著者

兵頭 正浩 入江 将考 濱田 和美 安田 学 花桐 武志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに】</p><p></p><p>非小細胞肺癌(NSCLC)患者の肺切除後の心肺合併症(術後合併症)は,短・長期的に術後患者に悪影響を及ぼすことが報告されている。我々は先行研究において術後合併症の独立因子を同定したが(Eur Respir J. 2016),呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)としては術後合併症の予防的側面だけではなく,回復も重要な課題である。本研究は,術後合併症患者における臨床経過と身体機能の推移を明らかにすることを目的とする。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>2005年6月から2012年10月までに当院において,術前病期I期の診断で胸腔鏡下肺葉切除術を施行したNSCLC連続症例を対象とした(全例呼吸リハ実施)。身体機能評価は,6分間歩行距離(6MWD)と等尺性膝伸展筋力を,手術前,術後2病日,術後7病日,退院時の計4回測定した。呼吸リハは手術翌日から開始し漸増的運動療法を行った(2回/日)。合併症を発症しても呼吸リハは原則中止せず病態に応じて継続介入した。カルテより術後経過の詳細を調査した。術後合併症有り群と無し群において,術後在院日数と身体機能評価の推移を比較した。統計分析には,Mann-Whitney U検定,反復測定の分散分析,Bonferrorni多重比較を用いた。有意水準は危険率5%とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>包含基準を満たした188名を解析対象とした。術後合併症有り群は36例で,術後在院日数の中央値は9日だった。合併症内訳(重複例あり)は,肺瘻遷延18例,心房細動12例,無気肺8例,肺炎4例,気胸3例,乳糜胸1例だった。肺瘻遷延例で胸膜癒着術を1回以上行ったのは9例で胸腔ドレーン留置期間の中央値は10日間で,遅発性再気胸全例がドレーン再挿入し留置期間の中央値は13日間だった。術後在院日数は合併症有り群で有意に長かった(17日vs9日,p<0.001)。反復測定の分散分析による2群間の身体機能の比較の結果,6MWDは主効果,測定時期,交互作用の何れも有意で(p=0.024,<0.001,=0.031),多重比較検定の結果,術後7病日と退院時の差が最も大きかった。下肢筋力では測定時期のみ有意で(p<0.001),術後2病日と退院時の差が最も大きかった。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>先行研究ではCOPD併存は術後合併症の有意な独立因子であったが,実際,術後肺瘻,心房細動,無気肺,肺炎といった合併症が高頻度であったのは,脆弱な気腫肺,肺血管床の減少,気道クリアランス低下など,COPDの臨床的特徴と合致する結果だった。これらは胸腔ドレーン留置,心房細動のrate control,難治性肺炎などの積極的な運動療法が困難となる治療期間を伴うものだった。下肢筋力の推移はどの時期も2群間に差はなかったので,筋力は周術期において術後合併症の影響を受けていない事が示唆された。一方,6MWDは2群間に差を認め,術後合併症やその治療が影響していたと考えられた。しかしながら術後在院日数に差があったが退院時6MWDに群間差がなかったのには,呼吸リハが合併症治療期間も中止せず病態に応じ継続介入していたことも要因であった可能性が示唆された。</p>

著者

臼田 滋 内山 靖 原田 和宏 松葉 好子 青山 誠 永冨 史子 半田 一登

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】日本理学療法士協会は平成24年度厚生労働省老人保健健康増進等国庫補助金事業として「病期・職種を問わず使用できるリハビリテーション評価指標作成事業」を実施した。本演題では,本事業のデルファイ法を用いた評価指標項目の精選と試作したリハビリテーション評価指標を報告する。【活動報告】病期・職種・疾患の違いに関わらず,患者・利用者の状態像を縦断的に評価するために必要な評価指標項目を精選するために,3回の調査で構成されるデルファイ法を用いた。対象は,臨床経験年数が10~20年の理学療法士120名,作業療法士60名,言語聴覚療法士20名の計200名で,関与する病期と勤務地域に偏りが生じないように配慮した。round1では事前に提示した評価指標120項目に対する必要度(5段階Likert scale)と追加項目を調査した。round2とround3では前回の調査結果を提示した上で,必要度を調査した。それぞれ対象の70%,80%以上が必要と回答した項目を精選した。3回の有効回答率は91.5%,84.5%,81.0%であった。round1にて92項目が追加され,round2で50項目,round3で最終的に22項目が精選された。10分以内に評価でき,結果を多職種で共有できること目指し,最終的に活動・参加の8項目(実行状況と能力),心身機能の7項目の計15項目から構成される評価指標を試作した。各項目について0~4点の5段階評定を採用した。【考察】評価指標項目を科学的な手続きを経て精選し,評価指標を試作することができた。多角的な検証を踏まえ,簡便に患者・利用者の状態像を把握でき,病期や疾患を問わず多職種間で共有しやすい指標となった。今後は,病期別,疾患別の検証や,縦断的な検証が必要である。【結論】デルファイ法を用いて病期・職種を問わず使用できるリハビリテーション評価指標を試作した。

著者

木村 圭佑 篠田 道子 宇佐美 千鶴 櫻井 宏明 金田 嘉清 松本 隆史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【目的】医療保健福祉領域において専門職連携(以下IPW)は必要不可欠な技術となっている。しかし,リハビリ専門職の養成課程において専門職連携教育(以下IPE)カリキュラムを導入している養成校は少数である。多くのリハビリ専門職は臨床場面において,他の専門職との連携を通して自ら実践的に学んでいる。今回ケースメソッド教育を用いた研修会後に調査した,カンファレンス自己評価表の分析から,経験年数によるIPWに必要な課題を検討する。【方法】ケースメソッド教育は,日本では1962年から慶応義塾大学ビジネススクールで用いられるようになった教育手法である。現在ではビジネス領域だけではなく教職員養成や医療保健福祉領域にまで用いられている。高木ら(2006)によるとケースメソッドは「参加者個々人が訓練主題の埋め込まれたケース教材を用い,ディスカッションを通して,ディスカッションリーダーが学びのゴールへと誘導し,自分自身と参加者とディスカッションリーダーの協働的行為で到達可能にする授業方法」であると定義している。本研究の対象は平成24年~平成25に実施したIPWを目的とした研修会に参加した,異なる職場で働くリハビリ専門職34名である。内訳は,1~3年目以内(以下新人)19名(理学療法士17名,作業療法士2名),4年目以上(以下経験者)15名(理学療法士3名,作業療法士12名)である。尚,全てケースメソッド教育は未経験であった。研修会では日本福祉大学ケースメソッド研究会に登録されている退院時カンファレンス場面のIPWを題材としたケース教材を用いた。参加者にはケース教材の事前学習を促し,研修会の開始前にケースメソッドに関する講義を行った。そして,グループ討議を行った後,筆者がディスカッションリーダーとなりクラス討議,振り返りを実施し最後に篠田ら(2010)が開発したカンファレンス自己評価表を記入してもらった。カンファレンス自己評価表は主に「参加後の満足感」「カンファレンスの準備」「ディスカッションに関するもの(参加者としての気づき,発言の仕方・場づくりへの貢献等)」の全12項目で構成され,各設問に対し5段階評価(「5そう思う」「4:ややそう思う」「3:ふつう」「2:あまりそう思わない」「1:そう思わない」)で回答してもらった。得られた結果を新人と経験者とに分け,カンファレンス自己評価表の各項目を分析した。統計学的処理は,Mann-WhitneyのU検定を用いた(p<0.05)。【倫理的配慮】本研究は,日本福祉大学「人を対象とする研究」に関する倫理審査委員会が作成したチェックシートに基づき実施した。【結果】カンファレンス自己評価表は全員から回収した。新人と経験者間で有意差が認められた項目は,「積極的な参加」「受容的・許容的な雰囲気づくりへの貢献」「自分の意見・考えを他者へ伝達」「疑問への質問」「参加者の立場から討議の流れをリード(以下討議をリード)」「他者の発言の引用・改良」「多様な対応策の提案」であった。しかし,「討議をリード」に関しては,経験者は2割が「5:そう思う」「4:ややそう思う」と答えるのみに留まった。また,IPWに必要な技術の一つである「主張(結論)+理由(根拠)のパターンでの発言(以下結論根拠の発言)」では両者に有意差は認められず,経験者の中でも実施できている例は少数であった。【考察】新人ではIPWにおいて最も重要である積極的な発言,頷きや受容的な態度といった「人とつながる」技術の未熟さが確認された。新人の課題としては,対立を恐れずに自らの意見を伝える勇気,そしてすべてを受け入れる温かいムード作りに貢献することである。それらが習得でき,初めて専門職同士の力の貸し借りを上手に行い,多様な対応策の検討の実践が可能と考える。一方,経験者では「討議をリード」することも十分に遂行できているとは言い難く,ファシリテーション技術が未熟であることも示唆された。また,「結論根拠の発言」の実践もできていない。そのため他の専門職への情報共有時やカンファレンス時に,専門的評価や分析をもとにして発言の根拠を明確にできていない可能性がある。経験者の課題は自らの専門性から発言の根拠を明確にするだけでなく,反論や対立意見を上手く扱い,他者の意見を重ねて創発的な意見を積極的に発言することである。ケースメソッド教育で養われる能力の中に「人とつながる」「人を束ね,方向づける」が含まれる。今後もケースメソッド教育を通し,リハビリ専門職におけるIPWの課題を解決できるようさらに検討を続けていく。【理学療法学研究としての意義】医療保健福祉領域におけるIPWの重要性は高く,マネジメント教育や患者の健康行動への教育とその目的は拡大しつつある。そのため,リハビリ専門職におけるIPW・IPEに関する取り組みは急務であり,本研究もその一助になりうると考える。

著者

小倉 正基 今枝 裕二 阿部 光 富田 正身 福田 卓民

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48102095, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】足関節の可動性が低下することで立位姿勢のアライメント異常や歩行バランス低下、歩容の異常などが生じるといわれている。しかし身体機能の低下にともない歩行が困難となり、日常生活での起立や移乗に介助を要するような高齢者を対象とした足関節の可動性に関する報告は少ない。足関節の背屈制限は、起立や移乗の介助量増加や動作能力向上の阻害因子にもなり、引いては離床機会の減少につながると考えられ、自立歩行や立位が困難であっても可動性を維持する必要のある関節であると考える。今回、足関節の可動域が生活に与える影響を検討することを目的に、療養病床における高齢障害者の生活状況と足関節背屈制限の関係について調査した。【方法】対象は2012年8月に当院在院中の708名(男性:161名、女性:547名、平均年齢88.0歳)とした。生活状況は障害高齢者の日常生活自立度に準じ、A群(81名)、B群(328名)、C群(298名)の3群に分け(Jは該当者無し)、それぞれの左右足関節背屈可動域(膝関節屈曲時および伸展時)を測定し、その平均値を比較した。統計処理はt検定を用い、有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】研究は院内で検討し承諾を受け、対象者またはその家族に研究の目的と方法を説明し同意を得た。【結果】膝屈曲時の足関節平均背屈角度は、A群は右16.7±8.1°/左16.2±8.2°、B群は9.4±9.7°/9.0±9.7°、C群は-6.1±18.2°/-6.0±18.3°であり、膝伸展時においてA群は右5.5±6.0°/左4.9±6.5°、B群は-0.7±8.7°/-0.3±8.6°、C群は-13.9±16.6°/-14.4±16.5°であった。足関節背屈角度は膝屈曲時および伸展時ともにA群とB群、B群とC群との比較において有意に減少していた。【考察】加齢にともない足関節背屈可動域は減少する傾向にあるとされているが、今回の調査では生活状況により3群に有意な差がみられ、A群に比べB・C群の足関節背屈制限が著明であった。B群は移動が車椅子主体であり、移乗動作を自立または介助により行なうものの、日中は座位中心で膝関節屈曲位、足関節底背屈0°前後の肢位で過ごす時間が長いと思われ、歩行のような連続した足関節底背屈運動の機会がないことによる足関節周囲筋の伸張性低下が考えられる。また、膝伸展時の平均背屈角度は0°を下回っており、移乗時に立位をとる際にも膝関節は完全伸展位にならず、二関節筋である腓腹筋が十分に伸張されていない場合が多いものと考えられる。また長時間の座位保持による影響から足関節周囲に浮腫がみられることも多く、足関節可動域制限の発生因子となっている可能性がある。C群は日中の臥床時間が長く、足関節は底屈位のまま保持されていることが多い。自動・他動での関節運動の機会が少なく、筋や腱の伸張性低下が生じやすい状況にあると考えられる。沖田らは弛緩位で不動化された骨格筋は伸張位で不動化された場合より短期間で筋長が短縮したと報告している。また不動の期間が長期化することにより骨格筋だけでなく、関節包や靱帯などにも器質的変化をきたすとされている。C群では-60°以上の背屈制限を呈する者もみられ、器質的変化が関節包や靱帯などに及んでいる可能性もあると考える。今回は横断的な調査であり、経時的な変化や効果的な介入については今後の課題である。B群はC群の予備軍と捉え、離床し車椅子に乗車するだけでは足関節の可動性は低下する可能性があるため、足関節周囲筋の収縮・弛緩を引き出しながらの立位練習による伸張性の維持、足関節自動運動やストレッチなどの積極的な介入が必要と考えられる。また対象者の能力を最大限に活かせる介助方法の指導により、日常生活動作で機能維持を図ることも重要である。当院ではC群の対象者でもリスクを考慮しながら可能な場合は立位練習を実施している。離床機会が減少し臥床傾向になると短期間で背屈制限が生じる可能性もあるため、常に身体状態を把握し、立位練習やストレッチなどで足関節の可動性維持を図る必要があると考えられる。【理学療法学研究としての意義】今回の調査結果は、療養病床における足関節背屈制限の状況を生活状況別に示し、これからの検証と介入の必要性を示すことができたものと考える。理学療法の分野として今後は経時的な変化を追うこと、積極的な介入による効果判定を示すことが必要であると考える。

著者

内尾 優 長谷川 三希子 猪飼 哲夫 楠田 聡 内山 温 藤本 泰成 新田 收

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>新生児期~乳児期初期にみられるまだ意思を持たない運動は自発運動と呼ばれ,その運動を通した経験により感覚運動発達は進む。早産児として出生した超低出生体重児は神経学的異常がみられなくとも,正期産児に比べ自発運動は劣り,感覚運動発達全般が遅延する。しかし,その自発運動を客観的に評価したものや介入による改善を報告したものは少ない。超低出生体重児の頭部は大きく,縦長扁平で,非対称な姿勢を呈しやすい特徴を持つ。そこで今回,超低出生体重児の自発運動の特徴,及び新生児用枕の有無による自発運動への即時的影響を明らかにすることを目的とした。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は神経学的異常のない超低出生体重児8名(男5/女3,平均在胎週数24週6日±2週0日,平均出生体重729.4±144.8g),正期産新生児8名(男4/女4,平均在胎週数38週1日±0週6日,平均出生体重3152.6±390.2g)とした。評価機器は乳児自発運動評価を目的にプログラミングされたKinect for Windows v2を用い,両手首に異なる2色のマーカーを貼布した。評価は修正月齢約1か月に,超低出生体重児は新生児集中治療室内,正期産新生児は対象児の自宅内で外的刺激の少ない環境下にて行った。肌着1枚を着せた状態で,背臥位での自発運動を各群とも新生児用枕有無の2条件で約3分間ずつ記録した。枕の有無は対象毎に無作為に順番を入れ替えて行った。解析対象は児の機嫌が良いstate 4の状態で,かつ自発運動が連続して確認できたはじめの30秒間とし,評価機器より得られた両手首の3次元座標データ(34 Hz)から各指標 ①平均速度,②非対称性(左右上肢平均速度のLaterality Index),③突発性(加速度の尖度),④滑らかさ(躍度Jerk Index)を算出し,両群を枕の有無で比較した。統計解析は各指標に対し,対象(超低出生体重児,正期産新生児)と枕(有,無)を要因とする二元配置分散分析を行った。さらに対象の違いと枕の有無を含めた全ての4条件をBonferroni法による単純主効果の検定にて検討した。有意水準は5%とし,統計ソフトにはSPSS ver.23を用いた。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>二元配置分散分析の結果,各指標①~④に対し,枕による主効果,交互作用は認めなかった。単純主効果の検定の結果,枕無し条件での②非対称性(左右上肢平均速度のLaterality Index)は,超低出生体重児のほうが正期産新生児に比べ,有意に大きかった(p<0.01)。枕有り条件では有意差はみられなかった。指標①,②,④では有意差はみられなかった。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>神経学的異常のない超低出生体重児の上肢自発運動は,正期産児と同様の速度,突発性,滑らかさを有していたが,左右の非対称性があることが示された。また,新生児用枕の使用により非対称性を軽減する可能性が考えられた。</p>

著者

鈴木 康裕 田邉 裕基 船越 香苗 塩見 耕平 石川 公久 江口 清

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】バランスとは支持基底面内に重心を投影するために必要な平衡にかかわる機能がその重要な要素の一つと考えられており,定量的なバランス能力や姿勢の安定性の評価には重心(足圧中心)動揺計を用いた測定(以下重心動揺検査)が多用されている。望月らは重心動揺検査を用いた評価として,身体の揺らぎの程度を表す重心動揺の大きさ,および一定の支持基底面内で重心線を随意的に動かせる程度である安定域の大きさの2つの変数に着目し姿勢安定度評価指標(Index of Postural Stability:以下IPS)を考案しその有用性を提唱している。IPSは,重心動揺測定値を多角的に組み合わせることで,より臨床的なバランス能力の評価といえる。一方IPSは,評価自体の難易度は高くなく広い対象者に行える長所はあるが,潜在的な軽度のバランス不良の抽出には難しい側面もある。そこで我々は,従来から用いられているIPSに加え閉眼および軟面での立位環境面からもバランスタスクをかけ,難易度を上げた筑波大式修正IPS(以下修正IPS)を考案した。本研究の目的は,修正IPSの信頼性を確認し,またその有用性を従来から用いられているIPSとの比較を行うことで検討することである。【方法】対象は健常者52名(男性29名,女性23名,年齢26.6±5.9歳),測定には重心動揺計(アニマ社製グラビコーダGS-10)およびバランスパッド・エリート(エアレックス社製:横47cm×縦38cm,厚さ6cm:以下軟面)を用いて行った。本研究の一連の検査手順を被験者に対して,以下の通り行った。①両側でそれぞれ閉眼片足立ち検査を2回実施し,長い時間を代表値とする。②十分な休息を与えた後に,通常の重心動揺計の検査台上にて,IPSを行う。③一度検査台から降ろし,検査台上に軟面をセットする。被検者に十分な休息を与えた後に,検査台上の軟面上にて閉眼・直立させ修正IPSを行う。それぞれの計測は初回1回のみとする。④日時を変え,①②③同様の検査を実施する。閉眼片足立ち検査を行うことで,どちらか片側が10秒未満である場合をバランス不良とし,それ以外をバランス非不良と定義し,2群に分類した。IPSは,望月による報告に則り実施した。修正IPSの測定方法については,望月による報告に準じて実施した。通常の重心動揺検査の検査台の上に軟面を敷き,被検者の立ち位置については,足底内側を平行に10cm離した軽度開脚立位の足位とした。被検者には測定内容を説明し,測定台上で前後・左右への重心移動を行わせ,足底の要領を得た後に測定を開始した。統計解析は,修正IPSの信頼性について級内相関係数ICC(1.1)を用いて算出した。また修正IPSの有用性を確認するため,バランス非不良群と不良群をIPSおよび修正IPSの2指標にてMann-Whitney U検定を用いて比較を行い,検討を行った。同様に両群の属性についても検定を用いて比較を行った。使用統計ソフトはSPSS(ver21)を用い,全ての統計的有意判定基準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】対象者には,研究の内容と目的を説明し,同意を得た後に測定を実施した。【結果】修正IPSの測定値は1回目0.77±0.38,2回目0.84±0.17であり,ICC(1.1)は0.619であった。バランス非不良群(39名)と不良群(13名)両群の属性に有意な差は認められず,両群のバランス能力の比較ではIPSでは有意な差を示さなかったが(2.13±0.19vs2.01±0.19,p=0.062),修正IPSでは有意な差を示した(0.82±0.17vs0.66±0.19,p=0.007)。【考察】今回の結果において,修正IPSはICC(1.1)=0.619と中等度の信頼性が認められ,臨床応用は可能と考えられた。また修正IPSは,従来のIPSでは困難であったバランス不良を抽出できる可能性が示された。直立姿勢における身体の平衡は,視覚・前庭・下肢の体性感覚からの入力が中枢神経系で処理され,四肢体幹の骨格筋に出力されることで維持される。本研究の対象は,前庭感覚に問題のない若年健常者であり,閉眼・軟面上での立位では視覚情報が遮断され下肢の深部知覚からの入力が制限されてしまうため,バランスを維持するため僅かな深部知覚からの情報に依存した可能性がある。さらに修正IPSは,随意的に最大限に重心を移動するタスクがかけられるため,さらに鋭敏な深部知覚を必要とする。これらのことから若年健常者を対象とした本研究の結果として,IPSでは現れず修正IPSに反映されたバランス能力の差は,深部知覚の感度差が鋭敏に反映された可能性が考えられた。【理学療法学研究としての意義】修正IPSは一定の信頼性を認め,また従来のIPSでは困難であったバランス不良を抽出できる可能性が示された。修正IPSは有効なバランス評価の方法になりうると考えられた。

著者

森 健太郎 松村 純 藤井 亮介 清水 砂希 宮地 諒 西 祐生 中野 希亮 米倉 佐恵 出口 美由樹 荒木 茂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】我々は石川県で活動しているスポーツ選手を対象に身体機能チェック,セルフエクササイズの指導を平成25年4月より行っている。今年度からはGrayCookが考案したFunctional Movement Screen(以下FMS)を用い,評価した。FMSとは7つの動作パターンをスクリーニングすることにより,動きの制限や非対称性を特定し,ランク付けが可能となるもので,トレーニングを行う選手の障害リスクを予測するための指標となると提唱している。今回そのFMSで得られた結果について報告する。【方法】対象は,石川県で活動している実業団や高校部活動などの現役選手74名(平均19.5±6.5歳。男性47名,女性27名)であった。競技種目別人数はレスリング14名,ハンドボール11名,卓球7名,アルペンスキー7名,テニス6名,ソフトテニス6名,自転車競技6名,ソフトボール5名,フットサル3名,人力飛行機2名,その他水泳,バスケットボール,バレーボール,スキージャンプ,ダンス,マラソン,バドミントンが1名ずつであった。選手の運動パターンの質を評価するためFMSを実施した。FMSは選手に7つの動作をしてもらい,それぞれ0から3点で点数化する。採点基準として3点はFMSのテスト基準に沿った正しい動作パターンを行うことができる場合。2点は動作パターンを行うことができるが,代償や誤ったフォーム,アライメント不良が認められる場合。1点は動作パターンが不完全でFMSの基準に沿った動作ができない場合。ただし痛みがある場合はすべて0点となる。Gray Cookは不良なパターンがみられる1点以下の被験者は障害のリスクが高い可能性があると述べており,今回は3点と2点をリスク無し群,1点と0点をリスクあり群とした。7つの動作は,基礎的な動作パターンとして主に可動性を評価するショルダーモビリティリーチング,アクティブストレートレッグレイズの2種目,主に安定性を評価するトランクスタビリティプッシュアップ,ロータリースタビリティの2種目の計4種目を挙げており,さらに応用的動作パターンとしてディープスクワット,ハードルステップ,インラインランジの3種目を挙げている。【結果】結果①:7つの動作テストを通してリスクあり群は63名(85.1%)であり,そのうち痛みがあった選手は22名(29.7%)であった。結果②:7つの動作テストの内訳をみると,リスクあり群が最も多かったテストは,トランクスタビリティプッシュアップで40.5%。2番目はロータリースタビリティで37.8%。3番目はディープスクワットで31.1%。以下ショルダーモビリティリーチングは27.0%。ハードルステップは16.2%。アクティブストレートレッグレイズは12.2%。インラインランジは5.4%。の順であった。結果③:リスクあり群を動作テスト項目ごとにみていくと,基礎的な動作パターンの可動性の項目,安定性の項目,応用的動作パターンの項目の中では安定性の項目が62.2%で最も多かった。可動性の項目の中では,ショルダーモビリティリーチングでリスクあり群が最も多かった。結果④:基礎的な動作パターンの中ではアクティブストレートレッグレイズが応用動作パターンの中ではインラインランジで最もリスクなし群が多かった。【考察】結果①より,現在は診断名がついておらず,医療的介入を受けていないにもかかわらず,動作テストによって痛みが出る選手が29.7%おり,現役の選手でも痛みのある中,トレーニングを続けていることがわかった。さらに現在,痛みはないが将来的に障害を起こす可能性のある選手が55.4%いることがわかった。この選手たちはパフォーマンスに関しての指導は受けていたが動作の質への意識や,基本的な運動に関しては指導を受けていないため,理学療法士の個別の介入の必要性があると考えられる。結果②,③,④から体幹やコアの反射的な安定性が低下した選手が多かったことが考えられる。近年,コアエクササイズがよく推奨されているが,今回のスクリーニングでは点数が低かったテストでは肩甲帯の安定性も必要となるため肩甲帯,コア,骨盤を反射的に安定させながら動作を行う能力の低下も問題に繋がると考えられる。【理学療法学研究としての意義】スポーツ現場では筋力やスピードなどパフォーマンスの量的評価が重要視されているが,FMSは運動パターンの質を評価することにより障害のリスクを予測するものである。動作をスクリーニングすることにより,将来の障害のリスクの可能性がある選手を発見するための標準化されたテストとして有用であると考え,予防を目的とした理学療法を実施するための一助となり得るのではないかと思われる。

著者

小山 貴之 中丸 宏二 相澤 純也 新田 収

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】近年,アスリートに対する動作スクリーニングとしてFunctional Movement Screen(FMS)が用いられている。FMSは7つの動作(ディープスクワット;DS,ハードルステップ;HS,インラインランジ;IL,ショルダーモビリティリーチング;SMR,アクティブストレートレッグレイジング;SLR,トランクスタビリティプッシュアップ;TSP,ロータリースタビリティ;RS)からなり,定義された動作指示のもとに各動作を行い,0~3点(21点満点)で点数付けされる。FMSが14点以下の場合に重症外傷の頻度が有意に高くなるとの報告から,外傷予防の観点でシーズン前にFMSを実施する意義は高い。加えて,FMSの各動作のスコアから課題を探り,修正のためのエクササイズを重点的に実施することで,外傷を予防できる可能性がある。本研究は,可動性に焦点を当てたコレクティブエクササイズの実施がFMSのスコアに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。</p><p></p><p>【方法】対象は大学アメリカンフットボール選手95名とした。学年は1年生が39名,2年生が23名,3年生が18名,4年生が15名,ポジションはOLが13名,QBが3名,WRが23名,RBが10,DLが12名,LBが14名,DBが20名だった。オフシーズン期である2016年2~3月にベースラインのFMSを測定し,4月から12週間,コレクティブエクササイズを週3回実施した後,終了時のFMSを再測定した。この間,怪我等で練習を一定期間中止した選手は除外した。FMSの点数付けは,FMS level 1のライセンスを持つ理学療法士から十分な指導を受けたスタッフが理学療法士の監視のもと行った。ベースライン測定の結果から,可動性の改善に焦点を当てたコレクティブエクササイズのプログラムを作成し,選手への点数のフィードバックとともに実技指導した。統計学的分析は,FMSの総合スコアと各動作スコアについてベースライン時と終了時の差を比較するため,Wilcoxonの符号付順位検定を行った。有意水準は5%とした。</p><p></p><p>【結果】各スコアの中央値(四分位範囲)は,ベースライン時・終了時の順に総合スコアが15(14-16)・16(15-17),DSが2(2-2)・2(2-3),HSが2(2-2)・2(2-2),ILが2(2-3)・2(2-3),SMRが3(2-3)・3(2-3),SLRが3(2-3)・3(2-3),TSPが2(2-3)・2(2-3),RSが2(2-2)・2(2-2)だった。検定の結果,総合スコアとDS,SMR,SLR,TSPにおいてベースライン時よりも終了時のスコアが有意に高かった。</p><p></p><p>【結論】コレクティブエクササイズの実施により,12週間でFMSスコアの改善が認められた。FMSの各動作は相互の影響があり,可動性の低下はDSやHSのスコア低下につながることが多い。本研究では可動性の改善に焦点を当てたコレクティブエクササイズを実施したことで,可動性を主な要素とするSMRやSLRだけでなく,DSやTSPの改善にもつながったと考えられる。</p>

著者

中島 弘 大関 直也 西山 徹 唐澤 恒 出井 裕司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0839, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】下腿義足歩行に関する歩行分析は,Winterらに代表されるように数多く報告されている。したがって,義足側立脚期後半における義足足部による蹴り出しは,正常歩行よりも弱いことが明らかとなっている。一方,義足側立脚期前半は,健常者よりも股関節パワーが増加するといわれている。関節モーメントのパワーは,関節モーメントと関節角速度を乗算し求めることが可能であるが,関節モーメントと角度変化の増減は報告者により異なる。本研究は義足側立脚期前半における股関節モーメントと股関節の角度変化を明らかとすることを目的とした。【方法】対象は同年代の下腿切断者10名(61.3±11.1歳),健常者10名(62.1±10.3歳)の合計20名とした。下腿切断者は下腿中断端,TSB義足を使用し自立歩行が可能な者とし,義足足部は普段使用しているものを採用した(SACH足1名,単軸足部1名,蓄積型足部8名)。計測機器は三次元動作分析装置Vicon MX(Vicon Motion System社製)と6枚の床反力計(AMTI社製),10台の赤外線カメラを用いた。赤外線反射マーカーはHelen Hays Hospital Marker Setに準じて34点を貼付した。サンプリング周波数は赤外線カメラと床反力計ともに100Hzとした。計測課題は自由速度歩行とし,義足側1歩行周期を5試行計測した。赤外線カメラから得られたデータは6Hz,床反力計から得られたデータは15Hzにてフィルタ処理後,1歩行周期を100%に正規化し平均した。比較パラメータは義足側荷重応答期の股関節モーメントと股関節角度,下腿傾斜角度,足関節角度とした。統計学的分析はマンホイットニーのU検定にて有意差を求めた(有意水準5%)。【結果】義足側荷重応答期における股関節伸展モーメントは,下腿切断者では健常者よりも有意に低下した(p=0.0068)。股関節角度は下腿切断者では健常者よりも伸展のタイミングが早く,角度変化は有意に増加した(P=0.0089)。また,足部底屈角度は下腿切断者と健常者では有意差を認めなかったが,下腿傾斜の角度変化は下腿切断者では健常者よりも有意に減少した(P=0.00021)。【結論】下腿義足歩行における義足側荷重応答期は,健常者と同様に足部は底屈するが下腿前傾が減少するため足部ロッカー機能が不十分である。したがって,重心の前方移動を代償するために,健常者よりも早期に股関節を伸展させることが明らかとなった。その結果,床反力ベクトルは後方へ傾き股関節近傍を通過するため,健常者よりも股関節伸展モーメントが低下することが明らかとなった。義足側立脚期前半における股関節パワーの増加は,股関節伸展モーメントの増加よりも角度変化が大きいことが要因である。

著者

齋藤 大地 五十嵐 大貴

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】昨今,重篤な症状や高医療依存の小児が増え,これまで施設・病院から外来,入院の形態で提供されることが殆どであった小児のリハビリテーション(以下リハ)は,在宅にも拡がりをみせている。医療及び発達,訪問リハを複合した高い専門性を要求される在宅小児リハは,成人の在宅リハを転用したり,施設・病院で提供している小児リハを家庭に持ち込むだけでは,その役割は十分に果たせない。そこで我々は,以下を理念として小児系在宅理学療法研究会を平成22年7月31日に発足した。・小児が生活し育つ家庭において展開される理学療法及びリハを考え,学び合う場を作る。・小児,在宅医療に関連する職種(在宅・施設のリハ職,教職,福祉職,工房技師等)が顔を合わせて話す機会を作り,機能的なネットワークの構築を行って,在宅で要求される問題解決を共有する。・会員相互の自己研鑽及び支援による小児系在宅セラピストの育成を行う。発足から平成27年3月までの5年間,計10回の活動についての報告を通じて,草創期の稀少な分野をどう作り育てて行くかを考察した。【方法】活動としては,年2回のセミナーを開催して,在宅小児の独自性,特殊性を研究すると共に参加者相互の情報交換を行う。運営は有志の理学療法士が行い,基本的には在宅リハの関連職が参加するが,職種の制限は特に設けない。セミナー開催時にはメール登録した参加希望者に日時,場所,企画等を配信し周知する。セミナー当日は参加者にアンケート調査を行い,企画への感想や意見を求め以降の企画・運営に反映させた。また,終了後は使用した資料及びアンケート結果などを付加した報告資料集を,PDFファイルにて作成している。【結果】これまでの総参加人数は397人,1回あたりの平均参加人数;39.7人である。延べ参加職種の内訳は,理学療法士243人,作業療法士80人,言語聴覚士12人,看護師22人,教員26人,その他の職種14人であった。企画としては,講演10題,調査・研究の報告4題,症例検討12題,討議企画8題を行った。本会での活動,報告に関連した学術発表は13題あった。作成した報告資料集は,開催地の北海道のみならず全国の地域を対象にメール登録者及び希望者に配信している。横に繋がりが出来にくい性質の訪問業務だが,この事を通じ広範に活動を伝えられた。【結論】当初の理念については,これまでの活動を通して一定の成果を上げられたのではないかと思われる。また,報告資料集のメール配信により遠方の地域とも知り合うことができ,相互に情報交換する機会に繋がった。小児の在宅リハは訪問事業所に所属するリハ職のみでは完了出来ず,広義においては家庭を取り巻く入所・通所施設,かかりつけ病院,教育機関,福祉用具関連等全て在宅関連職と言える。今後も活動を継続し,在宅小児の環境を改善し整えていきたい。

著者

喜瀬 真雄 荒川 雅志 津下 一代 村本 あき子 花城 和彦 青木 一雄

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>日本理学療法士協会は平成27年度宿泊型新保健指導試行事業において,長野県で検証事業を実施している。先行検証事業として平成26年度に行われた厚生労働省地域健康増進促進事業「沖縄における宿泊型の新たな保健指導プログラムの開発と効果検証・事業可能性検証事業」に参画した取り組みを報告し,宿泊型新保健指導における運動プログラム選択の妥当性について検討する。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は,糖尿病予備軍の40-50代成人男性72名(首都圏在住宿泊参加群18名,首都圏在住宿泊非参加群18名,沖縄地域住民宿泊参加群18名,沖縄地域住民宿泊非参加群18名)。そのうち,欠損値のない68名を分析対象とした。対照群を設定した非ランダム化比較試験に準拠し,結果の相対的比較を可能とする検証をおこなった。</p><p></p><p>「沖縄における宿泊型の新たな保健指導プログラム」(以下,本事業)は「3泊4日宿泊プログラム」(運動プログラム,栄養プログラム,ウェルネスプログラム)と「宿泊プログラム後の継続支援」(保健師/管理栄養士等による電話・E-Mail等の通信手段を用いた保健指導,宿泊プログラムに関与した医療スタッフ,運営スタッフからの励まし・応援メッセージの配信)から構成された。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>沖縄在住参加群と首都圏在住参加群とを統合し,宿泊群と対照群(宿泊保健指導に参加しなかった対象者)を比較分析した結果,宿泊群では体重,腹囲,BMIの減少が見られた。沖縄対象者と首都圏対象者に分類し比較分析した結果では,体重の減少幅は沖縄宿泊参加群に大きく2.1kgの減少であった。血液検査の結果,中性脂肪や肝機能指標のAST(GOT),ALT(GPT),γ-GP(γGTP)の値は,宿泊群,対照群ともに減少がみられた。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>本事業による宿泊型保健指導は一定の効果がみられたと評価できる。平成27年度に日本理学療法士協会が実施した「運動器痛等に配慮した医師・保健師・管理栄養士・理学療法士等の協働による宿泊型保健指導」(以下,JPTA事業)も有効であったと報告されている。山中らによると宿泊を伴う保健指導の効果は明らかとなっているが,各プログラムの効果性への寄与度は明らかにされていない。運動プログラムの実施方法について集団型と個別型の効果検証も必要である。本事業での運動プログラムは健康運動指導士が集団型で実施し,JPTA事業における運動プログラムは,運動器に痛みを有する参加者に対し個別型で実施されている。先行研究からこの運動プログラム選択は適切であることが示唆された。</p><p></p><p>宿泊型新保健指導プログラムを成立させるには,地域の医療機関,保健指導機関,観光事業者,自治体など多様な異業種間の連携が必要である。滞在メニュー全体においても多職種連携,専門性を重視した連携が必要なことが示唆された。</p>

著者

志村 将 楢山 浩生 高國 憲二 中前 万奈美 山本 美帆 山本 祐司 河野 伸吾 本間 伸晴 中谷 祐子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.E0441, 2007 (Released:2007-05-09)

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【目的】本研究では長期療養型である当院においてPTとして関わりのある移乗・移動能力がQOLにどの程度関与しているのか検討する。【方法】対象は当院入院患者様96名。年齢23~97歳。平均68.3歳。脳血管障害62名、脊髄損傷8名、その他26名。QOLの評価表はSF-36を用い、移乗・移動能力の評価にはFIMを用いた。SF-36は面接法にて測定し、同日にFIMの移乗・移動項目を病棟聴取にて測定した。統計処理は、SF-36下位尺度平均得点をFIM移乗・移動の自立・介助に分けT検定で比較した。SF-36 の下位尺度(身体機能、日常生活機能身体、体の痛み、全体的健康感、活力、社会生活機能、日常生活機能精神、心の健康)とFIM移乗・移動での点数をスピアマン順位相関係数にて比較した。年齢別では、各年代別に分けて当院入院患者様と国民標準値のSF-36各得点をT検定にて比較した。認知面の検討では、認知症が診断されている者、過去のHDS-Rのデータから認知症が疑われる者の群(15名)とそうでない者の群(82名)に分け、両群のSF-36各平均得点とFIM移乗・移動の比較をT検定にて行った。【結果】SF-36下位尺度平均得点をFIM移乗・移動の自立・介助に分け比較をした結果、移乗・移動の自立・介助間で有意な差が認められた(P<0.05)。SF-36下位尺度の比較では、FIM移乗と身体機能(r=0.48,P<0.01)、FIM移動と身体機能(r=0.41,P<0.01)の比較にて相関が認められた。年齢別では、SF-36各得点の国民標準値との比較にて、有意な差は認めなかった(P>0.05)。認知の検討では、FIM移乗・移動得点とSF-36各平均得点の比較で、認知症が疑われない者で有意差(P<0.05)はあるが疑われる者で有意差は認めなかった(P>0.05)。【考察】FIM移乗、移動の自立・介助間で有意な差が認められたことから入院生活における移乗・移動能力は生活の質において重要な要素であることが示唆された。下位尺度においてもSF-36の身体機能得点とFIM移乗・移動得点との相関が認められたことから移乗・移動能力は身体機能得点に影響していることが示唆された。年代別での国民標準値との比較では、有意な差は認められなかったことから当院での入院生活においても全国的に平均なQOLが得られていることが示唆された。しかし国民標準値は70歳代までであり、それ以上の比較が困難であったことから当院入院患者様に合った評価表の検討も必要であると考える。認知面での検討では、認知力低下が疑われる者にQOLとFIM移乗・移動得点の有意差が認められなかった理由として自らの身体面、精神面を正確に把握できていなかったためだと考えられる。【まとめ】今回の研究では、移乗・移動能力という面の運動能力とQOLとの相関が認められました。今後の課題は、認知面の評価を十分に行い、精神面とのつながりを明らかにする。それを踏まえた上で介入前後の比較を検討し、PTとしての関わりに継げていきたいと考えます。

著者

光村 実香

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】在宅の緩和ケアは,他事業所が参画し,各専門性を活かし,情報共有やケア方法の統一に工夫が必要である。今回は理学療法士(以下,PT)が中心となり,ご本人の性格や生活環境を見極め,看取りまでのケアの基盤を構築し,それを変化させながら他職種と看取りまでの関わりを経験したので報告する。【症例提示】症例は60代女性。家族構成は夫,娘2人。介入時は夫と次女の同居生活,主介護は夫。性格はこわがりなところがあり,新しいケア方法に慣れるまでに時間を要する。既往歴は200X年に肺がん発症。200X+1年3月右上葉切除術施行,進行がんであると本人・家族に告知。その後脳転移,肺再転移,腰椎転移し,化学療法や放射線治療など試みるが効果みられず。200X+5年8月腰痛悪化,疼痛コントロール目的で入院。200X+5年9月自宅での加療希望し退院。200X+5年10月通院困難となり訪問診療,訪問看護,訪問リハ開始。発表者は200X+7年8月より担当。200X+8月3年永眠。【経過と考察】介入初期は下肢・体幹の筋力低下,右下肢の痺れ増強,褥瘡発症しため座位や移乗動作が困難であった。そこでトランスファーボードを導入し,リハビリ内でケア方法を検討・練習した。本人・家族がコツを把握してから家族を介して他職種へその方法を伝達,情報・ケア方法の共有を図った。その後介助量がさらに増加し,間接的な伝達では伝わりにくくなったため,お互いのサービス提供時間に訪問し,実際の場面を通してケア方法を定着させた。その後寝たきり状態となったが車いす移乗の強い希望があったため,トランスファーボードを2枚使い,ベッドと車いすの位置や介助者の人数,介助方法を細かく設定し家族・他職種のケアで実践してもらった。動ける時期から看取りまでのケア方法の変化を見通し,ご本人の性格や生活も含め福祉用具を選定・活用,ケア方法を立案することで看取りまでPTの専門性を発揮した関わりが可能となると考える。

著者

三浦 和 川村 哲史 北澤 寿基 佐野 航基 山田 純平 山本 幸太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】5本指ソックスはそれを履くことで足底面積の増加による支持面の拡大や,荷重点の偏移による小趾荷重が認められている1)。しかし,この先行研究は静的立位時の変化を対象とするものであり,5本指ソックス着用による動作時の効果についての報告は少ない。また,筋疲労に対する効果については認められていない2)。そこでバランス機能の面から5本指ソックスの有効性について検討した。【方法】対象者は健常成人18名(男性9名,女性9名,平均年齢20.9±1.3歳)とした。1)アンケート調査測定前に利き足(ボールを蹴る側),スポーツ歴(種類,期間),5本指ソックス着用の有無を聴取した。2)計測環境本研究では5本指ソックスの継続的着用によるバランス能力への影響を検討する為,2週間の着用期間を設け,初日,7日目,14日目の計3日間に計測を行った。また。普通ソックスとの比較のため,初日に普通ソックス着用での計測を行った。(1)重心動揺計(ANIMA社製G-6100)を使用し,左右下肢の片脚立位時の足圧中心の軌跡を計測した。肢位は遊脚側股関節膝関節90°屈曲位,上肢下垂位とし,測定時間は30秒とし,左右各1回ずつ計測を行った。(2)footscan^®.entry level USB7 system Version(RSscan International)を使用し自由歩行時の足圧中心の軌跡を計測した。助走距離は測定区間の前後3mとした。また,計測距離は2mとし,計測は2回行った。(3)Functional Reach Test(以下FRT)では前方・側方リーチを測定した。測定順序は各方向をランダムに設定した。測定にはファンクショナルリーチ測定器(オージー技研社製)を使用し,それぞれ3回ずつ測定を行った。3)データ分析(1)重心動揺においては総軌跡長,外周面積,X方向動揺平均中心変位,Y方向動揺平均中心変位の値を左右2回分の平均値で検討を行った。X方向動揺平均中心変位においては外側への偏移を検討する為,左側の測定値に-を掛けた値を使用した。(2)footscanにおいては各測定から左右1足ずつ抽出し,外側方向に最大となる点のX軸座標を記録し,2回分,計4歩分の平均値で検討した。(3)FRTにおいては前方,側方リーチの平均値で検討した。統計学的処理として一元配置分散分析後に多重比較Bounferroni法を用いた(p<0.05)。【結果】普通ソックスと5本指ソックス着用初日,普通ソックスと5本指ソックス着用14日目との比較において総軌跡長に有意な減少が認められた(p<0.05)。しかし,それ以外の群間,測定項目において有意差は認められなかった。【考察】普通ソックスと比較し5本指初日の総軌跡長において有意差が見られたことから,5本指ソックスの静的バランス能力への即時効果が示された。しかし,約7日間で普通ソックスでの結果に回帰し,14日目以降で再びバランス能力の向上が示された。この結果は初日においては5本指ソックスの着用により足指の可動性が向上し,静的バランス能力に影響が出たと考える。また,7日目においては日常生活を5本指ソックスで送ることにより,筋活動量が増大し,筋疲労が生じやすい状態となったため,普通ソックスと同等の結果となったと考える。さらに継続して着用することで5本指ソックス着用に対する慣れが生じ,筋活動量が低下し静的バランス能力の改善が生じたと考える。先行研究において静的バランス能力の指標である総軌跡長や足趾筋力,また動的バランス能力の指標であるTimed Up and Go Testとは互いに有意な相関が見られている3)。このことから,今回の実験で5本指ソックス着用により,静的バランス・動的バランスの両者において向上していることが考えられ,5本指ソックスの着用は転倒リスクの軽減に効果があることが示唆された。FRTに関しては年齢と身長に有意な相関があり,柔軟性など他の身体機能や他のバランス指標とは異なった要素で独立した指標であることが報告されている3)ため,今回の実験では有意差は認められなかったと考えられる。本研究の被験者はバランス能力が良好な健常成人を対象とし研究を行った。そのため,バランス能力の向上がわずかであり,総軌跡長以外の指標において有意差が出ない状態であった。今後はバランス能力が低下している高齢者なども対象とし研究を行う必要があると考える。また,今回は期間の都合上,14日間の計測となった。しかし,14日間以上の着用での効果も考えられるため,さらなる着用期間を設け研究を行う必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】日常的に簡易に利用可能な5本指ソックスに着目した研究であり,疾患をもつ対象者への応用も容易に行える有用な研究結果であると考える。

著者

森口 晃一 鈴木 裕也 原口 和史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0300, 2006 (Released:2006-04-29)

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【はじめに】 膝前十字靭帯(ACL)損傷の受傷機転は、非接触型損傷(非接触)が多く、受傷機転はジャンプ着地、ストップ動作、方向転換などが代表的である。非接触では詳細な受傷機転を把握することで、ACL損傷後の理学療法やACL損傷の予防において競技特性を踏まえたプログラム立案につながると思われる。そこで今回、当院でACL再建術を受けた患者の受傷機転を調査し、競技別の受傷機転の特徴について若干の知見を得たので報告する。【対象・方法】 平成16年4月から平成17年10月までに当院でACL再建術を受けた26例を対象とした。カルテと問診より受傷形態を非接触と接触型損傷(接触)に分け、非接触において競技、受傷機転、受傷側を調査した。【結果】 非接触20例、接触6例であった。非接触の競技別数は、バスケットボール(バスケ)8例、バレーボール(バレー)4例、バドミントン(バド)4例、サッカー2例、野球1例、陸上が1例であった。また非接触における受傷側数は左15例(バスケ7例、バレー4例、バド4例)、右5例(バスケ1例、サッカー2例、野球1例、陸上1例)であった。競技別で受傷数の多かったバスケ、バド、バレーの受傷機転は以下の通りであった。バスケは、走行速度を減速した際1例、右へ方向転換した際3例(フェイントで左に踏み込み即座に右に方向転換した際1例、急停止し右に方向転換した際1例、ドリブルの進路を右方向へ変えた際1例)、フェイントされて右へステップした際2例、右から左へジャンプし左下肢で着地した際1例、(以上受傷側左)、フェイントされて左へステップした際1例(以上受傷側右)。バドは、左後方のシャトルを打った際4例で受傷側は全て左。バレーは、スパイク着地時4例で受傷側は全て左。このうち1例は左に流れたトスを打った後の着地で、1例は通常よりもスパイク位置(上肢位置)が後方であった。【考察】 バスケ、バド、バレーでは左膝の損傷が多い傾向にあった。これは右利きが多く左下肢が軸足となることが多いためだと思われる。競技別の受傷機転の特徴は、バスケは特に右への方向転換やステップ時の左膝の損傷が多い傾向にあった。ACL損傷後の理学療法やACL損傷予防のポイントの1つとして、右方向への速い動きでの左下肢機能が重要であると考えられる。バドの受傷機転や受傷側の結果から、左後方への動きの際の左下肢機能がポイントと思われる。さらに左後方に飛んできたシャトルを打ち返すときに体幹を左方向へ傾斜させながら打ちにいったという患者のコメントもあり、体幹の制御能力も重要になると思われる。バレーについては、受傷機転としてスパイク着地時の損傷が多いことから、従来から言われている着地時にACL損傷危険肢位を避けることが大切であるが、空中での体幹制御能力が着地に影響を与えることも考えられるため、体幹機能も重要な要因となると思われる。今後症例数を増やし検討を深めたい。

著者

海江田 武 熊田 仁 松田 淳子 稲岡 秀陽

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに】成長期野球選手の投球障害肩の発生は15,16歳にピークを迎え,肩関節の痛みと投球動作の変化に注意する必要がある。成長期野球選手の投球障害肩の発生要因には,投げすぎによる肩周囲組織の損傷などの外的要因,成長期特有の内的要因,技術的要因があり,それらについての研究は数多く行われている。しかし,実際の投球直後の身体変化についての調査を行った研究は少なく,投球が身体に及ぼす影響についての報告は散見できる程度である。また投球動作後の疲労部位や可動域の変化についての調査はあるが,投球動作時痛を有する選手を対象とした投球直後の身体変化についての調査は少ない。そこで今回,投球前後の機能評価を行い,投球動作時痛が投球直後の肩関節に及ぼす影響について検討した。【対象と方法】高等学校1校の日常のクラブ活動を行えている硬式野球部員51名のうち,投手17名を対象とした。選手たちには事前に疼痛に関するアンケートを行い,投球動作時の疼痛の有無,部位を調査し,身体のどこかに疼痛を有する8名を疼痛あり群,疼痛を有しない9名を疼痛なし群とした。課題の投球動作はウォーミングアップのキャッチボールを20球行わせ,その後ブルペンにて全力投球50球を実施させた。使用ボールは高校が使用する試合球とした。課題の前後で肩内外旋可動域,肩内外旋筋力,hyper external rotation test(以下,HERT)を測定した。測定内容としては,(1)肩内外旋可動域は背臥位で肩外転90度,肘屈曲90度の肢位(以下2nd)で,基本軸を床への垂直線,移動軸を尺骨とし,ゴニオメーターを用いて3回測定し平均値を算出した。(2)肩内外旋筋力は端座位,上肢下垂位,肘屈曲90度の肢位で,ハンドヘルドダイナモメーターを用いて3回測定し平均値を算出した。なお(1)(2)については「投球前の測定値-投球後の測定値」を変化量として算出した。(3)2nd肢位を取りHERTを実施した。統計処理は,2群間で,関節可動域および筋力の変化量を比較するために,対応のないt検定を行った。有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】研究内容に対して各個人に十分な説明を行い,同意を得た上で実施した。【結果】肩外旋可動域は,疼痛あり群では投球前112.7±5.2°,投球後115.9±5.4°であり,変化量は3.2±2.8°であった。疼痛なし群では投球前113.6±6.7°,投球後113.1±6.3°であり,変化量は-0.5±3.2°であった。両群間の可動域の変化量は,疼痛あり群で有意な増加(p<0.05)を認めた。肩内旋可動域は,疼痛あり群では投球前28.8±9.0°,投球後31.8±9.8°であり,変化量は-3.0±4.4°であった。疼痛なし群では投球前27.7±10.7°,投球後30.6±12.4°であり,変化量は-2.9±6.0°であった。両群間の変化量には有意な差を認めなかった。外旋筋力は,疼痛あり群では投球前10.9±2.0Nm/kg,投球後10.0±1.7Nm/kgであり,変化量は1.0±0.9Nm/kgであった。疼痛なし群では,投球前10.4±1.7Nm/kg,投球後9.6±1.4Nm/kgであり,変化量は1.2±0.8Nm/kgであった。両群間の変化量には有意な差を認めなかった。内旋筋力は,疼痛あり群では投球前13.9±3.3Nm/kg,投球後13.2±2.8Nm/kgであり,変化量は0.7±1.2Nm/kgであった。疼痛なし群では疼痛前13.2±2.7Nm/kg,投球後13.3±2.9Nm/kgであり,変化量は-0.2±1.9Nm/kgであった。両群間の変化量には有意な差を認めなかった。HERTについては投球前,投球後ともに全例陰性であった。【考察】今回の調査では,課題前後の疼痛あり群の肩外旋可動域の変化量が疼痛なし群に比べ有意に増加した。投球動作は投球側の上肢を振るだけの運動でなく,下肢から体幹そして投球側上肢への運動連鎖である。そうした下肢・体幹のエネルギーを十分に使うことにより投球側上肢の負担は軽減するとの報告がある。疼痛あり群では,投球動作中の下肢から体幹,投球側上肢への運動連鎖が阻害され,十分なエネルギー伝達ができず,上肢への負担が大きくなり,その過剰な負担が肩関節外旋可動域の増加に繋がったものと考えられる。現在は疼痛あり群もHERTは陰性であるが,投球によるストレスが継続すれば,将来的に投球障害肩に進展する可能性も否めない。今後,より詳細に投球動作直後の身体機能の変化と選手個人がもつ身体特性の関係を調査し,投球障害肩発生のメカニズムを探っていきたい。【理学療法研究としての意義】成長期野球選手に対しての全身の身体評価は,安静時の身体機能を評価することが多く,投球直後の身体機能に対しては評価がまだ不十分である。投球動作が身体に及ぼす影響をより明確にしていくことで投球障害肩の予防の一助となると考える。

著者

出原 千寛 石原 みさ子 北嶋 宏美 木村 友哉 秋山 隆一 四方 實彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.CdPF2036, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 頸椎除圧術後に、新たに第5頸髄節領域を中心とした麻痺が5~30%の確率で生じる(以下C5麻痺)ことがある。C5麻痺について多数の研究報告があるが、発生機序や病態、効果的な治療方法などはまだ明らかにされていない。また、C5麻痺の発生から回復までの経過を追った報告は少ない。C5麻痺患者に対して適切な治療の選択や患者教育を行うために、麻痺の回復過程の理解は必須である。 我々は第21回京都府理学療法士学会においてC5麻痺患者の麻痺の回復が良好であった例と遅延した例を比較し、遅延例の特徴を回復遅延項目と定義し報告した。今回我々はC5麻痺患者の回復過程を詳細に示し、回復遅延項目を活用した予後予測が可能であるか検討した。【方法】 2009年1月から2010年9月までに当院にて頸椎除圧術を施行した208例のうち、15例が術後にC5麻痺症状を呈した(発生率7.2%)。そのうち第5頚髄節の支配筋の麻痺を呈した13例(男性10名、女性3名、年齢:67.9±7.3)を対象とした。 算定上限日数(150日)内にMMT3以上に至らない例を予後不良と定義した。回復遅延項目は、(1)頸椎後縦靱帯骨化症もしくは歩行障害(頸椎機能判定基準の下肢の項目が1.5点以下)を有している(2)術前の肩・肘関節のMMTが3以下(3)術前の自覚症状発生から手術までの期間が1年以上(4)C5麻痺が術後翌日に発生している(5)麻痺発生時の麻痺筋のMMTが1もしくは0とした。 対象者の麻痺発生から最終評価までの期間(平均116.0±5.0週)の三角筋前部のMMT、端座位での肩屈曲の自動関節可動域(以下、A-ROM)のデータを、カルテから後方視的に調査した。本研究は倫理審査委員会で了承された(2010-1)。【説明と同意】 頸椎除圧術の対象者に対して、術前に研究・学会発表等におけるデータの活用を書面にて説明し了承を得た。【結果】 C5麻痺患者のうち算定上限日数以上もしくはMMT3以上に至るまで経過を追えた症例は、13例中7例であった。7例中5例が予後良好、2例が予後不良であった。予後良好であった5例のうち4例は、回復遅延項目に該当せず3ヶ月以内にMMT4以上に回復した。残りの1例は2項目に該当し、麻痺発生から5ヵ月後にMMT3に至った。予後不良であった2例は3~4項目に該当し、算定上限日数を超過してもMMT3以上に至らなかった。 回復遅延項目数が2項目だった1例のA-ROMは、回復遅延項目に当てはまらなかった4例と比較して、麻痺発生時から算定上限日数まで緩やかな回復過程であった。予後不良であった2例のA-ROMは、麻痺発生時から最終評価時までほぼプラトーであった。【考察】 回復遅延項目数が少ないほどMMT3以上に回復するまでの期間が短く、項目数が多い症例ほど経過が長くなる傾向であった。 A-ROMの結果からC5麻痺の回復過程は以下の3つに分類できる。1~3ヶ月で回復が見込まれる群(以下、グループA)、回復するまでに長期間を要する群(以下、グループB)、回復の見込みが少ない群(以下、グループC)である。また、これらのグループの回復遅延項目数は、グループAが0個、グループBが2個、グループCが3~4個であり、回復遅延項目数を活用することでC5麻痺患者の予後予測が可能であることがわかった。 細野らはC5麻痺の予後は良好で数ヶ月で自然回復すると報告している。しかし、実際には経過が長くなる患者や予後不良な例を経験することがある。グループAに対しては、麻痺の回復に応じて筋力増強訓練や動作練習など機能的な訓練を積極的に行っていく必要があるが、グループBやグループCに対しては、理学療法を行う際に代償運動や筋の過用・廃用に注意を払う必要がある。そのため、麻痺筋に対して正しい運動方向での収縮を学習させたり、麻痺筋以外の筋群の二次的な筋力低下を防ぐ治療や関節可動域訓練を行ったりするなど二次障害を予防する治療が中心となってくる。 このようにC5麻痺発生直後にグループに分類し予後予測をすることで、患者の経過に合わせた適切な治療の選択が可能となり、患者に対するC5麻痺の説明や患者教育をより詳細に行うことができる。【理学療法学研究としての意義】 C5麻痺患者の回復過程を詳細に示した報告はなく、臨床において予後予測が困難であった。C5麻痺患者の回復過程を示し、回復過程を3つの群に分類することができた。回復遅延項目数によってC5麻痺患者の麻痺発生時点での予後予測が可能となった。これらは、理学療法を行う際のプログラムの立案やゴール設定の際の指標となる。さらに患者へのC5麻痺の情報提供がより的確に行える。

著者

瓜谷 大輔 福本 貴彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A4P2078, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】解剖学や運動学のテキストに書かれている筋の作用は解剖学的肢位における作用である。しかし、いくつかの股関節回旋筋については股関節屈曲角度の増大に伴って、その作用が解剖学的肢位での作用から逆転することが報告されている。股関節回旋筋の筋力を測定する際には股関節90度屈曲位で行うのが一般的であるが、上記のことから考えると股関節90度屈曲位での筋力測定は,テキストに記載されている股関節回旋筋の主動筋の筋力を反映していないのではないかと考えられる。そこで本研究では、股関節の肢位による股関節回旋トルクの変化について調査することを目的とした。【方法】対象者は下肢に外傷等の既往のない健康な大学生20名とした(男性6名、女性14名、平均年齢21.6±1.0歳)。測定前にボールを蹴る方の脚を利き脚として利き脚側を事前に聴取した。対象者はトルクマシン(Biodex System3、Biodex社製)のシートに、シートの前縁が膝窩部に一致するように座らせ、代償動作を抑制するために体幹,骨盤,計測側大腿部をベルトで固定し,シート両側の手すりまたは支柱を把持させた。測定条件は座面に対するバックレストの角度を10度(臥位)、55度(半臥位)、85度(座位)の3条件に設定することにより,股関節屈曲角度を変化させた。運動課題は股関節内外旋0度、内外転0度、膝関節90度屈曲位での最大等尺性股関節内旋・外旋運動とし、両側に対して実施した。各条件下での測定は、5秒間の運動と5秒間のインターバルを反復して内旋、外旋を交互に3回ずつ行った。左右の順番および測定条件の順番については、被験者ごとに無作為に設定した。また各条件での測定間には1分間のインターバルを設けた。各条件で得られたデータについては測定した3回のトルクの平均値を算出し、採用した。統計解析は利き脚か否か(以下、脚要因)とバックレストの角度(以下、角度要因)の二要因での二元配置分散分析とTukeyの多重比較検定を用いて行った。なお有意水準は5%未満とした。【説明と同意】対象者には事前に研究の主旨について説明し、書面への署名によって同意を得た。【結果】本研究の結果、股関節内旋トルクおよび外旋トルクともに,脚要因と角度要因による交互作用は認めなかった。股関節内旋トルクについては角度要因(p<0.01)にのみ有意な主効果を認めた。多重比較検定の結果,股関節内旋トルクはバックレストの角度55度で10度より有意に高値であり(p<0.01),85度では10度および55度より有意に高値を示した(それぞれp<0.01,p<0.05)。一方股関節外旋トルクについては両要因ともに主効果は認められなかった。【考察】遺体を使用した研究で、Dostalらはモーメントアームの長さの変化から、股関節20度伸展位で股関節内旋筋として作用する11筋のうち、股関節40度屈曲位では5筋で股関節内旋トルクが減少し、さらにそのうちの3筋は外旋筋に転じたと述べている。一方、股関節20度伸展位での股関節外旋筋については16筋のうち9筋は股関節40度屈曲位で外旋トルクが減少し、うち7筋については内旋筋に転じたと述べている。Delpらも同様に股関節屈曲角度の増大に伴い複数の股関節内旋筋で内旋トルクが増大し、股関節外旋筋では外旋トルクが減少すると報告している。本研究結果からも、股関節屈曲角度の増大とともに股関節内旋筋のモーメントアームが長くなり、産生される股関節内旋トルクが増大し、有意な変化を示したものと考えられた。一方、股関節外旋トルクについては、モーメントアームの変化が股関節外旋トルクに与える影響は小さく、また臥位という不慣れな肢位で運動を行った影響がモーメントアームの変化以上に影響を与えていたことが考えられた。本研究では設定した各肢位での股関節の角度について実測値を示すことができておらず、今後の課題である。【理学療法学研究としての意義】今回、股関節の肢位の変化によって股関節内旋の等尺性運動でのトルクは有意な変化を示した。今後は股関節回旋筋力評価や股関節回旋筋の治療やトレーニングを実施するにあたって、股関節の屈曲角度を考慮したうえで実施する必要があり、当該部位の既存の評価や治療については再考すべき点があることが示唆された。

著者

大坂 まどか 富永 孝紀 今西 麻帆 河島 則天 森岡 周

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0387, 2014 (Released:2014-05-09)

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【目的】半側空間無視(USN)の回復については,空間無視の存在を認識していない段階から,その存在を認識した上で意識的な注意の制御を行う過程,そして最終的に無意識的に制御するといった段階があるとされている(富永2006)。一方,回復段階においては,どのような視覚情報処理の変化が生じるかについて検証した報告は少ない。本報告では,USN症例における眼球運動と到達運動を行う際の視覚情報処理の変化について評価し,BIT行動性無視検査(BIT)を用いてUSN重症度との関係性を検証した。【方法】対象は,症例1:右中大脳動脈領域の広範な脳梗塞を呈した40歳代男性,症例2:右被殻出血の40歳代女性,症例3:右後頭-頭頂葉出血の70歳代男性,症例4:右中大脳動脈領域の広範な脳梗塞を呈した60歳代男性であった。4症例のBITの点数(通常検査/行動検査)は,症例1から40/7点,69/16点,77/28点,110/54点であり,USNを認めた。視空間処理の評価には,河島ら(2012)によって考案,開発されたアイトラッカー内蔵型タッチパネルPC(Tobii社製)を用いた。PC画面上には35個(縦7列,横5行)のオブジェクトが等間隔に配置され,ランダムな順序で5秒間点滅する。点滅するオブジェクトに対して手指にて接触,または0.5秒間注視することで点滅を解除することが可能であり,オブジェクトごとの点滅開始から解除までに要した時間と点滅解除の可否,課題遂行中の眼球運動の軌跡を記録することが可能である。対象者には,PCの正面に座位姿勢をとり,点滅するオブジェクトに対して,右示指にて接触(課題1)または注視(課題2)し,点滅を解除する課題を実施した。視覚情報処理の分析は,各課題中のオブジェクトの点滅解除の可否,課題2における眼球運動の軌跡を用いて検証した。【説明と同意】本研究は,村田病院臨床研究倫理審査委員会の公認を得て十分な説明を実施し,書面にて同意を得られた症例に行った。【結果】オブジェクトの列の表記は,縦7列のうち,中央の列をS0とし,S0から右側へR1,R2,R3,左側へL1,L2,L3と表す。眼球運動の軌跡は,S0を0cmとし,L3を-13cm,R3を13cmとした範囲で表す。課題1において,症例1はL1,L2,L3に加えてS0が,症例2はL3の抹消ができず,症例3はL3まで到達可能も,L3で2個抹消不可能なオブジェクトが存在した。症例4は全てのオブジェクトの抹消が可能であった。課題2は,症例1はL1,L2,L3に加えてS0が,症例2はL1,L2,L3に加えてS0の4個が抹消不可能であった。症例3はL2,L3に加えてL1に4個抹消不可能なオブジェクトが存在した。症例4はL1,L2,L3に合計5個の抹消不可能なオブジェクトが存在するものの,L3まで到達可能であった。一方,R1,R2,R3における抹消不可能なオブジェクトは症例1,症例2,症例4は5個,症例3は3個であった。課題2遂行中の眼球運動の軌跡中心は,症例1は5.7cm,症例2は5.9cm,症例3は4.0cmと右への偏位を認め,症例4では-0.7cmと左への偏位を認めた。【考察】症例1は,BITにてUSNが重度であり,両課題においても左側への注意の解放が困難なことから,抹消不可能なオブジェクトが存在した。これは,損傷部位が広範であり,特に前頭葉皮質の損傷が左側空間に対する探索に影響した(Verdonら2010)ことが推察された。症例2,3においてもBITでUSNを認め,課題2の結果や眼球運動の軌跡から,左側への注意の解放の困難さが伺える。一方,課題1では症例2,3ともに左側空間の拡大を認めており,到達運動実施による空間性注意の活性化(Ciavarroら2010)が生じた可能性が示唆される。課題2では,注視による注意の持続や,次の点滅刺激への注意の解放が必要となることから,よりUSNや注意の障害の影響により抹消不可能なオブジェクトが存在したと示唆された。症例4はUSNが比較的軽度で,両課題において左側空間への到達が可能であり,眼球運動の軌跡中心は左への偏位を認め,左側空間への意識的な制御が生じていることが考えられた。しかし,右側の末梢不可能なオブジェクトの存在は,左側への偏った意識的な注意の制御によって右側空間に対する視空間情報処理に影響を及ぼした可能性があると考えられた。【理学療法学研究としての意義】今回の評価方法によって,USNの視覚情報処理を分析することが可能である。今後,多数のUSN症例での検証を行っていくことで,損傷部位と視覚情報処理の関連性を特徴づけられる可能性があり,USN改善のための課題設定の一助となるものと考えられる。

著者

由谷 仁 梶原 秀明 宮原 正文 中根 博

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.GaOI2055, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 情意領域の低下、特に「自発性のなさ」が問題となる臨床実習学生(以下、学生とする)の指導は、臨床実習指導者(以下、指導者とする)の心的負担を著しく増加させる。そこで、臨床実習を円滑に遂行するため、指導者にとって負担の少ない指導方法を確立させることは急務であるが、現状は各病院や各指導者の裁量次第で明確な方法は示されていない。当院では臨床実習の位置付けとして、平成21年より「受動的教育」から「能動的教育」へ行動変容させることを最重要課題とし、続いて国家試験の知識を習得することを目的として掲げている。辻下は、行動分析学的アプローチは有効な行動変容法であると述べており、学生に行動変容を促しつつ指導者に負担の少ない指導方法を模索してきた。 今回は、情意領域に問題があると指摘された学生に対し、行動分析学的アプローチを用いた「質問行動の増加」という介入を行い、その効果をシングルケースデザインにより検討し報告する。【方法】 対象は当院での臨床実習にて情意領域の低下が指摘された理学療法士学科最終学年、30代、男性、1名。方法は畑山らの報告を参考にし、実習期間をベースライン期(2週間)、介入期(4週間)、非介入期(2週間)に分け、まずベースライン期終了時にターゲット行動の明確化を図るため中間評価を行った。その際、特に低下がみられ問題とした「自発性のなさ」に対し、「質問行動の増加」をターゲット行動と設定した。 介入期は「質問行動の増加」のため、学生に自ら質問を行い、その内容を質問行動記録表に記載するよう指導した。また、質問のルールとして自分の考えを可能な限り述べることとした。先行刺激は、質問数に応じて臨床実習総合評価の情意領域に関して15回/週以上で「可」、30回/週以上で「良」にすること、質問に関して否定的なコメントはしないこと、必要以上に課題を出さないことを約束した。後続刺激は、質問行動が見られた直後に指導者側から賞賛することを徹底し、週末に学生と1週間分の質問内容を確認した。 非介入期では質問行動記録表への記載は継続させたが、後続刺激は与えなかった。調査内容は質問行動数(自分の考えを述べた質問数/全体の質問数)、臨床実習評価(当院独自、各項目4点満点で良好4点、普通3点、やや劣る2点、劣る1点)とした。なおベースライン期の質問行動数はデイリーノートより作成した。加えて最終週は3日間のみのデータ収集となった。【説明と同意】 学生には本報告の主旨、本データを報告以外に使用しないこと、未同意でも不利益を受けないことなどを実習終了時に説明し、紙面にて同意を得た。【結果】 1週間の平均質問行動数はベースライン期で0/0.5(0%)回、介入期で16.3/32.3(50.4%)回、非介入期で16.3/31.3(52.0%)回であり、介入期で増えた回数を非介入期でも維持できた。臨床実習評価による全領域の平均は、2週後2.6点、4週後2.4点、6週後2.5点、最終2.5点と若干の変化であった。そのうち、情意領域だけの平均は、2週後2.5点、4週後2.6点、6週後2.7点、最終2.8点と改善傾向はみられたが大幅な変化ではなかった。【考察】 ベースライン期ではほとんどなかった質問行動自体は、介入期より増加し非介入期でも継続してみられたため、質問行動自体の定着は図れたと考えられる。しかし、臨床実習評価の平均点数に大幅な変化がなかったことを考慮すると、当院で目的とした能動的な行動変容までは至らなかったと考えられる。これは質問行動数の結果より、先行刺激で与えた30回/週以上で「良」との質問数を若干超えた値が多く、質問行動数自体が目的となっていたためと考えた。臨床実習教育の手引き-第5版-によれば内発的動機づけには知的好奇心が必要で、その知的好奇心は環境に変化を起こせたという有能感あるいは達成感が動機づけに重要となると述べられている。今回、知的好奇心を促せなかったことが、能動的な行動変容まで至らなかった原因ではないかと思われた。今後は、知的好奇心を促すために、人の役に立つという視点で指導方法を模索し、能動的な行動変容を促す方法の確立に取り組んでゆきたい。【理学療法学研究としての意義】 臨床実習教育において自発性のなさが問題となる学生に対し、受動的から能動的への行動変容を起こさせる簡便かつ、有効な指導方法が確立出来れば大変有意義なことである。