著者

野村 泰稔 村尾 彩希 阪口 幸広 古田 均

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.I_189-I_198, 2017 (Released:2018-02-08)

参考文献数

25

被引用文献数

3

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近年,老朽化に伴う安全性の低下が懸念される社会基盤に対して,その構造健全性を如何に効率的かつ的確に評価するかが,維持管理計画を策定する上で益々重要となってきている.構造の健全性を評価する上で,ひび割れを検出することは,構造物の劣化や破壊を引き起こす大きな要因の一つであるため,特に重要である.本研究では,現在,各所で開発が進められている高所等,人が立ち入ることが困難な箇所の点検ロボットに実装するシステムを構築することを目的として,各種ひび割れの画像を深層畳み込みニューラルネットワークにより学習し,UAVやWebカメラ等により撮影される構造全体系の多数の画像に対して,リアルタイムにひび割れの有無・領域をスクリーニング可能なシステムの開発を試みる.

著者

小笠原 敏記 岩間 俊二 堺 茂樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.I_301-I_305, 2014 (Released:2014-11-12)

参考文献数

6

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In the Great East Japan Earthquake, we clarified that Ohtanabe fishing ports have fully function as tsunami mitigation using tsunami simulation. The process in which tsunami develops or propagates is very different depending on the presence or absence of the fishing ports. Especially, if there were not the fishing ports, the tsunami height increases more than 60% at the front of Ohtanabe seawall and the inundation height increases twice at the area inside the seawall. Furthermore, there will be also strongly possibility that the large amount of water is stored within the seawall for a long stretch of time. Therefore, we learned from the disaster that a multilayered defense system should be built to minimize damage in the event of a disaster that overwhelms disaster prevention infrastructures.

著者

小川 徹 真田 純子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.38-48, 2012 (Released:2012-06-20)

参考文献数

50

被引用文献数

2

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国立公園などの自然風景地における利用と保護のバランスは,国立公園制度の開始前から現在に至るまで課題となっている.本研究では本多静六の風景利用策を取りあげ,風景利用策における個別の計画を整理した上で,本多自身が何を風景資源ととらえ,それを生かすためにどのような空間改変を考えていたのかを明らかにすることを目的とした.その結果,風景利用策の背後に4つの考え方があったこと,風景資源は,風景地全体のイメージ,風景地内部の眺め,その土地の特徴を良くあらわす植物や地形などのほか,本多自身が「こうあるべき」と思う理想像の場合もあったこと,しかしそれらを生かすための空間改変については相互に矛盾する部分もあったことを明らかにした.

著者

岩上 弘明 佐田 達典 石坂 哲宏 江守 央 池田 隆博

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.II_7-II_12, 2013 (Released:2014-03-19)

参考文献数

4

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準天頂衛星が放送するLEX信号を用いた,単独搬送波位相測位(PPP)によって,センチメートル級の測位精度が期待されている.日本の天頂付近に長時間留まる軌道を持つ衛星システムであるので,日本国内の山間部や都心部の高層ビル街などでも,測位できる場所や時間を広げることができる.本研究では,キャンパス内を仮想の街として,異なる遮蔽環境下で,LEX信号を利用したPPPによる測位精度の検証を行った.また,JAXAが開発した複数GNSS対応高精度軌道・時刻推定ツールMADOCAによって生成した暦を用いた後処理PPP測位も実施し測位精度の比較を行った.その結果,遮蔽環境が測位精度に影響を与えることが確認された.

著者

松下 哲明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.1-10, 2019 (Released:2019-01-20)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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熊本地震では風評被害の低減に向け,観光客に対する助成制度(ふっこう割)が実施された.多くの観光客が利用したことが報じられているものの,施策の効果は定量的に評価されていない.そこで本研究は九州各県の宿泊観光統計を用い,ふっこう割が観光客の回復過程に及ぼした影響を分析した. その結果,熊本県と大分県は同じ割引率であったものの,熊本県は大分県よりも観光客の増加が少なかったことを示した.観光資源,宿泊施設,道路網など被害の有無が影響を及ぼした要因として考えられる.また,熊本県,大分県以外の地区は,復旧トレンドを大きく変化させるほどの影響は認められなかった.このような分析結果は予算規模,対象地区,割引率,割引期間など制度設計の改善に向けた基礎資料として有用と考える.

著者

上仲 亮 鍬田 泰子 竹田 周平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_171-I_181, 2013 (Released:2013-06-19)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震では,地震動や津波による水管橋の被害が複数報告されている.本研究は,地震動で被災した水管橋の中で最も口径が大きい,茨城県水戸市那珂川を横断する那珂川水管橋に着目し,その被害メカニズムの解明を試みた.本水管橋の微動観測により振動特性を明らかにし,これらを固有値解析で検証するとともに,推定された地震波形に基づく3次元時刻歴応答解析を行った.水戸市周辺では,高振動数成分が卓越した強震動が観測・推測され,本水管橋の固有振動数での応答値はレベル2地震動の設計値を下回っていたが,高振動数成分で設計値を上回る地震動であった.本解析では,推定地震動を用いることで橋軸直角方向の支承の損傷状況を再現した.

著者

片田 敏孝 児玉 真 桑沢 敬行 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.789, pp.789_93-789_104, 2005 (Released:2006-04-07)

参考文献数

17

被引用文献数

15 17

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2003年5月の宮城県沖の地震では, 三陸沿岸各地で震度4~6弱が観測され, 津波襲来が直ちに懸念された. しかし, 地震後に著者らが宮城県気仙沼市の住民を対象に実施した調査によると, 津波を意識して避難した住民は, 全体のわずか1.7%であった. このように避難率が低調となった要因を把握するため, 住民の避難行動とその意識的背景を分析した結果, 避難の意思決定を避難情報や津波警報に過度に依存する姿勢や, 正常化の偏見による危険性の楽観視, 過去の津波経験による津波イメージの固定化といった住民意識の問題点が明らかとなった. 本稿では, これらの問題点を解決するための津波防災教育として, 固定化された津波災害のイメージを打破すること, また, 情報に対する過度な依存心を改善することの必要性など, 今後の津波防災のあり方を提言した.

著者

伊藤 廣紀 蒔苗 耕司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.II_36-II_42, 2013 (Released:2014-03-19)

参考文献数

14

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近年スマートフォンの普及により,位置情報を利用したARアプリケーションの需要が高まっている.しかし,携帯端末上におけるAR技術の利用は処理コストが高く,それに耐えうる高速な手法が求められている.中でもオクルージョン処理は,仮想物体を違和感無く重畳するために欠かせない処理であるが,現実空間の奥行きデータをリアルタイムで取得する必要がある.本研究では,現実空間から取得した地物モデルデータによってオクルージョン処理を行う手法を提案した.結果として,携帯端末の携行性を犠牲にすることなく,オクルージョン処理を行うことができた.問題点として,センサーやモデルデータについて,高い精度が求められることがわかった.今後はデータを動的に取得する手法や,ズレを補正するための手法について,研究していく必要がある.

著者

天野 光三 米田 悟 玉置 亨

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.63-70, 1982-06-15 (Released:2010-06-15)

著者

溝口 敦子 土屋 幸宏 森 勇輔

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_549-I_556, 2016 (Released:2017-01-29)

参考文献数

10

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山地河道の階段状河床形状,Step-poolの定義は研究者によって異なり,形成過程等を踏まえた整理が必要と考える.通常のStep-poolは大礫がStepを形成し形状を決めるものであり,長谷川らは横断方向に列をなして礫が集積し落差が少ないTransverse ribsをStep-poolとは区別し定義している.著者らは状況によっては礫の集合体が瀬淵構造またはStep-poolになると考え,まずTransverse ribesに近い状況での礫の集合体形成過程の検討,砂の流出後の表層状態の確認を行う.特に,山地河道における礫の集積形成過程を明確にするため,実験で反砂堆と礫の集合体の形成について調べた.まず,礫の集合体形成には遡上反砂堆がかかわる実験例ともに,進行方向で礫の集積の仕方が異なることを示した.そのうえで,砂礫の比率を変えた河床を用いて遡上反砂堆の形成実験を土砂供給をしながら行うことにした.実験では特に各粒径の流送形態がどのように変化するなどを詳細に調べ,混合率によって砂が流出した後の礫の集合体の形成状況が異なることなどを明らかにした.

著者

井上 卓也 長谷川 和義 渡部 靖憲 船木 淳悟

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_739-I_746, 2015 (Released:2016-02-22)

参考文献数

27

被引用文献数

2 4

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急流河川では,三角状水面波列と呼ばれる恐竜の背のような巨大な水面波列が,洪水時に発生する場合がある.この水面波列は河床の局所洗掘を引き起こし,結果として護床・護岸の安定性に影響を与える可能性がある.この波は反砂堆上の水面波の一種と考えられているが,その発生条件や特性についてはまだ分かっていない部分が多い.そこで本研究では,水面波列の発生条件と横断方向のモード数を把握するための基礎的な実験を行った.実験結果,水面波列の発生条件はフルード数と無次元掃流力に依存し,モード数は川幅水深比に依存することが確認された.

著者

白鳥 実 上月 康則 島田 佳和 橘田 竜一 佐藤 塁 村上 仁士

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G (ISSN:18806082)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.262-275, 2008 (Released:2008-09-22)

参考文献数

33

被引用文献数

2 2

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本研究では,付着藻類群集に着目して,ダム下流減水区間の自濁作用の実態把握とメカニズムについての考察を行なった.ダム上流と減水区間で付着藻類群集を比較したところ,夏季において違いが顕著であった.ダム上流では,出水の有無によらず藍藻優占の現存量の少ない群集が形成されていたのに対し,減水区間では,珪藻優占の群集が形成され,現存量もダム上流より有意に多かった.さらに,減水区間では,付着藻類群集の一部が剥離する現象が見られ,付着藻類の生産した有機物が河床に蓄積されるだけでなく,流水中にも負荷されていることが明らかとなった.このような自濁作用は,出水頻度の低下のみならず,平常時におけるアユ等の摂餌圧の低下によって生じているものと推測された.

著者

岡本 道孝 北本 幸義 吉田 輝 大野 進太郎 岡村 昭彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集C(地圏工学)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.158-173, 2020

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<p> ジオテキスタイルを始めとする面状補強材(シート材)を軟弱地盤の表面に敷設して地盤を補強する表層安定処理工法がある.筆者らは筒状織物にモルタルを充填して形成する補強材(ジオジャケット)を格子状に配置し,これによってシート材を補強する格子状補強シートを用いた表層安定処理工法を新たに開発した.従来のシート材を用いた表層安定処理工法では局所荷重によるシート材の破断が課題となっていたが,新工法ではジオジャケットの曲げ剛性によってそのリスクを軽減できる.また当シート上に施工された覆土層は,格子枠のせん断変形抑制効果によって従来のシート材を用いる場合より高い支持力を発揮できる.本報では,この格子状補強シートを用いた表層安定処理工法の特徴と適用事例について述べる.</p>

著者

西口 亮太 田方 俊輔 陰山 建太郎 泉 典洋 関根 正人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.30-41, 2020 (Released:2020-05-20)

参考文献数

22

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気象予測のデータ同化手法として予測精度向上に貢献している随伴変数法を用いて,河川流解析における計算条件の逆解析を示した.一次元不定流を対象に随伴方程式・感度を導出し,数値計算方法を示した上で実河川における適用性を検証した.多点水位情報を用いたデータ同化により任意地点の流量を推定可能であることを示し,水位計の基数によって精度が変化することを確認した.また,河道網を対象とした場合も同様に同化精度が高いことを示した.さらに,それを初期値とした予測計算により,2時間先までの高精度な予測水位が得られた.次に,その手法を河道形状の最適化に適用した.水位を堤防高以下とする河道形状について,河床掘削と河道拡幅の2ケースの最適化を行い,1回の計算で最適形状を決定可能であることを示した.

著者

宇多 高明 西 隆一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.581-585, 2002-10-10 (Released:2010-03-17)

参考文献数

5

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鹿児島県東部に位置する志布志湾で志布志港に隣接する菱田川から安楽川に広がる海岸中央部では, 防波堤による波の遮蔽効果や長期的な海岸過程の傾向のみからは十分説明できない特異な海岸侵食が台風0111号により生じた. そこで, 一種の侵食ホットスポット地形と考えられる当海域の海岸過程について空中写真解析, 深浅測量・波浪観測データの解析, および現地踏査にもとづいて考察した. また今後の防災対策について検討し, 高波浪の制御のために低天端リーフを提案した.

著者

渡邉 一旭 下村 匠 藤本 憲宏 笠原 久稔 鈴木 崇伸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造) (ISSN:21856567)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.78-88, 2020 (Released:2020-04-20)

参考文献数

20

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鉄筋コンクリート製通信用マンホールを効率的に維持管理するために,マンホールのコンクリート中の鉄筋の腐食予測法を構築した.コンクリート中の水分状態,温度,酸素の供給を考慮した鉄筋腐食予測モデルを新たに定式化し,地盤とマンホールの統合熱伝導解析法により予測したマンホールのコンクリート中の含水状態から,全国の様々な条件下に埋設された通信用マンホールの鉄筋腐食の進行予測を行った.その結果,地域による気候の違いを考慮しつつ全国のマンホールの鉄筋腐食進行の傾向を概ね再現できることを示した.

著者

犬飼 望 田中 伸治 中村 文彦 有吉 亮 三浦 詩乃 小根山 裕之 柳原 正実

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1327-I_1338, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

17

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交差点の平面幾何構造と交通制御を工夫し,右折車と対向直進車の交錯を減らすAlternative Intersections(以下,AI)と呼ばれる新しい交差点概念が海外にて提案されている.本研究ではAIが我が国でも交通制御の選択肢の1つになり得るという仮説のもと,適用に向けた知見を得ることを目的とする.日本に存在する交差点からAIの適用可能性があると考えられる交差点を選定し,観測データを基本入力値としたシミュレーションを用いてAIを仮想再現し,交差点処理性能評価を行った.また,従来型交差点と構造が大きく異なるAIを日本人ドライバーが迷いや違和感なく運転できるかどうかドライビングシミュレータを用いて検証した.その結果,我が国におけるAIの適用領域の目安を示し,日本人ドライバーにとってAIは工夫次第で受容性があることを明らかにした.

著者

佐伯 竜彦 富山 潤 中村 文則 中村 亮太 花岡 大伸 安 琳 佐々木 厳 遠藤 裕丈

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.98-108, 2020

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<p> 本研究は,同一の薄板モルタル供試体を用いて,日本各地の101か所において暴露試験を行い,飛来塩分環境を評価した.暴露供試体への塩化物イオン浸透量をコンクリートの表面塩化物イオン濃度に換算し,標高,風向,波エネルギーの影響を考慮して離岸距離を補正した,「補正距離」によって,地域によらず一律に表面塩化物イオン濃度を評価できる推定式を提案した.</p>

著者

光永 臣秀 平石 哲也 宇都宮 好博 三原 正裕 大川 郁夫 中川 浩二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.726, pp.131-143, 2003

被引用文献数

3

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1999年の台風18号は, 山口県の周防灘沿岸に甚大な被害を及ぼした. 本研究では, Myers の傾度風モデルおよびマスコンモデルにより風域場を再現し, 被害発生に至るまでのこの台風による高潮と波浪のシミュレーションを行い, 山口県周防灘沿岸代表11地点の被災時における各施設への波力等の外力を推定した. これにより, 現行の設計方法を用いて護岸や防波堤の被災メカニズムについての検討考察を行った結果, 防災基準の設定時の想定を越えた異常潮位や波浪の発生により, 護岸においては基準を超えた越波による裏埋土砂の洗掘と, 想定を越えた引き波による負圧発生, 防波堤においては浮力の増大により堤体が不安定化が生じ被災に至ったものとの結論を得た.

著者

梶井 公美子 藤森 眞理子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_313-I_321, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

19

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本調査では,アジア太平洋地域の途上国に対して,実効性を確保した形で適応技術の移転を促進する必要性をふまえ,沿岸域における適応技術を対象に,技術を体系的に整理する手法,必要とされる対応(ニーズ)と日本等の先進国が有する適応効果をもつ技術(シーズ)の対応関係を整理する手法を構築した.これにより,1)適応技術については,気候変動への適応以外の目的で開発・普及されている技術も含めて幅広い分野の情報源から技術情報を入手・精査する必要があること,2)ニーズについては,気候要素,自然的・社会的要因,一次影響,二次影響という一連の因果関係をふまえて抽出できること,さらに,3)適応技術の沿岸タイプ別のニーズの高さを定性的な判断の目安に基づき整理できることを明らかにした.