著者

田中 伸治 藤原 直生 桑原 雅夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_617-67_I_624, 2011 (Released:2012-12-28)

参考文献数

10

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近年歩行環境への関心の高まりに伴い,歩行者の経路選択モデルや流動シミュレーション等が活発に研究されているが,これらに大きな影響を与える経路選択肢集合を生成する手法は十分に確立していない.本研究では携帯電話端末からのGPSデータを利用して,歩行者の経路選択肢となるリンク集合を推定することを試みた.この手法は,追跡調査やアンケート調査では取得が難しい行動実績データを大量かつ継続的に得られるという利点がある.まず使用するデータの特性を考慮したマップマッチングを行い,それに基づき経路選択に利用されたリンク集合を,経路長と,接続性指標であるインテグレーション値を用いて推定する手法を提案した.その結果,後者を用いることで経路選択リンク集合をより精度よく推定できることが明らかとなった.

著者

山下 修平 下里 哲弘 田井 政行 大城 泰樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

構造工学論文集 A

巻号頁・発行日

vol.66, pp.486-496, 2020

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<p>From the point of view of rational asset management for the steel bridges, it is very important to evaluate slip resistance-keeping capacities on high strength bolted connections with corroded splice plates. Therefore, the tensile tests with corroded spliced plates were conducted in the past study. From the tensile tests, it has become clear that the slip resistance would be decreased with corrosion thinning of spliced plates. However, the causing factor of axial force decline, which are the cause of decline of slip resistance, haven't become clear in details. In this study, FE analysis of tensile tests with corroded splice plates had been conducted in order to clarify the mechanism of axial force decline in high strength bolted connections with corroded splice plates.</p>

著者

日和 裕介 下里 哲弘 加藤 祐介 小野 秀一 木村 雅昭 中野 麻衣子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

構造工学論文集 A

巻号頁・発行日

vol.66, pp.388-399, 2020

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<p>Bridge girder ends were the major weak points against corrosion. Therefore, it is necessary to develop the anticorrosion technique for them. In this study, we focused on Cold Spray technique, which can form a metallic film, as a corrosion protection film-forming method. In this study, we applied the mixed particles of zinc particles and alumina particles to the corroded steel bridge girder ends in the Cold Spray method to verify the corrosion protection performance and field applicability. Cold Spray Corrosion protection technology was applied to the corroded steel bridge girder ends, and corrosion monitoring was performed to verify the effectiveness in a corrosive environment.</p>

著者

吉田 昇平 中村 文彦 田中 伸治 有吉 亮

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_765-I_772, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

7

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近年導入が盛んなコミュニティバスについて,住宅地区内の狭隘な道路において大型車両は通行するべきでないとする問題点が存在することによって,一部の地域ではコミュニティバスの運行ルートの設定に難航している事例が存在している.本研究は,コミュニティバスの運行ルート計画において,幅員基準を満たす運行ルートを設定することが最も困難であることを示し,また一方で幅員基準に満たない場合でも運行ルートとして登録された道路も少なからず存在していることを明らかにした.幅員基準を満たさない道路においても登録された要因について,待避所などの整備状況や自動車交通量が影響していると考えられることを示した上で,幅員のみによって判断されないコミュニティバスの運行ルートに考慮できる道路の新たな指標の考え方について提案している.

著者

川崎 智也 轟 朝幸 小更 涼太 井口 賢人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.I_799-I_808, 2017 (Released:2017-12-27)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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近年,日本に寄港するクルーズ客船の寄港回数やその利用者数が増加している.しかしながら,日本の一人当たりクルーズ客船の利用者数は欧米諸国と比較すると少ない.そこで本研究では,クルーズ客船観光ツアー未経験者を対象として,ツアーに対する参加意識に関するモデルを構築し,参加意識に影響を与える要因を特定した.分析の結果,低価格のカジュアル/スタンダードクラスのツアーを短期間で提供することにより,利用者が増加する可能性を示すことができた.また,フライ&クルーズの導入によりツアー日数を短縮することも有用であることが示された.退職者については温泉,日本食,日本語ツアーガイドなどの日本的なオプションサービスの提供が利用意識を向上させることが示唆された.

著者

三神 厚 辻野 典子 齊藤 剛彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_1034-I_1048, 2013 (Released:2013-06-19)

参考文献数

30

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昭和南海地震において,高知市に襲来した津波波高はさほど高くなかったにもかかわらず,河川堤防が決壊し,高知市は長期にわたり甚大な浸水被害に苦しめられた.当時の地震被害調査報告によれば,高知市内の11箇所で堤防が決壊したと報告されているが,著者らの知る限り,断片的な被害情報はあるものの,それらが1つにまとめられた資料はない.著者らは利用可能な様々な資料をもとに,昭和南海地震による高知市の堤防被害箇所の推定を行ってきた.最近になり「高知市震災復旧工事箇所」なる資料を見出し,また高知大学地震観測所より被害写真の提供を受けたので,著者らの推定結果との比較を行ったところ,概ね整合した.「高知市震災復旧工事箇所」等,新たな情報をもとに堤防被害の要因について再検討したところ,1600年以降の埋立地や地形分類,Vs30の値が被害の程度を左右していることなどがわかった.

著者

筒井 正幸 石橋 知也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.75, no.6, pp.I_287-I_297, 2020 (Released:2020-04-08)

参考文献数

26

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本研究では,1962-65年に都市系の専門家の協力のもと西日本新聞社によって実施された「西日本都市診断」の内容に着目し,診断された21都市のうち9都市を事例に,各都市の診断の要点を整理したうえで,往時の都市診断の議論やその後の都市政策に及ぼした影響について考察することを目的とする.その結果,1960年代の計画にかかわる議論における西日本都市診断の位置づけとして全総や総合計画における論点を補完する役割を担ったこと,都市診断が「広域的視野」「多層スケールにおける各市の位置づけ」の2つの特徴を有すること,を指摘した.診断委員と総合計画審議委員の重複や内容の類似点等についての分析から往時の新聞という媒体のもつ都市政策への影響を指摘した.都市診断が総合計画を策定するための「参考資料」の役割を担ったことも指摘した.

著者

秦 康範 原田 悠平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_1107-I_1117, 2014 (Released:2014-07-15)

参考文献数

42

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震では,330件に及ぶ多数の火災が発生した.津波被害の大きい東北地方だけでなく,関東地方においても多くの火災が発生した.本研究では,消防本部から提供された火災データに基づき,出火点の推定地震動を付加した火災データベースを構築し,地震動に起因する火災(地震型火災)の出火原因の内訳を明らかにした.出火原因別に出火日時と累積出火割合の関係を明らかにするとともに,非停電地域における電気火災を取り上げ電力が供給されていれば停電に関係なく電気火災が発生することを示した.推定した震度曝露人口から,出火原因ごとに震度別出火率を算出した.

著者

大塚 佳臣 中谷 隼 荒巻 俊也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.6, pp.II_109-II_116, 2015 (Released:2016-06-01)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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荒川流域をモデルとして,流域圏全体を対象とした水利用システムに対する環境・社会・経済面にわたる様々な属性を網羅的に扱い,それらに対する住民の個人別選好をACBC(Adaptive Choice Based Conjoint Analysis)を用いて計測した上で,その多様性を評価するのと同時に,それらの選好を持つようになった背景について考察を行なった.その結果,属性間のバランス(41%),事業コスト(23%),地盤沈下(24%),水道水安全性(12%)をそれぞれ重視する4つの住民グループの存在が認められた.これらのグループは,性別,年齢層,居住地との関連はなく,環境問題全般,身近な水辺,水道水に関する意識といった心理的側面の特性を背景にそれぞれの選好を形成していることが明らかになった.

著者

簗瀬 範彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.53-65, 2014 (Released:2014-11-20)

参考文献数

81

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我が国の代表的な都市計画ツールである土地区画整理の起源は1899年制定の「耕地整理法」から始まり,関東大震災と戦災の復興事業の経験を踏まえ,現行の「土地区画整理法」として完成を見た.その後の現場での技術的な工夫の積み上げや1975年制定の「大都市地域における住宅及び住宅地の供給に関する特別措置法」の諸規定を踏まえ,1995年制定の「被災市街地復興特別措置法」として,災害復興への制度的な対応能力を発展させて来た.本研究は土地区画整理制度の骨格をなす「換地処分」を中心に制度の形成過程を体系的に整理,考察したものである. また,制度前史として,江戸期の慣行が耕地整理法に与えた影響,先行法とされる「土地区画改良ニ係ル件」の再評価,法令用語の定着過程等において,従来の見解に幾つかの修正を求めることができたものと考える.

著者

小林 卓哉 三原 康子 西脇 剛史 藤井 文夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.I_419-I_428, 2014 (Released:2015-02-20)

参考文献数

13

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局所的な構造不安定の問題,たとえば薄肉構造の局所座屈に代表されるような問題では,部分的な変形が隣接する部分の変形を促し,それらの間でひずみエネルギの授受を伴いながら構造全体の不安定性が増大したり,あるいは解消する挙動が現れる.構造全体の挙動を一つのパラメータによって制御する手法,例えば弧長法によってこの種の問題を安定に解くことは難しく,慣性力あるいは粘性力の効果を導入し,ひずみエネルギの局所的な消散を適正に表現する必要がある.これまで適用例が多い動的陽解法は,その一つの便法である.本研究では最近の汎用FEMを使用し,人工的な粘性を与えることによって局所的な構造不安定に起因する解析の困難を克服した.圧縮を受ける完全円筒に近い弾性円筒シェルを手始めに,材料に起因する不安定現象を含め,全自動かつシームレスの解析によって深い後座屈の領域までをトレースすることが可能になったので報告する.

著者

渡部 徹 倉島 須美子 Pham Duy Dong 堀口 健一 佐々木 貴史 浦 剣

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.III_505-III_514, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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都市下水処理水の掛け流し灌漑により,天然の水資源を全く利用せず,窒素とカリウムの施肥なしで飼料用米「べこあおば」の栽培を行った.同じく下水処理水を循環灌漑して同品種を栽培した先行研究に比べて2倍以上の処理水を灌漑したものの,水稲の生長には顕著な変化は見られなかった.一方,収穫された玄米の栄養成分の分析では,粗タンパク質含有率(最大13.1%)が先行研究の結果や通常の水田での標準値を大きく上回っていた.粗脂肪と可溶無窒素物は標準値を若干下回ったが,処理水の連続灌漑により,高タンパクで飼料としての価値の高い米を十分な収量で収穫することができた.通常の水田の条件でも同程度の収量で栄養特性の近い米が収穫できることを示したが,それには多量の施肥が必要で収益性が低い.

著者

中野 晋 三島 豊秋 中野 孝二 三井 宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.721-725, 1994-10-30 (Released:2010-03-17)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

著者

吉田 護 神谷 大介 阿部 真育

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.350-361, 2019

被引用文献数

2

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<p> 本研究では,2018年7月豪雨災害の事例を通じて,気象庁による大雨気象情報(大雨警報,大雨特別警報)と土砂災害警戒情報,市町村による避難情報(避難準備・高齢者等避難開始,避難勧告,避難指示(緊急))の発表・発令特性やその関係性を定量的に明らかにする.</p><p> 結果として,岡山,広島,愛媛の3県における避難指示(緊急)対象者の中で,避難勧告が事前に発令された住民は6割,さらにその前に避難準備・高齢者等避難開始を発令された住民は5割に満たなかったことが明らかとなった.また,大雨気象情報や土砂災害警戒情報は,自治体による避難情報の発令基準と関連付けることが推奨されているが,今回の災害では自治体によってその活用方法に大きな差異があることが示唆された.</p>

著者

瀬戸内 秀規

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.I_301-I_311, 2019

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<p>Cam-clay モデルの硬化則に対する対数間隙勾配のべき乗則の適用性を検証した.また,地盤材料の圧縮に伴う密度の増加を考慮した圧縮剛性を提案するとともに,せん断に伴って同じ定常状態に遷移するダイレイタンシー特性を表現できるモデルを対数間隙ひずみに基づいて提案した.</p><p>その結果,硬化則に対する対数間隙勾配のべき乗則の適用性が示された.また,圧縮剛性を記述する硬化係数を初期相対塑性ひずみの関数で与えることで任意土粒子構造土の初期圧縮剛性を表現でき,硬化係数を塑性ひずみと同期させることで間隙空間の減少に伴う圧縮剛性の増加を表現できた.さらに,せん断に伴って相対塑性ひずみが解消するように相対塑性ひずみの発展則を与えることで,任意土粒子構造土のダイレイタンシー特性を表現できた.</p>

著者

横山 傑 松本 高志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.I_781-I_789, 2017 (Released:2018-01-31)

参考文献数

19

被引用文献数

4

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近年,インフラ構造物の老朽化が進み,またそうした構造物が増えてきている.特に,コンクリート構造物におけるひび割れは,劣化損傷要因を間接的に表すと共に,耐久性の観点から弱点となる存在であるため,その長さ,幅,範囲などを点検において取得することが重要であるとされている.そこで本研究では,Deep learningを用いて,コンクリート表面の写真から,ひび割れ,エフロレッセンス,チョークの文字の有無と位置を「自動的」に検出する検出器を開発した.さらに,使用機器によらず,インターネット環境にあれば不特定多数が利用できるように,Twitterの自動検出器アカウントにコンクリート表面の写真を添付しリプライすることで,サーバーから検出結果が返信されるWebシステムを構築した.

著者

三鍋 佑季 川尻 峻三 川口 貴之 中村 大 山下 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_497-I_507, 2015 (Released:2016-02-22)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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締固めた地盤材料の含水比の増加に伴う工学的性質の変化を土の微視的構造によって考察した例は多い.しかし,過去の研究での土の微視的構造は力学試験挙動を解釈するためのツール的な役割であり,物理的な意味合いを持つパラメーターによる定量的な考察には至っていない.そこで本研究では,含水比を変化させて作製した砂質土を対象に一連の力学試験を行い,得られた変形・強度特性の変化をX線CTスキャンから取得した土粒子間サクションと配位数によって評価した.その結果,不飽和・飽和供試体の変形・強度特性の変化は,それぞれサクションや配位数の変化と整合する傾向にあった.このことから,締固め時の含水比を変化させた地盤材料の変形・強度特性が最適含水比よりも乾燥側の含水比で最大となることには,配位数が関与していることを見出した.

著者

和田 久範 竺 文彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海洋開発論文集 (ISSN:09127348)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.25-27, 1987 (Released:2010-03-17)

参考文献数

6

著者

鈴木 哲 大熊 孝 小野沢 透 桐生 三男

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.37-41, 1986

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除雪技術システムは、筆者らの区分によれば、現在、大・中・小技術システムから成り立つ。住民と行政の対応関係が特に問題となるのは、その中の中技術システムで、その中心は流雪溝である。その変遷過程を考えた。流雪溝の設置・管理・運営における住民と行政の対応関係は、戦前すでに見られた。戦後、車社会化と共に、地域道路除雪への地域住民の要求が高まり、住住民と行政の組織的対応が柏重要になってきた。高度成長期では、行政主導型だったが、才イルショック後は、公設民営型の対等な協力関係と役割分担関係が確立してきた。

著者

杉下 佳辰 日下部 貴彦 朝倉 康夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_781-I_792, 2016 (Released:2016-12-23)

参考文献数

26

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局所的な障害が要因となり,連鎖的障害がシステム全体へ波及する現象をカスケード故障(cascading failure)と呼ぶ.ネットワークとして表現できる現実の社会システムでは,ごく少数のノードやリンクで発生した障害がネットワーク全体に壊滅的な損害をもたらし得ることが確認されている.本研究では,カスケード故障による壊滅的損害を回避することを目的とした損害抑制策を提案する.具体的には,局所的障害の発生直後に,Collective-Influenceと呼ばれる指標値の低いノードを意図的に除去することでネットワークにかかる負荷を軽減し,障害の波及を抑制する策を提案する.数値計算によって耐久性の低いネットワークに対しても提案策が効果的に働くことを示すとともに,提案策によって既存の方策を上回る損害抑制効果が発揮される可能性を示唆する.