著者
岡棟 亮二 宮下 浩二 谷 祐輔 太田 憲一郎 小山 太郎 松下 廉
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0502, 2017 (Released:2017-04-24)

【はじめに,目的】臨床において胸郭へのアプローチが肩関節機能の改善に奏功することは多い。実際,胸郭は肩複合体の構成要素であり,肩挙上に伴い胸郭の前後径,横径拡大が生じることが報告されている(花村ら1977)。しかし,その胸郭拡大が制限された際の肩関節運動の分析は十分になされていない。本研究の目的は,胸郭拡大制限が肩前方挙上運動に与える影響を三次元動作分析で明らかにすることである。【方法】対象は肩関節に疼痛のない男子大学生19名(20.0±1.3歳)とした。体表のランドマーク上に反射マーカを貼付した。その後,胸郭拡大制限の有無の2条件で立位両肩前方挙上運動を動画撮影した。胸郭拡大制限は,最大呼気状態の胸郭の肩甲骨下角直下と第12胸椎レベルに非伸縮性コットンテープを全周性に貼付するという方法で行った。撮影動画から動画解析ソフトにより各反射マーカの三次元座標値を得た後,宮下らの方法(2004)に準じて角度算出を行った。算出角度は肩屈曲角度(肩最大前方挙上時の体幹に対する上腕のなす角度),肩甲骨後傾角度,肩甲上腕関節(GH)屈曲角度とした。胸郭拡大制限の有無の2条件における各角度を,対応のあるt検定を用いて比較した。また,対象ごとに胸郭拡大制限の有無による肩甲骨後傾角度およびGH屈曲角度の増減を検討した。【結果】肩屈曲角度は制限なし148.9±16.3°,制限あり141.0±15.5°で有意差を認めた(p<0.01)。肩甲骨後傾角度は制限なし56.1±11.4°,制限あり53.3±11.6°で有意差を認めた(p<0.01)。GH屈曲角度は制限なし91.2±15.1°,制限あり89.7±14.5°で有意差はなかった(p=0.44)。対象ごとに胸郭拡大制限の有無による肩甲骨後傾角度およびGH屈曲角度の増減を検討すると,制限なしに比べ制限ありで(a)肩甲骨後傾角度が減少し,GH屈曲角度が増加(7例),(b)肩甲骨後傾角度が増加し,GH屈曲角度が減少(4例),(c)肩甲骨後傾角度,GH屈曲角度ともに減少(8例)の3パターンに分類された。【結論】肩甲骨の運動は胸郭の形状に影響を受けるといわれる。肩挙上時,胸郭には拡大運動が生じるため,胸郭の形状も変化すると考えられる。本研究においては,胸郭拡大制限により肩前方挙上に伴う胸郭の形状変化が妨げられたと推察される。その結果,肩甲骨運動が制限され,肩屈曲角度の減少につながったと考えた。しかし,肩甲骨,GHの動態を対象ごとに分析すると,胸郭拡大制限によりいずれかの動きを増加させ代償を行うパターン(a,b)と,いずれの動きも制限されるパターン(c)が存在し,その動態は対象により様々であった。肩関節障害発生の面から考えると,パターンaのような代償方法はGHへの負担を増加させるためリスクが高いことが推察される。不良姿勢,胸郭周囲筋群の作用,加齢による肋軟骨の骨化などにより胸郭拡大は制限されるが,その際の対象ごとの肩甲骨,GHの動態の違いが肩関節障害の発生リスクと関連する可能性がある。
著者
鈴木 康裕 清水 如代 岩渕 慎也 遠藤 悠介 田邉 裕基 加藤 秀典 羽田 康司
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p>【はじめに,目的】バランス能力の定義は,静的と動的に大別できるが,アスリートの競技パフォーマンスと関連するのは,動的バランスと考えられている。我々は,重心動揺計を用いた姿勢安定度評価指標(以下IPS),その修正版である修正IPS(以下MIPS),また片脚立ちを,動的バランスと定義しているが,MIPSの測定方法である閉眼および軟面上立位で行う2重課題に注目している。MIPSは視覚および感覚の負荷が同時にかかる難度の高いバランス検査であり,より高度なバランス能力を要求されるアスリートに適合する可能性がある。我々は,MIPSを含めた複数の動的バランス能力の評価指標を用いて,健常者を対照とし,様々な競技群との比較を行うことで,競技毎のバランス特性が明らかになるものと考えた。</p><p></p><p>【方法】動的バランス評価として,IPS,MIPSを測定し,また閉眼片脚立ち検査を行った。身体機能評価として,体性感覚は,振動覚,二点識別覚,足底触圧覚,下肢筋力は,膝伸展筋力,膝伸展筋持久力,足関節背屈筋力,足趾筋力を測定し,また体組成は,体脂肪量および除脂肪量を算出した。バランス特性を検討するため,IPS,MIPS,閉眼片脚立ちについて,10名以上の被検者が確保できた競技群と健常者による対照群との比較を,対応のないt検定を用いて行った。またMIPSとの関連要因を検討するため,欠損データのない対象競技者において,MIPSと各身体機能をPearsonの積率相関関係を用いて相関関係の検討を行った。使用統計ソフトはSPSS(ver21)を用い,全ての統計有意水準は5%未満とした。</p><p></p><p>【結果】対象は179名(男性119名,女性60名),平均年齢は20.7±2.2歳(19~29歳)であった。対象となった競技は,全11種目(154名)であったが,対照群(25名)と比較を行ったのは,5種目の競技群(水泳33名,野球27名,競艇26名,サッカー30名,体操15名)であった。対照群と各競技群の動的バランス評価を比較した結果,IPSは全ての競技群において有意に優れておらず,MIPSは競艇群(p<0.05)および体操群(p<0.01)が優れ,水泳群が劣っていた(p<0.01)。閉眼片脚立ちは,サッカー群および体操群が優れていた(p<0.05)。すなわちMIPSおよび閉眼片脚立ちの双方が優れていたのは体操群のみであった。全11種目の対象者に,MIPSとの関連要因の検討を行った結果,身長,体重,足底触圧覚,足関節背屈筋力に有意な関連性が認められた。</p><p></p><p>【結論】健常者を対照とし,各競技群との動的バランス評価の比較を行った結果,競艇・水泳・サッカー・体操・野球のバランス特性が明らかとなった。</p>
著者
稲垣 郁哉 小関 泰一 財前 知典 小関 博久
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.48101669, 2013 (Released:2013-06-20)

【はじめに、目的】近年、体幹と下肢の運動連鎖について述べた研究は数多く報告されている。しかし、体幹と上肢の運動連鎖についての研究は少なく、中でも末梢に存在する手部と体幹機能について述べた研究はほとんどみられない。我々は先行研究により、第5 中手骨の外がえし誘導テーピングが荷重位におけるプッシュ動作時の前鋸筋活動を増加させるという報告を行った。この結果から手部と体幹に関係があることが示唆された。この現象は、荷重位のみでなく非荷重位でも観察されることを臨床上経験する。そこで今回は、第5 中手骨外がえし誘導テーピングが非荷重位におけるプッシュ動作時の前鋸筋活動と、前鋸筋作用である肩甲骨外転可動域に及ぼす影響を検証し、荷重位の結果と比較することを目的とした。【方法】対象は整形外科疾患など既往のない健常成人男性15 名(平均年齢23.9 ± 2.9 歳)とした。第5 中手骨誘導は入谷式足底板の評価に用いる第5 列外がえし誘導テーピングに類似させ、第5 中手骨頭と舟状骨間に貼付し、第5 中手骨誘導と誘導なしに分類した。テーピングは長さ8cm、張力200mgに統一し、同一験者が施行した。課題動作は、背臥位にて左肩関節屈曲90°、肘関節伸展位、前腕および手関節中間位、手指伸展位で、脊柱の棘突起が離床しない範囲での最大プッシュ動作とした。また、頭位や体幹の過度な回旋が生じた場合は除外した。被験筋は左前鋸筋とし、表面筋電図は日本光電社製多チャンネルテレメーターシステムWEB7000 を使用、サンプリング周波数は1000Hzにて計測した。肩甲骨外転可動域は肩峰の後角を指標にし、プッシュ動作時の床面からの移動量を定規にて測定した。筋電波形は、プッシュ動作を5 秒間保持してもらい、安定した2 秒間を抽出した。得られた筋電波形をキッセイコムティック社製BIMUTAS−Video for WEBにて積分値(以下IEMG)を求め、被験筋の最大等尺性随意収縮を基に%IEMGを算出した。統計処理にはSPSS Statistics 21 を用いてそれぞれ対応のあるt検定で比較検討した。なお有意水準は1%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】被験者にはヘルシンキ宣言に基づいて研究の主旨を十分に説明し、同意を得た上で計測を実施した。【結果】第5 中手骨外がえし誘導は誘導なしと比較し、前鋸筋活動が有意に増加し(平均値12.5 ± 5.8%、p<0.01)、肩甲骨外転移可動域も有意に増加した(平均値1.5 ± 0.7cm、p<0.01)。このことから、第5 中手骨外がえし誘導テーピングにより荷重位、非荷重位ともにプッシュ動作時の前鋸筋活動が増加する結果となった。【考察】本研究では第5 中手骨外がえし誘導テーピングにて非荷重位でのプッシュ動作により前鋸筋活動と肩甲骨外転可動域が増加した。このことから、第5 中手骨に対する誘導においては荷重位および非荷重位ともに前鋸筋活動に同様な影響を及ぼすことが示された。第5 中手骨は手部における外側の縦アーチに関与し、手部の支持性に寄与することが考えられる。手部の支持性向上は、上肢帯のユニットの安定性を高め、肩甲胸郭関節を安定させる前鋸筋の活動が向上したと考える。足部機能は骨盤を含めた下肢ユニットに影響を与えることが報告されており、足部と同様に、末梢部である手部機能も、上肢ユニットに影響を及ぼすことが考えられる。このことは、発達に伴う上肢の役割が荷重位から非荷重位へと移行していく現象と深く関わるものと推察される。つまり、荷重位における手部と体幹部の間には運動連鎖が存在し、この動きが非荷重位においても反映していると考えられる。【理学療法学研究としての意義】第5 中手骨誘導が荷重位、非荷重位において前鋸筋活動に同様な影響を及ぼすことが示唆された。臨床においては手部を含む上肢に対する理学療法は非荷重位で展開されることが多く、本研究は手部からの運動連鎖を把握するとともに、上肢の理学療法を行う上での新たな展開になるのではないかと考えられる。今後は、第5 中手骨誘導における手関節、肘関節などの各関節機能に着目し、より正確な運動連鎖を検証していく必要があると考える。
著者
岩永 竜也 亀山 顕太郎
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.C1439, 2008 (Released:2008-05-13)

【はじめに】我々は多くのスポーツ障害に対して、入谷式足底板を処方してきた。その多くはスポーツシューズに処方したものである。今回、裸足のスポーツである剣道競技者に対し、入谷式足底板の処方と足底板に対する補助手段を用いて疼痛が改善し、競技復帰したので報告する。【症例紹介】19歳女性。高校剣道部に在籍していた平成18年9月頃から足背部痛が出現する。多くの医療機関で治療を受けたが疼痛が改善せず、強い痛みが残存していた。同年12月当院初診、X線所見では、舟状骨に骨棘がみられた。左ショパール関節症と診断され理学療法を開始した。初診時の強い疼痛は裸足の競技のためテーピングを用いた足部誘導を行い改善された。僅かな疼痛が持続していたが、競技復帰可能であった。平成19年4月大学に入学後、剣道部に入部し競技を継続していた。同年9月に疼痛が増強したため当院を受診。X線所見では、舟状骨の変形が増悪していた。剣道以外の歩行時も疼痛が出現し、跛行がみられた。【方法】歩行時の疼痛に対して、通学などの日常の靴に入谷式足底板を処方した。競技用には剣道用足袋を用い、入谷式足底板を作製した。剣道用足袋の上からミズノ社製登山用足首サポーターにて、内果挙上誘導を追加した。【結果】歩行時の疼痛と跛行は、靴に作製した入谷式足底板にて改善した。しかし、剣道への競技復帰では、疼痛が残存していたため、入谷式足底板を作製した剣道用足袋と足首サポーターを用いることで、競技中の疼痛は消失した。【考察】本症例は疼痛を僅かながらも残存したまま競技を継続し、左足背部の疼痛が増強した。スポーツシューズを用いた競技であれば、足背部の疼痛コントロールは容易であったと推測されたが、裸足の競技であることと僅かな疼痛であったために、テーピングのみで競技可能と判断し、増悪させた反省すべき症例である。今回、左足背部の疼痛を残存させることは、より舟状骨の変形を進行させる可能性が高いと考え、剣道用足袋に入谷式足底板を作製した。剣道の左足は、裸足で踵を挙上して前足部のみで移動や床を蹴る動作を繰り返す特有のスポーツである。剣道用足袋に足底板のみでは、中足部と後足部の足底部が足底板と密着せず、足部誘導が不十分であったため、足首サポーターを用いて密着させ足部誘導を補った。また、足底板をより効果的するために、このサポーターの特徴である果部誘導を用い、内果挙上誘導を追加し良好な結果が得られたと考えられる。今回の剣道競技者の僅かな疼痛でさえ患部を増悪した経験から、外傷などの急性期を除くスポーツ障害において、テーピングのみでメカニカルストレスを十分に減じることが難しい場合は、足底板などで十分に足部誘導を行う必要があると考える。
著者
大西 秀明 八木 了 大山 峰生 相馬 俊雄 伊橋 光二 小野 武也 赤坂 清和 半田 康延
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.116, 2003 (Released:2004-03-19)

【はじめに】歩行や立位保持時の膝窩筋の筋活動については,過去にいくつかの報告があるが,起立動作時における膝窩筋の活動を報告したものはみない.今回,我々は起立動作時における膝窩筋の筋活動を解析したので報告する.【方法】対象は,膝関節に損傷の既往のない健常男性8名(21歳_-_36歳)であった.被験者には実験内容を十分に説明した上でインフォームド・コンセントを得た.運動課題は高さ40cmの椅子からの起立動作であり,足関節が軽度背屈位の肢位から動作を開始した.起立の速度は自然速度とし,動作遂行時における膝窩筋および外側広筋からEMGを導出した.膝窩筋のEMGの導出には双極性のワイヤー電極を使用し,外側広筋のEMG導出には表面電極を使用した.右側の膝窩筋に25ゲイジのガイド針で双極ワイヤー電極を刺入し,電気刺激で確認した後,ガイド針を抜去して電極を留置した.導出されたEMGは,バンドパスフィルタ処理(膝窩筋;10Hzから1000Hz,外側広筋;10Hzから500Hz)を行った後,全波整流し移動平均処理を行った.さらに,最大筋収縮時に得られた値を基準にして正規化した(%EMG). 動作分析には床反力計(Kistler)と三次元動作解析装置(Oxford Metrics)を使用し,頭部が動きだした時期から臀部が椅子から離れた時期までの期間を第一相とし,臀部が椅子から離れてから膝関節が完全伸展するまでの期間を第二相と規定し,各被験者が起立動作に要した時間を100%として動作時間を正規化した.【結果】運動開始から直立位までに要した時間は1969±394(平均±標準偏差)msecであり,第一相が768±166msec(39.4±6.4%),第二相が1201±298msec(60.6±6.4%)であった. 膝窩筋の筋活動をみると,動作開始時にわずかな活動(15%EMG)がみられ,徐々に活動量が増加し,殿部が椅子から離れる前(32%time)に最も強い活動(29 %EMG)を示した.臀部が椅子から離れた直後から60%timeまで膝窩筋の活動は急激に減少し,60%time以降では殆ど筋活動が観察されなかった.外側広筋の筋活動をみると,第一相初期(0から20%time)では殆ど筋活動がみられず,20%timeから活動量が増加し,臀部が椅子から離れる直前(37%time)に最も強い活動 (33%EMG)を示し,その後,動作が終了するまで徐々に活動量が低下していくのが観察された.【考察】我々は過去に歩行,立位保持,階段昇降動作時における膝窩筋の筋活動を解析し,膝窩筋が大腿四頭筋と同時期に活動することを報告してきた.しかし,本研究の結果においては先行研究と異なり,外側広筋の活動に先駆けて膝窩筋の活動がみられた.これは,体幹を前屈する際に大腿骨が脛骨に対して前方移動するのを防ぐためではないかと推測できる.
著者
佐々木 沙織 小保方 祐貴 菅谷 知明 河内 淳介 福原 隆志 中澤 理恵 坂本 雅昭 中島 信樹
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【はじめに,目的】我々は,2004年度より高校サッカーメディカルサポートを開始し,2013年度で10年目を迎えた。県大会の全試合を対象に,会場本部における試合前・中・後のサポートを行ってきたが,近年はマンパワー不足により全会場にスタッフを配置することが困難となってきている。今後,継続してメディカルサポートを行っていくうえで,本研究会のメディカルサポートに対して需要の高い試合にスタッフを配置し,効率かつ効果的な運営を行う必要があると考える。そこで,群馬県高等学校体育連盟サッカー競技大会における準々決勝~決勝戦及び1~3回戦に対するサポート対応件数を調査し,試合レベルの違いとメディカルサポート対応件数との関係について検討した。【方法】対象は,2010年~2013年度に開催された群馬県高等学校体育連盟サッカー競技15大会881試合のうち,2010年度・2011年度に準々決勝~決勝戦でサポートを実施した8大会53試合(以下,準々決勝~決勝戦群)と,2012年度・2013年度に1~3回戦でサポートを実施した7大会315試合(以下,1~3回戦群)とした。調査項目はメディカルサポート対応件数とし,各群における1試合当たりの対応件数を求めた。メディカルサポートスタッフの募集は,群馬スポーツリハビリテーション研究会を通じてボランティア参加を集い,各会場1名以上の理学療法士を配置した。メディカルサポートの内容は,傷害に対するテーピング,アイシング,ストレッチング,止血処置,傷害確認,今後の指導とした。【倫理的配慮,説明と同意】本報告の目的及びデータ処理に関する個人情報保護について群馬県高等学校体育連盟サッカー専門部に十分説明し,同意を得たうえで実施した。【結果】準々決勝~決勝戦群の対応件数は50件であり,1試合当たりの対応件数は0.94件であった。1~3回戦群の対応件数は521件であり,1試合当たりの対応件数は1.65件であった。【考察】準々決勝~決勝戦群と比較して,1~3回戦群での1試合当たりの対応件数が多かった。その理由として,1~3回戦群はトレーナー不在のチームが多いことが予想され,会場に配置されたメディカルサポートへの要請が多かったのではないかと考える。今回の結果より,メディカルサポートへの需要は,準々決勝~決勝戦と比較して1~3回戦で高いということが確認された。過去の報告から,メディカルサポートを行っていくうえでスタッフのマンパワー不足が問題とされており,本研究会においても同様の問題が生じている。今回の結果から,1~3回戦におけるメディカルサポートへの要請が多く,それらの試合にサポートを集中させることで,より選手や監督のニーズに応えることが可能となると考える。また,スポーツ現場で理学療法士が活躍する機会が増えることで,メディカルサポート活動の普及につながるものと考える。メディカルサポートスタッフに対する勉強会や技術指導などの教育体制を確立し,メディカルサポートに興味のある理学療法士が参加しやすい環境を整えることで,スタッフの増員を図り,マンパワー不足を改善することが今後の課題である。【理学療法学研究としての意義】群馬県高校サッカーメディカルサポートにおける,試合レベルの違いと対応件数との関係性を調査した結果,準々決勝~準決勝と比較して1~3回戦においてメディカルサポートに対する需要が高いことが明らかとなった。本調査結果は,理学療法士によるメディカルサポート活動の普及のための有益な資料となると考える。
著者
古西 勇 佐藤 成登志 玉越 敬悟
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2015, 2016

【はじめに,目的】臨床実習を通して学生は成長する。それは,卒業後の生涯学習の基盤として重要であり,指導者の熱意や寛容さにより多大な支援を得て成し遂げられている。しかし,学生の視点から指導者と施設に対して感じたことを評価する信頼性のある尺度は少ない。本研究の目的は,臨床実習で指導者と施設に対して学生が感じたことを評価するための新たな尺度を開発し,信頼性を検討することである。【方法】対象は,理学療法士養成課程のある地方大学の総合臨床実習を終了した4年生の学生とした。10週間の実習後,翌週にGoogleドライブのフォームを用いて実習後アンケートへの回答を依頼した。「問1 実習中に指導者の先生に対して次のようなことを感じたことがどれくらいありましたか?」「問2 実習施設に対して次のようなことを感じたことがどれくらいありましたか?」の設問の下に,それぞれ9問の質問項目を設けた。回答は,順序尺度(『一度もなかった(1点)』~『常にあった(5点)』の5段階)であてはまるものを選択してもらった。得られたデータから因子分析を行い,抽出された因子ごとにアルファ係数を算出して信頼性を検討した。統計解析には,SPSS Statistics 17.0を用いた。【結果】回答者(n=81)のデータから初回の因子分析を行った。前後の因子間の固有値の差を検討し,因子数を4とした。第4因子までの累積寄与率は71.6%であった。続いての因子分析は主因子法でプロマックス回転により分析した。因子抽出後の共通性に著しく低い項目はなかった。第1因子(7項目)は「話しを聴いてくれる」「安心させてくれる」「楽しいと感じさせてくれる」など指導者の包容力を反映していると解釈できる。第2因子(6項目)は「リハビリテーション部門の体制が整っている」「職員の教育・研修の体制が整備されている」など組織や体制の魅力を反映していると解釈できる。第3因子(3項目)は「時間の使い方の指導を受けたことがあった」「日々の目標に関して助言を受けたことがあった」など指導者の教育的配慮を反映していると解釈できる。第4因子(2項目)は在宅ケアと退院後の療養環境の調整に関することが行なわれているという地域包括性を反映していると解釈できる。各因子の項目のCronbachのアルファは第1因子(包容力)で0.896,第2因子(組織や体制の魅力)で0.883,第3因子(教育的配慮)で0.764,第4因子(地域包括性)で0.889と,高い信頼性を示した。今回の対象者について,項目平均値で各因子の下位尺度得点を算出したところ,平均値の降順で第2因子(3.99±0.71),第1因子(3.98±0.78),第4因子(3.75±0.87),第3因子(3.25±0.88)であった。【結論】学生の視点から指導者と施設に対して感じたことを評価する尺度を開発し,高い信頼性が得られた。各因子の下位尺度得点の高い群と低い群で他の得点を比較して実用性を検討するなど,さらなる研究が必要と考える。
著者
中島 猛 伊澤 昌江 竹内 梢
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.379, 2003 (Released:2004-03-19)

【目的】当院では平成11年より障害児の早期発見、発達援助を目的に、出生体重1500g未満の極低出生体重児を対象に運動指導および発達検査を行っている。発達検査は修正4ヵ月、修正7ヵ月、修正12ヵ月、修正18ヵ月、実月齢24ヵ月、実月齢36ヵ月にて新版K式発達検査を行っている。これまでIntrauterine growth retardation (子宮内発育遅延:IUGR)児の発達は、身体は小柄であるが、むしろ成熟しているため、同じ出生体重児の早産児より発達予後は良いと考えられてきた。しかしIUGR児の発達は必ずしも順調でないことは良く知られている。今回はSmall for dates(在胎期間に比べて小さい児:SFD)児とAppropriate for dates(在胎期間に適した出生体重の児:AFD)児の修正18ヵ月における極低出生体重児の発達の傾向について比較検討したので報告する。【対象】対象は平成11年から平成13年までに当院新生児医療センターに入院し、理学療法の依頼のあった出生体重1500g未満児41名中、修正18ヵ月まで経過を追跡可能であり、PVL等明らかに後遺症を残すと思われた症例を除いた35名である。【方法】全症例を在胎週数および出生体重よりSFD児群とAFD児群に分別した。新版K式発達検査を修正月齢18ヵ月にて行った。以上より姿勢・運動領域(以下P-M)、認知・適応領域(以下C-A)、言語・社会領域(以下L-S)、全領域の4項目の発達指数(DQ)に関して、Mann-Whitney U test(有意水準5%未満)を用い統計学検討を行った。尚、DQは85以上を正常、85から70を境界、70未満を遅延とした。【結果】SFD児群6名、AFD児群29名であった。SFD児群はP-M正常5名、境界1名、遅延0名、C-A正常4名、境界2名、遅延0名、L-S正常4名、境界2名、遅延0名、全領域正常4名、境界2名、遅延0名であった。AFD児群はP-M正常20名、境界8名、遅延1名、C-A正常26名、境界2名、遅延1名、L-S正常24名、境界4名、遅延1名、全領域正常26名、境界3名、遅延0名であった。Mann-Whitney U testでは4項目において両群間に有意差は認めなかった。【考察】修正18ヵ月におけるSFD児の短期予後はAFD児と比較し有意差を認めなかった。理由として、症例数が少ないこと、一般に低出生体重児の発達の問題として挙げられている学習障害、注意欠陥多動症候群は知能指数が低下せず、さらに、症状が出現するには時期が早期であるため早期発見には修正18ヵ月における新版K式発達検査は不向きであることが考えられた。稲森らは3歳時に発達が遅延していたケースで1歳6ヵ月時に「呼んでも振り向かない」「多動」「叫声」「音に敏感」などの行動特徴が認められたと報告している。今後の課題として、症例数を増やしさらなる検討を行うとともにDQにとらわれない評価を行う必要があると考えた。
著者
両角 淳平 青木 啓成 村上 成道
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1037, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】Jones骨折は難治性の骨折であり,TorgやKavanaughは保存療法において22-67%が遷延治癒もしくは偽関節になると報告していた。現在の治療方針は,競技への早期復帰のために髄内固定による手術が中心となっており,手術治療の実績に関する報告が多い。その一方で,術後の再発例における報告も散見され,三河らは遷延治癒や術後の再骨折を来した症例に対して,スクリューの適合性を高めるために再手術を優先すると報告している。当センターでは,遷延治癒の傾向にあるJones骨折に対し,セーフス(SAFHS4000J,TEIJIN)による超音波治療と継続的な理学療法の介入を行っている。本研究は,Jones骨折を発症した選手の身体特性を詳細に検討する事,また改善させる事を目的とした理学療法が,競技復帰と再発予防へ与える影響について検証した。【方法】当院を受診した高校サッカー選手4例を対象とした。3例は,保存療法を行っていたが4週経過し仮骨が出現しない症例であり,1例は,他院での内固定術後に2回の再骨折を繰り返し,約1年間の遷延治癒を来していた。セーフスによる治療と理学療法を,競技復帰1ヶ月後まで継続した。理学療法では,第5中足骨近位骨幹部へストレスを与える要因として,足部・足関節及び股関節機能における身体機能因子と,姿勢や動作パターンの運動因子を挙げ,特有の障害パターンを検討し,その改善に努めた。介入頻度は,仮骨が出現するまでは週に1回,骨癒合が得られた以降は2週に1回とした。介入時は医師と協議し,運動負荷量を確認した。セーフス開始にあたり,骨折部へ的確に照射するよう透視下のマーキングを行った。4例の治療経過として,再発の有無と免荷期間,ランニング開始,競技全復帰,仮骨形成,骨癒合までの日数を集計した。【結果】4例全てにおいて,再骨折や遷延治癒を認めず競技復帰が可能であった。免荷期間は発症から平均24.3日(3-4週),ランニング開始は82.5日(10-14週),競技全復帰は126日(13-23週)であった。また仮骨形成を認めたのは64日(7-11週),完全骨癒合は113.8日(11-21週)であった。特有の障害パターンにおいて,身体機能因子のうち足部・足関節では,内反足(内側縦アーチの増強と前足部内転,後足部回外位)と,第5趾の可動性低下(足根中足関節や第4,5趾の中足間関節の拘縮)を認め,股関節では屈曲及び内旋制限が生じていた。運動因子は,片脚立位とスクワット,ランジ動作で評価し,いずれも股関節の外旋位をとり,小趾側が支点となり,重心は外側かつ後方への崩れが生じていた。筋力は,腸腰筋と内転筋,腓骨筋で低下を認めた。足部への具体的なアプローチは,第5中足骨へ付着し,かつ距骨下関節の可動性低下にも影響する長・短腓骨筋の短縮や,内反接地の反応により過活動が生じる前脛骨筋腱鞘や長母趾屈筋の軟部組織の柔軟性低下を徒手的に改善させた。足関節,股関節の可動域の改善後,姿勢・動作で重心の補正を行った。低下していた筋力に対して,単独での筋力強化は行わず,姿勢・動作練習を通して意識的に筋力の発揮を促した。【考察】治療過程において,運動強度の拡大については,X線による骨の状態を確認しながら検討し,仮骨形成後にランニングを開始し,骨癒合後に競技全復帰を許可した。しかし,X線上の問題がなく,圧痛や荷重時痛が一時的に減少しても,骨折部周囲の違和感や痛みの訴えは変動するため,継続的に運動強度の調整を行った。運動負荷の段階的な拡大に伴い,特有の障害パターンが再燃するため,骨癒合が得られるまでの期間は,早期に発見し修正するための頻回な介入が必要であると考えられた。術後の復帰過程において,横江らは,術後1週で部分荷重,3週で全荷重,2ヵ月でジョギング,3ヵ月で専門種目復帰としている。今回の4例の平均値と比較すると,ジョギング開始と競技全復帰までの期間は,約1ヶ月程度の遅れに留まった。理学療法により骨折部へのストレスを軽減させ,症状の変動に応じて運動負荷の調整を継続的に行う事は,骨癒合を阻害せず,保存療法であっても競技復帰に繋げられると考えられる。【理学療法学研究としての意義】手術及び保存のどちらを選択しても,骨折部の治療だけでは再発予防としては不十分である。身体特性から発生要因を検討し,その改善に向けたアプローチを充実させる事は,スポーツ障害における理学療法の捉え方として重要であると考えられる。
著者
地神 裕史 濱中 康治 三富 陽輔 中村 拓成 加藤 知生
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【はじめに,目的】近年,中高齢者の健康増進に対する意識の高まりにより水泳愛好者の数は増加している。一般社団法人日本マスターズ水泳協会の2012年度の統計では協会に登録している選手数は年々増加しており,登録者数が最も多い区分は60-64歳であったと報告している。また,水泳は日本整形外科学会が提唱するロコモティブシンドローム予防のための運動としても推奨されており,今後も愛好者の増加が予想される。一方で水泳,特に競泳は肩関節や腰部の障害が多いスポーツであることも過去の先行研究により明らかになっている。健康増進のために始めた水泳により運動器の障害を引き起こし,ADLやQOLを低下させぬよう,理学療法士として適切な知識をもってこれらの愛好者をサポートすることは非常に意義深いと考える。我々が所属している日本水泳トレーナー会議は創設22年を経過しており,約100名の理学療法士が所属している。22年の間に水泳選手に対する様々なサポート活動を展開してきた。今回,当会に所属する理学療法士を中心にマスターズの水泳大会をサポートし,マスターズスイマーの障害に関する調査を実施すると同時に,コンディショニングを行う機会を得た。よって本研究の目的は,マスターズスイマーの障害の実態を調査すると同時に,理学療法士に求められるコンディショニングの手技や対応部位を明らかにすることで,水泳愛好者に対して適切な医学サポートを実施するための情報を蓄積することである。【方法】対象は日本マスターズ長距離大会に参加した水泳愛好者839名(女性265名,男性374名)のうち,我々が開設したオープンブースを利用した83名(女性58名,男性25名)とした。対象者に対して水泳歴や主訴など一般的な情報を聴取し,症状に対する運動療法やマッサージ,ストレッチなどを行い,その実施内容や実施部位を解析した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は日本水泳トレーナー会議の倫理委員会の承認(承認番号13-002)を受けて実施した。対象者に対しては書面にてインフォームドコンセントを実施し,本研究の趣旨を理解し,賛同した対象者には署名にて同意をもらった。【結果】本研究の対象者の年齢は52.9±13.0歳(21-77歳),水泳歴は19.3±12.6年(1-55年)であった。主訴部位は重複ありで計161部位,そのうち「肩関節」が最も多く全体の28.6%であった。次いで「腰部・骨盤帯」が18.0%,「股関節」が14.3%であった。また,実施した手技の数は,重複ありで計208,内訳は「マッサージ」が全体の59.1%,「ストレッチ」が30.8%,「エクササイズ」が9.6%であった。【考察】上述したように,健康増進のために水泳を始める中高年者は今後も増加することが予想される。一方で水泳は肩関節や腰部の障害を引き起こす可能性もあるが,荷重関節に負荷が少なく,適切なサポートを行うことで長く継続できるアクティビティになると考える。今回の結果から,マスターズスイマーの抱えている痛みの部位は肩関節が最も多く,次いで腰部・骨盤帯という結果であった。これは半谷らが行った競技力の高いトップ選手に対して行った先行研究と同様の結果であり,障害部位は競技力に依存するものではなく,競技特性により生じている問題点であることが明らかとなった。また,コンディショニングに対するニーズや実際に対応した手技を集計した結果,マッサージやストレッチが多くなった。その要因として,水泳はノンコンタクトスポーツであり,障害の発生機序の多くはオーバーユースによるものであることが挙げられる。筋や腱の炎症に由来する痛みであれば,適切な疲労回復を促すような手技を講じることが結果的には障害予防に直結することが示唆された。しかし,セルフコンディショニングの意識が高いトップ選手に対して行った同様の調査では,マッサージを希望する割合は全体で50%以下であったことを考えると,マスターズスイマーはまだまだ自身で行えることを適切に行えておらず,トレーナーなどの第3者に依存的である姿勢が明らかとなった。今後,会としても教育啓発活動を継続的に実施し,セルフコンディショニングの意識を高めることで末永く水泳を続けられる中高年者が増えるようなサポート活動を展開していくことの必要性を感じた。【理学療法学研究としての意義】理学療法士はスポーツ領域において障害予防のサポートをリードするスペシャリストとなる必要がある。今回のような研究を通じて障害の実態や現場でのニーズを調査し,その結果から具体的な取り組みを実施することは大変意義があると考える。
著者
鈴木 陽介 世良田 拓也 森 大志 小笠原 一生 鈴木 薫 牧野 孝成 伊藤 彰浩 大町 聡 二瓶 伊浩 今村 省一郎 竹原 良太朗 畠中 陽介 草場 優作 仁賀 定雄 中田 研
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1227, 2017 (Released:2017-04-24)

【はじめに,目的】上肢の平衡反応は姿勢制御に寄与しており,ジャンプ着地時には足圧中心(以下COP)ピーク速度時間に影響することを健常人で明らかにした。しかしながら,肩関節機能障害を有する場合,上肢平衡反応を有効に利用できないことが考えられる。そこで,本研究は肩関節脱臼の既往が動的バランスに与える影響を探索することを目的とした。【方法】対象は肩関節脱臼の既往を有する患者9名(平均24.0±9.1歳)(以下,脱臼群),重篤な既往歴がない健常成人9名(平均24.6±9.6歳)(以下,健常群)であった。測定は,前方または側方へ20cmの高さから片脚ドロップジャンプ着地テストを行わせ,同側の脚で着地した時の床反力を計測した。上肢は胸の前で組ませる(以下,RES),制限なし(以下,FRE)の2条件とし,前方・側方へ右脚・左脚各6回測定した。床反力はダイナミックバランス評価システム(テクノロジーサービス社製)を用い,サンプリング周波数1kHzで計測した。動的バランス能力は,床反力データから,緩衝係数,鉛直方向の床反力ピーク(以下,Fz)およびピーク時間(以下,Tz),着地後20-200msのCOP軌跡長,前額・矢状各方向のCOPピーク速度,ピーク速度時間について検討した。統計は,前方と側方ごとに利き脚と非利き脚に分け,脱臼の既往と上肢の条件を要因とした1要因に対応がある二元配置分散分析を行い,有意水準5%とした。【結果】緩衝係数は交互作用に傾向が認められ,健常群のFRE条件では小さくなる傾向があった。Fzは利き脚・前方で条件と交互作用に傾向が認められ,健常群は脱臼群と比較してFRE条件でさらに小さくなった。Tzは非利き脚で脱臼群のみ早くなる傾向があり,側方ではFRE条件でより早くなる傾向があった。COP軌跡長は利き脚・前方で脱臼の既往に有意な交互作用が認められ,健常群ではFRE条件でCOP軌跡長が短かった(F(1,16)=16.19,P=0.001)。COPの矢状面ピーク速度には有意差が認められなかったが,ピーク速度時間は利き脚・前方のFRE条件で有意に短くなった(F(1,16)=9.86,P=0.006)。前額面ピーク速度では有意な交互作用が認められ,脱臼群のFRE条件では速度が有意に速くなった(F(1,16)=6.1,P=0.02)。【結論】肩関節機能障害が動的バランスに影響するかを探索するために,片脚ドロップジャンプ着地テスト中の床反力を計測した。FzおよびCOP軌跡長,矢状面ピーク速度時時間はFRE条件で小さくなったことから,上肢による平衡反応はこれらの要素を制御するために予測的に導入されていることが推察された。脱臼群では,特にFzやCOP軌跡長では健常群ほどの有効性がみられなかったことから,肩関節機能障害を有する場合,上肢の肢位に関わらず平衡反応を発揮できない可能性がある。本研究から,肩関節疾患患者でも動的バランスの低下から傷害の発生リスクが高まる可能性があり,バランス改善を促すアプローチの必要性が示唆される。
著者
木原 太史
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1537, 2014 (Released:2014-05-09)

【はじめに,目的】橈骨遠位端骨折などの患者の運動療法を行う際,手関節の背屈の関節可動域(以下,ROM)の角度が改善しても,日常生活動作の中で,なかなか動作が改善しない事を経験する。日本リハビリテーション医学会が制定するROM検査法では,手関節の背屈は,前腕中間位にて測定するように定められている。だが,日常生活動作の中で,前腕中間位で動作する事は少ないように感じる。今回,前腕の肢位の違いにて手関節背屈のROM角度(以下,手背屈ROM角)に有意差があるのかを比較検討し,その因子について検証するため,前腕の屈筋群と母指の外転筋群に着目し,筋腹を直接圧迫するダイレクトストレッチ法(以下,ストレッチ)を実施することで,手背屈ROM角がどう変化するのかを測定し,検証を行った。前腕の肢位による手背屈ROM角の有意差だけではなく,母指の外転筋群の手背屈ROM角の影響など,若干の知見を得たのでここに報告する。【方法】対象は手関節に問題のない健常成人42名(男性22名,女性20名,平均年齢30.5±9.2歳)とした。まず,42名の左右の手関節背屈ROM角を,前腕の中間位,回内位,回外位で測定した。また,その背屈運動時に,同時に起こっている手関節の橈側・尺側への偏位角度(以下,偏位角)も測定した。その結果,42名左右の手関節ROM角に有意差がなかったことから,左右手の84肢に対し,7つのグループにわけ,背屈時の拮抗筋となる前腕の屈筋群と母指外転筋群に対して,患者の痛みを伴わない程度の弱いストレッチを行い,手背屈ROM角の変化を測定した。ストレッチの強さは,防御性筋収縮反応が出ない程度の強さで,伸張時間は,各筋腹に対して20秒×3か所の合計1分間行った。ストレッチは,(1)橈側手根屈筋に対して行った群(以下,FCR群),(2)尺側手根屈筋に対しての群(以下,FCU群),(3)長母指屈筋に対しての群(以下,FPLM群),(4)深指屈筋に対しての群(以下,FDP群)(5)長母指外転筋に対しての群(以下,APL群)(6)短母指伸筋に対しての群(以下,EPB群),に実施した。比較対象として,(7)ストレッチ非実施群を設けた。その後,ストレッチ前後の手背屈ROM角について統計処理を行った。統計処理は,対応のあるt検定を用い,危険率5%未満を有意差ありとした。【倫理的配慮,説明と同意】対象者には今回の研究に対して十分な説明を行い,同意を得た。【結果】(1)前腕の肢位による手背屈ROM角は,平均で中間位75.79±6.85°>回内位63.79±6.68°>回外位56.21+6.78°であった。それぞれp<0.0001と有意差があった。(2)また,その時の偏位角は,平均で,回外位19.93±5.4°(橈側偏位)>回内位17.33±4.72°(尺側偏位)>中間位4.6±65.98°(尺側偏位)であった。偏位角においても,それぞれの肢位で,p<0.0001と有意差があった(3)ストレッチ実施前後での変化として,それぞれの肢位にて,有意差が出ており,ストレッチによる角度の変化が出ていた。(4)母指外転筋群である長母指屈筋と長母指外転筋において,前腕中間位と回内位において,p<0.0001と有意差があった。回外位においては,有意差はなかった。(5)特に長母指外転筋においては,ストレッチ後の手背屈ROM角の変化値と偏位角の変化値においてR=0.83と相関が見られた。【考察】今回,前腕の肢位により,手背屈ROM角の有意差が見られた。また,背屈する際,橈側へ,尺側へと偏位する事が分り,偏位の仕方も前腕の肢位によって違いがあることが分った。これは,前腕回内外時に,橈骨が尺骨の周りを回ることで,骨のアライメントが変化し,また,それにより橈骨と尺骨に付着する前腕の筋に対して,筋の張力や長さに影響を与えると思われる。特に前腕回内時に,手背屈の動作筋であり,手背屈の拮抗筋とは思われていない母指外転筋において,手背屈の制限因子となりえるという事がわかった。これは,長母指外転筋が,起始部である尺骨の骨間縁と橈骨の後面から,筋が始まり,その後,前腕の背側面を走行し,橈骨茎状突起の遠位橈側面を通り,停止である第1中手骨底の外側面に着くためであると考えられる。つまり,前腕回内位により,橈骨が尺骨の周りを回り,内側へ動き,そのため,長母指外転筋の筋腹や遠位腱が伸張され,手背屈時に制限因子となりえる事を示している。【理学療法学研究としての意義】今回,前腕肢位の違いによる,手背屈ROM角の有意差が分った。日常生活においては,中間位だけではなく,回内位,回外位と使用することも多い。前腕回内位において,手背屈ROM角をリハビリする際,前腕の屈筋だけではなく,母指の外転筋に対してもアプローチする事で,手背屈ROM角の改善を得られ,患者の日常生活の改善につながると考えられる。
著者
中村 壮大 勝平 純司 松平 浩 高橋 美帆 佐久間 善子 崎田 真里子
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0269, 2017 (Released:2017-04-24)

【はじめに,目的】四つ這い位などの運動課題の違いが腹横筋に与える影響についての研究は認められるが,ブリッジ動作の種類の違いによる影響の検証は行われていない。そこで我々は,ブリッジ動作の種類の違いがどの様に腹横筋の筋厚へ影響を及ぼすかを明らかにすべく検証を行った。【方法】対象は整形外科的手術歴がなく,神経学的にも問題のない健常成人26名(男性10名,女性16名)とした。超音波診断装置を用い課題動作である3種類のブリッジ動作(両脚ブリッジ,片脚ブリッジ,クロスブリッジ)と安静時の腹横筋の筋厚の測定を実施した。被験者は両脚ブリッジ(股関節伸展0°となるまで臀部を挙上),片脚ブリッジ(一方の下肢の膝関節を完全伸展させたまま臀部を挙上させ股関節伸展0°になるようにし,左右の膝蓋骨の高さが同じかつ足関節底背屈0°),クロスブリッジ(一方の外果を他方の膝蓋骨上縁に接し,他方の股関節伸展0°となるまで臀部を挙上させる)を行う。これに加え,ブリッジをしない安静時のコントロール群,計4種類における腹横筋の筋厚を測定した。測定条件として①ブリッジ動作時上肢は胸の前でクロスする②両脚ブリッジでは両側の膝関節,片脚ブリッジ・クロスブリッジでは接地側の膝関節を70°屈曲位とする③足底はベッドに全面接地させる。分析方法は2試行の平均値を代表値とした。統計処理として,ブリッジの種類による腹横筋の筋厚の比較には,種類,左右,性差の三元配置分散分析反復測定法を実施し,交互作用を検討した後に,一元配置分散分析反復測定法(種類)にて検定を行った。有意水準は5%とした。また,被験者に対して各ブリッジ動作の難易度についてのアンケートを実施した。【結果】三元配置分散分析(種類,左右,性差)を行った結果,性差には有意差を認めたものの,種類と性差,種類と左右,性差と左右に交互作用は認められなかった。そこで,一元配置分散分析(種類)にて検定した結果,安静時に比べ両脚では有意に筋厚の増加が認められた(p=0.001)。また,片脚に比べ両脚(p=0.002),クロスに比べ両脚(p=0.001)でも有意に筋厚の増加が認められた。【結論】ブリッジ動作の種類の違いにおける腹横筋の筋厚への影響を検証した結果,両脚ブリッジにおいて最も筋厚が増加した。諸家によって,支持基底面が不安定な時には脊柱起立筋やハムストリングといったグローバル筋群が活動する事が報告されている。本研究において両脚ブリッジで最も腹横筋の筋厚が増加した要因として,片脚やクロスなどのブリッジ動作と比較して両脚ブリッジでは支持基底面が安定しているため,骨盤底筋群や腹部深層の腹筋群の収縮が得られやすく,これが,腹横筋の筋厚の増加につながったと考えた。本研究により両脚ブリッジが最も腹横筋の筋厚が増加することが明らかとなった。これらは,リハビリテーション分野におけるトレーニング方法の重要な知見となると考える。
著者
田鹿 慎二 島内 卓
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.48100201, 2013 (Released:2013-06-20)

【目的】体幹の動的安定性を保つ為には、運動の方向や外的な荷重に対処する表層筋と、個々の脊椎間の安定性に関与する深層筋が、適切なタイミングおよび適切な活動量で機能しなければならない。Kaderらは腰痛患者の80%に多裂筋の萎縮があることをMRIにて報告し、多裂筋の機能不全と腰痛には有意な相関があることを報告している。そこで今回、慢性腰痛症患者が外的な荷重に対処した際の多裂筋及び脊柱起立筋の筋活動量と反応開始時間を表面筋電図を用いて検証した。【方法】現在著名な神経症状を有さず、3ヶ月以上腰痛が継続している慢性腰痛症患者10名(男性10名、平均年齢36.8±9.2歳)と腰痛を有さない健常群12名(男性11名女性1名、平均年齢26.7±2.2歳)を対象とした。尚、事前に研究の目的と方法を説明し同意を得た上で測定を実施した。測定肢位は被験者を安楽な立位姿勢に保たせ、次に肩関節屈曲30°、外転0°、肘関節屈曲70°位にて前腕を90°回外させた状態と定めた。被験筋は多裂筋(L5/S1棘突起外側)および脊柱起立筋(L1棘突起外側)とした。また、荷重負荷の瞬間がデータ上に記録されるように圧力センサー(FRS402)を被験者の両手掌面の第2中手骨頭部に固定した。その後重さ3Kgのメディシンボールを被験者の手掌より45cm高位より落下させ、両手にて捕球した際の多裂筋、脊柱起立筋の活動量と反応開始時間を計測した。尚圧力センサーからのアナログ信号をサンプリング周波数1KHzにてパーソナルコンピューターに取り込み解析を行った。計測は5回行い、その平均値を代表値として算出し測定には表面筋電図(Megawin バイオモニターME6000)を用いて動作により得られたデータを全波整流した後、正規化(100%MVC)し各筋のピークトルク値を求めた。また反応開始時間については、圧力センサーが反応した時点を基準の0秒とし、安静立位時における基線の最大振幅±2SDを超えた時点を反応開始時間として算出し比較検討を行った。統計処理には対応のないt検定を用い、有意水準は5%未満とした。【結果】メディシンボールを捕球した直後の脊柱起立筋の筋活動は腰痛群85.6%に対し健常群68.1%と腰痛群が有意に高い値を示し(p<0.05)多裂筋の筋活動は腰痛群49.4%に対し健常群50.3%と有意差は認められなかった。外的荷重に対する多裂筋の反応開始時間に関しては、腰痛群がボールを捕球し圧力センサーが反応する0.19秒前に先行して活動するのに対し、健常群は0.14秒前に先行して活動する結果となり、2群間に有意差は認められなかった。【考察】慢性腰痛症患者に外乱負荷や外的荷重が生じた際の多裂筋及び脊柱起立筋の筋活動量と反応開始時間を表面筋電図を用い客観的に評価し、機能不全の原因を明確にする目的で今回の研究を行った。しかし多裂筋において、負荷発生時の反応開始時間の差は両群間で認められず、Newmanらの慢性腰痛症患者は多裂筋の萎縮により、活動開始時間が遅延し機能不全が生じるとする報告とは異なる結果となった。一方で慢性腰痛症患者の脊柱起立筋の活動量が健常群よりも高いことが確認された。この結果について、両群間において多裂筋のピークトルク値に有意差は認められないものの、慢性腰痛症患者の多裂筋にはMRIにて筋萎縮が認められるとした報告から、外的荷重が発生した際に生じる体幹の前方モーメントに抗する多裂筋の収縮力では腰部の安定化が不十分となり、代償として脊柱起立筋の筋活動が過剰になったと推測した。今回の結果から腰痛が慢性化する背景には、筋バランスの不均整による脊柱起立筋の慢性的な疲労の蓄積が強く関与していることが考えられる。
著者
小笠原 沙映 浦辺 幸夫 前田 慶明 沼野 崇平 藤下 裕文 福井 一輝
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1250, 2017 (Released:2017-04-24)

【はじめに,目的】足関節内反捻挫は発生頻度の高いスポーツ外傷であり,予防のためにテーピングが行われている。テーピングは,テープの走行や本数を変化させることで,関節の制動効果を高めている。テープの走行の違いにより,関節運動への影響が変化するが,1本のテープが関節運動にどのように制限を与えているかは明らかではない。本研究の目的は,後足部の内反制限のため,走行が異なる3種類のテープを施行し,サイドステップ動作時に,テープがどのように関節運動を制限しているのかを明らかにすることとした。仮説は,距骨下関節軸に直交するテープの走行が後足部の内反制限に最も効果的であるとした。【方法】対象は,足関節捻挫の既往のない健常な女性8名(年齢21.4±0.5歳,身長157.3±5.6 cm,体重49.4±5.5 kg)とした。テープは日東メディカル社のEB-50を使用した。テープは対象の利き脚(ボールを蹴る脚)に,内果から足底を横切り,下腿遠位1/3まで貼付した。テープの張力を一定にするため,テープを徒手筋力計(アニマ社)のプローブに当てた状態で張力を加え,40 Nになった時点で貼付した。課題動作は,利き脚側の側方1 mへのサイドステップとした。課題動作の分析には,赤外線カメラ16台からなる三次元動作解析装置(Vicon Motion Systems社)を使用し,サンプリング周波数100Hzで記録した。赤外線反射マーカーをOxford foot modelに基づき下肢30箇所に貼付した。測定条件は,①テープなし,②足底面に垂直で,テープの後縁が外果の最突出部を通る走行のテープ,③足底面に垂直で,テープの前縁が外果の最突出部を通る走行のテープ,④足底面に対して後方に傾き,テープの後縁が外果の最突出部を通る(距骨下関節軸に直交する)走行のテープの4条件で行った。動作解析ソフトVicon Nexus1.8.5(Vicon Motion Systems社)を用いて,着地時の後足部内反角度とその後の最大内反角度を算出した。4条件間の比較には,Wilcoxon符号付順位和検定を用い,危険率5%未満を有意とした。【結果】足部接地時の後足部内反角度(平均±SD)は,①16.0±5.2°,②14.0±7.7°,③14.4±7.8°,④13.1±10.0°となり,④は①と比較して有意に低値となった(p<0.05)。最大後足部内反角度は,①19.5±5.7°,②18.8±8.9°,③17.1±8.2°,④16.0±9.2°となり,各条件間で有意差はなかったが,④が最も低値となった。【結論】サイドステップ時の後足部内反角度は,④が最も低値を示したことから,距骨下関節軸に直交した走行が後足部の内反制限に与える影響が大きく,仮説を支持する結果となった。さらに,②のように外果の前方を通るテープ,③のように外果の後方を通るテープでも,足底面に対して垂直に走行するため,一定の効果を示すことが分かった。今後は,1本ずつのテープの役割を考えて,さらに検討をすすめたい。
著者
松村 剛志 大場 美恵 山田 順志 楯 人士 青田 安史
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1032, 2014 (Released:2014-05-09)

【はじめに,目的】介護保険制度においてリハビリテーション(リハ)専門職は,生活機能全般,特に活動の向上に働きかける役割を求められている。役割にはこうした社会や制度の中で付与される集団的役割だけでなく,関係的地位の相手方の期待に基づく関係的役割も存在する。外来理学療法では患者の期待と理学療法士(PT)の役割認識にズレが生じていることが明らかとされているが,介護保険サービスにおいて要介護者が抱くPTへの役割期待は十分に解明されておらず,その変化を捉えようとする試みも見当たらない。そこで今回,通所リハ利用者の抱くPTへの役割期待の変化を質的研究手法を用いて明確にすることを試みた。【方法】対象者は静岡県中部地域にある2カ所の通所リハ事業所にてPTによる通所リハ・サービスを受けており,重度の記憶障害がなく言語によるコミュニケーションが可能で,かつ同意が得られた14名の要介護高齢者であった(男性10名,女性4名,平均年齢76.9±4.1歳)。主要疾患は脳血管障害9名,パーキンソン病3名,その他2名である。2012年9月に11名,追加調査として2013年3月に3名の対面調査を行った。面接は録音の許可を取った後に,通所リハ利用の目的,PTへの期待とその変化等について半構成的インタビューを行った。20~40分の面接終了後に,録音内容の逐語録を作成し,Steps for Coding And Theorization(SCAT)を用いて分析した。SCATによる分析では,まずSCATフォームの手順に沿って文字データから構成概念の生成を進めた。同時に,データに潜在する研究テーマに関する意味や意義を,得られた構成概念を用いてストーリーライン(SL)として記述した。次に,個々の対象者においてSLを断片化することで個別的・限定的な理論記述を行った。得られた理論記述の内容をサブカテゴリーと位置づけ,その関係性を検討した上でカテゴリーを構築した。最後に集約されたカテゴリーを分析テーマに沿って配列し直し,研究対象領域に関するSLを再構築した。対象者14名にて理論的飽和の判断が可能かどうかは,シュナーベル法を用いて構成概念の捕獲率を求め,捕獲率90%以上にて理論的飽和に達していると判断した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は平成24年度浜松大学研究倫理委員会の承認を受けており,対象者に対して書面ならびに口頭での説明を行った後に同意書への署名を得た。【結果】本研究では,76種類154個の構成概念が構築され,14例目における捕獲率は93.54%であった。また,全対象者から37個の理論記述が生成され,6つのカテゴリーに分類された。これらのカテゴリーから構築されたSLは以下の通りである。通所リハ利用者は,サービス開始当初,PTに対して身体機能や歩行能力の回復に対する働きかけを期待していた。ただし,脳血管障害の対象者にその傾向が強く,慢性進行性疾患の場合は悪化防止に焦点が当てられていた。リハ効果は,自己による自己評価と他者による自己評価の認知によって確認されており,息切れや歩行といったモニタリング指標を各自が持っていた。リハ効果が期待通り或いは期待以上であれば,PTへの信頼感に基づく全面的委任や担当者の固定による現状の継続が希望され,PTには得られた効果の維持が期待されるようになった。一方,転倒のような失敗体験の反復は,自己信頼感を低下させ,リハ効果が期待外れや不十分と認識される要因となっていた。この場合,サービスへのアクセスそのもの(回数増加や治療時間の延長)が期待されるようになり,治療効果を生み出すことは期待されなくなっていた。さらに,利用者に回復の限界に関する気づきがみられると,利用者は通所リハをピアと会える新たなコミュニティと位置づけていた。【考察】本研究においては,利用者のPTに対する役割期待に変化が認められ,その変化にはモニタリングされたリハ効果をどのように自己評価しているかが大きく影響しているものと考えられた。通所リハにおける利用者の満足感に関する背景要因には,(1)設備や雰囲気といった場,(2)サービス担当者の知識・技術・言動,(3)プログラムの多様性や治療機会,(4)心身の治療効果が挙げられている。利用者がPTから満足感を得ようとする場合,これら要因を組み合わせてPTへの役割期待を作り上げているものと考えられ,モニタリングの結果によって役割期待を能動的に変更している可能性も示唆された。【理学療法学研究としての意義】本結果は一地域の通所リハ利用者に限定されるものではあるが,通所リハ利用者の抱くPTへの役割期待の変化をSLとして明らかにし,PTが利用者理解を深めるためのモデルケースを提示できたものと考えられる。
著者
吉村 修 濱田 輝一 二宮 省悟 楠元 正順
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1718, 2017 (Released:2017-04-24)

【はじめに,目的】理学療法士の卒前教育である臨床実習において,より良い教育には,質の良い臨床実習指導者(以下,指導者と略す)が必要である。指導者の質の向上のためには,良い指導者の特徴を検討する必要があると考えた。そこで今回,指導者が考える指導者の理想像の把握及び臨床経験年数での理想像の違いの有無を目的に調査・分析を行った。【方法】調査期間は平成25年8月から平成26年3月までの8か月間。42施設の理学療法士を対象として任意に回答要請し,質問紙調査を行った。回答方法は無記名で,選択回答もしくは自由記載とした。今回は,41問の設問の中から自由記載により「理想とする指導者像」で得られた回答について調査・分析を行った。質問紙の回収後は,回答の信頼性保持の為の社会的望ましさ尺度で不適切と判断されたものは除外した。自由記載の回答はテキスト形式にデータ化し,樋口らの開発したフリーソフトウェア「KH Coder」を利用して,テキストマイニングの手法を用いて,頻出語抽出と階層的クラスター分析を行った。臨床経験年数を0~5年目(A群),6~10年目(B群),11~15年目(C群),16年目以上(D群)に分類し,臨床経験年数群間での差についてカイ二乗検定を行った。有意水準は1%未満とした。【結果】回収部数は790名,有効回答数は689名(87.2%)であった。その内479名の臨床実習指導の経験者を分析対象とした。全体では,7,660語が抽出された。最頻150語を抽出した結果,「学生」,「指導」,「出来る」,「実習」,「能力」が上位5番目までの最頻語であった。クラスター分析(Ward's Method,出現回数30回以上の語を対象)を行った結果,「臨床の楽しさを伝える」,「能力に合わせた学生指導が出来る」,「患者のことを一緒に考える」の3つのクラスターに分類された。臨床経験年数はA群181名,B群:164名,C群80名,D群54名に分類し,最頻語での差の有無を検討した結果,全ての回答では群間に差が認められた(P<0.01)。しかし,全体での最頻語の上位3語の「学生」「指導」「出来る」のみでは群間に差が認められなかった(P=0.508)。【結論】指導者が考える指導者の理想像を把握しておくことで,より良い指導を行うヒントがあると考える。調査の結果,「臨床の楽しさを伝える指導者」,「能力に合わせた学生指導が出来る指導者」,「患者のことを一緒に考える指導者」が理想像と考えられていた。臨床経験年数による差は,一部では認められなかったが,全体では差が認められたことより,共通性はあるが臨床経験年数による指導の変化が生じる可能性が考えられた。良い指導者の特徴を検討し,理解する事は,より良い理学療法士教育に役立ち,理学療法士の質の向上に繋がると考える。また,臨床経験年数別の差をみることで,指導者の特徴をより詳しく分析する事や指導者教育に繋がるとも考える。
著者
Toshihiko Hayashi Ryusuke Kyan Satoshi Fukuda Kouji Mizota
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1682, 2017 (Released:2017-04-24)

【Purpose】In the clinical training of the physical therapist(following, PT), it lasts for a case report and a daily notebook, many divergences including the investigation learning that are imposed during training, and were demanded, and the burden was big quantitatively in terms of time. We tried to clarify this fact by objective data handling.【Methods】We explained this action beforehand and intended for the leader of training 5 facilities where the agreement was provided and the person in charge, nine trainee and three teachers of our academy. And we visited each facility once a week for the hearing of students and RPT. We performed analysis using the technique called“text mining”in this report in order to evade risk as much as possible.Soft“KH Coder”which I used this time abolishes“the manual labor”that can become arbitrary on choosing the word, and operation enables freedom in making it and coexistence of the objectivity by stepping on a procedure to show summarizing the whole data by a multivariate analysis, and showing it and a coding rule.【Results】As a result, the positive item showed a tendency to become higher in the middle stage of clinical training. And negative became decreased after the fourth week. In addition, as a result of co-occurrence network by the text mining, each comments of progress note tended to change every week.【Discussion】As a result of co-occurrence network from a progressive notebook, the data said that teacher's intervention were necessary that adaptation to the environment of the student and support about the on-site learning.