著者

西沢 喬 田高 智美 種田 智成 田中 優介 今井田 憲 川井 純子 植木 努 曽田 直樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101734, 2013

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【はじめに、目的】一般的に腰部脊柱の安定性の改善が腰痛疾患の治療成績を向上させるするとされており、腰部の疾患にとって腰部脊柱の安定性の確保は重要である。腰部脊柱の安定性に関与する筋には、腹横筋や内腹斜筋、多裂筋などがあり、それらが同時収縮することで、胸腰筋膜の緊張増加と腹腔内圧の増加をもたらし腰部の安定性向上につながるとされている。また同時収縮が関節のスティフネスを増加させて、マルアライメントの改善に影響するとの報告もあり、体幹筋の同時収縮が腰部安定性に重要である。そのため体幹筋の同時収縮により腰部安定性向上を目的とした運動が一般的に行われている。しかし実際に行われている運動が同時収縮しているかどうかの検証やどの運動が効果的なのかなどの報告は少ない。そこで今回我々は、腰部安定性向上を目的とした運動における多裂筋と内腹斜筋の筋活動を計測し、同時収縮の指標であるco-contraction index(以下CI)を用い、その運動の特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は腰部に疾患のない健常成人男性15 名(平均年齢29.4 ± 5.0 歳、平均身長173.8 ± 4.3cm、平均体重64.3 ± 8.3kg)とした。筋活動の測定には表面筋電図(Myosystem G2)を用い、測定筋は左側の多裂筋(正木らに従い第5腰椎レベルで第1・2 腰椎間と上後腸骨棘を結んだ線上)、内腹斜筋(赤羽らに従い腹直筋、鼠径靭帯、臍から上前腸骨棘を結ぶ線に囲まれた領域で鼠径靭帯に平行)の2 筋とした。測定課題は1)四つ這い位から右上肢と左下肢を水平まで挙上した肢位(以下四つ這い)、2)背臥位で後頭部に手を組ませ膝関節約90°屈曲位となるよう膝を立てた姿勢から体幹と下肢が一直線になるように殿部を拳上した肢位(以下お尻上げ)、3)長坐位で体幹約45°後方に傾斜させ上肢を床面に対して垂直に接地した姿勢から、体幹と下肢が一直線になるように殿部を拳上させた肢位(以下逆ブリッジ)、4)左側を下にしたサイドブリッジ(以下サイドブリッジ)、5)端坐位での腹式呼吸最大呼気位(以下腹式呼吸)の5 つの肢位とした。各条件において波形が安定した、3 秒間の筋活動をサンプリング周波数1000Hzにて記録した。得られたデータは最大等尺性収縮時の筋活動を100%として正規化し、各条件での筋活動を%MVCとして算出した。同時収縮の評価はFalconerらの方法を用いて多裂筋と内腹斜筋のCIを算出した。統計学的分析にはSPSS12.0Jを用い、各肢位間における筋活動及びCI値の比較に関して、一元配置分散分析後、多重比較検定を行った。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には,本研究の主旨および方法,研究参加の有無によって不利益にならないことを十分に説明し,書面にて承諾を得た。また本研究は当院倫理委員会の承認を得て行った。(承認番号120705-1)【結果】多裂筋活動は四つ這い27.3 ± 12.6%、お尻上げ30.3 ± 11.7%、逆ブリッジ33.3 ± 12.0%、サイドブリッジ24.3 ± 7.3%、腹式呼吸6.4 ± 8.0%であった。内腹斜筋活動は四つ這い14.1 ± 10.0%、お尻上げ3.8 ± 3.2%、逆ブリッジ10.0 ± 7.3%、サイドブリッジ32.0 ± 20.2%、腹式呼吸42.1 ± 38.4%であった。多裂筋活動では腹式呼吸が他の動作に比べ有意に低かった(P<0.05)。内腹斜筋活動では、 お尻上げが逆ブリッジ以外の動作に比べ有意に低かった(P<0.05)。また腹式呼吸がサイドブリッジ以外の動作に比べ有意に高かった(P<0.05)。CIでは、四つ這い57.8 ± 30.0%、お尻上げ24.6 ± 21.1%、逆ブリッジ44.8 ± 25.0%、サイドブリッジ76.6 ± 11.8%、腹式呼吸33.6 ± 24.7%であった。サイドブリッジが四つ這い以外の動作に比べて有意に高かった(P<0.05)。【考察】今回の結果においてCIはサイドブリッジが四つ這い以外の動作に比べ有意に高かった。サイドブリッジは、前腕と足部外側で支持するため、他の課題に比べ支持面が小さくまた関節自由度が少ない、加えて支持面からの重心位置が遠くにあることから課題の中で最も腰部の不安定な肢位であることが考えられる。先行研究より腰部の不安定性が筋活動を増加させることが報告されており、このためサイドブリッジで多裂筋と内腹斜筋の同時収縮が高まったと考えられる。【理学療法学研究としての意義】サイドブリッジは、体幹筋の同時収縮に優れており、腰部安定性に対する有効な運動となりえる事が示唆された。また、体幹筋の同時収縮を知ることで、腰部安定性の評価や運動効果の指標に貢献できると考える。

著者

中尾 央

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.236-248, 2015

著者

Takeo Yoshimura Naohisa Sakaeda Seigo Kimoto Yasuhiro Shirakawa Shokichi Ohuchi

出版者

The Biophysical Society of Japan General Incorporated Association

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.48, no.supplement, pp.S73, 2008-10-25 (Released:2017-05-01)

著者

榎本 哲士

雑誌

白鴎大学教育学部論集 = Hakuoh Journal of the Faculty of Education (ISSN:18824145)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.1-26, 2018-03-22

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.14 石山古城図,

著者

宮城 圭介 木村 堅一 中里 収

雑誌

第78回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, pp.525-526, 2016-03-10

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将来、ヒューマンインターフェイスが進化し、音声言語での人と機械がコミュニケーションを行うことが一般的になると考えられる。その際に問題となるのは、相手に合わせて変化させる話し方である。本研究では音声インターフェイスとして話し手が発する音声の印象が聞き手への需要に影響を与えると位置付ける。本研究では、男女、モノローグ(1人発話)、ダイアローグ(2人対話)の要素を盛り込んだ12音声を17名の評価者へランダムで聞かせ、話し方の印象を23の形容詞対を用いて評価する実験を行った。形容詞対と評価者、音声のタイプを条件として、因子分析による比較を行った。この結果から音声インターフェイスの話し方を考察する。

著者

濱田 穣

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 (ISSN:09124047)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.179-180, 2009-03-31 (Released:2010-06-17)

著者

小田原 亨 永田 智大

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 = The journal of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.97, no.9, pp.806-811, 2014-09

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本稿では,携帯電話ネットワークの仕組みを使って,日本全国の現在人口を継続的に推計できるモバイル空間統計について述べる.モバイル空間統計は人口の地理的分布を示す人口分布,地域ごとの現在人口の時間推移を示す人口推移,性別・年齢・居住地に基づく人口構成を推計し,社会や産業の発展に寄与していく.防災計画,地域活性化,まちづくり分野などの公共分野と,大規模店舗の商圏分析,出店計画といった産業分野でのモバイル空間統計の活用例を具体的に述べつつ,その特徴を明らかにする.

著者

八木 徹 山口 敏和

出版者

江戸川大学

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

no.30, pp.473-485, 2020-03

著者

鈴木彰著

出版者

汲古書院

巻号頁・発行日

2006

著者

板垣 勝彦

出版者

公益社団法人 都市住宅学会

雑誌

都市住宅学 (ISSN:13418157)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.91, pp.39-43, 2015 (Released:2017-06-29)

著者

堀井 隆斗 長井 志江 浅田 稔

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第29回全国大会(2015)

巻号頁・発行日

pp.2D3OS12b4, 2015 (Released:2018-07-30)

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人は発汗や心拍変動などの生理反応を,連続的な情動の変化として捉えることができる.本研究では,基本6情動を前提とした離散的な状態推定ではなく,複数の時系列生理指標をノンパラメトリックベイズモデルによって解析し,情動遷移のダイナミクスを推定することで,情動の変容メカニズムを明らかにすることを目的とする.本稿では,情動喚起刺激提示時の情動遷移ダイナミクスを推定し,提案手法の有用性について検証した.

著者

谷 亜希子 川瀬 友貴 仲江川 雄太 多田 靖宏

出版者

特定非営利活動法人 日本気管食道科学会

雑誌

日本気管食道科学会会報 (ISSN:00290645)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.7-12, 2018-02-10 (Released:2018-02-25)

参考文献数

8

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気管孔レティナは気管切開後の気管孔保持のために使用される。気管カニューレに比較し気管内腔への刺激が少ないこと,交換頻度が少なくて済むこと,ベルトでの固定が不要であることが利点である。今回,当科において気管孔レティナを使用している42例を対象に,レティナ管理の経過,合併症について評価した。男性23名,女性19名,レティナ使用開始時の年齢は11~83歳 (平均55.6歳) 。気管切開が必要となった原因は両声帯麻痺,気管狭窄症,喉頭腫瘍による気道狭窄,誤嚥防止手術後であり,レティナの使用期間は1~400カ月 (中央値18.5カ月) に及んだ。経過の中でレティナ使用を継続している症例は45.2%,気管孔閉鎖が得られた症例は33.3%,カニューレによる気管孔管理に変更された症例は19.0%,喉頭摘出のため永久気管孔を行った症例は2.4%であった。合併症は気管切開孔周囲の肉芽が16.7%,繰り返す脱落が14.3%,気管内腔側壁の瘢痕形成が9.5%であった。なかでも気管内腔側壁の瘢痕形成はレティナ使用による特異的な合併症と思われた。レティナには先に述べた利点があるが,合併症,特にレティナ脱落に対する理解と対応が必要である。定期的な観察と適切な対応を行えば多くの患者に安全な気道管理法と考える。

著者

梶田 真

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.127, no.1, pp.53-72, 2018-02-25 (Released:2018-04-14)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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Because of limitations regarding available statistical data for units of year and enumeration, studies on socio-spatial patterns of Tokyo have not responded sufficiently to the dynamics of the so-called “doughnut phenomenon” period—a combination of urban sprawl and inner city decay—from the late 1960s to the early 1990s. Social maps for 1965 at the cho scale are created using statistics produced separately by the Tokyo Metropolitan Government. These maps are compared to those for 1980, because only the population censuses for 1965 and 1980 enumerate occupation data at this geographical scale. Subsequently, the dynamics of socio-spatial patterns in Tokyo for this period are examined. There were significant changes to names and territories of cho following enactment of the Addressing System Act of 1964. This was a serious problem for creating a social map on the cho scale, which was overcome by allocating either the 1961 cho territory or the current one according to cho name and date of statistics. The results of the analysis demonstrate that, in 1965, white-collar areas were formed as buffers around radial commuting train lines in western Tokyo, and areas between these in outer western Tokyo were not white-collar. Therefore, a star-shaped model, rather than a sector one, is suitable for representing socio-spatial patterns of the inhabitants of Tokyo in 1965. In 1980, the white-collar occupation ratio of these “between” areas rose rapidly, and a sectoral pattern clearly emerged. In eastern Tokyo, almost all areas were blue-collar in 1965, and moderate white-collar areas emerged along radial commuting train lines. The four main reasons for these changes are: 1) housing complex development at the sites of large plants; 2) abolishment of green belt policy; 3) new construction and expansion of radial train lines, especially subway lines; and, 4) expansion of sewage service areas. In western Tokyo, the culvertization of medium and small rivers, around which were former industrial areas, also made an important contribution to transforming blue-collar areas into white-collar areas. These results show the importance of infrastructure development in bringing about socio-spatial changes in Tokyo during this period.

雑誌

言語科学研究 : 神田外語大学大学院紀要

巻号頁・発行日

vol.5, pp.101-104, 1999-03

著者

日本橋ナウマンゾウ研究グループ

出版者

地学団体研究会

雑誌

地球科学 (ISSN:03666611)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.83-85, 1978-03-25 (Released:2017-07-26)

被引用文献数

1

著者

山田 昭彦

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌A(基礎・材料・共通部門誌) (ISSN:03854205)

巻号頁・発行日

vol.124, no.8, pp.720-726, 2004 (Released:2004-11-01)

参考文献数

16

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Switching theory was developed as a theory for relay circuits in early days. In September 1935 Akira Nakashima of NEC delivered his invited speech on synthesis theory of relay networks including de Morgan’s theorem at the technical meeting of the Telegraph and Telephone Society in Tokyo. Since 1934 he had published his ideas in a series of papers “Theory and practice of relay circuits." Akira Nakashima and Masao Hanzawa formulated the design method for switching networks by using algebra in 1936. This is the first paper on switching theory that was applied to the analysis of digital circuits. It was in 1938 that the paper on switching theory was published by Claude E. Shannon. Following Nakashima’s research Kan-ichi Ohashi, Mochinori Goto and Yasuo Komamiya of Electrotechnical Laboratory (ETL) extended the theory to apply to sequential circuits.

著者

世木 寛之 田高 礼子 清山 信正 都木 徹

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.575-586, 2009-02-15

被引用文献数

1

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大規模な音声データベースから音声データを選択して接続する波形接続型音声合成が提案されている.この音声合成方式で利用される大規模音声データベースは,音韻バランスなどを考慮して選定された文章を,音声合成に適した話速やスタイルで読み上げることで作成されることが多い.一方,放送局では過去に放送された番組が大量に保存されているため,これらを音声データベースとして利用することが考えられる.本研究では,ニュース番組の収録音声を,波形接続型音声合成システムの音声データベースとして利用することを試みた.高い頻度で音声データベースに存在する音素列を,前後の音素環境を考慮して抽出した"音素環境依存音素列"を探索単位として合成音を作成し,5段階のオピニオン評価実験を行った結果,MOSは4.01となり,「不自然な部分はあるが気にならない」という自然性を持つ合成音が得られた.特に,全体の39.8%が5の「自然である」と評価され,自然音声と変わらない品質の合成音がかなりの頻度で作成されていることが分かった.次に,目標スコアを用いた場合と,用いない場合の合成音とを比較したところ,MOSの差は0.18となり,音声データベースの発話内容と合成する文が類似している場合には,必ずしも韻律予測せず目標スコアを考慮しなくても,自然性の高い合成音を作成できる可能性が示された.Proposals have been made to implement a system that generates synthesized speech by concatenating segments of speech stored in large databases. While these databases are often created by recording sentences with a specific phonetic balance, read at a rate and in a style that are optimal for speech synthesis, this paper explores an alternative method of database creation, one that utilizes broadcast materials archived in networks. In our study, we used samples of recorded speech from news programs to create a speech database. An assessment of speech generated by the speech synthesis method using "context dependent phoneme sequences" as search units yielded the mean opinion score (MOS) of 4.01 in a one-to-five-scale rating. Overall, the samples were considered "somewhat unnatural but not bothersome." In particular, 39.8% of the entire samples scored 5.0, demonstrating their highly natural-sounding quality. In addition, we compared the evaluation on "synthesized speech with target scores" and that on "synthesized speech without target scores." The difference of MOS was 0.18. This result confirmed that prosody prediction or target scores are not necessarily required to create synthesized speech of natural-sounding quality when the content of input sentences is similar to the content of sentences stored in the database.

著者

小倉 康寛

出版者

日本フランス語フランス文学会関東支部

雑誌

日本フランス語フランス文学会関東支部論集 (ISSN:09194770)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.41-56, 2011

著者

舩田 眞里子 鈴木 哲 井戸川 郷子 笠松 慶子 二宮 理憙

雑誌

日本人間工学会大会講演集 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.162-163, 1998-05-16

参考文献数

2

被引用文献数

1