著者

最所 和宏 豊田 正武 高木 加代子 佐竹 元吉 高橋 悟 山本 裕昭 葛西 健 橋本 勢津 斎藤 行生

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.46-50_1, 1994-02-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

10

被引用文献数

5 8 2

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平成4年4月岩手県岩泉町の山林において野生ミツバチのはちみつによる神経毒症状を呈する中毒事故が発生した. この食中毒の原因物質を検索するため. 中毒はちみつ中の花粉の鏡検を行ったところ, Aconitum 属植物の花粉と形状のよく一致する花粉の存在が確認され, その出現率は68.3%であった. また, このはちみつをラットに投与すると神経毒症状を呈した. はちみつ抽出物のTLCによりアコニチンと同一のRf値を示す物質の存在か認められ, GC/MSのフラグメントイオンによりアコニチンと確認した. そこで牛薬中のアコニチン系アルカロイドの迅速抽出精製法に準拠して, 中毒はちみつ中のアコニチと系アルカロイドを抽出し, HPLCにより定性・定量を行った. 中毒はちみつ中のアコニチンレベルは10.7ppmであり, この濃度はヒメダカ致死試験による推足値と一致した. 以上より. はちみつによる本食中毒の病因物質はアコニチンと推定した.

著者

佐藤 陽子 休石 千晶 千葉 剛 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.268-274, 2017-12-25 (Released:2017-12-28)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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ビタミンB6はレボドパと相互作用を起こすとされているが,その具体的な摂取量は明確になっていない.そこで,レボドパとビタミンB6の相互作用に関する論文の系統的レビューにより,レボドパの薬効に影響を与える可能性が強いビタミンB6摂取量について検討した.論文は2017年8月に2つのデータベースにて検索し,11報を採択した.その結果,ビタミンB6摂取量が50mg/日以上でレボドパの薬効が減弱する可能性が高くなると考えられた.したがって,ビタミンB6欠乏がなく,かつ,レボドパとの相互作用が回避できるビタミンB6摂取量は日本人の食事摂取基準における推奨量と上限量の範囲と同等と推定された.以上より,ビタミンB6は通常食品からの摂取では特に留意する必要はなく,多量に摂取できるサプリメントや市販薬の利用に注意すべきことが示された.

著者

坂本 義光 多田 幸恵 福森 信隆 田山 邦昭 安藤 弘 高橋 博 久保 喜一 長澤 明道 矢野 範男 湯澤 勝廣 小縣 昭夫

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.272-282, 2008-08-30 (Released:2008-09-11)

参考文献数

27

被引用文献数

12 18

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除草剤グリホサート耐性の性質を有する遺伝子組換え大豆(GM大豆)の安全性を確かめる目的で,ラットを用い,GM大豆および非遺伝子組換え大豆(Non-GM大豆)を30%の割合で添加した飼料による104週間摂取試験を行った.また大豆に特異的な作用を観察する目的で,一般飼料(CE-2)を大豆と同様の期間摂取させた.GMおよびNon-GM大豆群とCE-2群間には,検査項目の一部に差が見られたが,GM大豆群の体重,摂餌量,血液学的および血清生化学検査結果,臓器重量には,いずれもNon-GM大豆群と比べて顕著な差は認められなかった.組織学的にもGM大豆に特徴的な非腫瘍性病変や腫瘍性病変の発現や自然発生病変の発現率の増加は認められなかった.GM大豆の性状はNon-GM大豆と顕著な差はなく,飼料に30%まで添加し,104週間摂取させても障害作用はないものと考えられた.

著者

河村 葉子 辻 郁子 杉田 たき子 山田 隆

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.170-177_1, 1997-06-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

11

被引用文献数

2 4

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ステンレス製器具及び食器からの鉄, クロム, ニッケル, 鉛及びカドミウムの溶出について検討を行った. 溶出した鉄, クロム, ニッケルにおいては, 溶出溶媒では水<4%酢酸<0.5%クエン酸, 溶出条件では室温24時間<60℃30分間<95℃30分間<沸騰2時間の順に, 溶出量が多くなった. 市販及び使用中の器具及び食器について, 4%酢酸で60℃又は95℃30分間の溶出試験を行ったところ, 新品では鉄50~1,110ppb, クロム5~28ppbの溶出が認められたが, 使用中の製品では検出頻度, 検出値ともに低く, 繰り返しの使用により溶出量が低下するものと考えられた. また, 鉛は使用中の製品1検体から検出されたが, 25ppbと微量であった. 一方, カドミウム及びニッケルはいずれの製品からも検出されなかった.

著者

北原 悠吾 野村 洸司 西原 奈波 上田 琢也 渡邉 悟 斎藤 勲 上山 純

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.136-140, 2022-08-25 (Released:2022-08-30)

参考文献数

16

被引用文献数

3

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近年,持続的に調達可能な代替食料源の探索が進められており,栄養学的に問題がなく,大量生産が可能な食用昆虫に注目が集まっている.現在,日本では食用昆虫に対して,品質管理やリスク評価に関する法的な規制はなく,食用昆虫による健康影響への理解は十分とは言いがたい.本研究では国内で入手可能な食用昆虫14種を対象に,ヒ素・重金属および残留農薬の測定を行った.結果,各元素の最大値は,Asが6.15,Cdが0.82,Hgが0.50,Pbが0.67,Cuが297.7 ppmであり,残留農薬はGC-MS/MS分析にてフェノブカルブ(またはBPMC)を3.17 ppmの濃度で検出した.本研究は,日本国内で流通する食用昆虫中のヒ素・重金属および農薬の残留調査を初めて実施した例である.今後,日本国内においても昆虫食の摂取頻度の増加が予想されることを踏まえ,その安全性を確保するためリスク評価の取り組みを進めるべきと考える.

著者

登田 美桜 畝山 智香子 春日 文子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.55-63, 2014-02-25 (Released:2014-03-04)

参考文献数

11

被引用文献数

5 8

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厚労省監修の「全国食中毒事件録」をもとに,昭和36年~平成22年の高等植物による食中毒事例の傾向を分析した.食中毒発生件数の合計は,チョウセンアサガオ類,バイケイソウ類およびトリカブト類で多かった.月別発生件数では4,5月に多いものの,チョウセンアサガオ類など年中発生しているものもあった.主な原因施設は「家庭」であり,多くは患者が自ら原因植物を採取していた.最近10年間に顕著な増加が見られたのは,バイケイソウ類,スイセン,ジャガイモおよびクワズイモであった.近年の主な特徴は,園芸植物による事例が目立つようになったこと,小学校等の授業の一環で採取・調理されたジャガイモによる事例が増加していることである.今後,園芸植物の中にも有毒なものが存在するという消費者向け注意喚起を徹底し,教育現場では教師と子どもが自然毒の危険性への理解を深める取り組みが必要であると考えられた.

著者

市橋 大山 青柳 直樹 佐藤 千鶴子 内野 栄治 伊藤 八十男 桂 英二

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.117-120, 2013-04-25 (Released:2013-05-15)

参考文献数

7

被引用文献数

3

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北海道における日常食中の放射性セシウム(134Csおよび137Cs)量について調査を行った.札幌市およびその近郊に住む成人から提供を受けた1日分の食事(陰膳方式)を灰化して試料とした.測定にはGe半導体検出器を用いた.本調査における日常食中の放射性セシウムの最大値(平均値)は,2011年7月1.0 Bq/人・日(0.24 Bq/人・日),11月1.3 Bq/人・日(0.30 Bq/人・日),2012年2月3.9 Bq/人・日(1.0 Bq/人・日),そして7月0.34 Bq/人・日(0.12 Bq/人・日)であった.本調査における放射性セシウムの最大値3.9 Bq/人・日の食事を1年間摂取し続けたときの預託実効線量は0.022 mSv/年であった.

著者

辻 澄子 藤原 香里 柿内 雅 柴田 正 内堀(長谷) 幸子 古山 みゆき 兼田 登 尾田 美子 藤原 一也 鈴木 宏 伊藤 誉志男

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.303-313_1, 1993-08-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

25

被引用文献数

1 1 3

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生鮮及び加工食品合計213種類 (864検体) について, 呈色陽性物質を除去して亜硫酸量 (SO2として) を算出する改良ランキン-比色法を用いて, 亜硫酸の天然由来含有量を測定した. 生鮮食品中の亜硫酸の天然由来含有量が多いものの大部分は含硫化合物を含有する食品であり, 10mg/kg以上含んでいるものはワケギ, 小玉ネギ, 白ネギ, 青ネギ, 玉ネギであった. それ以外のものは, いずれも5.0mg/kg以下であった. 加工食品中の亜硫酸の天然由来含有量は生鮮食品に比べて低く, すべて10mg/kg以下であった.

著者

荻本 真美 鈴木 公美 樺島 順一郎 中里 光男 植松 洋子

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.57-62, 2012

被引用文献数

7

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ベーキングパウダーを使用した菓子・パン類,ミョウバンを使用した食品として野菜加工食品,海産物などを中心とした105試料について,食品中のアルミニウム(Al)含有量調査を行った.菓子・パン類は57試料中26試料で0.01~0.37 mg/g,小麦粉調製品は6試料中3試料で0.22~0.57 mg/g,野菜加工食品は3試料すべてで0.01~0.05 mg/g,海産物は6試料中4試料で0.03~0.90 mg/g,即席めんは11試料中3試料で0.01~0.03 mg/g,春雨は4試料中3試料で0.04~0.14 mg/g,大豆は不検出,大豆加工食品は16試料中1試料で0.01 mg/gのAlが検出された(定量限界0.01 mg/g).週一度摂取すると体重16 kgの幼児のPTWIに相当するものが,菓子類2試料,小麦粉調製品2試料,くらげ1試料の5試料あった.以上の結果から,子供,特に幼児では製品や喫食量により,PTWIを超過する可能性があることが示唆された.

著者

深川 敦子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.570-571, 1994-10-05 (Released:2009-12-11)

被引用文献数

2 2

著者

園田 俊郎

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.507-508, 1983-10-05 (Released:2009-12-11)

被引用文献数

2 3

著者

一言 広 諸角 聖 和宇慶 朝昭 坂井 千三 牛尾 房雄 道口 正雄 辺野 喜正夫

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.273-281_1, 1978-06-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

16

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「紅茶キノコ」と呼ばれる嗜好飲料の安全性の解明を目的として微生物学的ならびに有機酸組成の検討を行った.「紅茶キノコ」液から検出した微生物は Acetobacter xylinum, Saccharomyces cereviciae, S. inconspicus, Candida tropicalis, Debaryomyces hansenii などであった. これらの菌の凝塊形成至適温度は26~27°で, 菌の発育により紅茶液のpHは最終的に3.1以下となった. また, 本液に各種病原細菌を接種し生存性を検討した結果, いずれも48時間以内に死滅したことから, これらの菌により汚染される危険はほぼないものと考えた. 一方,「紅茶キノコ」液中に存在した有機酸の95%以上は酢酸で, 他に微量の乳酸およびギ酸が認められた.

著者

佐藤 陽子 村田 美由貴 千葉 剛 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.157-165, 2015-08-25 (Released:2015-09-03)

参考文献数

29

被引用文献数

2 5

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ワルファリンはビタミンKと相互作用を起こすことから,その服用者にはビタミンK摂取制限が指導されるが,制限を過度に意識すると摂取不足やQOLの低下を招く.そこで,ワルファリン服用者が許容可能なビタミンK摂取量の幅を検討するため,ワルファリンとビタミンKの相互作用による有害事象論文の系統的レビューを行った.論文は2014年10月に2つのデータベースにて検索し,採択した16報より摂取の上限量を,6報より下限量を検討した.その結果,ワルファリン服用者におけるビタミンK摂取量は,25~325 μg/日の範囲で,日ごとの変動幅は292 μg未満に収め,150 μg/日の摂取を目指すことが適切と考えられた.この結果から,日本人の主なビタミンK供給源のうち,禁止すべき通常の食品は納豆であり,緑黄色野菜は摂取量の調節をしながら摂取できることが示された.

著者

鍋師 裕美 菊地 博之 堤 智昭 蜂須 賀暁子 松田 りえ子

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.415-418, 2013

被引用文献数

5

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平成23年3月の福島第一原子力発電所事故後,牛肉から高濃度の放射性セシウムが検出されたことから,暫定規制値を上回る牛肉が市場に流通しないよう全頭検査が実施された.しかし,検査の過程で同一個体の部位間で放射性セシウム濃度が異なる例が明らかとなり,検査結果の信頼性に疑問が生じる事態となった.そこでわれわれは放射性セシウムを含む同一個体由来の5部位の肉を用いて測定部位間の放射性セシウム濃度の違いについて原因の解明を試みた.その結果,検討した3個体すべてにおいて,脂肪含量が高い部位ほど放射性セシウム濃度が低下することが判明し,部位間の放射性セシウムの濃度差が脂肪含量に起因することが明らかとなった.さらに,筋肉組織は平均して脂肪組織の7倍以上の放射性セシウムを含んでいたことから,ウシの個体検査で放射性セシウム濃度を測定する場合には,脂肪の少ない筋肉部を用いた検査が適当であると考えられた.

著者

登田 美桜 畝山 智香子 豊福 肇 森川 馨

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.105-120, 2012-04-25 (Released:2012-05-19)

参考文献数

15

被引用文献数

14 48

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自然毒による食中毒発生リスクを効率的に低減させるためには,過去の発生状況およびリスク因子等に基づく重点的なリスク管理が必要である.本研究では,厚生労働省監修の全国食中毒事件録(平成元年~22年版)の自然毒食中毒事例を基に,わが国における中毒発生の傾向を検討した.平成元年以降の22年間を通じて自然毒食中毒の発生件数に経年的な減少傾向は見られず,発生を低減するために予防のための継続的な取り組みが必要であると考えられた.動物性および植物性いずれの自然毒においても主な原因施設は「家庭」であり,食中毒の発生状況および予防策,対応等について消費者向けの広い啓蒙・広報が重要である.また,食品の国際的な流通拡大や地球温暖化による海水温の上昇に伴い,これまで国内で食中毒が発生していない自然毒への対策も重要である.

著者

神谷 智恵子 小川 美江子 大川 博徳

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.291-300_1, 1991-08-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

17

被引用文献数

3 3

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シュウ酸カルシウムによる尿路結石症の発病予防の観点から, 愛知県及び京都府の茶道教授の飲茶量をアンケートにより調査すると共に, 茶のシュウ酸及びカルシウム含量を分析し, 両者のバランスを検討した. その結果, 1杯の飲茶によるシュウ酸摂取量に対するカルシウムの不足量はそれぞれ平均, 抹茶10.23mg, 紅茶5.26mg, 玉露2.21mg, 煎茶1.87mg, 番茶0.81mgであり, 飲茶によるこのカルシウムの不足量は計算上コップ1杯の牛乳に相当する.

著者

田端 節子 飯田 憲司 木村 圭介 岩崎 由美子 中里 光男 鎌田 国広 広門 雅子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.111-115, 2008-04-30 (Released:2008-05-26)

参考文献数

12

被引用文献数

17 19

---

HPLCおよびLC/MS/MSを使用した同時分析法により,市販食品中のオクラトキシン(OT) A, Bおよびシトリニン(CIT)の低濃度(0.1 μg/kg)までの汚染実態調査を行った.また,一部の試料についてはアフラトキシン(AF)などのカビ毒についても調査を行った.その結果,157試料中,国産表示の2試料を含む44試料から0.11~4.0 μg/kgのOTAが検出され,カカオパウダー,インスタントコーヒーなどで検出率が高かった.OTBは,OTA含量が比較的高い試料から0.10~1.8 μg/kg検出された.また,穀類でOTAとCITおよびデオキシニバレノール,カカオでOTAとAFとの複合汚染が認められた.コーヒー豆中のOTAは約30%が抽出液に移行した.

著者

山浦 由郎

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.319-324, 2010-12-25 (Released:2011-01-07)

参考文献数

20

被引用文献数

2 4

著者

宮崎 仁志 土山 智之 寺田 久屋

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.156-164, 2013-04-25 (Released:2013-05-15)

参考文献数

1

被引用文献数

2 2

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当市では2011年3月に発生した福島原発事故を受けて,ゲルマニウム半導体検出器付きガンマ線スペクトロメータにより,市内を流通する食品の放射性物質検査を開始した.2011年3月30日から2012年10月31日までに300検体の検査を行った.暫定規制値および2012年4月から施行された基準値を超えた検体はなかった.放射性ヨウ素(131I)は緑黄色野菜およびその他の野菜7検体から検出された.放射性セシウム(134Csおよび137Cs)は60検体から検出された.検出された食品群は,米・加工品,いも・加工品,種実類,緑黄色野菜,その他の野菜,生果,きのこ類,生魚介類,魚介加工品,畜肉,牛乳・乳製品およびその他の嗜好飲料であった.

著者

内山 充

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.335-355, 1999-10-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

20

被引用文献数

2 2