著者

浅野 誠

出版者

中京大学

雑誌

中京大学教養論叢 (ISSN:02867982)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.153-175, 2003-06-20

著者

浅妻 裕

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.289-309, 2004-12-30

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川崎臨海部では, 1970年代後半以降, 国の産業分散政策や公害問題の激化等をきっかけとして事業所の移転が進んだうえ, 産業構造の転換が重なって, 鉄鋼業等の製造業が空洞化に長期的に直面し, 生き残りのための産業再編が進んでいる.本稿では素材型産業の産業再編やそれに伴う土地利用転換の現状を明らかにする.縮小再編傾向の強かった鉄鋼業は, 1990年代後半から, 大都市圏への隣接性を生かして, 廃棄物処理・リサイクルに関連した事業への積極的な取り組みを行っている.石油化学は, 従来から施設・設備の老朽化, 土地の狭隘生が強調されていたが, 石油化学業界の再編が, 汎用樹脂部門のみにとどまっていることなどが影響して, 土地遊休化を引き起こすような急激な再編はみられない.その一方で石油精製は, 1990年代後半からの激しい業界再編の影響で, 川崎臨海部でも事業所の集約化が進み, また遊休地も多く発生するなど, 再編が急速に進んでいる.また, これらの産業再編が進むことで, 土地利用転換が促され, 物流関連の事業所や都市的土地利用への転換が目立っている.川崎臨海部は, 長期的に公害被害に直面してきたが, これを歴史的チャンスととらえ, 環境負荷の削減を可能とする産業構造への転換や計画的な土地利用転換が求められている.

著者

鵜沼 宗利 武内 良三

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.76, no.8, pp.1822-1831, 1993-08-25

被引用文献数

30

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コンピュータグラフィックスの表現能力が飛躍的に伸び,さまざまな分野でリアルな物体表現,リアルな動作表現が求められている.コンピュータグラフィックスで扱う物体の中でも人間は非常に身近な存在であり,非常に多くの用途が考えられるが,いまだに十分な表現がなされていない.本論文では,人間の歩行動作を簡単な手続きでリアルに表現する手法を提案している.まず,実測した人間の歩行動作を周波数解析し歩行動作の基準となる基準歩行動作と動作の特徴を表す特徴量成分に分離し,それぞれをデータベースに登録する.歩行動作の生成は基準歩行動作と特徴量成分を足し合わせることにより行う.歩行動作の変更は特徴量成分を差し替えるだけでできる.また,特徴量成分の重みを変えることによる特徴量成分の内挿・外挿表現ができる.例えば二つの成分の中間の歩行表現あるいは特徴量成分を強調した歩行表現などである.重みを変化させると歩行動作は滑らかに変化する.更に,特徴量成分を複数足し合わせることにより新たな歩行動作の生成といった実測データ以外の歩行表現もできる.

著者

君島 貞男

出版者

福島大学学芸学部

雑誌

福島大学学芸学部論集

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, 1960-04

著者

中島 洋

出版者

太平洋学会

雑誌

太平洋学会学会誌 (ISSN:03874745)

巻号頁・発行日

no.68, pp.5-6, 1995-11

著者

平野 拓一 杉山 哲也 広川 二郎 安藤 真 永堀 仁 齋藤 和男 谷口 徹 小山 佳也 黒澤 泉

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.117, pp.101-105, 2009-07-01

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準ミリ波およびミリ波固定無線アクセス(FWA)の伝搬特性、PHSとの異種ネットワーク接続性などを調べるために、東京工業大学大岡山キャンパス内にモデルネットワークを構築した。キャンパス内の7つの建物の屋上に25GHz帯無線機を用いたFWA基地局を設置し、それらを結ぶ最長1km、最短80mの10回線の準ミリ波ネットワークを構築した。基地局の基幹回線応用を想定して、それら7つの建物のうち3つの建物にPHSの基地局を設置た。本報告では構築した準ミリ波モデルネットワークを用いて25GHz帯の伝搬特性を調べた。5秒毎に降雨強度、受信強度、ビット誤り率(BER)を記録している。記録したデータを処理して、25GHzにおける降雨減衰、レドーム表面に付着した雨滴による減衰、垂直(V)偏波と水平(H)偏波の降雨減衰係数の違い、月毎の降雨強度の累積時間率分布を調べた。降雨減衰は理論値と良い一致を示した。

著者

板坂 耀子

出版者

九州大学国語国文学会

雑誌

語文研究 (ISSN:04360982)

巻号頁・発行日

no.96, pp.1-14, 2003-12

著者

上江洲 純子

出版者

沖縄国際大学

雑誌

沖縄法學 (ISSN:02870649)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.189-204, 2008-03

著者

酒井 博行

出版者

北海学園大学

雑誌

北海学園大学法学研究 (ISSN:03857255)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.409-433, 2009-09-30

著者

遠藤大礎 川原 圭博 浅見 徹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.110, pp.15-22, 2008-11-06

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携帯電話の高機能化,ストレージの大容量化が進むにつれて,携帯電話にはより多くの情報が蓄積されるようになっている.携帯電話は紛失されやすいため,内部情報の保護は大きな課題である.そこで我々は一般に処理能力が貧弱な携帯電話における高速暗号化・復号手法として,自己暗号化法を用いた分散ストレージシステムを提案してきた.この手法は近年高速化しつつある無線通信を考慮し,通信総量が大きいが処理が単純な高速暗号を使うところに特徴がある.本稿では暗号化・復号を自動的に行うセキュアファイルシステムを FUSE(Filesystem in Userspace)を用いて Linux 端末に実装した.また携帯端末で行った暗号化・復号処理実験の計測結果について示す.また WILLCOM の端末開発プラットフォーム "Sandgate WP"において行った暗号化・復号処理実験の計測結果について示す.People have had more opportunities to preserve important information properties in mobile handsets. The security for mobile handsets will become essential in cases of the loss and the theft. We have proposed an architecture for the distributed storage system, which gives the high speed encryption to mobile handsets, by light-weight processing called self-encryption, in the high-speed wireless communication environment today and in the near future. In this paper, we implement the secure file system that automatically processes encryption and decryption working on Linux PC with FUSE (Filesystem in Userspace), and show the measurement result of the processing time at encryption and decryption by the terminal development platform "Sandgate WP" of WILLCOM.

著者

加藤 哲夫

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学会誌 (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

no.26, pp.p315-358, 1976-03

著者

磯野 博

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学大学院研究紀要. 社会学・社会福祉学 (ISSN:13439855)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.57-66, 2006-03

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There are various factors to be Non-pension disabled people. However, Those factors are not regarded as social problem, but as self-responsible problem. This paper clears the problems of non-pensioner disabled people, through the history of their movement to recover pension. The first chapter In this chapter, the movement of Spinal Injuries Japan from 1975 to 1985, are shown. Spinal Injuries Japan was established in 1959. It is Spinal Injuries Japan that tackles the problems as a self help-group for the first time that tackles Non-pensioner problems for disabled people. In 1985, National Pension System was drastically reformed. A port of non-pensioner disabled people was relieved by this reforms. The second chapter In this chapter, the movement of The Association of Non-Pensioner Disabled People from 1986 to 1994, are shown. The Association of Non-Pensioner Disabled People was established in 1989. It insists strongly that problems of non-pensioner disabled people should not be regarded as problem of self-responsibility, but as problem of social responsibility. In 1982, it published the first inquiry report on problems of non-pensioner disabled people to prove the truth. The third chapter Various self-help-group tackle the problems of non-pensioner disabled students, to make the first step to solve the problems of non-pensioner disabled people. In 2001, some of self-help-groups start administrative litigation to 9 district courts. They win four cases. On April 2005, another new law to relieve non pensioner disabled people partially was enforced. The fourth chapter On November in 2005, the Association of Non-Pensioner Disabled People published the second inquiry report on the problem of non-pensioner disabled people. This report explains the problem of non-entry people and the problem of unpaid contribution. It shows these problems are non self-responsible problem, but social problem.

著者

定藤 邦子

出版者

立命館大学

雑誌

Core ethics : コア・エシックス (ISSN:18800467)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.119-130, 2008

著者

越後 博之 湯瀬 裕昭 干川剛史 沢野 伸浩 高畑 一夫 柴田 義孝

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.7, pp.2340-2350, 2007-07-15

被引用文献数

1

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大規模災害発生時,行政・住民・ボランティア間の情報交換・共有の必要性が叫ばれながらも,実際にはうまく行うことができなかった事例が数多く報告されている.災害情報システムが,災害時のシステム障害を考慮した情報基盤上に構築されていないため,災害時に使うことができないことが原因としてあげられる.本研究においては,各地域ごとに災害情報システムが運用されていることに着目し,それらのシステムの資源を共有し,災害情報の分散化と統合化を行うことによりシステムの冗長化を実現するとともに,負荷分散も行うことを想定している.そのうえで,災害時にノードであるサーバや通信リンクに発生しうる障害に対し,障害を検知する機構を組み込むことにより,ネットワークの動的再構成を図ることで回避する仕組みを提案する.筆者らは,災害時に実運用可能なシステムのために,全国分散環境の構築を行い,その情報基盤上に,「広域災害情報共有交換システム(WIDIS:WIde-area Disaster Information Sharing system)」を実装した.本システムのロバストネスを考慮した基盤の有効性を確かめるため,性能評価を行いその有効性を確認した.When a large-scale disaster occurs, the information sharing functionality among the administrators, the residents and volunteers is important. However, there were many cases where information sharing was not actually well functioned because the disaster information network infrastructure did not consider the system failure when the disaster happened. In our research, we focus on the fact that the disaster information systems are operated on each local area. The system redundancy is realized by sharing the system resources and integrating the disaster information into a large disaster system while decentralizing the system and network loads. And, the system failure can be recovered by introducing system failure detection function for server failure and link disconnection and dynamically reconstructing the network system. In order to verify the usefulness of the suggested method, we constructed a nation wide disaster information network prototype system over Japan Gigabit Network (JGN2), implemented Wide-area Disaster Information Sharing system (WIDIS) and evaluated its functionality and performance.

著者

安藤 真 平野 拓一 岡田 健一 小山 佳也 平地 康剛 平出 賢吉

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2008, no.2, pp."SS-12"-"SS-13", 2008-09-02

被引用文献数

1

著者

平田 衛 熊谷 信二 田渕 武夫 田井中 秀嗣 安藤 剛 織田 肇

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.190-201, 1999-11-20

被引用文献数

11

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小規模事業所における産業保健サービスの実態を明らかにするために,大阪市に隣接する市の一部地域765の小規模事業所から回収された質問紙(回収率69.3%)を解析した.1∼4人事業所は358(46.8%),5∼9人事業所は203(26.5%),10∼29人事業所は163(21.3%),30∼49人事業所は41(5.4%)であり,主な業種は,製造業(374, 48.9%),卸小売飲食業(153, 20.0%),サービス業(132, 17.3%),建設業(72, 9.4%)であった.健康診断は47.7%でおこなわれ,それを実施しない理由は「時間がない」(不実施事業所の33.3%),「従業員が受診を望まない」(28.1%)であった.健康増進活動は29.2%の事業所でおこなわれていた.小規模事業所が望む産業保健活動として,健康診断(59.0%),健康増進(36.5%),メンタルヘルス対策(25.9%),労使への情報提供(25.5%)が挙げられた.財政的支援および経済的誘導策が各々46.4%,28.8%の小規模事業所から希望があった.地域産業保健センターはあまり知られていない(8.2%)が,健康診断(48.4%),情報サービス(37.5%),作業方法の評価および改善の助言(19.8%),環境測定(12.4%)の希望があった.

著者

青柳 秀和 橋本 章 木下 彬 青野 朋義 佐藤 倬暢

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. C-II, エレクトロニクス, II-電子素子・応用 (ISSN:09151907)

巻号頁・発行日

vol.76, no.11, pp.722-729, 1993-11-25

被引用文献数

2

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陽極化成の重要な作製パラメータである電流密度とHF水溶液濃度を系統的に変化させて多孔質シリコンの作製を行った.特に化成は一定温度のHF水溶液中で均一な電流密度分布の条件のもとで行われた.本論文では化成時の作製条件から直接得られる諸性質である解離原子価,多孔率,層厚形成効率の作製条件依存性を示した.これに加えて硬度の計測結果から求められた多孔質シリコンの力学的強度と,一般に用いられている2次元正方格子状に配列した穴の円筒モデルから求められた多孔質シリコンの自立限界についての比較を試みた.

著者

間下 直樹 横山 裕之 越川 克己 谷口 健次 末永 裕之

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.194-199, 2008-02-01

被引用文献数

1

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十二指腸球部原発hepatoid adenocarcinomaの1切除例を経験したので報告する.症例は76歳の男性で,健診目的の胃内視鏡検査にて十二指腸球部に2/3周性の隆起性腫瘍を指摘され当院受診となった.内視鏡検査の生検で未分化癌または低分化腺癌が疑われた.腹部造影CTでは主病変の他に明らかな転移は認められなかった.十二指腸球部原発悪性腫瘍の診断で十二指腸球部を含む幽門側胃切除術を施行した.病理組織学的検査でhepatoid adenocarcinomaと診断され,免疫染色でAFPが強陽性であった.術後第17病日の血清AFP値は1,133ng/mlと異常高値を示していたがその後基準値以下であった.十二指腸原発のhepatoid adenocarcinomaを含むAFP産生腫瘍の報告例は本症例を含めて16例と極めてまれであり,局所浸潤や肝転移を高率に伴い予後不良とされている.治療法に関する一定の見解は定まっていないが,文献的考察を加えて報告する.

著者

今井 千鶴子 今井 正司 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.474-480, 2007

被引用文献数

1

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本研究の目的は,一般大学生を対象として,日常的に経験する痛みに関する実態把握を性差の観点から検討することであった.対象者は,408名(男性196名,平均年齢2128±1.76歳;女性212名,平均年齢20.77±1.49歳)であり,質問内容は,過去1カ月における「痛み経験の有無」「痛みの部位(複数回答可)」「最も強い痛みの部位と痛みの主観的評価」「痛みが原因による鎮痛薬服用の有無(市販薬,あるいは医師からの処方薬)」「痛みが原因による通院の有無」「痛みによる日常生活への支障の程度」「痛みへの対処方略」であった.調査の結果,男女ともに,6割以上が日常的な痛みを経験していることが確認された.また,わが国の青年期における痛み経験の性差はみられにくいことが示された.さらに,痛みに対して破局的に対処してしまう傾向と主観的な痛みとの関連が示されたことから,従来の身体的対処(薬物療法)に加えて,心理的対処(痛みに対する心理教育や認知の変容)を行うことが,青年期の痛みに対するマネジメントを行う際に有用な技法になることが示唆された.

著者

有賀 浩子 野池 輝匡 河西 秀 小池 秀夫

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.382-385, 2000-03-01

被引用文献数

14

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症例は76歳の女性.突然に発症した腹痛と嘔吐を主訴として来院した.腹部は膨満し圧痛のみで腹膜刺激症状は認められなかったが, 腹部CT検査で腹水および肝臓両葉に門脈ガス像と小腸の拡張, 小腸壁内のガス像, 小腸腸間膜血管内と思われる部位にガス像を認めた.門脈ガス血症をきたした腸管壊死と判断し, 開腹術を施行したところ40cmの壊死腸管を認めたため切除し端々吻合とした.病理組織結果は虚血による腸管壊死で, 術後経過は良好であった.門脈ガス血症は比較的まれな疾患であり, 虚血性腸疾患に伴うことが最も多く本症例の発生機序は腸管潰瘍部から腸内細菌が門脈内へ移行した敗血症の一徴候と考えた.本邦報告例94例を検討すると, 予後不良の疾患とされていたが近年, 救命症例数は増加しており, 早期の診断と原因疾患の検索および治療が重要と思われる.