著者

生駒彦三郎 著

出版者

玉成堂

巻号頁・発行日

1906

著者

于 麗玲 塩見 佳也 加藤 穣 宍戸 圭介 池澤 淳子 粟屋 剛

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.125-133, 2013-09-26

---

中国「優生優育」政策は、「中華人民共和国母嬰保健法」(以下、母嬰法と称する)及びその下位法令(「母嬰保健法実施方法」、「出生前診断技術管理方法」、「新生児疾病検査管理方法」ほか)から看取される。「優生」に関して、母嬰法及びその下位法令は、婚姻予定のカップルや一定の医師に、以下のような義務を課している。すなわち、同法等は、まず婚姻予定のカップルに対して、(1)婚姻前の一定の時期に「婚前医学検査」を受ける義務、及び(2)婚姻登記機関へ「婚前医学検査証明」を提出する義務を課している。次に、一定の医師に対して、一定の場合に、(3)カップルに婚姻の時期を暫く延期するように勧告する義務、(4)カップルに「婚前医学検査証明」を発行しない義務、(5)カップルに長期間の避妊もしくは避妊手術を行うよう勧告する義務、(6)妊婦に出生前診断を実施する義務、(7)妊婦に人工妊娠中絶をするよう勧告する義務を課している。母嬰法及びその下位法令は「優生」に関する義務を課すのみではない。「妊産期医療サービス」(母嬰法第14条1項と2項、「母嬰実施方法」第26条)、「新生児保健」(母嬰法第14条4項、「母嬰実施方法」第26条)等をも規定している。これは、「優生優育」政策における「優育」の側面を表すものである。

著者

鈕 龍 [マツ]本 真佑 佐伯 幸郎 中村 匡秀

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.110, pp.73-78, 2014-06-19

---

近年,センサ技術や無線技術の飛躍的な進歩に伴い,屋内測位システム(Indoor Positioning System,IPS)の研究が盛んである.また,屋内位置情報を用いた屋内ロケーションアウェアサービス(Indoor Location-Aware Service,InLAS)に注目が集まり,いくつの実用化事例も登場している.しかしながら,現状では,IPSとInLASが密結合しているため,InLASが複雑化し開発効率が低下してしまう.先行研究で,IPSで得られる屋内位置情報をその目的や用途,推定手段に依存せずに,中立的に表現するためのデータモデルData Model for Indoor Location(DM4InL)を提案している.本研究では,DM4InLを基づいて,InLASのための屋内ロケーション問い合わせサービス(Indoor Location Query Services,ILQS)の実現を目指し,ILQSのAPIを検討する.これらのAPIを利用することで,InLASの開発者はIPSの詳細な実装を知らなくても屋内情報を取得することができ,効率的なInLAS開発を実現できる.

著者

清末 愛砂

出版者

国際ボランティア学会

雑誌

ボランティア学研究 (ISSN:13459511)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.27-46, 2006-02-28

---

1970年代の終わりから1980年代にかけて、アジアにおける移住労働者の主要な受入国となった日本では、女性の移住労働者をターゲットとした性産業への人身売買の被害が続出してきたものの、日本政府は2004年に取り組みを開始するまで、何ら対策をとってこなかった。むしろ人身売買の被害者は、「不法滞在者」、「不法就労者」として強制送還の対象とされてきたために、被害者の保護はおろか、真相究明が困難な状態が続いてきた。国連は世界的に盛り上がる女性運動影響も受け、1960年代から1990年代にかけて、女性の人権、女性に対する暴力という視点から、主には女性の移住労働者に対して行われている深刻な人身売買の問題に取り組んできた。そのいっぽう、1990年代に入ると、人身売買が組織犯罪対策、「反テロ」対策というあらたな視点をもって位置づけられるようにもなった。現在では、女性に対する暴力という視点よりも、むしろ組織犯罪対策・「反テロ」対策の視点に立った取り組みの方が強化されつつある。2004年に着手された日本政府による人身売買政策もまた、同様な視点から行われている。国際組織犯罪禁止条約への批准を前提に行われていている一連の取り組みは、加害者処罰に重点がおかれ、被害者保護の視点は非常に弱い。5年後の見直しのときには、女性に対する暴力という視点から、被害者保護法を制定する必要がある。

著者

吉田羊子

雑誌

薬局

巻号頁・発行日

vol.52, 2001

被引用文献数

1

著者

恩田 重直

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.72, no.611, pp.245-251, 2007

被引用文献数

1 1

---

This paper explains how streets and their facing buildings in the southern Chinese city of Amoy (Xiamen) were redesigned during a city improvement plan in the early 1930s. By using a map from the "Simingxilu and Shengpinglu Street Plan" and other planning documents, I show how the new street plan was superimposed atop the city's old urban district. In addition, I have also conducted onsite surveys of existing buildings, verified if the buildings were built to plan or not, investigated the process of land and building expropriation, and discuss the building of the city's characteristic covered-sidewalks (qilou or piaolou).

著者

中澤 浩二 井嶋 博之 船津 和守

出版者

バイオインダストリ-協会

雑誌

バイオサイエンスとインダストリー = Bioscience & industry (ISSN:09148981)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.23-26, 2000-11-01

被引用文献数

1

著者

隅倉 浩信

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.734-736, 1998-03-20 (Released:2010-03-09)

著者

北地 雄 鈴木 淳志 原島 宏明 宮野 佐年

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.1023-1026, 2014 (Released:2015-01-21)

参考文献数

19

被引用文献数

1

---

〔目的〕集中的なリハビリテーションが行われる回復期病棟入院時の脳卒中者に対し,リハビリテーションに対するモチベーションを調査し,その関連因子を抽出することによって,より円滑で効果的なリハを提供する一助を得ること.〔対象〕脳卒中者23名.〔方法〕モチベーションはリハビリテーションに対する期待度を聴取することで評価し,それと身体機能面,心理・精神的側面,社会的側面およびQOLとの関連を相関分析と回帰分析を用い調査した.〔結果〕モチベーションは日常生活動作能力や自立度,良好なコミュニケーション能力や気分,およびバイタリティと関連し,特に日常生活自立度と気分が重要であった(R2=0.524).〔結語〕日常生活自立度の向上,良好なコミュニケーション,および心理的ケアがモチベーションを向上させる可能性が示唆された.

著者

佐立 治人 SADATE Haruhito

出版者

関西大学法学会

雑誌

関西大学法学論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.682-672, 2015-07

著者

中根 美知代

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.34, no.193, pp.44-46, 1995-04-07

著者

Chuwa Tei Teruhiko Imamura Koichiro Kinugawa Teruo Inoue Tohru Masuyama Hiroshi Inoue Hirofumi Noike Toshihiro Muramatsu Yasuchika Takeishi Keijiro Saku Kazumasa Harada Hiroyuki Daida Youichi Kobayashi Nobuhisa Hagiwara Masatoshi Nagayama Shinichi Momomura Kazuya Yonezawa Hiroshi Ito Satoshi Gojo Makoto Akaishi Masaaki Miyata Mitsuru Ohishi WAON-CHF Study Investigators

出版者

日本循環器学会

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.80, no.4, pp.827-834, 2016-03-25 (Released:2016-03-25)

参考文献数

32

被引用文献数

42

---

Background:Waon therapy improves heart failure (HF) symptoms, but further evidence in patients with advanced HF remains uncertain.Methods and Results:In 19 institutes, we prospectively enrolled hospitalized patients with advanced HF, who had plasma levels of B-type natriuretic peptide (BNP) >500 pg/ml on admission and BNP >300 pg/ml regardless of more than 1 week of medical therapy. Enrolled patients were randomized into Waon therapy or control groups. Waon therapy was performed once daily for 10 days with a far infrared-ray dry sauna maintained at 60℃ for 15 min, followed by bed rest for 30 min covered with a blanket. The primary endpoint was the ratio of BNP before and after treatment. In total, 76 Waon therapy and 73 control patients (mean age 66 years, men 61%, mean plasma BNP 777 pg/ml) were studied. The groups differed only in body mass index and the frequency of diabetes. The plasma BNP, NYHA classification, 6-min walk distance (6MWD), and cardiothoracic ratio significantly improved only in the Waon therapy group. Improvements in NYHA classification, 6MWD, and cardiothoracic ratio were significant in the Waon therapy group, although the change in plasma BNP did not reach statistical significance. No serious adverse events were observed in either group.Conclusions:Waon therapy, a holistic soothing warmth therapy, showed clinical advantages in safety and efficacy among patients with advanced HF. (Circ J 2016; 80: 827–834)

著者

片岡 俊一 大町 達夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.675, pp.63-71, 2001-04-15

被引用文献数

1 1

---

本論文では, 盆地内のやや長周期地震動を簡便に推定する手法を提案する. ここで提案する手法は, 盆地内のやや長周期地震動は震源から到来する地震動と, 盆地境界部で生成される盆地生成表面波とで構成されるとし, 前者の地震動は平行成層モデルで求め, 後者は盆地境界におけるエネルギー流量の保存則を用いて推定するものである. 本論では, まず推定手法の説明を行い, 次に単純な形状をした盆地モデルに提案手法を適用し, 三次元境界要素法の計算結果と比較することで手法の妥当性を示す. さらに, 兵庫県南部地震を対象に, 関西地震観測研究協議会の福島観測点および尼崎観測点における地震動を推定し, 観測記録と比較することで, 提案手法が実地震にも適用可能であることを示す.

著者

藤田 智博 太郎丸 博

出版者

京都大学大学院文学研究科社会学研究室

雑誌

京都社会学年報 : KJS = Kyoto journal of sociology

巻号頁・発行日

vol.23, pp.1-17, 2015-12-25

---

This study investigates public opinion in Japan regarding space development. Manned space development (MSD) is costly and dangerous, so some feel that the Japanese government should allocate larger budgets for unmanned space development (USD), on the basis that USD has potential for more scientific results at lower cost. However, previous studies lack an empirical assessment of public opinion on which type of space development the public would prefer. We collected data through an Internet survey conducted in 2014. We randomly sampled 700 respondents from survey monitors with ratios approximating the Japanese population stratified by sex, age, and education. Questionnaire items were related to respondents' perception of space development, opinions on the continuation of MSD after fatal accidents, and opinions on which type of space development are preferable. Our results indicate a general image of MSD as being risky, unprofitable, and not promising, while UMD is viewed as being safer. Most respondents felt that the Japanese government should continue MSD even after a fatal accident once the cause of the accident has been investigated. More respondents preferred MSD over USD, but generally approved of higher government budgets for USD. These results suggest a general preference for MSD in spite of its risks and low productivity, and a preference for larger budgets being allocated to USD because of its productivity.

出版者

世界写真時報社

巻号頁・発行日

1917

著者

上田 竜也 藤田 忍 薬師寺 宏実

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456652)

巻号頁・発行日

no.42, pp.81-84, 2002-05-24

被引用文献数

2

著者

及川 良彦 山本 孝司

出版者

THE JAPANESE ARCHAEOLOGICAL ASSOCIATION

雑誌

日本考古学 (ISSN:13408488)

巻号頁・発行日

vol.8, no.11, pp.1-26, 2001

---

縄文土器の製作についての研究は,考古学的手法,理化学的手法,民族学的手法,実験考古学的手法などの長い研究史がある。しかし,主に製作技法や器形,施文技法や胎土からのアプローチがはかられてきたが,土器の母材となる粘土の採掘場所や採掘方法,土器作りの場所やそのムラ,粘土採掘場とムラの関係についての研究は,民族調査の一部を除き,あまり進展されずに今日に至っている。<BR>多摩ニュータウンNo.248遺跡は,縄文時代中期から後期にかけて連綿と粘土採掘が行われ,推定面積で5,500m<SUP>2</SUP>に及ぶ全国最大規模の粘土採掘場であることが明らかとなった。隣接する同時期の集落であるNo.245遺跡では,粘土塊,焼成粘土塊,未焼成土器の出土から集落内で土器作りを行っていたことが明らかとなった。しかも,両遺跡間で浅鉢形土器と打製石斧という異なる素材の遺物がそれぞれ接合した。これは,土器作りのムラの人々が粘土採掘場を行き来していることを考古学的に証明したものである。<BR>土器作りの根拠となる遺構・遺物の提示と粘土採掘坑の認定方法の提示から,両遺跡は今後の土器作り研究の一つのモデルケースとなることを示した。さらに,粘土採掘坑から採掘された粘土の量を試算し,これを土器に換算し,住居軒数や採掘期間等様々なケースを想定した。その結果,No.248遺跡の粘土は最低でも,No.248遺跡を中心とした5~10km程の範囲における,中期から後期にかけての1,000年間に及ぶ境川上流域の集落の土器量を十分賄うものであり,最低限この範囲が粘土の消費範囲と考えた。さらにNo.245遺跡は土器作りのムラであるだけでなく,粘土採掘を管理したムラであることを予察し,今後の土器生産や消費モデルの復元へのステップとした。以上は多摩ニュータウン遺跡群研究の一つの成果である。

著者

伊東 賢二 宮崎 浩一 回渕 純治

雑誌

研究報告数理モデル化と問題解決(MPS)

巻号頁・発行日

vol.2011-MPS-86, no.6, pp.1-6, 2011-11-24

---

本研究では,小型株と大型株のポートフォリオリターンを対象に,株式売買のしやすさを表現する流動性指標 (流動性リスクの代用変数) と株価リターンの関係をレジームスイッチングモデルに基づき考察する.特にマーケットファクターに関する回帰係数もレジームに応じて異なる値をとることができるように既存モデルを拡張したモデルを用いて検証を行う.また,いくつかの仮定を置くことになるが,決定係数や回帰係数のt統計量の考え方を導入したうえで検証を行う.

著者

小野圭司

出版者

防衛省

雑誌

戦史研究年報

巻号頁・発行日

no.11, 2008-03

著者

山本 浩之 玉手 順子

出版者

日本聾史学会

雑誌

日本聾史学会報告書

巻号頁・発行日

vol.5, pp.154-156, 2007-10