著者
久米 正志 清水 雄二 南條 元 佐藤 英樹 佐藤 友彦
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.E4P2269, 2010

【目的】厚岸町は北海道の東南部に位置し、総面積は739平方kmで、主な産業は水産業と酪農を中心とした農業である。厚岸町役場保健介護課健康づくり係では、一般高齢者を対象とした介護予防事業の一環として平成13年度から地域出前講座の転倒予防教室「ころばない講座」を始めた。高齢期における具体的な転倒予防のため、地区の自治会・老人クラブ等の開催要請に応える形で実施している。<BR>本研究では町内の各地域に明確な産業特性がある事から、ころばない講座受講者を居住地域毎に「漁村部」「農村部」「市街部」の3地域に分類し、産業特性の異なる各地域間にどのような違いがあるかを比較検討した。<BR>【方法】対象はころばない講座を受講した65歳以上の厚岸町民1598名(男性279名:平均年齢77.1±4.6歳、女性1319名:平均年齢75.1±5.4歳)である。ころばない講座は、検査・検査の見方・日常でころばないための講話・家庭でできる簡単な転倒予防体操で構成されている。検査項目は全身状態の検査として、血圧・体重・体脂肪・BMI・握力、転倒骨折評価として10m全力歩行・最大一歩幅・下肢長・40cm踏み台昇降である。転倒骨折評価は東京厚生年金病院転倒予防教室で行われている健脚度評価を利用した。<BR>本研究では各検査項目の中から転倒骨折評価に焦点を当て、10m全力歩行・最大一歩率(最大一歩幅/下肢長)・40cm踏み台昇降について、健脚度評価基準の転倒カットオフ値を基に3地域を比較検討した。統計処理には1要因の分散分析を用いて、有意水準を5%とした。<BR>【説明と同意】ころばない講座受講者に検査の目的を説明し、本人並びに厚岸町の健康づくりに活用する事の同意を得た。<BR>【結果】10m全力歩行<BR>男性:農村部5.22±1.18秒>市街部5.32±0.90秒>漁村部5.71±1.16秒<BR>女性:農村部5.95±1.70秒>市街部6.09±1.62秒>漁村部6.32±1.64秒<BR> 転倒カットオフ値は6.41秒であり、男女共にカットオフ値を下回る地域はなかった。男女共に各地域間で有意差が認められた。<BR>最大一歩率 <BR>男性:農村部1.32±0.16>漁村部1.31±0.17>市街部1.29±0.12<BR>女性:市街部1.32±0.19>農村部1.30±0.15>漁村部1.26±0.18<BR> 転倒カットオフ値は1.17であり、カットオフ値を下回る地域はなかった。男性は各地域間に有意差が認められなかったが、女性では有意差が認められた。<BR>40cm踏み台昇降(可能の割合を表示)<BR>男性:漁村部67%>市街部65%>農村部62%<BR>女性:農村部41%>市街部・漁村部34%<BR> 男女共に各地域間で有意差が認められた。 <BR>【考察】10m全力歩行・最大一歩率は、3地域男女共に転倒カットオフ値を上回った。3項目の転倒骨折評価を男女地域別に比較検討すると、最大一歩率の男性以外は各地域間に有意差が認められた。10m全力歩行での特徴は、同地域男女の序列が同じ事である。男女共に農村部が最も高く、市街部、漁村部と続く。共に肉体労働である農村部・漁村部で有意差が現れた事は印象的である。仕事の内容の相違や、酪農業は通年であるのに対し漁業は季節性である事も有意差の一因と考えられる。最大一歩率は男性では有意差が認められなかった。女性は有意差が認められ市街部、農村部、漁村部と続く。特に漁村部女性が低い値であった。40cm踏み台昇降は、漁村部では男性が最も高く女性が最も低い等、同地域男女の序列の相違が現れた。女性は農村部が特に高い割合であった。同地域男女の序列の相違は市街部で小さく漁村部・農村部で大きい事から、漁村部・農村部での男女の仕事内容の違いが影響している可能性が考えられる。漁業では主に男性が漁に出て船の乗り降り等で昇降動作を行うのに対し、女性の仕事は加工が主であるいう役割分担もみられる。<BR>各項目で各地域間に有意差が認められたが、それが現役世代の仕事内容からくるものか、引退後の活動歴が影響しているかを精査するためには今後更なる情報が必要である。本研究を基に、現役引退の度合い(家族経営が多いことから部分的な引退も考慮)・各業種における男女別の仕事量や内容の把握・引退年齢や引退後の運動・活動歴の情報も得ていきたい。そして本研究で明らかになった地域間の差や、同地域男女の序列の相違について、どのような因子が影響を与えているのかを明らかにし、各地域に合った予防的な健康づくりの方法を提案していく。<BR>【理学療法学研究としての意義】理学療法士が保健・福祉と共働・連携し町民の健康づくりを行っていく事の意義は大きく、本講座を通して町民が高齢期における健康づくりを主体的に行う町になるように働きかけていく事ができる。また、厚岸町独特の産業・地域特性に焦点を当て研究を行う事で、受講者のみではなく町全体、更には産業特性が同様な地域に結果を還元する事ができる。
著者
岡本 祐子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 = Journal of home economics of Japan (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.46, no.10, pp.923-932, 1995-10-15
参考文献数
3
被引用文献数
1

高齢者の精神的充足感獲得の実態を調査し, それに関連する生活的・心理的要因を分析した.高齢期の精神的充足感形成に関連する要因として, (1) 高齢者をとりまく物理的・環境的状況に関する要因 : 家族構成において配偶者や孫と同居していること, 健康, 経済状態がよいことなど, (2) 自分の現状に対する高齢者自身の主観的評価に関する要因 : 他人や社会に対する貢献度, 家族との関係, 宗教・信仰などにおいて満足できていること, (3) 高齢期以前の要因 : 現役引退までの職業, (4) 人格的要因 : 主体的欲求をもっていること, の四つの側面が存在することが示唆された.高齢期の精神生活の質的向上のためには, これらの側面の状況の改善とともに, 高齢者の主体的欲求が実践できるような支援を行っていくことの必要性が考察された.
著者
菅谷 博
出版者
公益社団法人 日本獣医師会
雑誌
日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)
巻号頁・発行日
vol.57, no.8, pp.467-470, 2004-08-20 (Released:2011-06-17)
参考文献数
1
被引用文献数
1 2
著者
加藤 直人
出版者
養賢堂
巻号頁・発行日
vol.66, no.7, pp.697-705, 2012 (Released:2013-10-08)
著者
吉田 竜矢 宇田川 貴大 日比野 拓
出版者
埼玉大学教育学部
雑誌
埼玉大学紀要. 教育学部 = Journal of Saitama University. Faculty of Education (ISSN:18815146)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.341-351, 2018

Hozoji pond is a natural habitat of the almost extinct aquatic carnivorous plant, Aldrovanda vesiculosa L., which the Government has designated as a special natural monument since 1966. Multifaceted research to save the endangered plant was urgently started from 2009. One of them, investigations of aquatic fauna of Hozoji pond was conducted for three years. The investigations revealed that an invasive alien species, Rana catesbeiana was dominant in the pond and it preyed upon A. vesiculosa. Here we showed four years of change in the aquatic fauna in the pond that was continuously investigated after the emergency research. Our data indicated that Palaemon paucidens, R. catesbeiana and Procambarus clarkii were still dominant in the pond. Small fishes, Pseudorasbora parva and Rhinogobius sp. were reduced in number. The Simpson index as a measurement of diversity was fluctuated between 0.313 and 0.802. The pH level of the pond was acidic. On the one hand the acidity is inhabitable for A. vesiculosa, but on the other hand it is not so appropriate for the small fishes. The continuous activity of both exterminating R. catesbeiana and monitoring aquatic fauna in the pond could be necessary in the future.

1 0 0 0 OA 京城府史

著者
京城府 編
出版者
京城府
巻号頁・発行日
vol.第一巻, 1934
著者
鈴木 勉
出版者
星薬科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

本研究では、methylphenidate(MPD)の中枢興奮作用をmethamphetamine(METH)と比較検討した。METHおよびMPD処置により側坐核におけるdopamine濃度の上昇が認められ、この作用はphosphoinositide 3-kinase(PI3-K)阻害薬の前処置により抑制された。しかしながら、METHは5-HT濃度を上昇させたのに対し、MPDは5-HT濃度に影響を及ぼさなかった。また、METH処置により自発運動促進作用に対する逆耐性が形成されたが、MPDは逆耐性を形成しなかった。さらに、両薬物による報酬効果が消失後、再燃されるか否かを検討した結果、METH誘発報酬効果は再燃されたのに対し、MPD誘発報酬効果は再燃されなかった。次に、両薬物がastrocyteおよび神経細胞に与える影響を検討した。その結果、前脳部由来初代培養神経/glia共培養細胞にMETHまたはMPDを処置することによりastrocyteの活性化が惹起され、この作用はPI3-K阻害薬の共処置により抑制された。さらに、高濃度のMETHは神経のマーカーであるMAP-2alb陽性細胞数の減少およびapoptosis関連タンパクcleaved caspase-3の誘導を引き起こしたが、MPDはこのような作用を示さなかった。以上、本研究の結果から、METHおよびMPD誘発dopamine遊離作用ならびにastrocyte活性化作用にPI3Kが関与することが明らかとなった。さらに、両薬物の作用には相違点が存在し、METHによる強力な薬理作用発現や神経細胞死誘発には5-HT神経系とdopamine神経系の相互作用が一部関与している可能性が示唆された。
著者
鈴来 和久 一柳 淑美 毛利 公一 大久保英嗣
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌コンピューティングシステム(ACS) (ISSN:18827829)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.1-15, 2006-03-15
参考文献数
17
被引用文献数
9

我々は,個人情報をはじめとするプライバシデータの漏洩を防ぐOS Salvia を開発している.プライバシデータは,データ提供者とデータ管理者の合意に基づいて取り扱う必要がある.そのため,Salvia ではプライバシデータを含むファイルの保護方法をデータ保護ポリシとして記述可能としている.データ保護ポリシには,従来のファイルの読み出し,書き込み,実行の権限設定に加えて,アクセス制限を課するための条件として,ファイルアクセスが発生した際の状況を示すコンテキストを記述できる.これによって従来のOS よりも細かく,かつTrusted OS よりも柔軟な,プライバシデータに適したアクセス制御を実現できる.すなわち,Salvia は,データ保護ポリシが定義されたファイルにアクセスを試みたプロセスのアクセス要求のみをコンテキストに適応して制御可能としている.本論文では,Salvia の設計と実装について述べるとともに,データ保護が可能であることを実証的に示す.We have been developing a privacy-aware operating system Salvia that prevents the privacydata such as personal information from leaking. It is necessary to manipulate the privacydata based on a mutual agreement between the data owner and the data administrator. InSalvia, in order to realize such an agreement, the protection methods of files that include the privacy data can be described as the data protection policies. In addition to the conventional permissions (read/write/execution), the context that shows the situation when the file access is generated can be described in the data protection policies. In Salvia, by enforcing these policies, the access control that is more detailed than the conventional operating systems and is also more flexible than the trusted operating systems can be achieved. Namely, by adapting to the context, Salvia is enabled only for the access request of the processes that have tried to access to the file associated with the data protection policies. In this paper, the design and implementation of Salvia is described, and also confirmed the effectiveness of Salvia's context-aware data protection method by practical examples.
著者
武田 剛
出版者
佐伯史談会
雑誌
佐伯史談
巻号頁・発行日
no.235, pp.1-11, 2019-11
著者
杉田 和幸
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.67, no.11, pp.554-557, 2019-11-20 (Released:2020-11-01)
参考文献数
3

葉酸の合成を阻害することによって抗菌活性を示すサルファ剤に続いて,β-ラクタム系抗生物質のペニシリンが発見され,細菌による脅威から人類を守る手段が獲得され始めた。既存抗菌薬が無効な菌に対処するため,作用メカニズムの異なる抗菌薬を見出す努力を続ける中で,我々が新たに手にした新規抗菌薬の1つがキノロン系合成抗菌薬である。風邪を引いたときに,細菌による感染が疑われる場合,主として処方されるマクロライド系抗生物質およびセフェム系抗生物質と並ぶ,主要な経口抗菌薬の1つである。
著者
三小田 亜希子 高橋 健二 松岡 孝
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.143-151, 2016-04-25 (Released:2016-05-31)
参考文献数
23
被引用文献数
1 2

目的:高齢者に新規発症した1型糖尿病の報告が増加している.高齢発症1型糖尿病の臨床的特徴を明らかにすることを目的に,1型糖尿病の自験新規発症例において,1型糖尿病の臨床的特徴を65歳以上とそれ未満の発症年齢群に分けて分析した.方法:【分析I】2000年7月から2013年6月までの間に当科へ入院した65歳以上で新規発症(病歴1年未満)した糖尿病199名(65~92歳)を対象に糖尿病の病型,すなわち1型(1A/1B)・2型・膵性(悪性/良性)・その他の糖尿病,の頻度を調査した.さらに全例を75歳未満と以上で分けた群間比較を行った.【分析II】同じ期間に当科へ入院した全年齢域での新規発症1型糖尿病118名のうち,未成年例,緩徐進行1型糖尿病,劇症1型糖尿病,データ欠損例を除外した85名(20~92歳)を対象に,発症様式・BMI・ほか臨床背景・C-peptide(CPR)値・膵島関連自己抗体・HLA DR抗原を,65歳未満(n=71)と65歳以上(n=14)の2群間で,さらに後者を75歳未満と以上で分けた2群間(各n=7)で群間比較した.結果:【分析I】199名の糖尿病の病型は,1型糖尿病(1A/1B,n=12/4),2型糖尿病(n=155),膵性糖尿病(悪性/良性,n=16/6),その他の糖尿病(n=6)に分かれ,1型糖尿病は全体の8.0%(16/199),65歳~75未満で6.5%(9/139),75歳以上で11.6%(7/60)を占めた.【分析II】65歳未満と以上の2群間で,臨床背景,CPR値に差はなく,GAD抗体,ICAおよびIA-2抗体の頻度にも有意差はなかった.75歳未満と以上で分けた2群間でも各指標に差はなかったが,IA-2抗体の陽性率は65歳未満群48.5%(32/66),65歳以上群35.7%(5/14),75歳以上群では57.1%(4/7)の頻度を示した.HLA DR4/DR9抗原の保有率に2群間で差はなかった.結論:高齢者において1型糖尿病新規発症はまれではなく,IA-2抗体測定は高齢1型糖尿病の診断に寄与する.
著者
増野 智章 重永 武彦 西山 譲幾 田中 愛 藤島 宣大 宮﨑 周也 板井 真梨子 畑 正広 門田 淳一
出版者
特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会
雑誌
気管支学 (ISSN:02872137)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.150-155, 2021

<p><b>背景.</b>レジオネラ肺炎は適切な治療がなされなければ高い死亡率を呈するため,早期診断・早期治療が重要となる疾患であるが,早期診断が困難な症例もある.<b>症例.</b>53歳,男性.発熱を主訴に近医を受診し,細菌性肺炎と診断され,セフトリアキソンが投与されたが改善がみられなかったため,当院に転院となった.抗菌療法が無効であったことと,胸部CT画像から器質化肺炎が疑われた.感染と器質化肺炎の鑑別を目的に,入院直後気管支肺胞洗浄を行ったが,入院時に尿が採取できず尿中レジオネラ抗原検査が施行できなかったため,試験的に尿中レジオネラ抗原検査を気管支肺胞洗浄液(BALF)で代用して行ったところ,陽性の結果が得られた.これによりレジオネラ肺炎が示唆され,その後の尿によるレジオネラ抗原検査でレジオネラ肺炎と診断した.速やかにレボフロキサシン,アジスロマイシンによる治療を開始し,良好な治療経過が得られ,第9病日に退院となった.<b>結論.</b>レジオネラ肺炎が疑われる症例において,尿採取が困難な場合には,尿中レジオネラ抗原検査をBALFで代用しうる可能性が示唆された.</p>
著者
Norihiro Kokudo
出版者
National Center for Global Health and Medicine
雑誌
GHM Open (ISSN:2436293X)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.1-2, 2021-08-29 (Released:2021-09-01)
参考文献数
7

To generate high-quality evidence and serve as a platform for interdisciplinary communication regarding challenging issues in global health and medicine, we are launching a new open-access multispecialty journal — GHM Open (www.ghmopen.com) – with the goal of creating a network to share global health information and findings from basic science and clinical science for use in practice. GHM Open will be an inclusive and global journal; the diversity of our editorial board, authors, and reviewers will allow us to showcase rich and wide-ranging content, making it ever more relevant to researchers and clinicians around the world. The journal prioritizes specialized research with wider general relevance that will influence clinical care, global health, public health, medical education, and the direction of future research. We aim to be relevant, accessible, and enjoyable, not only to researchers but also to global health and medical care providers. We sincerely look forward to having you join us as a reader, author, reviewer, or editorial board member to address challenging issues in global health and medicine.
著者
Yukari Isaka Ai Hori Takahiro Tabuchi Sumiyo Okawa Masao Ichikawa
出版者
National Center for Global Health and Medicine
雑誌
GHM Open (ISSN:2436293X)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.38-39, 2021-08-29 (Released:2021-09-01)
参考文献数
6
被引用文献数
1

Home-visit services are provided to families with newborns as means of parenting support. These services potentially are playing major roles during the coronavirus disease 2019 (COVID-19) pandemic, where people have been socially isolated. However, the pandemic has deterred the use of this service to some extent. From the Japan "COVID-19 and Society" Internet Survey, we identified that 15% of the survey respondents who delivered between January 2020 and October 2020 refused home visit services. The proportion of the services used during the pandemic (85%) was lower than those used before the pandemic (95%). Home-visit services provide a unique opportunity for public health nurses to assess the risk of postpartum depression and child maltreatment in the family; thus, families with newborns should be instructed to receive home-visit services as well as child immunization and health checkups, despite the continuation of the pandemic.
著者
田崎 和江 キリー ブランドン 山本 幸子 佐藤 誠 林 隆志 竹原 照明
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.65, no.9, pp.383-392, 2016-09-15 (Released:2016-09-15)
参考文献数
26
被引用文献数
1 1

近年,河川や湖沼,海洋の放射能による環境汚染が問題になっており,物理的・化学的対応がなされている。また,持続的な環境修復という視点から,低濃度でしか存在しない場合でも生物濃縮機能の利点からバイオレメディエーションが注目されている。本研究では,身近な現象として貯水池(金沢市俵町大池)に大量発生し用水溝を詰まらせているアオコ(Phytoplankton biomass),オオマリコケムシ(Pectinatella magnifica),珪藻などについて生物的環境浄化の視点から研究を行った。これらの微生物についてICP-MSとSEM-EDSを用いて観察したところ,生息するこれらの微生物にストロンチウムを収着する機能があることが明らかになった。さらに,アオコが発生した池の水に焼成したゼオライトを投入したところ,急速に水が澄む現象を認めた。身近な汚染環境の浄化に土着の微生物が密接に関与している事実と安価・簡便な環境修復技術を資料として提供する。
著者
松尾 秀哉
出版者
龍谷大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2018-04-01

本年度はベルギーの現地において、本研究の中心的な問いである「テロの巣窟化および発生」と「連邦制度」の関係について有識者のインタビューにより仮説を補完することが大きな課題であった。8月にベルギーを訪問して、ルーヴェン大学のDimitri Vanoverbeke氏や元首相のスピーチライターであり、中東研究者であるKoert Debuf氏へのインタビューを進めることができた。両者とも単純に連邦制導入(やしばしば言われる経済格差と貧困)で巣窟化を論じることには反論する立場であった。特にテロ研究について詳しい後者は、貧困ではなく、またベルギーの政治制度に問題があるわけではなく、テロリストになる側の心理学的要因に注目していた。彼によれば、中東からの移民(2世、3世)は、西欧の暮らしにおいてなんらかのアイデンティティクライシスに陥り、心理的退行が生じる。そのアンカリングとして、ムスリムの場合、イスラームに固着していくと言う。この議論自体非常に興味深いもので、彼がそれを論じた書物を翻訳して日本に紹介することとなった(現在翻訳中。コロナによって生じた行動制限によって進行が遅れているが、この夏には入稿したい)が、本研究においては、論破すべき先行研究となった。彼らとの議論において有益だったのは、特に後者のクルト氏がスピーチライターを務めていた首相ヒー・ヴェルホフスタット時代の新自由主義的改革(国家公務員などの人員の整理、合理化)によって中央が行政能力を著しく落としている可能性があるという点である。ちょうどその時期は、9/11後の時期、つまりベルギーに国際テロ組織の拠点ができていった時期と重なる。この点に注目することで、より実証的な「制度(改革)とテロ対策」の関係について論じることができると思われた。