著者

古田 悦子

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.146-153, 2008 (Released:2009-04-28)

参考文献数

29

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天然の放射性物質を含んだ日用品(NORM)は、生活圏内に多数存在する。これら日用品は、ホルミシス効果、マイナスイオン効果、遠赤外線効果などを謳った、健康に良いとされる商品である場合が多い。これらの効果は、その商品独自に調べられているケースは見受けられず、一般論にすぎない。すなわち、個々のNORMの有効性やリスクの評価は充分になされていない。これらNORMに含まれる放射性物質の量および濃度は、国内法に照らした場合、ほとんどの商品が違法性はない。しかし、例えば日本では、EUにおける放射性物質添加禁止対象品目である化粧品の一部がNORMである。放射性物質を添加する必要性があるのか、使用による危険性は問題となる水準ではないのか等、NORMは存在の正当性の議論をすべきである。

著者

坂井 煕

雑誌

建設の機械化 (ISSN:02855453)

巻号頁・発行日

vol.607, pp.32-33, 2000-09-25

著者

内藤 久士

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, 2008-02-01

著者

水越 允治

出版者

三重大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1989

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18〜19世紀前半の近世小氷期末の気候特性を,近世文書の記録により復元し,19世紀後半もしくはそれ以後の気候特性との違いを明らかにした。またその様な差異を起こす原因について検討・考察を行った。主要な成果は次のとおりである。(1)冬の寒さは1820年代まで厳しく,30年代からは温暖化した。1860年代の寒さは近年と同程度。したがって近年の暖冬は決して未曽有のものではない。(2)冬の太平洋側の降水量は19世紀前半には少な目,後半に入って次第に増加する。(3)19世法前半には春先に冬型気圧配置の出現頻度が大で,春の到来が遅かったことがわかる。(4)梅雨明けは1780年代,1830年代に特に遅かった。梅雨期の降水量は19世紀初頃には少なく,1830年代から増加している。(5)1820年代までは空梅雨の年が折々現れているが,1830年代以後は梅雨末期の豪雨が頻発する。(6)年間台風襲来数は19世紀初には1〜2回程度,1820年代の後半から急増し年間3〜4回にも達する程になる。(7)夏の乾湿度(降水量の多少)は,1820年代までは乾燥傾向,30年代からは湿潤に向かい,40年代以後は湿潤年が目立つ。(8)以上から1820〜30年代付近を境として,これ以前には寒冬,暑夏で乾燥した気候条件が,それ以後には暖冬,冷夏で湿潤な気候条件が中部日本では卓越したと考えられる。19世紀初頃の気候条件をもって近世小氷期の特性とするまらば,この時代の大気大循環は東アジアの東西指数が冬は低く,夏は高い傾向にあったと推定できる。またこのような大気大循環型形成の背景には,大気と海との相互作用の存在がうかがわれ,例えば近世小氷期の時代にはエルニ-ニョ現象が比較的不明瞭ではなかったかと推測される。火山活動もまた近世小氷期の気候特性と係わることが,気候復元の結果と照合してみると推察される。現在これらの気候と対応関係の分析を進めている。

著者

目良 和也 市村 匠 黒澤 義明 竹澤 寿幸

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 : 日本知能情報ファジィ学会誌 : journal of Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.10-24, 2010-02-15

被引用文献数

1 8

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現在,音声によるインタフェースに対する注目は年々高まっており,応用システムとしても,さまざまな用途のアプリケーションが開発されている.このような人間とインタラクションを行うエージェントにとって重要な機能として,人間の意図の理解,エージェントの行動の決定,エージェントの状態表出の3機能が挙げられるが,本研究では特にエージェントが自身の感情状態を表出する機能に注目する.本研究では,CGエージェント型の音声情報案内システムである「たけまるくん」に対してエージェントの感情を付与することで,より親しみやすいコミュニケーションを実現することを目指す.「たけまるくん」はユーザ発話を想定した質問文データベースを持っており,それぞれの質問文には,応答文とエージェントのリアクション動画が対応付けられている.そして音声入力からスコアリングにより質問文が選択され,リンクされた応答文とリアクション動画を出力する.本手法では,まず情緒計算手法を用いてユーザの発話内容に対するエージェントの生起情緒を計算する.次に,気分の変化を状態遷移によって表すため,心的状態遷移ネットワークを用いる.これにより気分状態はエージェントの生起情緒をもとにして心的状態遷移ネットワーク上を連続的に変化していく.各気分における固有の応答文データベースとリアクションデータベースを作成することで,質問文に対し気分によって異なる反応を返す.さらに,事前に計算され質問文に付与された生起情緒を基に気分の遷移を行う.生起情緒は,入力文,応答文,リアクション,気分の4つのセットに対して計算される.そのために,まずこのセットを人間が認識および行動したときに心の中で認識される事象を抽出し,その事象に対して情緒計算手法を適用することで生起情緒を計算する.そして,生起情緒と心的状態遷移ネットワークの遷移コストをもとに7種類の気分状態を遷移する.従来のエージェントと本手法のエージェントに対する印象を18の形容詞に対し評価した結果,本手法においては好感因子の平均得点が高く,性格に関する項目においては,「やんちゃ」や「不真面目」の項目の平均得点が従来手法に比べて高かった.使用感に関する項目では,「楽しめそう」の項目で高い平均得点を得た.本手法は従来手法より好ましい印象を与え,エージェントが性格を持っているように感じられることから,本手法に基づくエージェントに対して,ユーザがより親しみを感じているといえる.

著者

河合 千恵子 佐々木 正宏

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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「配偶者と死別した高齢者の長期縦断研究」の第4回目の調査を実施し、生存対象者のほとんどが悲嘆から回復していたことが確認された。9年間で初回調査時のおよそ30%が死亡しており、生命予後に関連する因子がコックス回帰分析により明らかにされた。配偶者との人生を語る介入プログラムが実施され、人間的成長を促進する効果が示された。このプログラムへの参加は配偶者との死別により変わってしまった世界の意味構造を再構成する機会となったかもしれない。

著者

後藤 文孝 白井 克典 森口 幸久 市村 正也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ED, 電子デバイス

巻号頁・発行日

vol.96, no.66, pp.33-38, 1996-05-23

参考文献数

13

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CdSO_4とNa_2S_2O_3を含み、pH値を釣2.5にした溶液から、ネサガラス(In_2O_3)基板上に、電気化学的堆積(electrochemically deposition)法によりCdS薄膜を作製した。これを窒素、空気、酸素の各雰囲気において200〜500℃で30分間アニールした。He-Cdレーザを用いて77Kでフォトルミネッセンス測定を行うと、窒素雰囲気アニールの場合、アニール温度が高いほど、488nmのバンド始発光は弱くなり、より長波長側に欠陥準位を介した発光が現れた。しかし、空気、酸素雰囲気アニールの場合、アニール温度に関わらずバンド始発光が強く観測され、欠陥準位を介した発光の長波長側へのシフトはみられなかった。また、ピークの幅は、酸素雰囲気アニールの方が狭くなった。

著者

谷 早織 新谷 幹夫 白石 路雄 林 明照 丸山 優

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.35, no.14, pp.33-36, 2011-03-04

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頭蓋顔面骨の形態的特徴を分析し数値化することは解剖学上重要である.従来研究には頭蓋の推定体積や面積比を求めた研究や,解剖学的な特徴点間の距離を計測し平均や相関を求めたものがある.しかし,特徴点全体にまたがる多変量解析を行った報告は無く,複数の特徴点問における関係や変量空間全体の性質は解析されていない.本研究では特徴点53点の座標に対して多変量解析を行った.まず主成分分析を行ったところ,上位35程度の主成分の和によって元の特徴点データを99%の精度で表現できることを確認した.ついで独立成分分析を行い,統計的に独立な変形パターンを求め,考察した.また,メッシュの3279頂点に対しても主成分分析を行った.

著者

堀江 智恵子

出版者

聖ウルスラ学院高

雑誌

奨励研究(B)

巻号頁・発行日

1985

著者

瀬木 三雄

出版者

診断と治療社

雑誌

診断と治療 (ISSN:0370999X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, 1960-12

著者

縄田 裕幸

出版者

島根大学

雑誌

島根大学教育学部紀要. 教育科学・人文・社会科学・自然科学 (ISSN:18808581)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.7-16, 2011-02-25

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The aim of this paper is to consider how theoretical linguistics can contribute to providing learners with metalinguistic knowledge and developing their grammatical awareness in the school curriculum, with special reference to the relation between generative grammar and English as a foreign language (EFL) in Japan. Back in 1970s, generative grammar and EFL were much more intimate than they are now, but along with the theoretical development of generative grammar in 1980s, English teachers came to give it the cold shoulder. Their divorce was inevitable because teachers in those days attempted to introduce technical details of generative grammar directly into the classroom. In light of the lessons in the past, I argue that it is important to distinguish the knowledge employed by learners to organize their interlanguage grammar and the knowledge necessary for teachers to arrange their teaching materials, and that the metalinguistic knowledge obtained from generative grammar primarily fall into the latter category. Specific areas of contribution from generative grammar to EFL include, among others, the awareness of constituent structure, the distinction between arguments and adjuncts, and the interaction between lexical information and grammatical rules.

著者

松永 俊男

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学キリスト教論集 (ISSN:0286973X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.81-95, 2001-03-01

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1996年6月にヴァチカン天文台で,進化論と分子生物学に関する会議が開かれ,27人の諸分野の研究者が1週間にわたって議論を続けた。この会議に基づく論文集『進化生物学と分子生物学:神の行為についての科学的考察』が1998年に刊行された。本稿はこの論集に基づいて,現代のカトリック神学で進化論がどのように解釈されているかを考察するものである。教皇ヨハネ・パウロ2世(在位1978-)は,この会議の直後の1996年10月22日付で教皇庁科学アカデミーに進化論に関する書簡を送付しているが,これについては前稿で紹介し,進化論に対するカトリック教会の態度の変遷を概観した。本稿では,カトリックの神学者が,進化論と信仰の関係をいかに理解しているかを見ていきたい。

著者

新保 哲

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.696-703, 2009-03-20

著者

三浦 雅彦

出版者

「書物・出版と社会変容」研究会

雑誌

書物・出版と社会変容 (ISSN:21851131)

巻号頁・発行日

no.10, pp.63-81, 2011

著者

横田 匡俊 宮下 智美 間野 義之

出版者

ブックハウス・エイチディ

雑誌

月刊トレーニング・ジャーナル (ISSN:0388192X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.7, pp.46-49, 2005-07

著者

趙 新利

出版者

早稲田大学大学院政治学研究科

雑誌

早稲田政治公法研究 (ISSN:02862492)

巻号頁・発行日

no.94, pp.1-11, 2010

著者

佐々木 和也 清水 裕子

出版者

宇都宮大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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伝統染織の手仕事を取り入れた幼児教育の可能性を探る一方で,それら開発教材の感性評価指標の模索を試みた。結果として,衣生活文化の視点から伝統染織プログラムを多数実践し,現場型で改良を重ね,主観的には多くの成果を上げることができた。しかしながら,それらを客観的に評価する感性指標を十分に考究するには至らなかった。今回は,歩行解析を用いた足の評価を試み,日常の保育形態による足の発達が異なることを見出せたことから,保育内容の設定の重要性を示唆することができた。

著者

稲垣 貫一 豊国 秀夫

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 第二部. B, 生物学・地学・農学編 (ISSN:00183393)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.54-63, 1971-02

著者

南部 鶴彦 花堂 靖仁 舟田 正之 阿波田 禾積 室田 武

出版者

学習院大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1990

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本年度は昨年度に蒐集されたデ-タにもとずき,異なる性格を持つ事業所や会社の発電コストについて実証的な数量分析がなされた。これによって電力会社とコストの面でどれほどの乖離があるか,そしてそれが将来の競争についてどのような効果を持つかが検討できる。一方海外における電力事業の変化はめざましいものがあるので,これを特にDSM(Demand Side Management)に着目し,ヒアリングと調査を行った。アメリカでとられたこの制度を日本にそのまま移入することは難しいが,そのアイディアを生かすことができないかが検討された。またアメリカの発電部門ではますます規制緩和が進み,競争メカニズムの利が実現しようとしている.こうした発電部門の自由化は送配電部門に対してどのようなインパクトを与えることになるのかについて,ヒアリングを行うとともに,法制度・経済理論の両側面から研究を行った。わが国でみれば,コジェネレ-ションの進展が,発電部門の自由化に近い意味あいを持つことが考えられる.しかし現在のところ,コ-ジェネの発展に対する諸規制の存在が,これを簡単には実現させていない。そこでどのような法規制がコ-ジェネを阻んでいるか,そしてそれは経済学的に見ればどのような効果を持つことになるのがについて,分析がなされた。同時に,競争の発展とともに電気料金の構造は変らざるをえず,その基礎をなしている会計的枠組にも変化が求められている.この点について会計学の視点から検討が行われた。

著者

Kitano Naho

出版者

早稲田大学大学院 社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.93-106, 2005-09-15 (Released:2016-11-24)

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論文