著者
高田 芳矩 伊藤 正人 伊藤 三男 岩渕 等
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.43, no.6, pp.435-441, 1994-06-05
参考文献数
6
被引用文献数
1 2

試料溶液を連続的にカラムに導入し, 純粋な溶離液をパルス状に注入して行われるクロマトグラフィー(ベイカントクロマトグラフィーと呼ぶ)の適用を検討した.装置は通常のノンサプレッサー型のイオンクロマトグラフを使用した.試料はあらかじめ溶離液と混合し, これを連続的にカラムに流しておき, ここにインジェクションバルブから試料成分を含まない溶離液をパルス状に注入した.先端分析, 後端分析及びベイカントイオンクロマトグラフィーにおける目的イオンの保持容量は目的イオン及びマトリックス濃度に影響され変動した.ベイカントビークの面積は目的イオンの濃度及びパルス注入する溶液の濃度に比例した.この手法は試薬などに含まれる微量不純物分析に適すると考えられた.
著者
石原 昇 赤沢 幸雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会総合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1995, no.2, pp.280-281, 1995-03-27

マルチメディアを牽引として光通信システムの高性能化、小型化、経済化が精力的に進められている。今回我々は光インターフェス部のキーコンポーネントである光受信アンプ、識別再生・タイミング抽出回路について低電力化の検討を行い、無調整回路技術の考案、回路の3V化、超高速バイポーラプロセス技術(SST-IC)の適用により、156Mb/s動作が可能な消費電力15mW、最小光受信レベル29dBmの光受信アンプICおよび54mWの識別再生・タイミング抽出PLL-ICの実現に成功したので報告する。

2 0 0 0 冬姫

著者
葉室麟著
出版者
集英社
巻号頁・発行日
2014
著者
若松 茂 関口 修 若松 伸夫 永山 陽一 荒川 新一郎
出版者
放送大学
雑誌
放送教育開発センター研究紀要 (ISSN:09152210)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.151-164, 1995

Experiments on a lifelong learning system were carried out in a rural district in Fukushima prefecture, by an audiovisual learning with video programs of the University of the Air which were followed occationally by the tutoring session at a distance with a 64/128 kbs compressed interactive video via ISDN (INS-Net64). During the course of pedagogical examinations, it was found that the tutoring session at a distance was quite acceptable for students on condition that sound was good, that a statue of teacher as big as lifesize was shown on TV, and that interaction was sought between teacher and students during session. Since the foregoing compressed video via ISDN is cost effective, through this study it appears that practical use of interactive video can effectively be realized in lifelong diatance learning.
著者
志村 康治 堀 洋一
出版者
The Robotics Society of Japan
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.235-245, 1993-03-15
参考文献数
17
被引用文献数
8 2

It is important that we control a robot manipulator considering contact with an object. In force control we have two difficulties caused by (1) environmental parameter change and (2) large contact force at collision. The collision always happens in a short transient period from trajectory control to force control. In this paper, we propose a robustifid force and collision control method. First, we designed TDOF (Two Degrees Of Freedom) force controller. This force controller enables us to obtain stable and fast response in the face of considerable environmental parameter variation. Next, in order to reduce the shock and also to change control modes smoothly from position to force, we proposed a novel collision control method by using feedforward position command together with the robust force controller based on position. We realized these proposals by using a TRANSPUTER based con-troller and confirmed their usefulness with experiments by using a 1-axis and a lifesize 6-axis mani-pulator.
著者
福沢諭吉著
出版者
福沢諭吉
巻号頁・発行日
1875
著者
Sheng Xu Luyuan Zhang Stewart P. H. T. Freeman Xiaolin Hou Katsuhiko Yamaguchi Alan J. Cresswell David C. W. Sanderson
出版者
GEOCHEMICAL SOCIETY OF JAPAN
雑誌
GEOCHEMICAL JOURNAL (ISSN:00167002)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.287-291, 2016-05-18 (Released:2016-05-30)
参考文献数
18
被引用文献数
4

This paper reports iodine (127I and 129I) and cesium (137Cs) isotope concentrations in groundwater of confined and unconfined aquifers in the vicinity of the Fukushima Dai-ichi nuclear power plant (FDNPP). 127I and 129I concentrations range from 2–13 μg/L and 5 × 107–8 × 1010 atom/L respectively, resulting in 129I/127I atomic ratios from 5 × 10–9 to 2 × 10–6. In all samples, 137Cs concentrations were below detection limit. The deep-sealed groundwater from the confined aquifer did not contain significant quantities of Fukushima-derived 129I compared to the groundwater in the unconfined aquifer. The minimal 129I/137Cs activity ratios in the groundwater are more than 2–500 times higher than the FDNPP source ratio. These data can be explained by rainwater infiltrating through the surface soils, with the more water-soluble 129I preferentially extracted into the aqueous phase and the 137Cs preferentially retained in the soil.
著者
小林 敬典 山下 肇 吉川 東 鈴木 敦 小口 真一 船木 新壽
出版者
公益社団法人日本放射線技術学会
雑誌
日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)
巻号頁・発行日
vol.48, no.8, 1992-08-01

DSAの撮影条件を設計する簡便な手段としてHowlett chartを利用し, その測定法, 有用性について検討した.その結果, 測定者の視覚特性を把握するためにdata収拾する前に, 数回の練習を行うことが必要であった.sample数については20imageでも濃度変化による測定誤差は少なかった.また本法は種々の撮影条件の組合せを同一尺度でplotできるため, 複数の画質評価に有効であった.以上のことから本測定法は, DSAの画像評価に有用であった.
著者
山下 純一 松本 宏 小林 和弘 野口 和春 安本 三治 上田 亨
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
Chemical & pharmaceutical bulletin (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.37, no.9, pp.2287-2292, 1989-09-25

A practical synthesis of 3'-O-benzyl-2'-deoxy-5-trifluoromethyluridine (1), a candidate antitumor agent for clinical testing, was developed from 2'-deoxy-5-iodouridine (3). Benzylation of 2'-deoxy-5-iodo-5'-O-trityluridine (14) with benzyl bromide and sodium hydride in tetrahydrofuran gave the 3'-O-derivative (16). Benzoylation of 16 afforded the N^3-benzoyl derivative (17). Coupling of 17 with trifluoromethylcopper, prepared from bromotrifluoromethane and copper powder in the presence of 4-dimethylaminopyridine, gave the 5-trifluoromethyl derivative (19) minimally contaminated with the 5-pentafluoroethyl compound. Deprotection of 19 furnished 1.
著者
南部 陽一郎
出版者
素粒子論グループ 素粒子研究編集部
雑誌
素粒子論研究 (ISSN:03711838)
巻号頁・発行日
vol.82, no.3, pp.197-215, 1990-12-20
著者
和田 智晃 秋田 純一 北川 章夫
出版者
情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.1017-1021, 2012-03-15

従来の昆虫の分布調査は専門家による実地調査が主だったが,一般人の参加を可能にすることで,データがより多く集まることや環境教育への利用が期待される.本稿では,自動で昆虫の種を識別し,誰でも手軽に楽しく使える,環境モニタリングシステムの実現を目的とする.まず,昆虫の音声による種の識別手法を提案,評価しその有用性を示した.そして,WEBシステムと,音声,位置,時間,温度などが手軽に取得できるスマートフォン向けアプリケーションの連携により,環境モニタリングシステムを構築した.Distributional survey of insects is carried out primarily by a field research by experts, however, the public participation to the research promotes the efficiency of data acquisition and an environmental education. We intend to develop an environmental monitoring system that automatically identifies the species. The participants can use this system easily and learn the environmental issues with pleasure. In this paper, the automatic identification method is proposed and the accuracy rate of the identification is evaluated to verify the utility of this method. Then, the system which works in cooperation with the web application and the smartphone application is presented.
著者
千葉 満郎 鈴木 俊夫 長沼 裕子 正宗 研
出版者
The Japan Society of Coloproctology
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.235-242, 1991

薬物や抗生物質を投与せず,total parenteral nutrition(TPN),elemental diet (ED), home elemental enteral hyperalimentation (HEEH)の一連の栄養療法が極めて有効であった小児の重症Crohn病の1例を報告した.症例は14歳,女性.1989年6月,下痢,発熱,口腔内aphtha出現,7月末当科入院.身長161cm,体重39kg,ESR 1゜65mm,CRP 6.1mg/dl, Hb 7.4g/dl, albumin 2.9g/d1, IOIBD score 5.大腸X線・内視鏡検査では,不連続性に,結節の集簇,aphthoid様びらん,潰瘍などがみられた.上部消化管,小腸は正常であった.大腸Crohn病と診断しTPN(2100kcal/日)開始,10目後に自覚症状は全く消失した.その後ED(2100kcal/日),ついでHEEH(夜間 ED l500kca1/日)へ移行し,9.月27日退院(IOIBD score 1).その後もHEEH療法を継続,経過良好で,退院3カ月後のX線,内視鏡検査でも著明な改善がみられている.
著者
長尾 光悦 川村 秀憲 山本 雅人 大内 東
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. ICS, [知能と複雑系] (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.78, pp.23-28, 2005-08-01
被引用文献数
2

本稿では, 効果的な観光振興を実現するため, GPSログからの周遊型観光行動情報の抽出法を提案する.また, 本研究では, レンタカーを利用した周遊型観光に焦点を当てる.提案法では, GPSに基づき収集された旅行者の位置情報を含むログデータから各旅行者の滞在及び移動に関する基本行動情報の抽出を行う.この基本行動情報に基づき, 現在の周遊型観光の実態を把握するための分析を行う.更に, 北海道における実際の周遊型観光旅行者からGPSログを収集し, これを用いた実験を通して提案法の有効性を検証する.最後に, 提案法により抽出された基本行動情報に基づき, 現在の北海道における周遊型観光を分析し, その考察を行う.
著者
田中 潤 瀬戸口 佳史 今村 克幸 松本 秀也 中島 洋明 大勝 洋祐
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2004, pp.B0915-B0915, 2005

【はじめに】チャーグ-ストラウス症候群(Churg-Strauss Syndrome:CCSと略す)は稀な疾患で、好発年齢は40歳代である。病因として気管支喘息、好酸球増多が先行し、血管炎症候が特徴である。神経症状では多発性単神経炎が高率に認められる。知覚・運動障害が出現し上肢よりも下肢の障害が重度であり、理学療法(以下PT)が必要とされる。今回PTを施行し家庭復帰が可能となった。また本人・家族の同意を得ることもできたので報告する。<BR>【症例紹介】43歳、女性、診断名:CCSによる多発性単神経炎。現病歴は先行症状として38歳頃から難治性気管支喘息があり、平成15年2月頃から食思が低下し、るいそうの進行、四肢のしびれ、脱力、筋萎縮が生じ、半年で体重が約20kg減少した。同年11月に腹痛で救急搬送され前医に入院、腸管膜動脈血栓症にてS状結腸が穿孔しており手術にてストーマ造設された。平成16年2月27日に当院へ転院し、病歴、重度の末梢性多発神経炎の所見、免疫学的検査(好酸球26%、MPO-ANCA80)、神経生検などからCCSと確定診断される。ステロイドホルモンによる治療が開始された。<BR>【PT評価】身長152cm、体重35.9kg、四肢末梢部に紫斑著明。しびれと冷感がある。MMT:両上肢PからG、体幹F、両下肢P-からFであり筋力低下は遠位部に著明であった。握力右2Kg、左4Kg。ROM-T:正常。感覚:両上肢、両下肢、表在・深部ともに重度鈍麻。歩行は、歩行器介助にて休憩を含み約50mがようやく可能で、下垂足による鶏歩を認めた。訓練用の階段で12cmの段差が介助で可能。ADL-TはFIM運動項目(91点満点)にて81点。<BR>【経過・理学療法プログラム】筋力増強・ROM訓練、視覚的フィードバックをさせながらの立位、歩行訓練やADL訓練、パラフィン浴を実施した。1ヵ月後、易疲労性であるも介助にて自室からリハ室まで歩行器で移動可能。体重37kg、握力右5kg、左9kg。2ヵ月後、T字杖使用し屋内歩行は監視レベル、屋外歩行は約100m軽介助レベル。FIM88点。3ヵ月後、筋力は全身的にF~G、表在・深部感覚ともに重度鈍麻であるが極軽度の改善を認めた。しびれの変化なし。T字杖使用し屋内・屋外歩行・階段昇降は自立。FIM90点。体重39Kg、握力右6Kg、左10Kgとなり、同年5月に家庭復帰した。<BR>【考察】本症例は筋力低下に加えて表在・深部覚ともに重度鈍麻で起立・歩行が困難な症例であった。今回視覚的フィードバックを意識したPTを実施したところ、歩行を獲得し家庭復帰が可能となった。小松は、自己身体が環境に対して移動することにより網膜像が変化し、その網膜像の変化を生じる原因となった自己運動を分析すると報告している。これより体性感覚のフィドーバックが困難でも、視覚刺激によるフィードバックにより残存している身体機能を活性化しボディーイメージを再構築できたと考えられる。また回復への意欲も高かったことがPTを進めていく上で効果的に働き、歩行の獲得につながったと考えられる。
著者
山口 修一
出版者
一般社団法人日本エネルギー学会
雑誌
燃料協會誌 (ISSN:03693775)
巻号頁・発行日
vol.12, no.129, pp.七二四-七二六, 1933-06
著者
遠藤 匡俊 張 政 ENDO Masatoshi ZHAN Zheng
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.63, no.1, pp.17-27, 2011-03-01

世界の狩猟採集社会の特徴の一つとして集団の空間的流動性があげられる。これまで複数の異なる民族を対象として流動性の程度を比較した研究例はほとんどみられなかった。本研究の目的は,アイヌとオロチョンを例に,集団の空間的流動性の程度を比較することである。分析の結果,以下のことが明らかとなった。集落共住率(U)を算出した結果,同一集落内に定住する傾向が強く集落を構成する家があまり変化しなかった紋別場所のアイヌでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は73%ほどであった。一方,多くの家が集落間で移動する傾向が強く集落構成が流動的に変化していた三石場所のアイヌでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は43%ほどであった。三石場所のアイヌと同様に,集落構成が流動的に変化していたオロチョンでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は25%とさらに低く,0.1∼0.2の家は33.3%,0.3∼0.4の家は25%であった。13年間における集落共住率(U)の経年変化をみると,オロチョンの値は常に0.11∼0.33であり,三石場所のアイヌよりも下回っていた。アイヌの事例を1戸ずつ検討しても,集落共住率(U)の値が常に0.4未満であるような事例は1例もなかった。アイヌ社会のなかでも三石場所のアイヌ集落においては集団の空間的流動性が大きかったが,オロチョンの一家の場合にはさらに流動性が高かった可能性がある。Membership within a residential group was not stable in hunter-gatherer societies, such as those of the San (Bushman), Mbuti Pygmy, Hadza, Hare Indian, Inuit, Orochon, and Ainu. So far the differences of the degree of fluid residential groupings among hunter-gatherers have not been revealed well. The purpose of this study was to measure the degree of fluid residential groupings of settlement dwellers between the Ainu and Orochon by making use of a co-residing ratio (U), and to consider the backgrounds of their differences.The numerical value of the co-residing ratio (Ui) of the household i was calculated as follows:Ui=mi / MiMi:the number of households that resided with household i at the same settlement in one year and also resided at any settlement after a given number of years. Mi≥1.mi:the number of households that resided with household i at the same settlement in one year and also resided with household i at any settlement after a given number of years, including household i.The numerical value of the degree of the co-residing ratio (U) per household was within the range of 0 to 1. When the degree of the co-residing ratio (U) increases from 0 to 1, the fluidity of residential groupings of settlement becomes lower.When we focused on the 74 Ainu households that resided at any settlements in 1856, 1862, and 1868 in the Monbetsu district, a given number of years of the co-residing ratio(U) was six years for each time frame 1856-1862 and 1862-1868. The co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in about 73% of 144 households. Samely when we focused on the 46 Ainu households that resided at any settlements in 1856, 1858, 1864, 1865, 1868, and 1869 in the Mitsuishi district, a given number of years of the co-residing ratio (U) was two years, six years, one year, three years, and one year for each time frame. The co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in about 43% of 230 households. On the other hand, when we focused on one Orochon household in 1910, 1925, 1928, 1932, 1935, 1938, 1945, 1947, and 1957, one Orochon household in 1900, 1920, 1921, and 1931, and one Orochon household in 1908 and 1913, the co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in only about 25% of 12 households. In the Orochon households 33.3% of 12 households showed 0.1~0.2 degree of the co-residing ratio (U).Next, when we focused on the 46 Ainu households that resided at any settlements in all time frames 1856, 1858, 1864, 1865, 1868, and 1869 in the Mitsuishi district, and one Orochon household that resided at any settlement in all time frames 1925, 1928, 1932, 1935, and 1938, the numerical value of the co-residing ratio (U) of Orochon was lower than that of the Ainu in the Mitsuishi district during almost all thirteen years.Therefore it is postulated that the degree of fluid residential groupings of settlement dwellers was higher in the Orochon than in the Ainu, and was higher in the Mitsuishi district than in the Monbetsu district. And also it is estimated that the Orochon settlement was formed mainly by moved households and the Ainu settlements in the Mitsuishi district were formed by moved households and stayed households, and the Ainu settlements in the Monbetsu district were formed mainly by stayed households.