著者
東海 正 塩出 大輔 内田 圭一
出版者
東京海洋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

この研究ではヌタウナギ類が乱獲に陥るメカニズムを明らかにした。東京湾や相模湾で採集査したヌタウナギ標本について生殖腺を調べることで,雌雄ともに成熟全長を35cm以上と,産卵期は9月頃と推定した。体長組成の年齢群を判別して求めた全長35cmまでの成長曲線より,成熟全長35cmまでに4年以上要し,これに卵の発達に必要な1年を加えて初産年齢を5歳と推定した。さらに,一回産卵数20~50個と隔年産卵も含めて,こうした低い増殖能力が漁業による乱獲に陥りやすい理由である。
著者
[編集部]
出版者
社団法人日本動物学会
雑誌
動物学雑誌 (ISSN:00445118)
巻号頁・発行日
vol.2, no.17, 1890-03-15
著者
馬場 結子
出版者
淑徳大学短期大学部
雑誌
淑徳短期大学研究紀要 (ISSN:02886758)
巻号頁・発行日
vol.50, pp.69-82, 2011-02-25

本稿は、ルドルフ・シュタイナーの幼児教育について考察するものである。シュタイナーは、子どもの発達を基盤にしながら幼児期の子どもの特質を明らかにした。そこから、彼は幼児教育の内容や方法を考察したのである。このなかで、シュタイナーは、大人と子どもの関わりについて「模倣と模範」の論理を示しながら、幼児期の子どもが模倣によって学ぶこと、そのため大人(保育者)には模範的な態度が求められることを明らかにした。さらに、彼は、幼児の遊びには知的な要素ではなく、美的要素を重視して子どもの想像力を育むことを説いた。シュタイナー幼稚園ではこうしたことが実践されている。シュタイナーの幼児教育では、子どもの成長に合わせながら教育がおこなわれるのであり、子どもの立場を考慮した教育がおこなわれているといえるのである。
著者
近藤 淳
出版者
物性研究刊行会
雑誌
物性研究 (ISSN:05252997)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.p71-86, 1978-11

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。
著者
落合 洋文 鈴木 麗璽 有田 隆也
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.1_34-1_42, 2011-01-25 (Released:2011-03-25)

食物網は生態系における捕食-被食関係を描いたネットワークであり,これらのネットワークのトポロジーを考えることで生態系全体の構造と機能を明らかにすることが生態学の1つの基本的課題となっている.そこで,実際の生態系において確認されているネットワーク構造の基本的な特徴のみを用いた単純な進化モデルを用いて,栄養段階における特性が食物網のトポロジーやダイナミクスにもたらす影響を調べた.実験の結果,生態系ネットワークに現れる特徴と定量的・定性的な一致を示し,ネットワーク構造の生成メカニズムの一部を示すことができた.
著者
高倉 弘喜
出版者
京都大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2006

まず、研究対象のデータとして、数Gbpsクラスの巨大なトラフィックデータを不正アクセス検知装置(IDS)で観測した警報を対象とした。京都大学に設置されたIDSでは、毎分200件程度の警報が出ている。ただし、このうちの99%は誤検知、あるいは、被害を生じない過去の脆弱性を狙った攻撃である。残り1%は、既知ではあるが脆弱性対応が不完全で被害を生じる可能性の疑われる攻撃、もしくは、攻撃の存在を遮蔽するため意図的に過去の攻撃を模倣した未知の攻撃である。また、大量の誤検知に埋もれてしまっているが、(D)DoS攻撃に関する警報も散発的に発せられている。本研究では、この1%の攻撃、あるいは、(D)DoS攻撃を抽出する手法を開発した。まずは、IDSに関するマイニングアルゴリズムのベンチマークデータとして広く利用されているKDDCup99データについて調査を行い、当該データがIDSの性能評価には不向きであること、特に、41次元データ中8次元程度しか有為な情報を持たないため、巧妙化・複雑化した最近の攻撃を反映できていないことを示した。次に、京都大学のIDSデータに対するマイニングアルゴリズムの開発を行った。前日、1週間前、1ヶ月前、3ヶ月前、6ヶ月前それぞれの警報データを全て正常データ、すなわち、誤検知として学習させクラスタリングを行なった。次に、生成されたそれぞれのクラスタを用いて、当日の警報データの判定を行った。さらに、異常データと判定された警報を、ハニーポットで検知された攻撃データと比較した。その結果、僅か十数件しかなかったが、マルウェアallapleのゼロディ攻撃が開始されたことによる警報であることが判明した。また、マイニング結果の可視化手法も開発し、上記allapleに起因する警報を強調表示したり、誤検知に埋もれていた(D)DoS攻撃を強調表示することで、攻撃を認識しやすい可視化を実現した。
著者
小柳 智一
出版者
萬葉学会
雑誌
萬葉 (ISSN:03873188)
巻号頁・発行日
no.196, pp.35-51, 2006-11
著者
田中 博美
出版者
独立行政法人物質・材料研究機構
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2005

良質な界面を有する強磁性体/高温超伝導体の接合作製についての基礎技術開発を行った。具体的にはLa_<0.85>Ba_<0.15>MnO_3/YBa_2Cu_3O_y接合をパルスレーザー堆積法により作製し、得られた接合の界面ナノ領域における化学結合・電子状態を明らかにする為、硬X線励起光電子分光を用いたdepthプロファイルを行った。その結果、YBa_2Cu_3O_yにおいて観測されるCu-2p内殻光電子スペクトルのサテライト強度が接合界面近傍において著しく減少していることが分かった。又、一方でLa_<0.良質な界面を有する強磁性体/高温超伝導体の接合作製についての基礎技術開発を行った。具体的にはLa_<0.85>Ba_<0.15>MnO_3の構成元素であるMn及びBaの内殻光電子スペクトルも接合界面近傍においてケミカルシフトを起こし、それに伴いブロードニングが生じていることが分かった。これは接合界面近傍において異なる価数状態が混在し、キャリア状態が変化していることを示唆する。詳細な解析の結果、La_<0.85>Ba_<0.15>MnO_3/YBa_2Cu_3O_yの接合界面にはCuの価数が大きく低下した非超伝導層、及びスピン偏極率が低下している強磁性体層が存在していることが明らかとなった。この結果から、非超伝導層や低スピン偏極率層が接合界面に存在しない良質な接合を作製する為には、成膜時の作製条件等を工夫する必要があることが分かった。
著者
片桐 千明
出版者
社団法人日本動物学会
雑誌
動物学雑誌 (ISSN:00445118)
巻号頁・発行日
vol.76, no.3, pp.91-95, 1967-03-15

In order to characterize the antigenic property of anuran egg-jellies in relation to their role in fertilization, rabbit antisera were produced against oviducal homogenates and egg-jellies of Bufo bufo formosus and Rana chensinensis. Agar-gel diffusion analyses in combination with egg-jelly and several tissue antigens showed that the Bufo jelly contains at least five separate antigenic components, of which three are specific to the jelly and the remaining two are shared with the tissue extracts of the homologous species (Figs. 1-4). Besides these five components, oviducal antigen produces another three precipitation bands, two of which are continuous with several kinds of tissues used, but not with jelly (Figs. 1 and 2). Reactions of anti-Bufo jelly sera with heterologous egg-jellies proved the absence of antigenic determinants reactive with either Hyla or four species of Rana (Fig. 5). On the other hand, egg-jelly of R. chensinensis contains six antigenic components. Of these, one or two components are shared with another species of Rana, but not with Bufo and Hyla (Fig. 6). From the discussion, with particular emphasis on the failure of correlation between the inter-specific relationship of egg-jelly antigens and the fertilizing capacity of sperm evoked by the heterologous egg-jellies (cf. Katagiri, 1996b; 1967), the conclusion was that the antigenic determinants of egg-jellies as identified in the present study are of minor importance in the fertilization process.
著者
内田 麻理香
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.3-6, 2011-06

本稿は「どう活かす,電子書籍~ウェブメディアで拓く科学技術コミュニケーション~」というテーマを,一介の科学技術コミュニケーターの視点から考え,電子書籍の抱える課題および可能性について検討した.
著者
塚田 朋子
出版者
慶應義塾大学出版会
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.149-161, 2006-10

堀田一善教授退任記念号本稿ではナイストロム(Paul H.Nystrom)の業績を概説し,彼が提出した我々の分野のパズルの原形について考察する。わが国では注目されることが少なかったマーケティング研究のパイオニアであるナイストロムの精力的な執筆活動により,小売思想は制度的及び技術的という2つの方向に発展したとされるのである。本稿で特に注目する『流行商品計画(Fashion Merchandising)』では「かつては富裕な,また貴族階級のごく一部の人々が追求するものでしかなかったが,今や大衆がこれに従うようになった」流行を分析するのであるが,そこで述べられた内容のどれもこれもが今日も流通企業が用いる実践的手法であり,また何よりマーケティング研究者にとっての重要な研究課題がその中で示されている。先立って『消費の経済学』『流行の経済学』を提出したナイストロムが,第二次世界大戦後に活躍する合衆国の多くのマーケティング研究者が学生時代に用いたテキストの著者であったことによるその後の影響を,我々は不注意にも見落としていたのではないだろうか。
著者
中田 高 渡辺 満久 鈴木 康弘 後藤 秀昭 徳山 英一 佐竹 健治 隈元 崇
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

近い将来M8クラスの巨大地震が発生すると予測される南海トラフ沿いの海域を対象に、高い分解能の立体視画像を用いて地形解析を行ない、地震発生源となる活断層の位置・形状、連続性を詳細に解明した。これをもとに活断層と歴史地震との対応関係を検討し、これまで連動型・非連動型として概念的に把握されていたプレート境界型巨大地震像に対して、発生場所や地震規模の予測精度向上に資する基本的な資料を整備した。
著者
杉田 純一 高橋 時市郎
出版者
The Institute of Image Electronics Engineers of Japan
雑誌
画像電子学会誌 = Imaging & Visual Computing The Journal of the Institute of Image Electronics Engineers of Japan (ISSN:02859831)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.407-416, 2007-07-25
被引用文献数
5

本稿では二次元の入力画像から貼り絵風画像を自動生成するノンフォトリアリスティックレンダリング手法を提案する.提案手法は階層的Poisson Disk Sampling法を用いて色紙を貼る位置や大きさを決定し,千切った色紙のテクスチャを決定した位置に貼ることで貼り絵風画像を生成する.階層的Poisson Disk Sampling法を用いることにより,色紙の間隔や大きさを容易に制御できる利点がある.更に,色紙の厚みや重なりによって生じる影を表現することも可能である.また,和紙のように均質ではないむらのある紙や,模様のある紙など,貼り絵特有の表現を実現する手法を提案し,その有効性を検証した.
著者
山下 龍一
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究は、環境法政策を他の政策・組織との融合システムととらえ直し、新たな環境法理論、環境組織法体系を提言しようとするものである。まず、循環型社会法制や原子力法制を、環境政策と産業政策の融合という観点からとらえなおすことを通じて、政策の転換を市民や産業界が受容するためには複数の法政策の融合が必要であることが明らかになった。次に、環境法政策を組織の融合という観点からとらえなおすことを通じて、環境保護の主体として、中央省庁、地方自治体、産業界、市民のパートナーシップが強調されており、現行法制も各主体の役割分担の考え方を基本としているが、これに対し、市民や地方自治体の役割をより重視し、これらを真の主体とする新たな環境法政策を構築すべきではないかと考えるにいたっている。さらに、あらゆる政策が環境保護に配慮しなければならないという考えを発展させると、ドイツにおける環境国家論に結びつく可能性があることが明らかになった。環境法政策を重視しすぎると市民の自由を過度に制約してしまう環境独裁の危険があるし、他方、現行の統治構造では将来世代の環境利益を十分に配慮できないという問題も指摘されている。これに対し、環境法政策への市民の参加の拡大によって、現在の市民の権利・自由を守ると共に、将来世代の利益への考慮も強めていこうとする考えが一部で主張されていることが注目される。