著者
山本 輝太郎 石川 幹人 菊池 聡
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 42 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.341-342, 2018 (Released:2019-06-14)
参考文献数
4

本研究では,疑似科学に関するオンライン上での議論を手がかりとして,それらの中で「誤った論法=誤謬」がどのように見られるかについて分析した。分析の結果,オンライン上のコメントでは 意味の曖昧さや多義性につけ込み,受け手(閲覧者)に対して先入観を与えるタイプの誤謬が 多く見られた。本報告では,分析結果とともに誤謬を見抜く取り組みの必要性について論じる。
著者
及川 久遠
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告
巻号頁・発行日
vol.34, no.8, pp.19-22, 2020

<p>高等学校の数学の中で「行列」という単元は特徴的なものの1つである.初めて単元として扱われたのは1973年度(昭和48年度)施行の学習指導要領であるが,そのときは「数学一般」という科目にあった内容の「ベクトルと行列」であり,数学一般と数学Iから1科目を選択する選択必修であった.したがって,多くの高校生が行列を学習するようになったのは次の学習指導要領であるといってよい.その後,数学と理科が1年先行した2012年度(平成24年度)施行の学習指導要領で「行列」という内容(単元)がなくなるまで約40年にわたり高等学校の数学で教えられていた.実はまったく無くなったわけではなく,同年に創設された「数学活用」という科目の中で簡単ではあるが扱われている.次期学習指導要領においても同様の扱いになり,単元としての「行列」の復活を望む声は届くことはなかった.本稿では,「数学一般」から「数学活用」までの教科書を参照しながら,次期学習指導要領に向けてこれまで行われてきた行列の教育の特徴について再確認する.</p>
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.30, no.8, pp.37-42, 2015 (Released:2018-04-07)
参考文献数
6
被引用文献数
1

本研究は、国際成人力調査(PIAAC)の報告書の中で疑問に思った7つの事項について、PIAAC のデータを用いて二次分析を行った結果についての報告である。疑問に対する解答は2章の各節の中で述べた。
著者
黒木 伸明
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.5, no.4, pp.31-32, 1991-01-19 (Released:2017-11-17)

小学校教員養成課程の第2学年の学生を対象にした調査の結果、殆ど全ての学生が「数学が嫌いである」「公式を暗記して当てはめればよい」「数学は閉じた学問である」等、算数・数学を指導するには適切とは言いがたい数学観を持っている。また、このような数学観を持つようになったのは、中学校時代からであること、その原因とて、中学校・高等学校での数学活動が与えられた問題を解くこと、すなわち、狭義の問題解決を中心にしてきたことが考えられることが明らかになった。そこで、教科専門科目「算数」の授業を、「数学における創造活動を体験させることにより、より望ましい数学観を持たせることができる」という仮説のもとに実践した。その結果、僅かではあるが、「数学に対する圧迫感・不安感」が軽減するという結果が得られた。
著者
礒田 正美
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 44 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.27-30, 2020 (Released:2020-11-27)
参考文献数
1

授業研究の世界展開過程で、日本型の考えることの教育を実現する系統的な教科書が各国政府より求められるようになった。各国への教科書翻案では、目標・系統を説明するターミノロジーの国際共有化研究が求められる。本稿では、Isoda, M., Olfos,R. (to appear)を前提に、かけ算の指導内容を特定するターミノロジーとその国際的共有の必要を示す目的から、各国が乗数、被乗数の扱いに関わって直面する矛盾、その解消法、その教育対象化への国際的な営みを例示し、各国と協同展開する数学教育学術用語の国際的研究開発動向を示した。
著者
戸田 孝
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
科学教育研究 (ISSN:03864553)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.248-259, 2014 (Released:2015-01-19)
参考文献数
11
被引用文献数
1

The working situation of museum staff members who were originally employed as school teachers was investigated by sending questionnaires to prefectural museums as well as municipal ones in ordinance-designated cities. Such staff members are working in about half of the target museums. More than half of the teachers are planning to return to schools in three to five years, but other are planning to stay longer. In about 40% of the museums, teachers’ duties are specialized in dealing with school pupils and group visitors. The teachers’ specializations are mainly social studies, science, and art. In some cases, teachers of Japanese language work as generalists in partnerships with schools.
著者
山野井 貴浩 井澤 優佳 金井 正
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.77-80, 2019-12-21 (Released:2019-12-18)
参考文献数
8

日本遺伝学会は「優性」「劣性」の語の使用が,形質が優れているや劣っているという誤概念をもたらすと指摘し,「優性」を「顕性」に,「劣性」を「潜性」に変更することを2017年9月に提案し,それ以降も用語を変更する方向で社会は動いている.しかしながら,これらの用語を用いて遺伝学習を行っている中学生の認識は十分調査されておらず,どれほどの生徒が誤概念を有しているのかについては不明である.そこで本研究は,栃木県内の公立中学校13校に通う,遺伝学習後の中学校3年生約1000名を対象に,優性劣性の認識に関する質問紙調査を行った.その結果,約7割の回答が優性の形質を「集団中の頻度」を根拠に,約6割の回答が優性の形質を「生存上の有利性」を根拠に選択されていたことが示唆された.またこれらの誤概念は多くの生徒の中で共存していることも明らかとなった.
著者
小瀬 航 鈴木 栄幸
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.91-94, 2016 (Released:2018-04-07)
参考文献数
5

本研究では、大学生を対象とした説明的文章の読解方略の現状を調査するとともに、先行研究をもとにその現状を改善するための読解手法を提案する。まず、大学生を対象に読解学習の実態調査を行い、説明的文章読解において文章全体の構造を把握する作業(=構造注目方略)が不十分であるという知見を得た。この結果を踏まえ、文章全体の構造に注目させるための手法として「タイトル生成法」を提案した。大学生対象に実践したところ、記憶レベルでの理解度には有意傾向の差が見られたものの、状況モデルレベルでの理解度では差が見られなかった。今後、実践の具体的方法を見直し、改善を施した上で再度実践を行う予定である。
著者
辻合 華子 長谷川 春生
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
科学教育研究 (ISSN:03864553)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.93-103, 2020 (Released:2020-07-09)
参考文献数
40
被引用文献数
6

STEAM education is attracting attention in Japan as well as in other countries as an education to cultivate the qualities and abilities required for modern issues. However, in education policy-related documents in Japan, the concept of “A” in STEAM education has not yet been determined because of the confounding of ART and ARTS. Therefore, this paper aims to investigate and clarify the concept of “A” in STEAM education in the United States, the birthplace of STEAM education. As a result of the investigation, it became clear that ART has different meanings in the singular and plural forms, and STEAM education is practiced on the basis of its own educational theory. Because there is no concept of plural or article in Japanese, it is difficult to understand the difference. However, in the future, it will be important to understand the differences between the concepts of ART and ARTS and the thinking behind them, in order to further discuss STEAM education in Japan based on the respective educational theories.
著者
山本 輝太郎 石川 幹人
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.31, no.5, pp.31-36, 2016 (Released:2018-04-07)
参考文献数
7

現在インターネット上で展開している「疑似科学とされるものの科学性評定サイト」における活動内容を紹介し,科学リテラシー向上に向けた科学教育の重要性を主張する.本稿では特に,蔓延する疑似科学にまつわる諸問題に対応するための,教育成果の「社会的な活用」という側面に焦点を当てた.これまでに収集した知見から,疑似科学に関連する問題の多くは,社会的な人間関係と深く関わっていることが推定できる.そのため,単なる科学的知識の蓄積だけでない実践的な問題解決能力も,これからの教育成果には求められるだろう.こうした社会状況において,科学教育の実践としての「疑似科学」はよい教材として機能することが期待でき,本稿を通してその意義を検討したいと思う.
著者
加納 寛子
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 37 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.450-451, 2013-09-06 (Released:2018-05-16)

本研究は,世代及び性別の違いに着目し,インターネット上における誹謗中傷について分析した。その結果,人が不快に思うような情報は,インターネット上に流さないようにしているか否かについて,女性は20代30代40代と世代が上がるにつれ大変あてはまると回答している割合が高くなったが,男性は,世代による違いは見られなかった。特に,40代女性の割合が最も高く64%が大変あてはまると回答していたのに対し,男子大学生が最も低く42%に留まり,指導の必要性が示唆された。
著者
高橋 哲也 波佐間 仁美 小椋 郁夫 村田 公ー
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 42 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.305-306, 2018 (Released:2019-06-14)
参考文献数
5

本研究は「雲」の単元の導入で使用できるための、子どもに「雲」に興味や関心を持たせるための演示教材を製作するために行なった。そのため子どもに非常に人気が高い漫画 ONE PIECE に登場する天候棒(クリマタクト)の形状を模して、これにより「雲」と呼べるものを発生させることができる方法を検討した。粉砕したドライアイスと塊状のドライアイスとを約 60℃の湯と混合できるようにし、漫画 ONE PIECE のシーンを模して白煙を発生させるクリマタクト型の道具を作成することができた。
著者
岡本 紗知
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
科学教育研究 (ISSN:03864553)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.3-11, 2018 (Released:2018-07-11)
参考文献数
45

Despite its advanced level of scientific research, Japan suffers from a low level of adult scientific literacy compared to many other developed countries. The current situation certainly necessitates a nationwide, robust solution. However, to implement any countermeasures, it is essential to first answer one of the fundamental questions: Does current school education guarantee the acquisition and maintenance of scientific literacy? To provide an answer, the present study examined high school textbooks from both Japan and Canada. Canada was chosen as a counterpart, since Canadian adults reportedly possess outstanding levels of scientific literacy. In this comparative analysis, questions from all of the biology textbooks were examined to reveal the directed level of cognitive processes, key factors considered to play essential roles for becoming scientifically literate. Categorization based on Bloom’s Taxonomy clearly demonstrated that Japanese high school textbooks were not equipped with questions that foster higher cognitive processes, contrary to the Canadian textbooks. Overall, the government-approved textbooks currently used throughout Japan appear to be insufficient for guaranteeing the acquisition and maintenance of scientific literacy.
著者
加納 安彦
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
科学教育研究 (ISSN:03864553)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.17-34, 2023 (Released:2023-04-12)
参考文献数
65

Various pseudoscientific theories regarding health and food sciences have spread widely among both the general public and healthcare professionals. This study examined the degree of infiltration of such theories, particularly in the professional medical community, through an investigation targeting students attending a medical training school. In addition, to compare if these students’ perceptions would be corrected by proper education, the investigation targeted a fixed group of students from the time of their entrance until graduation from medical training school. The result revealed that various pseudoscientific theories regarding health and food sciences had infiltrated deeply among many students, and that some of their perceptions of several such theories had not been altered between their entrance to and graduation from the school. At the same time, significant findings were obtained regarding differences in the educational effect among students due to differences in learning content in the subject of basic medical sciences according to students’ major fields of study. The importance of education with concrete context has been demonstrated in previous studies, along with the importance of enhancing the level of students’ science literacy; the results of this study suggest the necessity of the same approach, of ensuring concrete context regarding pseudoscientific theories on health and food sciences.
著者
木村 優里 小川 正賢
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.33, no.3, pp.171-176, 2018-12-08 (Released:2018-12-05)
参考文献数
20

本研究の目的は,「科学実践に関わる市民」を捉える新しい理論枠組みの検討である.先行研究を参考に検討し,「科学者」と「市民」の間に「科学アマチュア群」を定位し,その中を,知識・技能のレベル,活動に対する積極性,関与している期間の3軸を指標として区分することで,多様な「科学実践に関わる市民」を捉える枠組みを提案した.
著者
渡会 陽平
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 44 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.21-24, 2020 (Released:2020-11-27)
参考文献数
11

本稿の目的は,小学校算数科において比例の式の乗法の意味づけを視野に入れた体系的な乗法の意味指導を行う必要性について言及することである.そのために,小学校第6学年の児童を対象として行った授業実践の結果をもとに,乗法の意味の拡張の指導を受けた子どもに生じうる比例の式の学習場面における問題点について考察をした.その結果,従来のように「対応」の関係の乗法を数値の関係として済ませてしまう指導では,乗法の意味にこだわりを持つ児童は納得することができないことと,児童が「対応」の関係の乗法を量を考慮して意味づけようとしても,その乗法の操作を適切に言葉で表現して意味づけることは困難であるし,場合によっては数学的に適切ではない意味づけをしてしまうことの2点を問題点として指摘し,それを解消するためには「対応」の関係の乗法に関わる要素を明らかにして,それらを体系的に配置して段階的に指導する必要があることを述べた.
著者
内田 隆 青木 孝
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 43 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.483-486, 2019 (Released:2020-07-31)
参考文献数
6

本研究では,通電によるジュール熱でパンを作る電気パン実験の起源をあきらかにするため,電極式調理の歴史について文献調査と聞き取りを行った.その結果,電気パンの起源は陸軍の阿久津正蔵らが開発した炊事自動車で,電極式調理による製パンよりも前に炊飯が先に実用化されていたことがあきらかになった.終戦後にこの技術が活用されて家庭用電極式炊飯器である厚生式電気炊飯器やたからおはちが製造されたこと,さらに,現在はパン粉用パンの製造量の半分程度が電気パンと同じ電極式調理でつくられていることがわかった.
著者
森田 直之 簗瀬 立史 星 輝彦 林 克征 浅見 大治 川端 康正 中込 秀樹 早川 信一 金田 裕治
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 39 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.300-301, 2015 (Released:2018-08-03)
参考文献数
1

東京都立多摩科学技術高等学校(以下、本校)は、平成22 年に開校した東京都でも比較的新しい高校で、平成24 年に文部科学省のスーパーサイエンスハイスクール(SSH)に指定され、3 年が経過した。この間、本校で課題となったのは倫理教育の在り方についてであった。本校では、SSH 指定科目である「科学技術と人間」という科目で「技術者倫理」という単元を用意し授業を展開してきたが、生徒へのメッセージ性は不十分というのが我々教員の印象であった。そこで、生徒たちに考えさせることを主軸においた教育活動の実践として、未来の科学技術を多く取り上げたウルトラセブンを題材に倫理教育を行なうプロジェクトチームを立ち上げた。本研究では、我々の教育実践と教育効果の考察について報告する。
著者
中村 大輝 松浦 拓也
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.21-24, 2022-03-06 (Released:2022-03-03)
参考文献数
14

多くの先行研究が幼少期の自然体験と将来的な学業変数の関連を指摘しているが,そのほとんどは観察研究のデザインを採用しており,因果効果を検討する上での重要な問題を抱えている.因果効果を検討する上で最も望ましい研究デザインはランダム化比較試験だが,自然体験を行うか否かをランダムに割り付ける研究は実施困難である.このような状況における次善策として,本研究では傾向スコアを用いた因果推論の技法に着目し,観察研究のデータから幼少期の自然体験が持つ因果効果を推定することを目指した.東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所が実施している縦断調査である「子どもの生活と学びに関する親子調査」の公開データを用いて,小学校1年生までの自然体験が小学校4年時の理科学習への態度に及ぼす因果効果を検討した.傾向スコアを用いた分析の結果,単発的な幼少期の自然体験の効果は認められない一方で,日常的に習慣化された幼少期の自然体験は,小学校4年時の理科学習への好意的な態度を向上させることが示された.
著者
小林 傳司
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
科学教育研究 (ISSN:03864553)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.310-318, 2007-12-27 (Released:2017-06-30)
参考文献数
10
被引用文献数
2

A Japanese boom of science communication beginning in 2005 shares some characteristics with advanced countries. This paper explores the background of a sudden boom of science communication in Japan into the struggle, common to advanced countries, for redefining the roll of technoscience in society. Firstly, it is shown that there are two kinds of motivations which triggered the boom of science communication. The first one is an erosion of public trust in experts of technoscience in the 90s. The second one is the changing role of technoscience from a symbol of national prestige to a tool of economic growth. Then, the characteristics and challenges for Japanese science communication activities are discussed.