著者

上井 雅史 平野 弘之 伊藤 昭 田中 隆晴 伊東 馨

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C4P1153, 2010

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【目的】変形性膝関節症(以下膝OA)は関節組織の慢性の退行性変化と増殖性変化のため、関節の変形をきたす疾患である。老化現象に機械的な影響が加わり関節軟骨や骨の変形、半月板の変性、磨耗、筋萎縮、筋短縮、結合組織の変性がおきる。関節変形が初期から中期までの場合、保存治療が選択される場合が多い。膝OAに対する一般的なリハビリテーション(以下リハ)の内容は筋力強化が中心で、姿勢調整、動作パターンの改善、減量および生活指導などが行われる。近年では股関節周囲筋の筋力訓練を行うことで歩行能力や姿勢アライメントが改善するという報告がある。大腿四頭筋強化に股関節周囲筋の強化を加えて実施することがすすめられる。運動リハは可動域訓練、筋力訓練など痛みや疲労を伴う。敬遠される場合も少なくない。筋力強化のプログラム内容の増加が患者の負担になり、リハの継続を妨げる可能性がある。膝OAの運動療法は長期にわたるとリハ脱落群の増加が増える。モチベーション維持が大切である。今回、当医院の膝OA患者に大臀筋強化を実施した。その結果、実施前に比較し疼痛の軽減をみた。大臀筋訓練の影響を、文献的考察を交え検討した。<BR>【方法】対象は当医院に通院する、屋外歩行が自立レベルの患者11名14膝。通常の訓練後、歩行時VASを測定し大臀筋トレーニングを実施後、歩行時VASを測定しその前後で比較した。大臀筋トレーニングをMMT測定と同じ腹臥位、膝関節を90度程度屈曲した状態で行った。1クール10回を3セット実施した。腹臥位をとれない患者には側臥位で実施した。疼痛はVisual analog scale(VAS)を使用し0から100の目盛りを患者に示してもらい測定した。統計処理の手法にはt検定を用いた。<BR>【説明と同意】今回の研究は、内容、意義を説明して了解を得た患者に対してのみ実施した。<BR>【結果】大臀筋強化トレーニング実施前のVAS値が2.36±2.84であったものが、実施後には1.64+2.23と実施前に比較し減少(p<0.05)していた。<BR>【考察】膝OAの運動療法は、数多くの研究によって有効であることが知られている。いくつかの前向き、無作為の研究でSLR訓練をはじめとする膝関節伸展筋の強化で、それ単独でも膝OAの疼痛とADL障害の軽快に有効であるといわれる。その効果はNSAIDに優るとも劣らない。大殿筋の強化も骨盤帯の安定性増加や、関節軟骨の変形による股関節内転モーメント減少を緩和し、下肢、膝関節の姿勢アライメントの改善が期待できる。一方、運動療法で一定の効果を得るには、比較的長期の継続が必要である。時により疲労や筋肉痛をともない、長期にわたる筋力強化はモチベーションが大切となる。今回の研究で、大臀筋トレーニング実施前後で、VAS値が2.36±2.84から1.64+2.23と減少を示し、短期でも疼痛の軽減に有意な効果があることがわかった。一時的であっても、膝OAの主症状である疼痛の緩和によって、リハの満足度の向上、モチベーションの維持につながる可能性がある。大臀筋トレーニングは膝関節自体にストレスがない利点もある。疼痛緩和の継続が短いなどの意見や、運動方法、運動強度の設定などがあいまいだともいわれ、今後、比較検討が待たれる。<BR>【理学療法学研究としての意義】膝OAは日本全体で高齢化が進む中でますます増加しつつある。本研究は、大臀筋強化訓練による疼痛の一時的軽減が、膝OA患者のADL維持および、人工関節への移行時期を遅らせるための運動療法の継続を促すと考え行った。

著者

福地 雄太 福山 南美 藤井 あゆみ

出版者

福島医学会

雑誌

福島医学雑誌 (ISSN:00162582)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.255-257, 2014-12

著者

吉田 ゆき

出版者

日本英学史学会

雑誌

英学史研究 (ISSN:03869490)

巻号頁・発行日

vol.1983, no.15, pp.77-92, 1982 (Released:2009-09-16)

参考文献数

73

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Before the Educational System was put in force in 1872, a few public or private educational institutions for English studies had made their starts in various districts. In this state of affairs, National Schools for Foreign Languages were founded in March 1874. These schools, which were renamed “National English Schools” in December that year, were under the direct control of the Ministry of Education. Each school was set up at the seat of the administrative office of each Major School Area. They followed the same intention and school regulations, and were kept with the Government expenditure, not with the prefectural expenses, while in certain cases they took their own separate ways because of different circumstances in their respective prefectures.National Niigata English School was established at Niigata Town (an administrative division in the early years of the Meiji Era); there its port had already been opened in 1868. The opening naturally led to the founding of such an English school in 1869. Though unfortunately Niigata proved to be an unprosperous international trade port after 1871, the prefectural authorities gave protection to such schools of this kind. In 1874 there coexisted National Niigata English School and Niigata School established by the prefecture in 1873. As most of school subjects were taught in English in the latter as well as in the former, these two schools were similar in their character. This similarity may have made it easier for the latter, after the reform of curriculum in 1876, to unify the former when it was closed.The history of education has generally regarded a national English school as the predecessor of the preparatory course for a national university and the foundation of higher education in the province. This paper is going to describe how the Government teaching institution for English studies lived a short life in the provincial environments and exerted some significant influences on its followers.

著者

高柳 滋治

出版者

日本アドラー心理学会事務局

雑誌

アドレリアン = The Adlerian (ISSN:09181490)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.231-235, 2021-06

出版者

日経BP社

雑誌

日経エコロジー = Nikkei ecology (ISSN:13449001)

巻号頁・発行日

no.184, pp.32-34, 2014-10

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[地域連携]我が身も救う「地元のため」燃料調達の強い味方特産品で地場経済に貢献地域との連携は、事業の持続性という点でも欠かせない要素である。バイオマスで地域を強くする、新たな取り組みが始まった。 地域の林業や農業などとの連携は、持続的な燃料…

出版者

日本言語テスト学会

雑誌

日本言語テスト学会誌 (ISSN:21895341)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, 2016

被引用文献数

1

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第1章:JLTAの歴史的経緯1 大友賢二2 ランディ・スラッシャー7第2章:JLTAとテスト研究10 ジェームズ・ディーン・ブラウン11 クォン・オリャン12 アンソニー・グリーン13 ジョン・リード15 フレッド・デヴィッドソン16 デイヴィッド・ベグラー18 バリー・オサリバン19 ウォンキー・リー21 浪田克之介21 中村優治22 木下正義24 池田央26 羽鳥博愛27 田中正道28 野呂忠司30 柳瀬陽介32第3章:これからのテスト研究333.1 適切なテスト使用のために必要な事項34 3.1.1 妥当性と信頼性35 3.1.2 波及効果と影響41 3.1.3 公平性,倫理規範と標準化453.2 適切なテスト作成・使用の原則49 3.2.1 テストの使用目的と構成概念50 3.2.2 テスト細目56 3.2.3 受容技能のテスト形式61 3.2.4 産出技能のテスト形式65 3.2.5 項目作成とタスクデザイン69 3.2.6 評価尺度の開発73 3.2.7 評価者による評価(採点)と評価者訓練77 3.2.8 テストの標準化と等化81 3.2.9 妥当性検証90 3.2.10 利害関係者への結果のフィードバック943.3 言語知識と技能の評価99 3.3.1 リスニングの評価100 3.3.2 リーディングの評価104 3.3.3 スピーキングのモノローグの評価108 3.3.4 スピーキングの対話の評価112 3.3.5 技能統合的スピーキングの評価116 3.3.6 独立的ライティングの評価122 3.3.7 技能統合的ライティングの評価128 3.3.8 語彙の評価132 3.3.9 文法の評価138 3.3.10 綴り(スペリング)の評価142 3.3.11 発音の評価146 3.3.12 第二言語としての日本語の評価1503.4 評価の新しい方向性155 3.4.1 Can-Do評価156 3.4.2 ヨーロッパ言語共通参照枠と評価の関連づけ160 3.4.3 子どもの学習者の言語力の評価165 3.4.4 英語教師の評価168 3.4.5 教室における評価173 3.4.6 特定の目的のための評価178 3.4.7 コンピュータ適応型テスティング〔理論編〕182 3.4.8 コンピュータ適応型テスティング〔実践編〕1863.5 言語テスト研究の理論と方法191 3.5.1 古典的テスト理論192 3.5.2 一般化可能性理論196 3.5.3 二値項目のラッシュ分析201 3.5.4 多相ラッシュ分析207 3.5.5 項目応答理論211 3.5.6 潜在ランク理論217 3.5.7 認知的診断モデリング223 3.5.8 差異項目機能228 3.5.9 確認的因子分析232 3.5.10 マルチレベル分析236 3.5.11 メタ分析240 3.5.12 質的方法244

著者

勝矢 淳雄

出版者

京都産業大学総合学術研究所

雑誌

京都産業大学総合学術研究所所報 (ISSN:13488465)

巻号頁・発行日

no.4, pp.55-66, 2006-07

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平安京より古く1300年以上の伝統がある上賀茂地域は京都の北に位置し,烏相撲,紅葉音頭,さんやれ祭,やすらい花など多くの文化的行事なども伝承されてきている。昭和63年には国の重要伝統的建造物群保存地区(伝建地区)に選定された社家屋敷群も維持され,町並み保存がはかられている。しかし,地域の環境や地域に伝わる文化の保全・継承の努力の一方で,地域共同体の弱体化によって文化的事象の維持が徐々に失われる危機にあるのも事実である。平成13年以来,伝統文化の保全・継承のために子供たちの社家屋敷の見学会をはじめたが,ようやく地元に定着させる一定の目処がついた。その他の活動も順次進める中で,地元の雰囲気も好意的な方向に変化してきた。平成17年度は,地元との信頼関係が形づくられてきたことを受け,新たに上賀茂探検クラブとテントウムシの観察会,上賀茂神社と七夕祭,自治連合会をはじめとする地元諸団体と賀茂季鷹歌碑建立計画,上賀茂町並み保存会などと上賀茂文化フォーラムの開催,神社などと二葉葵の森の復活事業などを手がけた。いずれも地元と良好な関係のもとに進展し,さらに行事の形態をバイオリージョナリズムの理念に基づき徐々に地元住民が地元のために行う活動へと転換できるようになってきた。

著者

経済広報センター

出版者

経済広報センター

巻号頁・発行日

vol.2017, no.(71), 2017-06-28

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1287, pp.30-33, 2005-04-11

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日本に来たカルフールのフランス人幹部は、販売不振が問題になるたびに命じた。本国ではA4判8〜10ページのチラシが消費者に浸透している。同じようにすれば客が増えると信じた。 新聞の折り込みチラシは平日と休日用の週2回だったが、配布地域は一時、店舗から半径4〜5km、対象30万世帯にまで広がった。経費は1回約300万円。

著者

加藤 貴昭 福田 忠彦

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.333-340, 2002

被引用文献数

12

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本研究では野球の打撃において, 打者が投手の投球動作から視覚情報を得る準備時間相に注目し, 熟練打者と非熟練打者の眼球運動から視覚探索活動における有効なストラテジーについて考察した. 特にライブ状況でのフィールド実験により, 実践的な場面における周辺視特性の活用について考察を行った. 熟練者グループとして大学野球部員, 非熟練者グループとして一般の大学生が実験に参加した. 被験者は実際に打席に立ち, 投手による投球を観察し, その際の眼球運動が計測された. その結果, 熟練者の視線配置分布は非熟練者のものと比べ狭い範囲に及んでいた. 特に熟練者は投球動作を予測して投球腕が振られるであろう位置にあらかじめ視線を固定させ, 投球腕の肘近辺を中心に視支点を置き, 網膜の周辺部分で投手像全体を捉えて, 投球動作から動的な情報を効率よく収集する体系的な視覚探索ストラテジーを用いていることが確認された.

著者

松村 幸一 松永 茂樹 伏谷 伸宏

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.45, no.supplement, pp.S94, 2005-10-19 (Released:2017-05-01)

著者

新冨 雅仁 牧野 敦 藤井 淳志 荒木 信幸

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.69, no.678, pp.476-481, 2003

被引用文献数

1

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An experimental study has been conducted in order to elucidate influences of additions of hydrogen and methane on the combustion synthesis of diamond films. Differences between the flat flame and the conical flame are first examined, and it is reconfirmed that the velocity gradient is one of the dominant parameters in the combustion synthesis of diamond films. Additions of hydrogen and/or methane are examined on the growth rates of diamond films, crystal sizes, and morphology. These results are also confirmed by conducting the similar experiments with a welding torch, instead of the flat flame burner. It is found that an addition of hydrogen reduces the growth rate and crystal size, while that of methane enhances those although homogeneity of the diamond films is reduced.

著者

新冨 雅仁 牧野 敦 藤井 淳志 荒木 信幸

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.68, no.675, pp.3136-3143, 2002

被引用文献数

1

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An experimental study to synthesize diamond films has been conducted under a well-defined flow field to make clear the mechanism of combustion synthesis of diamond films. Using a flat flame burner, the homogeneous diamond films are synthesized on substrates, above which flat, premixed acetylene/hydrogen/oxygen flames are established. The effect of equivalence ratio and velocity gradient is examined on the growth rates of diamond films, crystal sizes, and their morphology. It is found that not only the maximum growth rate but also the maximum crystal size can be obtained when the equivalence ratio is about 2.50, and that the growth rate, crystal size, and/or morphology are nearly the same when the velocity gradient is kept constant. These results are confirmed by a conical flame with a welding torch. In addition, the scratching treatment for the substrates by diamond powder is unnecessary, the maximum growth rate of diamond films can be obtained when the surface roughness is about 0.11 &mu;m, and the nuclei of diamond appear in scratches on the substrates.

出版者

全国社会福祉協議会

雑誌

ふれあいケア (ISSN:13416383)

巻号頁・発行日

vol.25, no.12, pp.57-59, 2019-12

著者

諸橋 勇

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.835-843, 2015-09-15

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はじめに 近年,理学療法士が行っている研究はまだ課題はあるにしても,統計学的な手法を用いて質,量ともに以前より向上していることは誰もが認めるところである.国内外の理学療法専門誌には症例報告の投稿欄も設けられ,そしてケーススタディの特集が企画され,その重要性は認められているといえる. しかし,学術大会や研究論文のなかで症例報告,症例研究の割合はまだ少なく,あまり積極的に行われているとはいい難い.例えば臨床のなかで困難な症例や稀少な症例を担当すると,場合によってはそれらの症例と類似した過去の症例報告の文献を検索することがあるが,検索目的に合致した症例がみつからないことが少なくない. また,患者の理学療法プログラム作成時には基本的に「患者の個別性」を重視し,その患者に合った個別的プログラムを作成することが理想とされている.しかし,理学療法士が言葉で「重要視している」といっているほど,現場では個別性を考慮したアプローチが行われてきているだろうか. また,「患者の経過は順調です」という言葉をよく聞くが,この順調とは何と比較して,どのような根拠で判断しているのだろうか. 本稿では,ケースレポート,そしてシングルケースデザインを中心に臨床の理学療法の現状も踏まえて,症例研究のあり方を概説し,症例研究に取り組むにあたり,はじめの一歩が踏み出せるような具体的な方法を呈示したい.

著者

佐藤 誠 小峯 裕己 新保 幸一 藤井 淳志

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.2365-2368, 2011

著者

柏女 霊峰 Reiho Kashiwame

出版者

淑徳大学大学院総合福祉研究科

雑誌

淑徳大学大学院総合福祉研究科研究紀要 (ISSN:18807755)

巻号頁・発行日

no.24, pp.1-24, 2017

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本稿においては,まず,子ども家庭福祉における地域子育て家庭支援の定義を定め,その背景として確認すべき子どもの発達や保護者の育児環境について考察した。そのうえで,地域子育て家庭支援政策の経緯を振り返り,その意義について述べた。また,地域子育て家庭支援の理念と原理について整理し,最後に,今後の方向として,子ども家庭福祉分野における地域包括的・継続的支援の実現と深く関わる支援であると述べた。

著者

千代田 裕子

出版者

東京大学文書館

雑誌

東京大学文書館紀要 (ISSN:24327913)

巻号頁・発行日

no.39, pp.10-19, 2021-03

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研究ノート

著者

Milandip Karak Animeshchandra Haldar Kohei Torikai

出版者

FCCA(Forum: Carbohydrates Coming of Age)

雑誌

Trends in Glycoscience and Glycotechnology (ISSN:09157352)

巻号頁・発行日

vol.33, no.195, pp.E115-E123, 2021-09-25 (Released:2021-09-25)

参考文献数

66

被引用文献数

1

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Glycosylation procedure has long been categorized to one of the most delicate synthetic techniques in the field of organic chemistry, since it requires extremely dry and mild conditions, to prevent the decomposition of substrates, intermediates, and products as well as to activate only appropriate donor species. Although chemists have made great efforts to overcome the difficulty by brushing up their skills to carry out moisture-sensitive reactions and by developing numbers of acid-promoted glycosylation chemistry, there are still troublesome cases that cannot be addressed by human hands. To circumvent this dead-end situation, chemists turned their attention from training their own skills to the development of machinery which can conduct operations that human cannot. In this review, we introduced tools, currently applied and/or developed to facilitate chemical glycosylation reactions. We focused on brand-new results using electrochemical and microfluidic machinery, as well as a simple but useful apparatus, which have never been reviewed yet.