著者

竹沢 三雄 前野 賀彦 土川 孝雄 滝沢 幸一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.1141-1145, 1993-10-30 (Released:2010-03-17)

参考文献数

5

著者

上田 洋 牛島 栄 出頭 圭三

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E (ISSN:18806066)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.27-41, 2007 (Released:2007-01-19)

参考文献数

26

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酸性水の作用を受けたコンクリートの劣化について,設計基準強度が24N/mm2クラスの一般的なコンクリートから,高強度・高耐久性を有する超高性能コンクリート(Super Quality Concrete)までを対象とした評価を行うことを目的として,試験体による室内試験を行うとともに,酸性水に対する劣化の予測式を提案した.提案した予測式は,コンクリートの配合と酸性水の作用環境をもとに劣化を予測するもので,通常のコンクリートおよび超高性能コンクリートの各配合に適用できるほか,乾湿繰り返しを伴う酸の作用に対しても適用可能であり,構造物の設計段階における照査にも利用できるものである.

著者

時政 真依子 大西 直希 中嶌 一憲

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_325-I_336, 2015 (Released:2016-02-23)

参考文献数

26

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本研究は兵庫県41市町の平成10年度から平成24年度までのパネルデータを用いて,兵庫県におけるごみ袋有料化がごみ減量に寄与し,かつ社会厚生の観点から望ましい政策であるかどうかを明らかにすることを目的とする.本研究の結果から得られた主な知見は,1)ごみ1kgあたりのごみ袋価格が1%上昇することによって,1人あたりの生活系可燃ごみが0.076%減少すること,2)兵庫県のごみ袋有料化を行っている18市町すべてにおいて,ごみ袋有料化導入前後の社会的余剰の変化が正値(608万円から3,079万円)であること,3)兵庫県のごみ袋有料化を行っている18市町のうち14市町において,社会的余剰の変化分は現状のごみ袋価格下より最適ごみ袋価格下の方が大きいことである.

著者

野島 和也 桜庭 雅明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.II_79-II_85, 2018 (Released:2019-03-29)

参考文献数

13

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本研究は,土砂氾濫や津波,高潮などの氾濫災害時における氾濫流の来襲状況を把握・体験するための,疑似体験システムを構築するものである.本研究では,汎用的なツールやデータを用いて,容易にVR映像の構築を行うものとした.現実感を高めるため,数値シミュレーションにより氾濫流を再現し,ゲームエンジンを用いてVR映像を作成する仕組みを作成した.氾濫流に流されて来襲する流木や巨石などのがれきは,氾濫発生時の現実感と緊迫感を向上させる要素であり,疑似体験システムにがれきを取り入れる方法を開発した.氾濫流の計算には3次元のVOF法に基づく自由表面流れの計算を汎用CFDコードであるOpenFOAMの自由表面流ソルバを用いるものとし,その結果をゲームエンジンのUnityに取り込む仕組みとした.がれきの挙動の計算は,Unityの物理エンジンを利用し,簡易に実現させる方法を考案した.ヘッドマウントディスプレイ型のバーチャルリアリティ装置を用いて,氾濫流が押し寄せた場合の状況を擬似的に体験できるシステムを構築した.

著者

夏山 英樹 神田 佑亮 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F5(土木技術者実践) (ISSN:21856613)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.14-26, 2013 (Released:2013-06-20)

参考文献数

16

被引用文献数

5

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現在日本では,地域主権改革の名の下,地方出先機関原則廃止の流れが存在している.また,民主党が掲げる「コンクリートから人へ」のスローガンにより,公共事業は縮小傾向にあり,それに伴い地方建設業もまた縮小傾向にある.しかし,先に起きた東日本大震災で復旧活動を主導したのは,今まさに廃止が論じられている地方整備局であり,その活動の先頭にいたのは地元建設業者である.本研究では,関係資料や関係者の証言に基づき,特に地方建設業に着目し,発災直後の対応として行った「くしの歯」作戦や関連する道路啓開・復旧作業の全容を改めて物語描写し,その物語描写に基づき,地方整備局を中心とした地方建設業界の防災対応力に関する基礎的な知見,ならびに,今後の防災対応を踏まえた行政制度設計に資する基礎的な知見を得ることを目的とする.

著者

三通田 脩人 鈴木 崇之 比嘉 紘士

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.I_577-I_582, 2017 (Released:2017-10-17)

参考文献数

12

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これまでに実施された波崎海岸における波打ち帯の岸沖漂砂量分布特性の検討により,その特性に基づいた前浜地形変化モデルが提案され,地盤高変化や汀線変化が再現可能であることが報告されている.この前浜地形変化モデルを他海岸に適用させるには,波の遡上高さの推定において海底勾配による波特性変化等を考慮させる必要がある.そこで本研究では,既往モデルの他海岸への適用に向けた検討として,底質粒径の異なる海岸への適用を行う際に波の遡上高さ推定時に未知係数を導入し,計算結果として求められる地盤高変化,汀線位置等の精度について検討を行った.その結果,海底勾配の決定に起因する底質粒径を変数とした未知係数を決定させることで,他海岸への適用が可能であることが示唆された.

著者

小西 純一 水口 正敬 瀬川 俊典

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

no.20, pp.349-358, 2000

被引用文献数

1

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長野県における歴史的橋梁の現況調査結果を述べる.県内の道路橋, 鉄道橋, 水路橋で, 1960年代までに建造されたものを対象としたブ現地調査を行った橋は178橋である.<BR>ラチス桁, 道路鉄道併用橋, 上路曲弦プラット・トラスなど, 全国的に見て希少価値のある鋼橋が存在する一方, ここ10年の間のトラス橋, アーチ橋は急激であった.<BR>鉄筋コンクリート橋は95橋と多いが, アーチ橋がその半数を占める. 平野部では下路アーチ, 山間部では上路アーチが多い. 1930年代に建造されたアーチはよく現存している. 下路アーチの大部分はローゼ桁であり, 発祥の地にふさわしく, 1950年以降のものを含め29橋現存している.<BR>鉄道橋あるいは鉄道橋を道路橋に転用したものについては26橋であるが, 鉄道橋の発達史上重要なものが一通り揃っている. また. 森林鉄道用の立派な橋が存在する.<BR>水路橋には比較的大規模のものと, 石煉瓦アーチの小規模のものが存在する.

著者

西山 孝樹 藤田 龍之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.9-19, 2014 (Released:2014-07-18)

参考文献数

71

被引用文献数

1

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わが国では,10世紀をピークとして9世紀から11世紀に「土木事業の空白期」が存在していた.その背景には,平安貴族を中心に土の掘削を忌み嫌う「犯土」思想が影響していたとみられる.そこで本研究では,空白期の存在をより明確にするため,当該の時代に設置された官職に着目した.土木と関わる官職が設置されていなければ,社会基盤整備を実施できなかったと考えられるからである. わが国の律令制度が倣った中国の唐および空白期と同時期に成立していた宋には,土木と関係する官職が設置されていた.一方,わが国の中央政府には土木事業を行う官職は設けられておらず,地方では災害発生時など臨時に設置されていたに過ぎなかった.9世紀から11世紀には,社会基盤整備に通じる事業を専門に掌っていた官職は存在していなかったことを本研究で示した.

著者

藤澤 泰雄 矢吹 信喜

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_1-I_8, 2012 (Released:2013-03-29)

参考文献数

6

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土木分野での三次元モデルの利用は,設計・施工などの各分野の中の一部で利用されているにすぎない.特に設計においては解析が重要な位置を占めているが,発注者も受注者も三次元モデルに慣れていないため三次元モデルの利用は進んでいない.本研究では,鉄道高架橋を対象に,三次元モデルから二次元解析ソフトウェア用の解析データと三次元解析ソフトウェア用の解析データを出力することにより三次元モデルと解析ソフトウェア,IAI日本が発表しているST-BRIDGEとの連携方法を示し,その課題を検討した.

著者

阪井 清志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

no.25, pp.441-450, 2008

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本論文では可地方都市の都心部と郊外をシームレスに繋ぐ優れた軌道系交通システムとしてドイツを中心として周辺諸国で導入が進みつつあるトラムトレインを対象として、日本への導入を想定した場合の今後の検討事項を明らかにするため可文献調査及び現地調査を実施し可主要な課題として、計画・事業調整の枠組みと推進のための取組み、並びに鉄道と路面電車 (LRT) の規格の相違点とその克服のための技術開発を抽出し、ドイツ及びフランスにおける具体的な課題の内容と解決の方向性を明らかにした。

著者

松本 昌二 宮腰 和弘 会田 洋 熊倉 清一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

no.10, pp.299-306, 1990

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1945(昭和20)年8月、新潟県長岡市の市街地は空襲を受け、その被災率は79%を越えた。本研究は、土地利用、街路、公園緑地、多雪に関する戦災復興都市計画の策定・決定の過程、および街路、土地区画整理の事業の開始から完工迄を考察し、長岡市の復興都市計画の特徴をまとめたものである。(1)復興都市計画の原案づくりはかなりスムーズに進捗し、都市計画街路と区画整理区域は正式決定されたが、用途地域の変更はされなかった。(2)戦災復興院の嘱託制度によって東京大学助教授高山英華が派遣されたが、その土地利用計画案は採用されなかった。(3)戦災復興院は、多雪都市復興計画の調査研究を行おうとしたが、中途で挫折した。(4)1949(昭和24)年に行われた再検討で、区画整理事業の施工面積は幾分縮小されたが、その後順調に進み、全国のトップを切って完工式を迎えた。(5)戦災復興は、広幅員の街路網を形成し、冬季間の道路交通を確保することに貢献した。しかし、公園面積はきわめて少なかった。

著者

鬼塚 克忠 原 裕

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集C(地圏工学)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.621-632, 2012

被引用文献数

2

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吉野ヶ里遺跡の墳丘墓(B. C. 150年頃)は主に層築で構築された我が国最古の巨大盛土構築物である.盛土の構築技術は,レベルの低いものから,堆築,層築,版築の3段階に分類できることを示し,吉野ヶ里墳丘墓の構築技術のルーツであると考えられる中国江南地方の土□墓(西周~戦国時代),と山東半島の墳墓(前漢~後漢時代)と吉野ヶ里墳丘墓の埋葬物の墳墓内の位置など様々な実態の比較,ならびに上記3段階の構築技術のこれら墳墓への適用についての検討を行った.墳丘墓以外の文化・技術のルーツや伝播も考えた結果,江南の土□墓もしくは山東半島の墳墓の構築技術が,朝鮮半島経由ではなく海を経て直接,北部九州の吉野ヶ里に伝播したことを結論とした.

著者

田辺 智子 山城 賢 島田 剛気 横田 雅紀 橋本 典明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_421-I_425, 2013 (Released:2013-11-12)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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Recently, due to global warming, there are growing concerns about possible tremendous storm surge disasters which might be caused by furious typhoons more than ever. Actually, however, even in the present climate conditions, there were some typhoons which might be able to cause severe disasters if it were in the worst case scenario, for example typhoon 1216. Fortunately, the typhoon 1216 didn't cause serious damage in the Ariake Sea since its track was away from Kyushu district. In this paper, we conducted several storm surge simulations with the parameters of the typhoon 1216 by assuming several different typhoon tracks including the worst track. The results show that the maximum storm tide would exceed the existing disaster prevention plan even in the present climate conditions if it had passed in the worst track.

著者

津田 尚胤 貝戸 清之 山本 浩司 小林 潔司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F (ISSN:18806074)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.473-491, 2006 (Released:2006-07-20)

参考文献数

41

被引用文献数

4 5

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土木施設のアセットマネジメントにおいて,土木施設の劣化予測が重要な課題となる.現実には,劣化状態に関する点検データが十分でなく,劣化予測モデルの推計精度が十分でない場合が少なくない.その際,技術者の経験的知識等を劣化予測に活用するとともに,新しく利用可能になった点検データに基づいて,劣化予測モデルの推計精度を逐次改良するような方法論が必要となる.本研究では,土木施設の故障の有無を予測するためのワイブル劣化ハザードモデルを,新しく利用可能になった点検データに基づいてベイズ推計する方法論を提案する.その際,マルコフ連鎖モンテカルロ法を用いて,未知パラメータの事後分布を効率的に推計する方法を提案する.さらに,トンネル照明ランプを対象とした適用事例を通して,提案した方法論の有効性について考察する.

著者

桑原 雅夫 井料 美帆

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.I_493-I_505, 2017

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本研究は,古の都である平安京について,人々の移動パターンと貴族の動きを定量的に解析し,考察を加えたものである.平安京については,道路ネットワークの構造や道幅など幾何構造に関することは,よく知られているものの,その中で人々がどこに立地し,どのように移動していたのかについては,ほとんど調査分析が行われていない.本研究では,まず平安京やその前の律令時代の文献に基づいて,平安京の土地利用,身分別の住居の分布を推定した.次に,土地利用や住居分布に基づいてOD交通量を推定して交通量配分を行い,平安京街路の交通量について考察を行った.また,特権階級であった少数の貴族については,一般の庶民や役人の動きとは異なることから,別途に藤原実資の小右記に基づいて再現した.

著者

川崎 浩司 下川 信也 村上 智一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_211-I_216, 2016 (Released:2016-11-15)

参考文献数

4

被引用文献数

1 2

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近年,地球温暖化による台風の強大化と海面上昇が危惧されており,過去最大級の伊勢湾台風を上回る巨大台風の襲来が及ぼす影響について検討することは重要である.つまり,襲来する可能性がある台風の規模と台風襲来によって起こりうる高潮災害の規模を予測することが必須となる.そこで,本研究では,伊勢湾湾奥部を対象に,室戸台風級の超巨大台風時,および現在/将来気候から予想される最大高潮条件における高潮浸水計算を行い,超巨大台風による浸水特性について検討した.その結果,海抜ゼロメートル地帯である伊勢湾湾奥部では,一旦,高潮によって溢水すると,人的・物的被害が一気に拡大することがわかり,甚大な高潮災害を軽減させるためには早期避難が重要であるとことがわかった.

著者

松本 美紀 木下 誠也 笛田 俊治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント) (ISSN:21856605)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.I_185-I_199, 2019 (Released:2020-02-28)

参考文献数

11

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公共事業の生産性を向上しつつ品質を確保するためには発注者・設計者・施工者の技術力の結集が不可欠であり,特に発注者のマネジメント力が重要である.本研究では,発注者に必要なマネジメント力を明らかにして不足する場合の技術力補完方策を検討する観点から,全国の地方公共団体を対象にアンケート調査を実施し,得られた719件の回答について整理・分析を行った.その結果,職員の研修等による組織の内側からと民間委託等による組織の外側からの2つの取組みが組織の技術力向上策となる可能性を示唆した.そして,それらの取組みを適切に実施するためには,マネジメント力の評価や資格制度の構築,外部委託時の事業責任の所在を明確化することが重要と考えられていることが明らかになった.

著者

金井 雄太 福井 恒明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D1(景観・デザイン) (ISSN:21856524)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.1-12, 2013 (Released:2013-01-18)

参考文献数

25

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近世に岡城の城下町として建設された大分県竹田には,城下町の町割の大部分が現在まで残っている.この竹田において,絵図および文献から,設計論理の解明を試みた.城下町建設以前の土地利用,街区や屋敷割,城下町の変化などを分析・考察した結果,竹田城下町は巨視的に見れば他の城下町と同様の碁盤の目の構造を取りながら,細部は微地形に則した設計がなされていたことがわかった.また,厳しい地形的制約の中で城下町を拡大するため,周囲の農地を城下町に組み入れる,寺院を城下町外へ移転させてその跡地を利用する,街区の寸法そのものを拡大する,などの手法が採られていたことがわかった.

著者

三輪 滋 筒井 雅行 本山 寛 池田 隆明 沼田 淳紀

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.I_1250-I_1265, 2012 (Released:2012-07-26)

参考文献数

42

被引用文献数

2

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震は,日本国内で観測史上最大のマグニチュード9.0を記録し,津波により多くの人命が奪われた.また,東日本の広範囲にわたり地震による被害が発生した.関東地方では,東京湾岸の埋立て地だけではなく,内陸部においても各地で液状化による被害が発生した. 今後の地震防災対策を考える場合,被害の全貌を工学的に把握する必要がある.そこで,地震被害の記録を残すことを目的に,海岸埋立て地の東京都江戸川区,千葉県浦安市,および江戸川区に隣接する内陸部の葛飾区,さらに千葉県野田市から埼玉県幸手市,久喜市,加須市,その周辺について液状化被害調査を行った.その結果,沿岸部では,比較的年代の新しい埋立て地で液状化が発生したこと,また,液状化の程度が激しい地域が広範囲にわたっていることがわかった.内陸部における液状化については,多くは,旧河道,湿地帯を造成した場所で発生したことがわかった.

著者

高橋 裕 古木 守靖 安藤 義久 田辺 敏夫 前川 忠生

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.54-61, 1981-06-15 (Released:2010-06-15)

参考文献数

6

被引用文献数

1