著者

相浦 宣徳 谷口 栄一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

no.22, pp.633-642, 2005

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本研究では、地区物流における路上荷さばきを対象とし、貨物車両および貨物車両以外の車両 (以下、他車両) の駐停車行動を考慮した路上荷さばき施設配置計画モデルを構築した。他車両の駐停車行動を対象区域における交通特性に基づき表現することにより、ルール設定基準、啓発活動ならびに情報技術活用の効果が検討可能となった。京都市四条通に本モデルを適用し、「他車両に対する荷さばき用区画の使用規制」、「予約システムの導入」の各々について効果および影響を検討した結果、使用規制の取締り、予約システムにより貨物車両に要する費用は概ね減少するが、使用規制の取締りの強度レベルまたは、予約システム利用率によっては、システム全体において負の便益が発生することが確認できた。

著者

横田 孝義 玉川 大

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_643-67_I_656, 2011

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本稿では貨物車両の高速道路の利用実態を明確にするために必要となる高架道や並走路の正確な分離を可能とするプローブ情報の新たなオフラインマップマッチングアルゴリズムを提案する.次に,本アルゴリズムを京阪神地域の300台の貨物車両から取得したプローブ情報に適用して明らかになった旅行速度の現状などを述べる.また,貨物車両が高速道路を利用する際の一般道路と高速道路間のアクセス,イグレスの距離の特性について分析し,このアクセス長,イグレス長の短縮が貨物車交通の高速道路利用を増やし効率向上を図るための一つの大きな課題であることを示す.

著者

三上 信雄 安藤 亘 石岡 昇 大隈 篤 山本 秀一 北野 倫生

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海洋開発論文集 (ISSN:09127348)

巻号頁・発行日

no.23, pp.925-930, 2007

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To promote utilization of Okinotorishima island and its surrounding areas mainly in the fishery field, fishery resources and environmental conditions were surveyed in and around the coral reef of the island. Corals were widely distributed in the lagoon. Some useful fishery species were caught through the wide range from the surface to the deep water around the reef. Their preys such as eggs, juveniles and young of some small sized fish species were also observed there. Therefore, it may be possible to utilize the island as a good fishing ground with an artificially increased primary production. To develop this potential, some ideas and their issues to be solved in the future were discussed in this study.

著者

森本 皓一 宮島 昌克

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.75, no.4, pp.I_238-I_249, 2019 (Released:2019-09-24)

参考文献数

12

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埋立地等の軟弱地盤では,地震による液状化現象に起因して大規模な地盤変状が生じ,埋設された水道管にも大きな被害を及ぼしてきた.耐震継手ダクタイル鉄管は継手部に伸縮性,屈曲性,離脱防止性を有するため,現在まで地盤変状による被害は発生していない.ただし,大規模な地震動が連続して発生した場合に,液状化地盤に埋設された耐震管路が複数回の地盤変状を受けてどのように挙動するか,明らかにはなっていない.本研究では,1995年に発生した兵庫県南部地震時に計測された地盤変位を用いて,実際に生じた地盤変状を管路に複数回与えて管路の挙動解析を実施し,管路の挙動を検証した.

著者

河田 恵昭 井上 雅夫 鹿室 宏 珠久 和孝

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.516-520, 1994-10-30 (Released:2010-03-17)

参考文献数

5

被引用文献数

2

著者

河村 圭 長谷川 達哉 塩崎 正人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F3(土木情報学)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_83-I_92, 2016

被引用文献数

5

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斜張橋ケーブルの一般的な点検方法は,大きく二つに分類され,高所作業車を用いた目視点検,または,クライミング技術等の特殊高所技術による目視点検で行われている.しかし,点検時に高所作業車を使用する場合は,橋面上約30mの高さまでが点検の限界であり,点検中は交通規制が必要である.また,特殊高所技術による目視点検の場合は,作業者の安全性の確保が問題となる.これらを背景として,著者らは,ロボットを用いた斜張橋ケーブル点検装置の開発を進めている.特に,本研究では,USBカメラ,ミニPC,さらに画像処理技術の活用により,1度の撮影でケーブル全周の撮影画像展開図を作成可能とする点検記録システムのプロトタイプを開発した.

著者

中村 英佑 森杉 雅史 井村 秀文

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

no.31, pp.395-403, 2003

被引用文献数

1

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環境公平性を議論する上での1つの規範は, 「人間は全て平等であり, 人間1人当たりに許容される資源消費量と環境負荷発生量は等しくなければならない」というものである.しかし現実には, 1人当たりの資源消費量や環境負荷発生量は国によって大きく異なる. さらに, 経済のグローバル化によって, 世界各国は資源消費と環境負荷の相互依存性を強めており, 自国の環境負荷を他国に転嫁する動きもみられる. 本研究では, アジア太平洋地域を対象として, 産業連関分析により貿易を通じた資源消費と環境負荷の国際的相互依存状態を定量化し, それが環境問題をめぐる国同士の公平性にとって如何なる意味を持つかを検証した. その結果, この地域での資源消費と環境負荷の中心は米国と中国であり, 1人当たりの資源消費と環境負荷には米国と他国との間に格差が存在することが明らかとなった.

著者

山口 健太郎 谷本 圭志 長曽我部 まどか

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント) (ISSN:21856605)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_173-I_181, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

30

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今日の社会が抱えている社会的課題の多くは,複数の分野にわたる「子課題」を内包している.防災はその典型であり,高齢者など弱者の支援,被災後のまちづくり,防災投資の経済効果などの子課題を内包している.このような課題の解決に向けては,子課題に精通している専門家が総合的な解決策を模索するための協働的な体制づくりが必要である.しかし,それぞれの専門家の関心を直ちに把握することができないため,適切な構成員の人選には試行錯誤を伴うのが一般である.そこで本研究では,テキスト情報の背後にある関心を解析する手法を用い,専門家が発信するテキスト情報から個々人の関心を定量的に評価し,その結果を活用して体制づくりを支援するための手法を検討する.

著者

山口 健太郎 谷本 圭志 長曽我部 まどか 前波 晴彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_111-I_121, 2018 (Released:2019-02-19)

参考文献数

12

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わが国における防災に関する社会的な関心は高く,またその関心に応えるための防災研究の推進が期待されている.しかし,社会的な関心/学術的な関心の状態と,それら双方の近接(もしくは乖離)の度合いを知ることは容易ではなく,このことは,社会的関心(社会ニーズ)に基づいた防災研究の戦略立案の困難さの原因となるであろう.この困難さの根本的な要因は,学術的な関心にせよ社会的な関心にせよ,それらを定量化するための手法が十分に開発されていなかった点が挙げられるが,近年ではテキスト解析手法が開発され,これらの分析が可能になってきている.加えて,分析するためのデータについても入手が容易になっている.そこで本研究では,テキスト解析を用いて,防災に関する学術的な関心と社会的な関心の近接度を実証的に分析する.

著者

渡辺 宗介 宇多 高明 芹沢 真澄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.541-545, 2001-10-20 (Released:2010-03-17)

参考文献数

11

著者

浅香 俊朗 小室 仁 髙藤 建 森本 章倫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_1089-67_I_1096, 2011

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近年,モータリゼーションの過度の進展により,行楽シーズンにおける観光地では,マイカーによる交通渋滞が発生し,全国で問題となっている.渋滞対策としては,ハード面の整備に加えて,パーク&バスライド(以後P&BRと略記)の手法を用いたソフト面の施策が実施されている.本研究では,栃木県那須高原地域のP&BR社会実験をケーススタディとし,「効果」「採算性」「合意形成」の評価項目によって持続可能性を検討した.結果,「採算性」について天候変化等による大幅な需要変化に対応した収支バランスに課題,「合意形成」については地域が積極的にP&BR運営に参加するような工夫が課題となった.

著者

岩波 基 定藤 誠一郎 五十嵐 祐貴

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F1(トンネル工学) (ISSN:21856672)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.I_117-I_126, 2011

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大規模な開削トンネルの側壁に生じる温度応力ひび割れはトンネルの耐久性を損なう.そこで温度応力ひび割れを抑えるために温度応力解析が行われることが多い.しかし,その解析の条件設定には課題が多い.<br> そこで,本論文は,大規模な開削トンネルの厚さ1.0m程度の側壁に着目し,まず,乾燥収縮ひずみを考慮すること,次に,コンクリート標準示方書設計編の図を用いる方法,最後に,湿気移動による乾燥収縮を考慮した3次元温度応力解析を実施する方法,これらの3種類の方法を試み,温度応力解析の精度の向上を試み,その結果,解析精度が向上することをまとめたものである.

著者

岩崎 英治 中嶋 龍一朗 多和田 寛 石井 一騎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.440-457, 2018

被引用文献数

1

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積雪寒冷地では,スパイクタイヤの使用禁止以降,凍結防止剤として大量の塩化物を散布しているため,路面上の凍結防止剤の飛散による腐食事例が報告されている.しかし,路面上に散布された凍結防止剤の散布量と鋼桁部への飛来量の関係や腐食に関する十分な知見は得られておらず,凍結防止剤を散布する地域に関しては,高知道での鋼材の腐食状況に基づいた配慮事項があるのみである.そこで,長野県内の平地部に建設された上信越道と長野道の複数の橋梁,高知県と愛媛県の県境付近の高知道の複数の橋梁を対象に,凍結防止剤の散布量と鋼桁部への飛来量,鋼材の腐食量の関係を定量的に調べた.また,凍結防止剤を散布する地域での耐候性鋼橋の適用性に関する検討を行った.

著者

伊藤 絵里香 伊藤 紘晃 浦 剣 Nguyen Thanh Gia 渡部 徹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.III_295-III_304, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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トウガラシ微斑ウイルスとアイチウイルスを養殖牡蠣から検出し,ノロウイルス汚染の指標として用いることが出来ないか検討した.トウガラシ微斑ウイルスは検出頻度がノロウイルスよりも高く,そのRNA量も多かったが,アイチウイルスは検出頻度,RNA量ともにノロウイルスと同程度であり,指標として適さないことが明らかになった.トウガラシ微斑ウイルスのRNA量を指標として,ノロウイルス陽性率を推定する方法を提案した.高い陽性率が推定される場合には,ノロウイルス検出を省略することで時間や費用を削減できる可能性がある.

著者

犬飼 望 田中 伸治 中村 文彦 有吉 亮 三浦 詩乃 小根山 裕之 柳原 正実

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1327-I_1338, 2018

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交差点の平面幾何構造と交通制御を工夫し,右折車と対向直進車の交錯を減らすAlternative Intersections(以下,AI)と呼ばれる新しい交差点概念が海外にて提案されている.本研究ではAIが我が国でも交通制御の選択肢の1つになり得るという仮説のもと,適用に向けた知見を得ることを目的とする.日本に存在する交差点からAIの適用可能性があると考えられる交差点を選定し,観測データを基本入力値としたシミュレーションを用いてAIを仮想再現し,交差点処理性能評価を行った.また,従来型交差点と構造が大きく異なるAIを日本人ドライバーが迷いや違和感なく運転できるかどうかドライビングシミュレータを用いて検証した.その結果,我が国におけるAIの適用領域の目安を示し,日本人ドライバーにとってAIは工夫次第で受容性があることを明らかにした.

著者

浅本 晋吾 岡﨑 百合子 岡﨑 慎一郎 全 邦釘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)

巻号頁・発行日

vol.1, no.J1, pp.122-131, 2020-11-11 (Released:2020-11-18)

参考文献数

15

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本研究では,コンクリートの収縮,クリープ実験のデータベースを用いて,機械学習,重回帰,設計の予測式で,実験の終局値について回帰分析を行った.収縮に関しては,ランダムフォレストが最も精度よく実験データを予測できたが,クリープでは,ニューラルネットワークの予測精度が高かった.機械学習は,設計予測の適用範囲外の条件でも実験の傾向を概ね再現できたが,100%に近い相対湿度や0.8を超える水セメント比など極端な条件に対する予測精度は低かった.ランダムフォレストによる入力パラメータの重要度は,材料・環境条件に関する実験及び設計上の影響認識と概ね一致した.機械学習による回帰モデルで長期の収縮,クリープ予測の試計算を行ったところ,学習した範囲外の外挿やデータが少ない範囲での予測は難しいことが確認された.

著者

下田 義文 鈴木 真次 石川 信隆 古川 浩平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.480, pp.97-106, 1993

被引用文献数

2

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本研究は, コンクリート製砂防ダムの耐土石流衝撃設計に資するため, まず個別要素法による衝撃応答計算モデルを作成し, 次にこのモデルを用いて土石流に含まれる巨礫の衝撃に対する砂防ダム袖部の衝撃応答解析を行った. この結果, 個別要素法による衝撃応答計算モデルが, 砂防ダム袖部の小型模型実験における衝撃応答, サンドバッグの緩衝効果および実砂防ダムの土石流による被害形態をよくシミュレートできることを確かめた.

著者

Megawati Kusnowidjaja 東原 紘道

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.584, pp.11-18, 1998-01-21

参考文献数

20

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1995年に京都北部―淡路島西部断面に沿って, 一連の爆破実験がおこなわれた. 明石海峡大橋の基礎部での観測記録はS/N比が乏しいものであったが, 波形処理により, 爆破震源からのS波を求めることができた. そして, 到達時刻のフィッティングで地下のP波速度構造を求めた. 明石海峡大橋直下の地下構造はP波速度5.2-6.0km/sの4つの層から構成されていることがわかった. 本研究で明らかになった地下構造は, およそ30年前の爆破実験で求められた地下構造に較べ, 浅部をより詳細に記述するものとなった.

著者

小林 潔司 松島 格也 菱田 憲輔

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.299-318, 2008

被引用文献数

2

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予約システムは供給制約のあるサービスを申し込み順に家計に割り当てるメカニズムである.本研究では,予約システムの経済便益として,1)家計が将来時点におけるサービス購入オプションを確保する便益と,2)大きな効用を持つ家計に優先的にサービスを割り当てる顕示メカニズムとしての便益に着目する.その上で,単一もしくは複数のサービスが供給される独占市場を対象とした市場均衡モデルを定式化し,予約システムの導入がもたらす経済便益を評価する.その結果,予約システムの導入により企業利潤,社会的厚生は増加するが,家計の経済厚生が逆に減少することを明らかにする.その上で,家計の経済厚生低下を抑止するためには,キャンセル料金の規制が必要となることを示す.

著者

伊藤 太郎 岡村 敏之 中村 文彦 王 鋭

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_657-67_I_663, 2011

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首都圏の都市鉄道で遅延が慢性化しており,利用者が自身の行動を決めるうえで遅延時の情報提供サービスが重要なものとなっている.利用者の情報利用選好を明らかにすることは,今後情報提供サービスの効果を定量化していくうえでも重要であるといえる.そこで本研究では,鉄道遅延時における利用者の情報収集実態および利用選好を明らかにすることを目的とする.本研究では,朝通勤時の鉄道遅延についての仮想状況を設定し,各状況下でどのような行動をとりうるのかSP調査をおこなった.その結果,「運転見合わせ」や「人身事故」といった遅延原因,運行状況の情報を認知することが経路変更に大きな影響を与えることが明らかになり,遅延情報を早い段階で的確に認知できる施策を行っていくことが重要であるという示唆が得られた.