著者

松森 堅治 西垣 良夫 前島 文夫 臼田 誠 永美 大志 矢島 伸樹

出版者

農業・食品産業技術総合研究機構農村工学研究所

雑誌

農村工学研究所技報 (ISSN:18823289)

巻号頁・発行日

no.209, pp.105-115, 2009-03

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高齢者においては、加齢に伴い身体機能が低下し、日常生活能力も低下する。日本の人口動態において介護を必要とする人が加速度的に増加することが、高齢社会の進展に伴い予測されている。近年「健康寿命」という概念が提唱され、普及してきたことでも分かるように、元気で活動的に暮らすことができる期間をいかに延ばすかが大きな政策的課題となっている。適度な身体活動・運動、精神活動、社会参加が高齢者の様々な身体機能の低下を軽減する効果を有することは定説になってきている。本研究で対象にする農業労働については、歴史的には過酷な労働に伴う様々な健康影響について「農村医学」の分野において、解明が積み重ねられ、労働改善の努力もされてきた。戦後期、高度成長期前においては問題告発型の学問として栄養不良、過重労働、劣悪な労働・生活環境が与える健康状態、各種疾病を主要な問題としていたが、近年では農村の生活環境も激変し、基本的な生活形態は都市と大差なくなり、疾病構造も、都市と同様の過食、栄養過多、運動不足等から引き起こされる生活習慣病、著しい長寿化を達成した結果である高齢者の老人性疾患の増加、社会問題としては、都市部より急速に進展している人口構成の超高齢化に焦点が移行している。本研究では、高齢者の健康指標のデータを豊富に所有する長野県厚生連健康管理センターの健診データを用い、健康指標データと農作業体験の有無、生活習慣を総合的に検証する。それにより農作業に関わる頻度と高齢者の健康の関連を総合的に検証することを目的とした。なお、本報は農村工学研究所運営交付金プロジェクト研究「中山間地域における対流に伴う教育・保健等機能の評価手法の開発」において(財)日本農村医学研究所への委託により実施された研究の成果の一部である。

著者

杉山 淑子 朝比奈 裕美 金森 雅夫 武藤 繁貴 鎌田 隆

雑誌

産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.43, 2001-03-10

著者

荻野 雄

出版者

京都教育大学

雑誌

京都教育大学紀要 (ISSN:03877833)

巻号頁・発行日

no.128, pp.1-19, 2016-03

著者

藤堂 三郎

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.175-180, 1962-09-30 (Released:2008-12-25)

著者

小笠原 博毅

出版者

立命館大学国際言語文化研究所

雑誌

立命館言語文化研究 (ISSN:09157816)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.5-22, 2018-10

著者

宮西 邦夫 笠原 賀子

出版者

日本小児保健協会

雑誌

小児保健研究 (ISSN:00374113)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.41-48, 2006-01-30

参考文献数

22

著者

大地 宏子

出版者

中部大学現代教育学部

雑誌

現代教育学部紀要 = Journal of College of Contemporary Education (ISSN:18833802)

巻号頁・発行日

no.9, pp.23-34, 2017-03

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音楽科教育における唱法の論争は戦前より始まり、戦後の学習指導要領で「移動ド唱法を原則とする」と定められたものの、いまだにそれが定着したとはいえない。本論は、学習指導要領告示以前の戦前における唱法の教授法に焦点を当て、主に教師用書を通して「移動ド」唱法のルーツを辿りつつ、唱法教授の変遷を考察した。その結果、唱法の教授法が最初に明文化されたのは伊澤修二の作成した「唱歌法凡例」で、「数字による(ヒフミ)唱法」と「ハニホによる唱法」の二つの唱法が定義された。前者が「階名唱」を、後者が「音名唱」を意味していたと考えられる。その後、日本で最初の音楽教科書『小学唱歌集初編』で唱法教授の定型が示され、その教師用書『音楽指南』でその具体的な教授法が述べられ、以後この教授法が継承された。階名唱と音名唱は、唱法教授過程の初期から同時に学ぶ課業だったが、いずれの史料も階名唱を積極的に教授する傾向を示していた。

著者

鹿 錫俊

出版者

大東文化大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究は、蒋介石ら中国要人達の日記と関係国公文書との相互検証に基づき、公文書の制約性からくる虚像を是正すること、日中戦争期の中国の実像を復元すること、新資料を提供すること、という目的の実現を試みた。三年にわたる研究期間において、本研究は著書、論文の出版と国際学会での発信によって、「抗日」と「防共」の優先順序をめぐる蒋介石の葛藤、対ソ認識と抗日戦堅持との関連、対ドイツ政策の変遷、戦時外交の多面相、私文書と公文書の相互検証による研究の在り方、といった一連の問題について新しい知見を提示し、学術研究の深化に寄与した。

著者

柏木 隆雄

出版者

日本比較文学会

雑誌

比較文学 (ISSN:04408039)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.144-147, 2005

著者

新田 祐子 鈴木 竜太 野宮 博子 井上 麻美 萩原 良治 岡 亨治 武田 利兵衛 中村 博彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.E0723, 2008

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【はじめに】脳卒中片麻痺患者において、より高位の移動手段を獲得することは、QOL拡大に必要不可欠である。しかし、立位や歩行時に足趾の筋緊張が亢進し屈曲変形をおこす患者も少なくない。これにより、足尖部への荷重が生じ疼痛が誘発され、歩行時の疼痛や歩行能力を低下させる要因になっていると考えられる。この屈曲変形の抑制により、裸足歩行で趾腹接地となり疼痛抑制し、足趾の正常なアライメントに整えることで安定性が増し、歩行能力拡大へつながるのではないかと考えた。claw toe を呈している脳卒中患者に、前足部のみの足趾伸展・外転装具(以下、簡易装具)を作製・使用することで、良好な結果を得られた。今回抄録では一症例を示す。<BR>【症例A】左被殻出血の30代女性、趣味は温泉や旅行。Br.stageは上肢・手指2、下肢3、表在・深部覚共に重度鈍麻。裸足歩行時、遊脚期にてclaw toe(MAS:3)、内反尖足出現し、足尖外側接地となる。自重ではclaw toe抑制困難であり、足尖部に疼痛出現。移動はプラスチック製AFOを使用し、屋内T-cane歩行自立、屋外は車椅子併用。ADLは入浴・階段以外自立レベル。<BR>【装具検討】裸足での長距離・長時間歩行は、claw toeにより生じる足尖部痛のため困難であった。歩行速度向上には背屈を可能にし、歩幅増大を図ることが必要であった。また、本人の希望もあり、より軽量かつ簡易的で温泉で使用可能な装具を検討した。これらを考慮し、市販の足趾パッドを使用し片手で着脱可能な簡易装具を作成した。<BR>【結果】簡易装具装着により立脚期のclaw toeが抑制され、前足部での接地へと変化し疼痛が軽減した。また、前足部接地になったことで自重により内反も抑制されやすくなった。10m歩行では、簡易装具は裸足よりも歩行速度と重複歩距離で増加が見られた。退院後、簡易装具使用によりclaw toeが減弱し疼痛は消失。歩行のしやすさなどの主観的変化も大きく改善し、趣味であった温泉にも足を運ぶことができたようで、QOL向上につながった。現在では装具使用せず歩行している。<BR>【考察・まとめ】足趾の運動時筋緊張が高く足趾変形が出現する脳卒中片麻痺患者に、簡易装具を使用したことで、足趾の伸展・外転筋を持続的に伸張することとなり、痙性抑制効果が得られ、claw toeも抑制されたと考えられる。また、足趾を伸展位に固定したことで、疼痛が軽減され、足趾の接地・荷重が簡易装具を介して可能となった。これにより、足底の支持面積が増加し足趾のアライメントが矯正されたと考えられる。その結果、歩行速度の向上がみられ、主観的変化も大きく改善し、退院後自宅内で日常的に使用し、裸足に近い状況での歩行が獲得されたと考えられる。このような症例では、歩行能力・QOL向上に有用と考えられる。今後、症例数を重ね有用性・妥当性の検討を行いたい。<BR>

著者

越川 次郎

出版者

成城大学

雑誌

常民文化 (ISSN:03888908)

巻号頁・発行日

no.23, pp.1-24, 2000-03

著者

渡邉 蘭子

出版者

教友社

雑誌

パトリスティカ : 教父研究 = Patristica : proceedings of the colloquia of the Japanese Society for Patristic Studies (ISSN:13419439)

巻号頁・発行日

no.23, pp.50-65, 2019

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1923年06月04日, 1923-06-04

著者

吉田一男

雑誌

POアカデミージャーナル

巻号頁・発行日

vol.14, pp.150-151, 2006

被引用文献数

3

著者

難波 茂美

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 = Japanese Lournal of Maternal Health (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.235-241, 2000-06-01

参考文献数

30

被引用文献数

4

著者

賀川豊彦 著

出版者

改造社

巻号頁・発行日

1922

著者

谷口 育雄

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.363-372, 2015 (Released:2016-09-26)

参考文献数

16

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1553, pp.54-58, 2010-08-09

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大がかりにビニールシートで覆われた生産ライン。ヤマハ発動機の本社工場(静岡県磐田市)の一角は、盆休み明けにも工事を終え、そのベールを脱ごうとしている。 生産工程そのものは何の変哲もない、通常のエンジン組み立てラインかのようだ。しかし、ここでは2輪車と船外機という、大きく異なる2製品のエンジンをまとめて組み立てることができる。

著者

飯野 幸江 イイノ ユキエ Yukie Iino

雑誌

嘉悦大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.31-47, 2006-11-30

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三井家の事業と同苗を一元的に統轄する機関として宝永7(1710)年に設立された大元方は、江戸時代を通じて同苗の総有財産を管理し、それを事業に投じることで運用し、その見返りとして各営業店から功納を受け取っていた。功納は大元方の主要な収益源で、大元方の収益のほとんどが功納であった。こうした大元方の経済活動は、大元方の決算書である大元方勘定目録を作成することで明らかにされた。大元方勘定目録は、財産計算部分、損益計算部分および期末資本計算部分から成り、今日の財務諸表に相当するものである。明治時代になって、大元方と併存する統轄機関として東京大元方が設立された。これ以後、各営業店からの功納は東京大元方に上納されることになり、大元方制度は事実上、崩壊することになる。大元方へは功納の代わりに東京大元方から為替金が送られ、これによる運営を余儀なくされた。こうして大元方の統轄機関としての役割は東京大元方に取って代わられ、明治6(1873)年に大元方は廃止された。これとともに160年以上にわたって作成され続けた大元方勘定目録も、その役割を終えることになったのである。

著者

井上 史雄 イノウエ フミオ INOUE Fumio

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (Area and Culture Studies) (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.102, pp.1-29, 2021-07-31