著者
吉松 竜貴 加辺 憲人 橋本 祥行 牧迫 飛雄馬
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.145-150, 2018 (Released:2018-03-01)
参考文献数
19
被引用文献数
5 5

〔目的〕脳卒中患者の回復期リハビリテーション病棟入院時情報から3ヵ月後の歩行自立を判別するための予測チャートを作成すること.〔対象と方法〕初発脳卒中患者251例を対象として,入院時の身体機能と認知機能,基本動作自立度,バランス能力,日常生活自立度から入院3ヵ月後の歩行自立を予測するための決定木を,信号検出分析法にて求めた.〔結果〕起居動作能力,バランス能力,認知機能が有意な予測因子として抽出され,入院3ヵ月後の歩行自立を予測するための決定木が得られた.〔結語〕脳卒中の回復期に適応した歩行自立の予測チャートが作成された.
著者
石坂 正大 久保 晃 金子 純一朗 野村 高弘 堀本 ゆかり 韓 憲受 貞清 香織 黒澤 和生 大村 優慈 森田 正治 江口 雅彦
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.531-536, 2017 (Released:2017-08-20)
参考文献数
12
被引用文献数
1 1

〔目的〕円滑な就職活動の支援に向けて,理学療法(以下,PT)学生における就職決定要因を検討することとした.〔対象と方法〕対象は平成27年度PT学科学部4学年とし,アンケートの協力が得られた144名であった.〔結果〕就職決定因子のうち重要性の高いのは,PTの上司の理解,役職者のリハビリに対する理解,臨床での技術指導の充実であった.主成分分析の結果,5つの主成分が抽出され,人的地域的親和性,待遇,卒後教育環境,立地,自己実現に関する項目であると解釈できた.〔結語〕就職決定因子として,上司の理解による人間関係,および病院・施設での研修制度の充実が重要である.
著者
石橋 英明
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.227-233, 2005 (Released:2005-09-02)
参考文献数
5
被引用文献数
5 2

本稿では,大腿骨頸部骨折のリハビリテーションに関する重要な知識を,整形外科医の視点からまとめた。すなわち,この骨折の治療をどのように考えながら進めていくのか,手術適応や手術方法をどのように決定しているのか,術後リハビリテーションに際して荷重時期をどう決めるか,リハビリテーションはどのような場合に阻害されやすいか,などを解説している。大腿骨頸部骨折患者は,平均年齢が80歳,社会的背景も異なり,多くが認知症を持ち,既存合併症を有するものも多い。その意味で実に個人差の多い患者群である。したがって,リハビリテーションの進行速度も,ゴール設定も,治療上の問題点も,各患者でまったく異なる。しかし,すべての患者に最良の結果を提供することが,われわれの責務である。そのために,整形外科医の治療に対する考え方を,リハビリテーションを担うスタッフに理解していただきたいと思う。本稿によって,大腿骨頸部骨折の治療における考え方の一端を知っていただければ幸いである。
著者
松﨑 秀隆 原口 健三 吉村 美香 森田 正治 満留 昭久
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.57-61, 2015 (Released:2015-03-18)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

〔目的〕実習教育の現状を把握するために,臨床実習における不当待遇の有無を調査した.〔対象〕実習を経験した最終学年に在籍する全学科の学生159名.〔方法〕実習終了直後に,自記式の質問用紙を用いて調査を行った.内容は,「言葉による不当な待遇」,「身体へおよぶ不当な待遇」,「学業に関する不当な待遇」,「セクシャルハラスメント」,「性差別の経験」および「他科または他職種との関係」の領域である.〔結果〕全学科において不当待遇が認められ,その割合は理学療法学科59.7%,作業療法学科53.3%,言語聴覚学科61.5%,看護学科88.8%,視機能療法学科35.0%であった.〔結語〕本邦での,実習における医療系学生に対する不当待遇調査は殆どない.今後も実習教育方法の構築に向けた継続研究に努めていきたい.
著者
小林 将生 佐藤 みゆき 酒井 保治郎
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.31, no.3, pp.489-492, 2016 (Released:2016-07-06)
参考文献数
18

〔目的〕脱神経筋に対して電気刺激を併用した自転車エルゴメーターの有用性を検討する.〔対象〕腰椎椎間板ヘルニアに対して,除圧術を施行された後に下垂足を呈した28歳男性とした.〔方法〕標準的な理学療法に加え,週に4~5回の電気刺激を併用した自転車エルゴメーターを6週間実施した.電気刺激は自転車エルゴメーターの下肢屈曲相に腓骨神経に刺激が入るよう調整した.〔結果〕介入後,前脛骨筋や腓骨筋の筋力が向上し,歩行能力の改善が認められた.〔結語〕脱神経筋に対して電気刺激を実施することは効果的であった可能性がある.
著者
福井 勉
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.135-139, 2003 (Released:2003-08-13)
参考文献数
8
被引用文献数
1

膝関節は身体を床に近づけたりあるいは床から遠ざけたりする能力を持ち,大腿部と下腿部の動きを調整する役割も有する。膝関節可動性が損なわれると移動を主体とした日常生活に不利益を被り,重心上下移動に関しては他の下肢関節以上に大きい影響がある。疾患を有する人の全身の動きには特徴があり,スポーツ障害などのように分析している「動きそのもの」が疾患の原因と考えられる場合も多い。したがって,各疾患の成因に踏み込む必要があり,原因療法あるいは予防へと展開する必要性がある。理学療法の観点からは,成因に近づくために,関節角度だけではなく,関節モーメントなどの視覚的分析の必要性があると考えている。
著者
岩瀬 弘明 村田 伸 廣瀨 智理 下平 佳代 渡邉 俊行 舩田 雅之 原 由香利 窓場 勝之
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.28, no.6, pp.709-713, 2013 (Released:2014-01-21)
参考文献数
13
被引用文献数
3 1

〔目的〕臨床実習指導者からみた学生の「好感がもてる行動」を明らかにすることを目的とした.〔方法〕第1次調査では,臨床実習指導者を対象に自由記述式のアンケート調査を行い,学生に求められている148項目の行動を明らかにした.第2次調査では,1次調査で得られた好感がもてる行動の重要度を明らかにした.〔結果〕臨床実習指導者からみた学生の好感がもてる行動は「患者にはっきりと挨拶ができる」など,患者に対する態度に関する項目が上位を占めていた.一方,下位項目は学生の知識や身だしなみ,デイリーノートに関する項目であった.〔結語〕臨床実習指導者は,患者に対する挨拶や態度を重要視しているが,学生の知識や身だしなみ,デイリーノートの記載量は重要視していないことが示唆された.
著者
鈴木 哲 平田 淳也 栗木 鮎美 富山 農 稙田 一輝 小田 佳奈枝 高橋 正弘 渡邉 進
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.103-107, 2009 (Released:2009-04-01)
参考文献数
14
被引用文献数
15 4

〔目的〕本研究の目的は,片脚立位時の体幹筋活動の特徴を明らかにした上で,片脚立位時の体幹筋活動と重心動揺の関係を検討することである。〔方法〕健常者10名(25.1±4.4歳)を対象に,両脚立位,片脚立位時の体幹筋活動と重心動揺を測定した。〔結果〕片脚立位では,両脚立位と比べて,挙上側胸腰部脊柱起立と外腹斜筋活動増加率が有意に高かった。立脚側腰部多裂筋と内腹斜筋の筋活動増加率が高い傾向にあった。また挙上側体幹筋活動と重心動揺との間に有意な相関がみられた。〔結語〕片脚立位バランスには体幹筋活動が関与する可能性が示唆された。
著者
新井 智之 伊藤 健太 高橋 優太 丸谷 康平 細井 俊希 藤田 博暁
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.34, no.5, pp.559-557, 2019 (Released:2019-10-28)
参考文献数
23

〔目的〕本研究は不安定面上での片脚立位時のライトタッチの効果を,足圧中心動揺と下肢筋の筋活動から検討することを目的とした.[対象と方法]対象は健常男子大学生13名とした.支持なし(フリー),ライトタッチ(1 N以下の接触),フォースタッチ(5 N以上の接触)の3条件で,足圧中心動揺と6つの筋の筋電図を測定した.〔結果〕総軌跡長,矩形面積,実効値面積は,フリー条件に比べ,ライトタッチとフォースタッチが有意に低値を示した.またライトタッチ条件に比べ,フォースタッチが有意に低値を示した.大殿筋,大腿二頭筋,前脛骨筋,非腓腹筋の筋活動においては,フリーとライトタッチ時の%RMSに有意差はなかった.〔結論〕片脚立位中のライトタッチは,下肢筋の筋活動を減少させずに,足圧中心動揺を減少させる効果があることが示された.
著者
阪本 誠 松木 明好 谷 恵介 木村 大輔
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.459-464, 2017 (Released:2017-06-23)
参考文献数
18

〔目的〕Core stability training(CST)が運動失調とバランス能力に及ぼす影響について検討した.〔対象と方法〕発症から3年経過した橋出血後の50歳代男性.運動麻痺はなく四肢体幹に重度運動失調,バランス障害,歩行障害を呈していた.週1回60分,理学療法士が自宅訪問し介入した.介入開始から4週間(A期)は,筋力増強練習,寝返り,移乗の練習を行った.その後の4週間(B期)は,それらにCSTを付加した.〔結果〕B期においてのみ,scale for the assessment and rating of ataxiaのスコアが3.5点,Berg balance scaleのスコアが2点改善した.〔結語〕CSTは重度運動失調症例の運動失調とバランス能力を改善する可能性がある.
著者
吉田 一也
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.239-245, 2012 (Released:2012-06-13)
参考文献数
26
被引用文献数
4 3

〔目的〕キネシオテーピング®の理論と基本貼付法についてまとめた.伸縮性テープを皮膚に貼付することで体液の循環を改善させ,自然治癒力を高める効果が期待されるテーピング法である.人体の比較的浅層へのアプローチから膜組織の乱れを評価・調整し,筋膜を中心とした機能改善を目的とする.効果として,筋機能の改善,体液の循環改善,疼痛抑制,関節矯正,治療効果持続時間の延長等がある.テープ自体をほとんど伸張せずに貼るのが特徴である.またテープの伸張率を変えて貼付することによって,低伸張での貼付は表層の皮膚・筋膜・筋に対してアプローチでき,高伸張での貼付は深層の腱・靱帯および関節矯正等に応用できる.このような特徴的な貼付法は治療だけではなく,理学療法評価への応用も期待でき,理学療法士分野へのさらなる進出が期待される.
著者
古後 晴基 黒澤 和生 長谷川 敦子 有賀 透仁 秋吉 祐一
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.41-44, 2010 (Released:2010-03-26)
参考文献数
13
被引用文献数
8 4

〔目的〕研究1は健常者の筋硬度を定量化し性差を検証することである。研究2は筋硬結を有する筋・筋膜痛症候群(Myofascial Pain Syndrome:以下MPS)において,筋疼痛と筋硬度との関連性を明らかにすることである。〔対象〕研究1では20歳代健常者52名とした。研究2では,病院受診者で画像検査・神経学的検査所見に異常がなく,慢性の腰痛を訴え最長筋に筋硬結を有する者44名とした。〔方法〕研究1では,最長筋,僧帽筋,大菱形筋の筋硬度を筋硬度計にて測定した。筋硬度の性差をt検定にて検証した。研究2では,筋硬度は筋硬度計にて測定し,筋疼痛は数値的評価スケール1)(numerical rating scale:以下NRS)にて測定した。筋疼痛と筋硬度との関連性をPearsonの相関係数にて検証した。〔結果〕研究1では,僧帽筋において,女性は男性と比較して有意に高い値を示したが,最長筋と大菱形筋においては,有意差は見られなかった。研究2では,筋硬結の筋疼痛と筋硬度との相関関係は弱かった。〔結語〕僧帽筋において,女性は男性と比較して筋硬度が高いことが分かった。筋硬結を有するMPSにおいて,筋疼痛の程度は筋硬度の程度に影響されないことが分かった。
著者
関谷 詩穂実 時田 幸之輔 澤田 豊
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.223-226, 2012 (Released:2012-06-13)
参考文献数
8
被引用文献数
1

〔目的〕半腱様筋(ST)腱使用による前十字靱帯(ACL)再建術後長期経過例について,両膝屈筋群の筋活動を検討した.〔対象〕再建術後より12ヶ月以上経過した男女9名.〔方法〕アイソキネティックマシーンを用い膝関節角度30°,60°,90°および105°における,膝屈筋出力と筋活動の測定を行った.〔結果〕対象者を筋出力に基づいて健側100%とし,膝深屈曲位で術側が8割以上回復している者(回復群)と8割未満で低下したままの者(非回復群)に分けた.筋活動は,回復群術側と非回復群術側と健側のSTに筋放電量低下を認めた.〔結語〕ST腱使用によるACL再建術後,長期経過しても術側の腱採取の影響によりドナー筋の筋活動低下が残存し,術側の筋出力o筋活動共に低下している場合には,健側STの筋活動低下も生じることが示唆された.
著者
松田 徹 吉田 晋 井上 美幸 村永 信吾 大嶋 幸一郎 川間 健之介
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.28, no.6, pp.719-726, 2013 (Released:2014-01-21)
参考文献数
33
被引用文献数
1

〔目的〕臨床経験10年以上の理学療法士(PT)の臨床判断による転倒予測の視点と確かさを検討すること.〔対象〕臨床経験10年以上のPT 17名.〔方法〕PT 11名に,フォーカスグループインタビューを実施し,timed “up& go” test(TUG)チェックリストを作成した.次に別のPT6名が,TUGチェックリストを使用し,21名の高齢者映像からの転倒予測を行った.〔結果〕visual analogue scale(VAS)評価は既存の転倒予測指標と有意な関連性を示し,チェックリスト評価項目の「着座動作に問題がある」の転倒予測の的中精度が高かった.〔結語〕臨床経験10年以上のPTの転倒予測の正確性は高く,既存の転倒予測指標にTUGの着座場面の観察を加えることで,予測の精度向上が期待できる.
著者
大橋 ゆかり
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.93-97, 2006 (Released:2006-05-24)
参考文献数
6
被引用文献数
1 1

本稿では,理学療法の近接領域―心理学,生理学,力学―における知見や着想のいくつかを概観しながら,理学療法と運動学習の接点を検討する。技能獲得の方法論に“KR”という概念を与えたのは行動主義心理学である。一方,スキーマ理論は認知心理学の情報処理理論を利用しながら独自の概念を作り上げて行き,技能獲得の方法論を改定した。また,ダイナミカル・システムズ理論は,生理学領域の反射理論や階層理論を批判し,心理学領域からはエコロジカル・アプローチを取り入れ,さらに力学領域の理論も応用して構築された。ダイナミカル・システムズ理論の臨床応用が課題指向型アプローチである。運動学習は理論的にも臨床応用的にも“直ぐ使える”ようでありながら,なかなか理学療法の領域に浸透してこない。その理由は何か,運動学習理論を理学療法に取り込むには何が必要かを提言し,本稿の結びとする。
著者
高橋 隆宜 井上 健太郎 森 一彦 宮野 道雄
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.27, no.6, pp.677-681, 2012 (Released:2013-01-30)
参考文献数
21
被引用文献数
2 1

〔目的〕本研究の目的は,歩行環境が虚弱高齢者の歩行動作に与える効果を検討することであった.〔対象〕実験参加者は15名の高齢女性であった.〔方法〕実験環境は,「手の届く範囲に壁がある」条件(条件①)と「手の届く範囲に壁がない」条件(条件②)で5 mの距離を自由歩行することであった.測定指標は身体加速度と身体動揺量,歩行速度とした.身体加速度より歩行時の動きの強度を算出し,その平均値を用いて動きの強度の弱群と強群に分けた.〔結果〕条件②では,強群は弱群に比べ身体動揺量が大きくなり,歩行速度も速かった.条件①では,弱群と強群に身体動揺量の差は確認されなかった.〔考察〕動きの強度に関わらず,手の届く範囲に壁がある歩行環境は虚弱高齢者の身体動揺量を軽減させ,転倒のリスクを軽減することが示唆された.
著者
歌川 貴昭 湯野 哲司 橋本 忠司 山口 浩貴 増田 恵太 喜多野 章夫 生野 公貴 庄本 康治
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.347-354, 2020 (Released:2020-06-20)
参考文献数
27

〔目的〕訪問リハビリテーション利用者に対して,神経筋電気刺激(NMES)を用いたホームエクササイズが継続的に実施可能であるか,身体への影響も含めて調査することとした.〔対象と方法〕訪問リハビリテーション(訪問リハ)利用者9名に対して,NMESを両側大腿四頭筋に8週間実施した.実施率,膝伸展最大随意収縮(MVC)トルク,大腿前面筋厚,下肢筋肉量,歩行速度について評価した.〔結果〕実施率は85.3 ± 16.4%であった.8週間の介入実施前後で,障害側の膝伸展MVCトルクのみ有意に改善を示した(0.9 ± 0.4から1.1 ± 0.5 Nm/kg,p<0.05).〔結語〕NMESを用いたホームエクササイズは訪問リハ利用者のホームエクササイズとして継続的に実施可能であり,障害側の膝伸展MVCトルクを改善する可能性を示したが,一般化にはさらなる検討が必要である.
著者
山田 実
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.71-76, 2009 (Released:2009-04-01)
参考文献数
20
被引用文献数
9 7

〔目的〕“注意”の機能低下は,転倒要因の一つに挙げられている。本研究では,“注意”の機能向上によって,地域在住高齢者の転倒を予防することが可能となるのか検討した。〔方法〕対象は要介護・支援状態にない地域在住高齢者63名(平均年齢;83.3±5.9歳)とし,注意機能トレーニングと運動介入を行う群21名(注意運動群),運動介入のみを行う群21名(運動群),それにコントロール群21名に割り付けた。介入を行った2群は共に,標準的な運動介入を週に1回の頻度で6ヶ月間実施した。注意運動群では,それに加えて注意トレーニングを実施した。〔結果〕注意運動群では,二重課題条件下での歩行能力向上効果と注意機能向上効果を認めた。さらに,注意運動群でのみ介入前後6ヶ月間の転倒発生率が減少していた(24%→10%)。転倒予防には“注意”の機能向上が重要である。
著者
西島 智子 小山 理惠子 内藤 郁奈 畑山 聡 山崎 裕司 奥 壽郎
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.95-99, 2004 (Released:2004-06-12)
参考文献数
12
被引用文献数
40 26

この研究の目的は高齢患者の膝伸展筋力と歩行能力の関係について検討することである。対象は高齢入院患者78名(75.7±7.7歳)である。これらの対象について膝伸展筋力と歩行能力を評価した。歩行能力は院内歩行群(n=50),室内歩行群(n=10),歩行非自立群(n=18)に分類した。院内歩行群における膝伸展筋力は室内歩行群,歩行非自立群に比較し,有意に高い値を示した。ロジスティック回帰分析の結果,院内独歩の可否を独立して規定する因子は膝伸展筋力のみであった。膝伸展筋力が0.5を下回る場合,院内歩行自立群は減少し始め,その下限値は0.28であった。0.30を下回る場合,室内歩行の自立割合は減少し始め,その下限値は0.13であった。以上のことから,高齢患者の独歩自立のためにはある程度の下肢筋力が必要なことが示唆された。
著者
赤坂 清和
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.311-317, 2007 (Released:2007-08-18)
参考文献数
10

本稿では,理学療法の臨床場面で遭遇することが多い骨格筋異常に関連して,マッスルインバランスの考え方について整理した。緊張あるいは短縮した筋を伸張し,筋力低下している筋に対して筋力増強運動を行うことが重要であるが,それぞれ代表的な筋の検査方法と代償運動など検査施行上の注意点をあげた。また静的評価として姿勢,動的評価として歩行分析および片脚立位のみかたについて整理した。対象者の運動パターンを病態運動学的にとらえ,機能異常や能力低下などの評価と合わせて包括的に問題点を整理し,理学療法を適切に選択することにより,理学療法の効果を向上させる有効な手法となることを示した。