー交流試合が開催された。平成16年度から実施しているこの事業は、3地域の青少年に国際交流の機会を提供し、相互理解を深めるとともに、国際性豊かな青少年の人材育成を図ることを目的に実施している。我々は大会前の練習試合と合わせた全4試合のメディカルサポート(以下、サポート)を行った。今回、三県省道での活動内容とサポート結果を検討したので報告する。<BR><BR>【方法】<BR> 本サポート前に参加した理学療法士は2名であり、ともに同年8月に開催された第40回関東中学校サッカー大会のサポートに参加していた。その経験をもとに再学習を行い、事前準備を行った。大会期間中は理学療法士2名で、全日程で会場に1名のスタッフを配置した。今回のサポートではチームから要請があった場合に対応することを原則として、スタッフはベンチにて待機し、試合前のテーピング、水分補給のインフォメーション、試合中の救護活動(応急処置、救命処置など)、アフターケアを中心に活動を行った。<BR><BR>【対象】<BR> 神奈川県内において17齢以下で選抜された男性選手17名を対象とし、サポート前に本研究の目的、個人情報の使用方法を口頭にて説明し、同意を得た。<BR><BR>【結果】<BR> 大会期間中の全対応件数は25件であり、各内訳は以下のとおりである。対応時期は、試合前12件、試合中9件、試合後4件であった。試合中に熱中症が2件発生し、障害部位は、足関節7件、下腿部5件、大腿部2件、殿部3件、腰部3件、肘関節1件、手関節1件であった。障害部位の比率としては、足関節約29.2%、下腿部約20.8%、大腿部約8.3%、殿部約12.5%、腰部約12.5%、肘関節約4.2%、手関節約4.2%であった。また、熱中症は全体の約8.3%であった。対応内容は、テーピング7件、アイシング12件、ストレッチ5件、筋力増強訓練1件、止血処置1件、飲水指導1件、問診1件であった。<BR><BR>【考察】<BR> 障害部位の比率としては足関節・下腿部が多く、また大腿部・臀部を含めると約70%の障害が下肢に発生している結果となり、サッカーの競技特性を示す結果となった。対応としてはアイシングとテーピングが大部分を占めたため、RICE処置やテーピングの技術向上が重要であると思われた。また、各所属高校が選手権大会前の合宿や強化トレーニングを開始した時期と今回の三県省道の日程が重なっていたため、選手個人の疲労も蓄積していたと思われる。そのことからも、試合前の水分補給のインフォメーションやアフターケアとして適切なアイシングやストレッチ指導の重要性が連日の試合でのパフォーマンス低下の予防となり、障害予防にもつながるのではないかと考えられた。また、気温が30°C近くであったことなどから大会側へ飲水タイムを設けるよう働きかけたり、障害予防の観点から水分補給の方法の資料を配布したりするなど、対応内容の工夫が必要であると考えられた。

著者

城下 貴司 福林 徹 加藤 仁志 浅野 信博 大橋 俊介 山家 佳那子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.CcOF1071-CcOF1071, 2011

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【目的】<BR> 著者は、第42回理学療法学術大会にてアキレス腱周囲炎、第43回理学療法学術大会では有痛性外脛骨に対して各々著者が考案した足趾エクササイズの臨床研究を紹介した。<BR> 本研究では、上述の足趾エクササイズを表面筋電図で解析し足趾機能を生体力学的に考察することを目的とする。<BR><BR>【方法】<BR> 機材は小型データロガシステムpicoFA-DL-2000(4アシスト)とFA-DL-140ディスポ電極を使用しサンプリング周波数は1kHz、5~500Hzの周波数を抽出、時定数0.03secとした。<BR> 対象は、特に足趾や足関節運動をしても問題のない健常者19名,25足,年齢25.72±7.2歳とした。被験者には端坐位姿勢、大腿遠位端に3kgの重錘を乗せ趾頭で踵を挙上させるように底屈エクサイサイズ(等尺性収縮約5秒間)おこなった。膝や股関節の代償運動抑制ために、被験者の体幹やや前傾、頭部は膝の直上に位置させた。<BR> 実験項目は、全趾による底屈エクササイズ、母趾による底屈エクササイズ、2から5による底屈エクササイズ、そして3から5による底屈エクササイズである。<BR> 電極は腓骨小頭直下の長腓骨筋、内果やや後上方脛骨内側後面に走行している内がえし筋群、腓腹筋内側頭筋腹、腓腹筋外側頭筋腹の4カ所に貼付した。<BR>データ解析は、定常状態と思われる等尺性収縮5秒間の内2秒間の筋電積分値(IEMG)を採用した。全趾による底屈エクササイズのIEMGをベースラインとして他の条件を正規化(%IEMG)した。エクサイサイズ別に各筋出力比較にANOVA、同一被験者同一筋の比較にRepeated ANOVA、および生データでも比較した。<BR><BR>【説明と同意】<BR> すべての被験者に対して研究の主旨と内容について記載のある実験説明書を予め配布し実験説明をした後、同意書に著名を頂いてから行った。<BR><BR>【結果】<BR> 母趾底屈エクササイズでは、長腓骨筋が141%,内がえし筋群が103%、腓腹筋外側頭が102%,内側頭は96%であり、統計上も有意に長腓骨筋が他の筋よりも高い値を示した(n=25,p=0.001,0.19,0.001 <0.05)。<BR> 2-5趾の底屈エクササイズでは、長腓骨筋が68.2%<BR>内がえし筋群が120%、外側頭は90%、内側頭94.9%を示し、統計上内がえし筋群が長腓骨筋、腓腹筋内側頭よりも有意に高い値を示した(n=25,p=0.0001, 0.03 <0.05)。<BR> 3-5底屈エクササイズでは、長腓骨筋が58%、内がえし筋群が121%、腓腹筋外側頭が78% 内側頭は91 .8%であった。統計上も内がえし筋群が長腓骨筋と腓腹筋内側頭に対して有意に高い値を示した(n=25,p=0.001,0.001<0.05)。<BR> しかしながら同一被験者、同一筋の比較では長腓骨筋が母趾エクササイズにて2から5趾3から5趾底屈エクササイズよりも有意に高い値を示した(n=25,p=0.001,0.001<0.05)のみで、その他の筋は有意な差は示さなかった。<BR><BR>【考察】<BR> 本研究は筆者が考案した足趾エクササイズを表面筋電図で解析したものである。<BR> 腓腹筋内側頭および外側頭は、内側頭の方がやや高い値を示しただけであり、どのエクササイズでも明らかな違いを示さなかった。足趾運動は後方の筋よりも内外果を走行している前方の筋群であることを示唆した。<BR> 著者の先行研究で、アキレス腱周囲炎、有痛性外脛骨の症例に対して、2から5趾、3から5趾の底屈エクササイズは有効的であったが母趾のエクサイサイズは有効的ではなかったことを報告した。<BR> 母趾エクササイズは回外筋である長母趾屈筋の作用は明らかであるにもかからず、上記の疾患で有効性を示さなかったことに疑問があった。<BR> 本研究の結果から母趾エクササイズでは外がえし筋群が優位であり先行研究の現象が長母趾屈筋だけでなく長腓骨筋が作用していることがわかった。<BR>2から5趾および3から5趾底屈エクササイズでは母趾エクササイズとは対照的で、内がえし筋群が優位であったことから著者の臨床研究の根拠を示せたと考えている。<BR> しかしながら同一筋で比較したとき、長腓骨筋ではエクササイズごとに有意な差を認めたが、内がえし筋群では有意な差を認めなかった。本研究の内がえし筋群の電極は後脛骨筋、長趾屈筋、長母趾屈筋が混在しているために、エクササイズごとに明確な変化を示さなかったと考えている。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 本研究から、足趾の評価治療は、全趾を評価するのでなく足趾ごと評価治療することの必要性と、著者が考案した足趾エクササイズの臨床的有効性のみだけでなく、バイオメカニカルな視点からの根拠を示唆した。

著者

蛯江 共生 寛田 司 門田 正久 大槻 洋也 安見 拓也

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.E3P1248-E3P1248, 2009

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【はじめに】この度、2008年9月6日~9月17日の12日間、中華人民共和国で開催された2008パラリンピック北京大会(以下パラリンピック)の車いすテニス日本代表チームにトレーナー帯同する機会を得たので報告する.尚、帯同報告発表に際しては日本車いすテニス協会(以下JWTA)、選手にその主旨を説明し承諾を得た.<BR>【大会概要とチーム編成】帯同期間は2008年8月29日~9月19日の21日間であった(大会期間:2008年9月6日~9月17日).車いすテニス競技の参加国は35カ国で男子、女子、クワァドの3クラスで各シングルス、ダブルスが行われた.日本代表チームは選手9名(男子4名、女子4名、クワァド1名)コーチ3名、トレーナー2名の14名の編成であった.<BR>【活動内容】JWTAからの帯同要請を受けた後、事前準備として選手の状態把握、コーチスタッフとの連携、帯同物品の購入、物療機器(伊藤超短波社製トリオ300、ES-520)の手配などを行った.また代表チームには6月の国別対抗戦、8月の事前合宿にトレーナー2名体制で帯同した.パラリンピック期間中は宿舎、試合会場での選手の健康状態のチェック、ケアを実施した.ケア対応は延べ件数80件(練習、試合後のクーリングダウンを目的にしたアイシングは除く)で、疲労回復を目的としたリコンディショニングが中心となった.また、治療部位としては肩関節周囲が多く、前腕、肘、頸部、手、腰部などの順となった.治療内容としては徒手療法、ストレッチ、物理療法、テーピングなどを実施した.その他の活動としては本部医務班へ体調不良者の受診同行、故障者の大会期間中のTUE申請手続きなどの医師への相談などが挙げられる.<BR>【日本代表選手の主な成績】男子シングルス金メダル、男子ダブルス銅メダル、男子シングルスベスト8、ベスト16、女子ダブルスベスト8、クワァドシングルスベスト8<BR>【考察】今大会、車いすテニス日本代表チームでは、はじめてトレーナー2名体制での帯同となったが、パラリンピックを見据えて国別対抗戦、事前合宿への帯同など準備期間があったことはトレーナー間、選手、監督、コーチの双方向でのコミュニケーションを密にする期間として大変有意義であった.またパラリンピック前に開催された障害者スポーツトレーナ研修会や、パラリンピック日本選手団の事前打ち合わせ会の中で帯同する本部医務班医師、トレーナーと競技団体付きのトレーナーの顔合わせなどもできたことで、パラリンピック期間中の医務班との連携も以前よりもスムーズに行えたと考える.今後は各都道府県や地域で障害者のスポーツをサポートしている人達とのネットワークの拡大、障害者のスポーツをサポートする理学療法士が他職種も含めた連携をとることで、更なる障害者のスポーツの発展、競技力向上に繋がっていくのではないかと考える.

著者

田中 康雄 遠藤 剛 山本 良一 岡邨 直人 関根 裕之 大野 健太 佐々木 幸絵 加藤 健太郎 山本 智章

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C4P2184-C4P2184, 2010

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【目的】<BR>平成19年度より小学5年生以下を対象とした学童野球検診を行っている.2年間の学童野球検診の結果より成長期投球肘障害の要因として身体機能面だけでなく,指導方法や大会運営など選手を取り巻く環境の問題が考えられた.昨年から各試合の投球数報告を義務付け,1投手の投球数を70球以内とする努力目標を掲げている.今回,3回目の検診を行なうとともに,指導者に対するアンケート調査と投球数の調査を実施した結果から障害予防活動の課題・展望について報告する.<BR>【方法】<BR>対象は学童新人野球大会に参加した62チーム中検診を希望した33チーム482名(5年生275名,4年生154名,3年生42名,2年生10名,1年生1名).大会会場にブースを設け医師,PTによる直接検診として四肢の理学所見および肘関節の超音波診断を行った.異常のあった投手に医療機関の受診をすすめた.事前に問診票を配布し,身長,体重,野球開始時期,投球側,練習時間,疼痛の有無,ポジション,痛みがある時の対応などについて調査した.また指導者に対してアンケートを配布し,野球経験,指導経験,練習時間,検診の必要性,投球制限,日本臨床スポーツ医学会の提言の認知などについて調査し,大会期間中の投手の投球数報告を集計し解析した.<BR>【説明と同意】<BR>事前に文書と口頭で各チームの監督,保護者に対して検診の目的,内容について説明し同意を得ている.<BR>【結果】<BR>超音波による直接検診で上腕骨小頭障害の選手は482名中8名(1.7%)であった.事前に配布した問診票は523名から回収し,肩・肘に痛みを感じたことのある選手は227人(43.4%).「肩・肘の痛みがあるとき誰に知らせるか」の質問に260名が回答し,親160名(61.5%),監督53名(20.4%),知らせない29名(11.2%),その他18名(6.9%)であった.「肩・肘に痛みがあるとき,投げることを休んだか」の質問に対し209名が回答し,「休んだ」98名(46.9%),「ポジションを変えた」7名(3.3%),「休まなかった」104名(49.8%)であった.複数回答による疼痛部位は,肩97名,肘86名,足首54名などであった.また指導者のアンケートでは38名(51.3%)から回答があり,年齢43.9±7.0歳,指導経験7.2±7.8(1~35)年で日本臨床スポーツ医学会の提言を知らない指導者は27名(71.1%)であった.大会での投手の投球数はコールドゲームを含めた大会98試合での投球数は平均78.9球であったが,コールドゲームを除いた34試合では88.1球で,投手交代の無かった試合での一人あたりの投球数は平均75.5球であった(昨年87.8±14.0).<BR>【考察】<BR>学童野球検診の目的は障害の早期発見であるが,大会会場にて直接検診を実施し,8名(1.7%)の上腕骨小頭障害を発見することが出来た.一方,問診票の結果から野球の競技特性から肩・肘の疼痛の訴えが多い.肩・肘に痛みがある場合,親に知らせる選手が160名(61.5%)と多く,肩・肘に痛みを有していても投球を休まない選手が104名(49.8%)と半数近い結果となった.成長期投球障害は進行した状態で初めて医療機関を受診する可能性があるため,チームの監督・コーチだけでなく保護者への障害予防の啓発も重要と考えられる.今回の投球数ではコールドゲームを除いた一人投手試合では平均75.5球と昨年の大会における同様の調査に比べて12球の減少で,投球数制限に対する指導者の理解が少しずつ浸透している結果と考えられた.しかし日本臨床スポーツ医学会の提言における50球という制限をはるかに越えていることから,今後さらに障害を予防するために現場と医療側との連携が求められる.<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>学童野球検診は障害を早期発見することが目的である.特に上腕骨小頭障害は重症化することが報告されており検診において早期発見する意義は大きい.検診結果,問診結果,投球数を検討することは現在の子ども,監督の状況を把握し,野球をする子どもたちを守るための障害予防の一助になると考えられる.

著者

安田 友久 中村 正直 白石 茂雄 増田 麗子 三浦 雅史 川口 徹 和久井 鉄城

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.C0063-C0063, 2004

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【はじめに】2003年2月「第5回アジア冬季競技大会青森2003」の開催に引き続き,3月に青森県と岩手県を会場に「2003ジャパンパラリンピック・アジア国際障害者スポーツ交流大会」が開催された。青森県ではクロスカントリースキー,アイススレッジホッケーの2種目が行われた。この大会において青森県理学療法士会では青森県内の会場に理学療法室を開設し,選手・役員への理学療法サービスを実施した。今回,演者らが直接関わった八戸会場を中心に,今後の対応について検討したので活動内容と合わせて報告する。<BR>【大会概要】八戸会場大会期間:2003年3月6日から9日まで,八戸会場:八戸市新井田インドアリンク,競技種目:アイススレッジホッケー,参加チーム:北海道,八戸,長野,東京,韓国(国際交流大会として参加)の計5チーム,大会参加選手数:74名。試合形式:日本国内4チームでのトーナメント方式,韓国チームは全3試合。<BR>【活動内容】活動期間は大会期間と同様で,競技会場内の一室を理学療法室として開設した。理学療法室には選手の応急処置,コンディショニングなどに対応できるよう,物理療法機器,テーピング材料一式,治療用ベッドなどを用意した。人員配置は5施設から計10名の理学療法士が常時2から3名となるよう配置した。<BR>【活動結果】利用者は全て選手で,利用者のべ人数および治療行為のべ件数は,それぞれ56名,81件であった。治療目的としては疲労回復(40%),リラクゼーション(24%),安静固定(17%),消炎鎮痛(14%)の順になっていた。治療手技としては,マッサージ(47%)が最も多く,次いで超音波(14%),テーピング(12%)の順で多かった。<BR>【まとめ】今大会では疲労回復・リラクゼーションを目的としたコンディショニングに対するサポートが多かった。また,コンタクトスポーツという特性からか,打撲に対するアイシングや安静固定・疼痛軽減を目的としたテーピングの処置も多い傾向にあった。今回の活動を通じて,特にテーピングやマッサージは理学療法士間で技術格差があり,技術面に対する事前の準備不足が考えられた。八戸会場では,試合会場内に理学療法室を開設したが,選手から宿舎での処置希望の声も多く,会場と宿舎で対応できる体制が望まれると考えられた。また,中にはオーバーユースからくる慢性疼痛を訴える選手もおり,超音波やストレッチングの治療手技も有用であった。近年,スポーツ現場に携わる理学療法士が増えつつあるが、障害者スポーツに関わるトレーナーや理学療法士の数は,健常者スポーツの現場に比べまだまだ少ないことが予想される。今後,障害者に対する知識を多く持つ我々理学療法士が障害者スポーツにも積極的に関わり,健常者と同様に理学療法サポートを行っていく必要性があると考える。

著者

田中 康雄 遠藤 剛 山本 良一 岡邨 直人 関根 裕之 大野 健太 山本 智章

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P1458-C3P1458, 2009

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【はじめに】昨年報告した平成19年度の少年野球検診の結果より、成長期投球肘障害の要因として少年野球選手の身体機能面だけでなく、指導方法や大会運営など選手を取り巻く環境の問題が考えられた.今回、投手に絞ったメディカルチェックを行なうと共に、指導者に対するアンケート調査と大会中の各試合における投球数の調査を実施した.その結果から障害予防活動の課題・展望について報告する.<BR><BR>【方法】対象は学童新人野球大会に参加した51チーム中検診を希望した39チームの投手74名(5年生63名、4年生10名、3年生1名)である.大会会場にて医師、PTによる直接検診として四肢の理学所見および肘関節の超音波診断を行った.異常ありの投手に医療機関の受診をすすめた.検診後に問診票を配布し、身長、体重、野球開始時期、投球側、練習時間、疼痛の有無、ポジション、痛みがある時の対応などについて調査した.また指導者に対してアンケートを配布し、野球経験、指導経験、練習時間、検診の必要性、投球制限、日本臨床スポーツ医学会の提言の認知などについて調査し、大会期間中の投手の投球数報告を義務化した.<BR><BR>【結果】直接検診で異常ありの投手は74名中23名(31.1%)でこのうち12名(52.2%)が医療機関を受診し、そのうち11名に内側型野球肘が確認された.問診票は74名中59名(79.7%)から回答があり、身体に疼痛を訴えている選手は35人(59.3%)で、その中で医療機関を受診しているのは2名(5.7%)であった.複数回答による疼痛部位は、肘25名、肩13名、踵7名などであった.また指導者のアンケートでは20名(51.3%)から回答があり、年齢42.9±6.8歳、指導経験7.1±6.5年で日本臨床スポーツ医学会の提言を知らない指導者は15名(75%)であった.今回から採用されたコールドゲームを含めた大会全102試合での投球数は平均73.5球であったが、コールドゲームを除いた65試合の平均投球数は94.0球で投手交代の無かった試合での一人あたりの投球数は平均87.8球であった.<BR><BR>【考察】少年野球検診の目的は障害の早期発見であるが、投手を中心に直接検診を実施し、11名(13.9%)の内側型野球肘を発見することが出来た.一方問診票の結果から、痛みを有している選手が35名で、そのうち医療機関へ受診しているケースは2名と極端に少なく、成長期投球障害が進行した状態で始めて医療機関を受診する可能性があるため、早期から障害予防に取り組む必要性がある.今回の投球数カウントではコールドゲームを除いた一人投手試合では平均87.8球と日本臨床スポーツ医学会の提言における50球という制限をはるかに越えている.今後大会準備委員会への医療側からの参加、投球制限などの特別ルールの提案など障害を予防するために現場と医療側との連携が求められる.

著者

小田 桂吾 斉藤 秀之 沼宮内 華子 金森 毅繁 糸賀 美穂 田中 利和 小関 迪

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.491-491, 2003

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【はじめに】格闘技は古代から世界各地に様々な民族の文化を反映し存在している。しかし1993年、アメリカでルールの制約がほとんどないUltimate Fighting Championshipが開催され、世界的に総合格闘技という概念の新たな競技が盛んになっており、日本でもPRIDE,修斗,パンクラスなどの興行が人気を集めている。今回総合格闘技の選手の障害,外傷に関する調査をしたのでここに報告する。【対象】プロの総合格闘技選手11名,平均年齢25.7±3歳,平均身長171.6±6cm,平均体重74.1±12kgで全員男性であった。【方法】個別にアンケートにてコンディション,外傷,障害に関する調査を実施した。【結果】対象者の練習頻度は週5.5回、練習時間は2.9時間であった。対象者全員が今までに何らかの外傷,障害を経験していた。複数回答による疾患部位は耳介(カリフラワー状耳),肩関節,腰部,肘関節が8件と最も多く以下、頸部,手指(7件),下腿(すね),足関節,足指(6件),膝関節,鼻,(5件)手関節(4件),顔面,股関節(3件),頭部,上腕,前腕,胸部,大腿部,ハムストリングス(2件)であった。医療機関で確定診断を受けたものについては腰椎分離症,鼻骨折(3件),頚椎捻挫,膝半月板損傷,膝靭帯損傷,肩関節脱臼,足関節捻挫,足関節骨折(2件),手関節脱臼,手関節骨折,肘靭帯損傷,頚椎ヘルニア,腰椎椎間板ヘルニア,肘関節脱臼,大腿肉離れ,足指骨折(1件)等であった。受傷後入院が必要であった選手は3名、手術を行った選手は2名であった。また受傷後の経過として疾患部位の痛みが残存,慢性化しているが59.3%、完治したのが40.7%であったが現在、医療機関でリハビリテーションを行っている選手はいなかった。【考察】総合格闘技は基本的に「目潰し」「噛みつき」「金的攻撃」が禁止され、投げ技,打撃技(パンチ,キック),関節技,締め技の全てが認められている。関節技を例にとれば選手は対戦相手の正常可動域を越えるように技を仕掛けようとする。すなわち外傷,障害を防ぐのは不可能に近い状態である。実際の試合で決まり手となるのは打撃によるKOを除くと、チョークスリーパー(裸締め),腕ひしぎ十字固め,三角締め,足首固め等が多く、疾患部位にダメージを受けやすい傾向にあると考えられる。またグランドでの攻防ではマウント,ガードポジションというポジショニングが重要になってくるが、これは頸部,腰部に対するストレスがかかると考えられる。今回の調査で選手は疾患部位のリハビリテーションをほとんど行っておらず、慢性的な痛みを抱えながら試合に臨んでいると考えられる。競技能力を高める意味でも今後選手の状態に合わせたアスレティックリハビリテーション及びトレーニングの指導が必要であると考えられる。

著者

滝澤 恵美 鈴木 大輔 伊東 元 藤宮 峯子 内山 英一

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ab1332, 2012

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【はじめに、目的】 大内転筋は,大腿四頭筋や大殿筋に次ぐ大きさを有する扇形の筋である。しかし,その大きさに反して大内転筋を含む股関節内転筋群の機能や役割は,はっきりとわかっていない。筋の形態は張力特性を反映するため筋の機能と関係がある。そこで本研究は,大内転筋を任意の筋束に分けて筋の形態を詳細に調べ機能について検討した。【方法】 1. 材料:男性のホルマリン固定遺体7体(左2肢,右3肢)を使用した。死亡時の平均年齢は80歳(75~90歳)であり,神経筋疾患を有した遺体,関節拘縮,著明な筋萎縮および過剰筋が見られる下肢は除外した。大内転筋を剖出し,大腿深動脈の貫通動脈を基準に大内転筋を4つの筋束(AM1-AM4)に分けた。2. 形態計測:AM1-AM4の各筋束の体積,筋長,筋線維長,生理的断面積(PCSA)を計測した。さらに比較群として恥骨筋(PE),長内転筋(AL),短内転筋(AB)についても同様の項目を計測した。なお,内転筋群のうち外閉鎖筋は他の内転筋と明らかに異なる走行と作用を示すため,薄筋は二関節筋であり他の内転筋と異なる特徴を持つため比較群から除外した。大内転筋の筋束および比較群の筋は骨付着部をメスで切離し,表面の結合組織,血管,神経を除去した後に次の計測を行った。体積は,水を入れたメスシリンダーに筋または筋束を入れ増量分を計測した。筋長および筋線維長は,筋を伸長させ起始から停止までの距離を定規で計測した。筋長は腱および腱膜を含む筋の最大部分,筋線維長は中間部分の長さを用いた。PCSAは筋腹の最大部を筋線維に対して垂直に切断後,断面をデジタルカメラで撮影し画像解析ソフトを用いて求めた。 3. 解析:各標本の大腿骨大転子から外側上顆までの長さを大腿長とし形態計測値の標準化を行った。標準化後の体積,筋長,筋線維長,PCSAの平均値を用いて主成分分析を行った。また主成分分析で分類されたグループ間で形態値を比較するためにScheffeの線形対比を用いて多重比較を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 本人および家族の同意のもと札幌医科大学に献体された遺体を用いた。なお,本研究は札幌医科大学倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】 AM1-AM4,PE,AL,ABの総体積は362.7±74.4cm3,総体積に占める大内転筋の割合は65.3±5.1%だった。大内転筋の筋束のうちAM3およびAM4が大きく,それぞれが大内転筋総体積の約30%を占めた。AM1 は一番小さく12.9%であった。AM1-AM4とPE,AL,ABから得られた体積,筋長,筋線維長,PCSAの計測値を用いて主成分分析を行った。固有値が1以上を示した主成分は第一主成分のみで,固有値3.64,寄与率は91.1%であった。計測した筋群は,第一主成分スコアが負のAM1・PE・ABと正のAM2-AM4・ALの2つのグループに分類された。 異なるグループに属したAM1とAM2-AM4で各計測値をScheffeの線形対比を用いて多重比較した結果,筋長と筋線維長(p<0.01),体積(p<0.05)で有意差を認めたが,PCSAでは有意差は認められなかった(p>0.05)。神経支配はAM1とAM2が閉鎖神経後枝,AM3は閉鎖神経後枝と脛骨神経の二重神経支配,AM4は脛骨神経であった。【考察】 筋線維は定まった長さのサルコメアからなるため,筋線維長が長い程,サルコメアが多く並び関節を大きく動かすことが可能である。一方,PCSAは筋線維の数と太さを反映するため,PCSAが大きい程,発揮される力が大きい。本研究の結果,大内転筋は筋束ごとに異なる筋の形態と支配神経を示した。これより,筋線維長がAM1より有意に長いAM2-AM4は股関節に大きな可動域や運動性をもたらす筋束であると推察された。一方,筋線維が短く関節近くに配置されているAM1はより細かい動きを素早く行うことに優位性を持つと推察され,関節の動的安定性を担う筋束であると推察された。【理学療法学研究としての意義】 筋の質量は機能的な重要性を示す1つの指標である。しかしながら,大内転筋はその質量に反して驚くほど情報が少ない。本研究では,大内転筋の約7割に相当する筋束が表面筋電図では評価が難しい深部に存在すること,さらに深部の筋束は形態的にも神経支配の上でも差異があることを示した。これらは,一般的に重要視される中殿筋のみならず,対側にある巨大な大内転筋の潜在的役割を探索することの必要性を示しており関節障害の治療において意義のある情報となりうる。

著者

安田 雅美 岩月 宏泰 岩月 順子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.G1743-G1743, 2008

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【緒言】高齢者にケアサービスを提供する多くの関連職種は,職種間の協力及び連携無しにはサービスの質を維持し向上させることは困難となる.チーム医療には職種間の共働が欠かせない反面,顧客満足が重視される組織では役割期待の矛盾や,職業集団間での関心が相違するなど複雑な利害関係が生じやすい.この現状を踏まえ、適した協力体制を検討するために、各職業集団が持つ情意要因を明らかにすることも必要と思われる.今回,人間の心の要素を5つの自我状態から構成されるとする交流分析から,高齢者ケアに携わる職種間の特徴について検討した.<BR>【方法】対象は本調査の趣旨を理解した高齢者ケアに携わる職員に対し無記名自記式質問紙調査で回収し得た調査票151名(男性36名,女性115名)で.職種別に4群(看護職35名,介護職66名,療法士31名,その他19名)に分類した.調査票は基本属性(7項目),勤務状況(3項目),新版東大式エゴグラム(TEG2)ほかから構成されていた.TEG2は55項目から5つの自我状態(CP:批判的親,NP:養育的親,A:大人,FC:自由な子供,AC従順な子供)について各要素間の関係と外部に放出している心的エネルギー量を視覚化及びパターン分類したものである.統計学的検討は基本属性の項目とパターン分類間の関係についてX2検定を群間比較にKruskal-Wallis検定を行い,有意水準5%未満とした.<BR>【結果】全対象者のパターン分類ではN型(お人好し,殉教者,仕事中毒)37.8%と最も多く,次いで逆N型(孤高の人,自分勝手,気分屋)9.9%,平坦型(超人,凡庸,物静か)7.3%と続いたが,NP優位(世話焼き),NP低位(癇癪持ち)に属する者はみられなかった.<BR> 高齢者に日常的に接する職業では人間的,献身的に接することが求められる反面,サービスの成果を得るために客観的な態度も必要であり、その2つの心性を両立させることが期待される.全対象者のエゴグラムでN型(NPとACが同程度に高く,CPとAが相対的に低いパターン)が最も多かったのはこのような深刻な役割葛藤を要求させることの多い職業集団の情意を示すものといえる.一方,全対象者の基本属性の項目とパターン分類との関係では年齢階級に有意差を認めたが,性別,職種別及び就業年数との間で有意な差を認めなかった.なお,各自我状態の群間比較ではAに有意な差を認めたが,CP,NP及びACに有意な差を認めなかった.Aの一般的特徴である「現実的」,「冷静沈着」,「客観性の重視」の自我状態で看護職,療法士が他の2群より高値を示した.<BR>【結論】高齢者にケアサービスを提供する関連職種間の協力及び連携はサービスの質を維持し向上させるために欠かせない.そのため,組織内の各職業集団が持つ情意要因の客観的評価としてTEG2を活用することも有用と思われる.<BR><BR>

著者

石川 智昭 神沢 信行 高柳 友子 三浦 靖史

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101833-48101833, 2013

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【背景】 国内での介助犬は90年代初めに誕生した。当時は介助犬に関する法律はなく、一般家庭のペットと同じ扱いであったため、介助犬使用者(以下、使用者)が外出時に入店拒否や公共交通機関の乗車拒否を多く経験し、介助犬の存在が反って使用者の外出時の障害になっていた。そのような状況を改善するために、2002年に身体障害者補助犬の育成や利用円滑化の促進を目的とした身体障害者補助犬法が制定され、盲導犬に加えて介助犬と聴導犬が法律で認められた。また2007年に改訂され、相談窓口の設置と従業員56人以上の民間企業の補助犬受け入れが義務化された。さらに育成に関しては、2009年に国内初の介助犬総合訓練センターが愛知県に開設され、ハード面における環境整備は進んでいる。 しかし、介助犬実働数は2012年11月時点で61頭に留まっている。この理由として、リハ専門職における介助犬の認知度が低く、リハ専門職から肢体障害者への介助犬に関する情報提供が圧倒的に少ないことも普及を妨げている一因と考えられる。【目的】 我々は第44・45回学術大会において、介助犬使用者の心理的QOLが高いことを報告し、介助犬使用が高い心理的QOLに関連している可能性を示唆した。さらに、第46回学術大会において、介助犬使用が肢体障害者に及ぼす効果について、前向き調査を5名の使用者を対象として実施し、介助犬使用が肢体障害者の心理的QOLと身体的QOLの一部を高めることを報告しているが、今回、調査人数を10名まで拡大したので報告する。【方法】 2009年1月~2012年11月に、本研究に同意の得られた介助犬使用予定の肢体障害者を対象に実施した。調査方法は使用前の1例のみ郵送で実施し、その他は直接対面してADL評価、QOL評価、不安・抑うつ評価を調査した。調査項目は、functional independence measure (FIM)、Barthel Index (BI)、instrumental activities of daily living (IADL)、MOS 36 Item Short Form Health Survey version2 (SF-36v2)、sickness impact profile (SIP)、state trait anxiety index (STAI)、self-ratingpdepression (SDS)を実施した。統計解析はウィルコクソン符号順位和検定を用い、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はヘルシンキ宣言に則り、必要な倫理的配慮を十分に行った上で同意の得られた介助犬使用予定者を対象とした。【結果】 調査対象は肢体障害者10名(性別:男性4名、女性6名)、年齢は44.9±15歳(23-68歳)、疾患は、頸髄損傷2、胸髄損傷1、脳出血1、ミエロパチー1、アミロイドポリニューロパシー1、脊髄係留症候群1、筋ジストロフィー1、脳性麻痺1、線維筋痛症1に、介助犬使用者認定前の5.0±5.7ヶ月と認定後の9.0±5.5ヶ月の時点に実施した。ADL評価は、BI、FIM、IADL共に変化を認めなかった。QOL評価の変化は、SF-36v2では、身体機能Δ7.74点(p<0.05)、日常役割機能Δ4.77点(p=0.31)、体の痛みΔ4.11点(p=0.20)、全体的健康感Δ4.56点(p=0.13)、活力Δ3.99点(p=0.15)、社会生活機能Δ7.89点(p=0.09)、日常役割機能(精神)Δ10.20点(p=0.059)、心の健康Δ9.30点(p<0.05)であった。 SIP(低値ほどQOLが高い)では、全体得点はΔ-8.27点(p<0.05)、身体領域得点はΔ-11.96点(p<0.05)、心理社会領域得点はΔ-6.59点(p=0.18)、独立領域得点はΔ-5.78点(p=0.16)であった。有意な改善を示したのは、SIP各項目では、身体領域のうち、可動性Δ-18.31点(p<0.05)、移動Δ-24.71点(p<0.05)、心理社会領域のうち、社会との関わりΔ-10.73点(p<0.05)であった。統計学上、有意でなかったが改善傾向を示したのは、心理社会領域の情緒Δ-14.39点(p=0.08)であった。 介助犬使用前におけるSTAI状態不安は39.05±8.96、STAI特性不安は41.75±9.70、SDSは42.10±9.10で、使用前から不安や抑うつはから認めず、認定後も同様であった。【考察】 介助犬使用介入前後の比較結果から、介助犬使用は、心理的QOLと肢体障害者の移動や可動性などの身体的QOLを向上させること、さらには社会的QOLである社会相互性も向上させることが明らかになった。肢体障害者の身体的QOLが改善することで、行動範囲が拡大し外出の機会が増え、人との関わりが増えることが社会的QOLの改善の理由として考えられた。これらの結果より、介助犬使用は、肢体障害者の社会参加に寄与することが示唆された。【まとめ】 介助犬の使用は、肢体障害者の身体的QOLと心理的QOL、更には社会的QOLの改善に寄与する。【理学療法学研究としての意義】 肢体障害者のQOL向上の一手段として、介助犬の有用性に関するエビデンスを確立することにより、リハ専門職の介助犬に対する認知度を向上させ、さらに介助犬の普及を促進するために、極めて重要な研究である。

著者

田原 光宏 横田 竜一 郡山 博樹 熊田 賢次 泉 徹

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.E0947-E0947, 2004

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【はじめに】昨今、通じて医療事故の報道が取り上げられている中、医師や看護師のみならず我々理学療法士も、治療中のトラブルや転倒事故等の治療過誤による訴訟、賠償問題を起こしかねない。その中でも転倒に関する内容は多く報告されているが、その転倒につながる前の状況報告は少ない。今回、我々はリハビリ治療における転倒を誘発しやすいつまずきや、ふらつきの特徴、傾向について調査したので報告する。<BR>【対象・方法】当科入院患者(痴呆、高次脳機能障害者は除く)平成13年7月1日から平成15年6月30日の2年間の事故報告書(ヒヤリハット)をもとに、その患者の治療時間帯、開始時期、治療内容、前夜の状況を調査した。<BR>【結果】総件数168件。治療時間帯として午前10時から11時(32.1%)、午前9時から10時(20.8%)、午後2時から3時(15.5%)の順に多かった。又、リハビリ開始時期として2週間以上1ヵ月未満(39.3%)、1ヵ月以上2ヵ月未満(22.0%)、2週間未満(12.5%)の順であった。次に治療内容の中で特に目立つものとしてまず、坐位練習では、アライメント修正中が最も多く、立位練習は起立初動時や保持中、ボールによるバランス練習では、患者の投球後やボールのキャッチミスなど、又、床からの立ち上がり練習では立位完成時、高這いから手が離れる時が多かった。歩行練習においては、方向転換時、歩行開始時、椅子への到着時が目立ち、階段練習では降りの初動作、昇り時の踊り場到着時など、各治療の危険性が認められた。又、患者の前夜の状況では、同室の患者の騒音や急変にての睡眠不足、発熱37度以上、20から30の血圧の増減、眠剤や降圧剤等の薬物投与、遅延が認められた。その他、担当者休暇による代行治療時、歩行練習中の患者同士の挨拶、治療時間や負荷の増加時が挙げられた。<BR>【考察】今回の調査の結果、治療時間帯においては、通常の予約患者治療中に加え、同時に病院業務の開始より外来の新患処方箋が依頼される時間と重なるなど、リハビリ室内に患者が集中しやすい繁忙時間帯であるとうかがわれた。次に、リハビリ開始時期では、各患者個人差はあるものの回復の変化が認められ、治療内容のレベルアップや、変更の時期であると推測されるなど、応用動作や、生活環境に沿った実践的なアプローチへの移行の期間と考えられた。又、各治療内容においても様々な治療の特徴が挙げられるが、共通して新しい治療への導入時期であったり、ダイナミックな要素が含まれている治療が比較的多く、かつ現動作から次の動作への変換時に出現しやすいとうかがわれた。<BR> 以上、転倒につながる要因として患者サイドの問題だけではなく、在院日数の短縮化による期間内での治療効果の急速化、患者担当数、単位時間数、治療者の経験年数等、医療機関の問題などを含め、治療者サイドにも何らかの原因が関与していることも無視できない。よって今後、それらの関連性の評価、調査が必要と思われた。

著者

宮脇 慎平 高橋 俊章 江川 廉

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.A4P3030-A4P3030, 2010

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【目的】<BR> 我々が食物を取り込む時,手と口が互いに近づき,この時,頸部・体幹・股関節の運動が起こり,また食物形態,食事道具の違いにより運動様式の違いがみられる.先行研究では,摂食時の姿勢分析に関する研究は散見されるが,食物取り込み時の頸部・体幹・股関節運動を同時に分析し,また食物形態,食事道具の違いによる運動の比較をしている研究は見当たらない.そこで本研究の目的は,食物形態,食事道具の違いによる頸部・体幹・股関節運動の分析を行い,食事介助時の誘導を検討するための基礎データを得ることである.<BR><BR>【方法】<BR> 対象は,右利き手の健常男性成人10名(平均年齢21.7±0.7歳)である.測定は三次元動作解析装置(VICON370)を使用し,反射マーカーは頭頂部,両側耳介上側頭部,両側肩峰,第7頸椎棘突起,第12胸椎棘突起,第1正中仙骨稜,両上前腸骨棘,両大転子,両大腿骨外側上顆,右上腕骨外側上顆,右橈骨茎状突起,座面の四隅ABCDに貼付し,頸部及び体幹の屈伸・側屈・回旋,骨盤前後傾・側方傾斜・回旋,右股関節屈伸,右肘関節屈伸の運動角度を算出した.また,動作所要時間,最大角度を呈した時期を計測した.食物形態は海苔巻き,ヨーグルト,水の3種類とし,食事道具は割り箸,スプーン,平皿,深皿,コップを使用した.課題は,海苔巻を箸で食べる(NC),海苔巻をスプーンで食べる(NS),ヨーグルトをスプーンで食べる(YS),水をスプーンで飲む(WS),水をコップで飲む(WG)の5種類とした.統計処理は,反復測定による分散分析を行い,各課題間の差の検定は多重比較検定(Tukey法)を行った.各項目での食物取り込み時角度と最大角度の差の検定は対応のあるt検定,最大角度の時期の偏りはχ<SUP>2</SUP>適合度検定を使用した.有意水準は5%とした.<BR><BR>【説明と同意】<BR> 参加者には紙面および口頭にて研究の目的,方法,参加・協力の拒否権,もたらされる利益と不利益,個人情報の保護,研究成果の公表について十分説明を行い,同意書を得た.<BR><BR>【結果】<BR> 食物取り込み時角度では,頸部屈曲はWS(22.4±7.5:単位°)が,NC,YS,WGより有意に大きかった(p<0.05).体幹屈曲はWS(18.9±7.2)がNC,NS,WGより有意に大きく,YS(14.6±7.0)が,NC,WGより有意に大きかった.また,NS(13.5±5.5)がWGより有意に大きかった(p<0.05).骨盤前傾はWG(4.1±6.3)が,WS,YSより有意に小さかった(p<0.05).右股関節屈曲はWS(8.9±3.3)が,NC,NS,WGより有意に大きかった(p<0.05).また,YS(8.6±4.0)が,NS,WGより有意に大きかった(p<0.05).食物取り込み時角度と最大角度の比較は,頸部・体幹屈曲,骨盤前傾,股関節屈曲の多くの課題間で有意に差があった(p<0.05).最大角度の時期では,頸部屈曲の各課題が他の部位よりも「前」の割合が高く,体幹屈曲,骨盤前傾,股関節屈曲では「同じおよび後」の割合が高かった.<BR><BR>【考察】<BR> NCでは,固形物は箸で挟むと口に近づけて取り込めるため,他課題に比べ各関節の屈曲角度が小さかったと考えられた.NSでは,スプーン上方から食物を覆うようにして取り込むため,頸部屈曲が大きく,体幹屈曲,骨盤前傾,股関節屈曲角度が小さかったと考えられた.YSでは,半固形物はこぼれる可能性は高いが,スプーンに留められるため,体幹屈曲,骨盤前傾,股関節屈曲角度がWSよりも小さい.また取り込み時,口腔内にスプーンごと入れる必要があり,頸部屈曲が小さくなったと考えられた.WSでは,液体は半固形物に比べてこぼれやすく,スプーンの位置を固定しながら全身を屈曲させて食物に近づくため,他課題よりも,頸部・体幹屈曲,骨盤前傾,股関節屈曲角度が大きいと考えられた.WGでは,ほぼ上肢の運動のみでコップを口に近づける.頸部屈曲位での飲水は困難であるため,頸部・体幹屈曲,骨盤前傾,股関節屈曲角度が小さかったと考えられた.また,頸部屈曲において全課題で最大角度が食物取り込み前に呈する割合が高かったことから,頸部が先行して食物に近づくことが多いと考えられた.以上のことから,食物形態,食事道具の違いによって食事介助時の誘導を考慮する必要があると考えられ,今後,臨床における食事介助の誘導方法についてさらに検討を行いたい.<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 食事は生きるために重要なことであり,楽に摂食できることが望まれる.本研究では自立的な食事動作の分析を行ったが,この運動が本来食物の取り込みやすさにつながる.本研究の運動分析を,実際の食事介助の誘導に応用することにより,患者様に快適な摂食支援を提供できると考える.