著者

村上 敦

出版者

神戸大学

雑誌

國民經濟雜誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.111, no.6, pp.60-77, 1965-06

著者

清水 龍瑩

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.251-295, 1993-02-25

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日本企業についてのサーベイでは,どの社長も現在の不況を嘆いていない。むしろ将来の景気回復を見据えて,この時期,長期的に自社の強み強化の戦略を積極的に考えている。エレクトロニクスのデジタル技術が今後競争の中心になる。生産現場のノウハウの統合が重要であるが,外部からの中途採用者ではこの統合・融合がうまくいかない(富士ゼロックス)。日本の情報技術は量産できるデバイス・新素材の部分はすすんでいるが,通信技術は米国と同じか,やや下で,コンピュータ開発・ソフト開発技術は米国よりずっと遅れている(学術情報センター)。土地買収の秘訣は"相手の立場にたってものを考える"こと。お年寄りには方面委員的なお世話を,お店にはコンサルタント的な相談を,地主さんには上りの入る部屋を提供。反対する人にはムリな説得はしない(森ビル)。自社の強みは,新しいセンサーの開発,現場ノウハウの統合,それによるアプリケーション技術,システム技術の開発。これが他社にまねられない競争優位戦略の中核(オムロン)。収益5割減,コスト5割増でも営業利益黒字。公開業務,M&A,証券化ビジネスなど将来性のある商品開発へ優秀な人材を再配置する。その教育のための特殊な"学校制度"に力を入れる(日興證券)。人事評価は,相対的な全体評価が原則。従業員1人ひとりを全体的にみて順位をつける。分析的項目の評価値の合計は全体評価値と一致しない(日本通運)。中国の「社会主義市場経済」はタテマエとして,国営企業の所有権は国,経営権は管理者グループヘといっている。しかし実態は,経営者の任命権は既に国にはなく,また基本賃金一定の原則はボーナスの自由化で崩れ,急速に資本主義企業の経営に近づいている。法律が未だ整備されていないので裁判所で認めたものだけ,たとえば土地使用料だけが担保になりうる。貸出金利は中国人民銀行がきめるが貸出資金量には当行に裁量権がある(中国銀行)。他市で当社の販売妨害があると天津市政府は現地へ行って抗議してくれる。しかし当社が優秀な中間管理者を募集すると株主の天津市政府はいい顔しない。市政府が出資している他の合弁会社が弱くなるから(コカコーラ合弁会社)。国営から民営化ではない。依然として国家が所有権をもっていて,経営権だけが会社全体に渡されている。しかし実態はもう少しすすみ,所有は国,省,市政府などの集団になり,経営者も会社で決めた者を国が任命する(南開大学)。下請部品メーカーの労働賃金は安いが部品価格は日本の1.5倍になる。品質管理,生産管理が悪くて不良品比率が高いから(ヤマハ合弁会社)。創業5年で売上が100倍になり高収益をあげている。国内でいくら売れても人民元しか入らない。外貨が入らず設備投資が難しい。外資企業がふえて競争激化(SKF合弁会社)。開発区,保税区を次々につくり各種優遇措置を講じているが,インフラは未だ十分に整備されていない。いまのところは進出企業の当社投資額は天津市内の旧工場跡地のほうが有利(天津市政府)。売上の中で最も大きな比率を占める商品は男子服。利益の多いのはファッション製品。生地は日本製品より品質が悪く価格も高い。ボーナスは基本年給の5倍出している(華聯商厦)。約90社から成る企業集団であり年間売上高は40億元。管理より発展が重要。管理を強めると創造性を発揮しなくなる。基本戦略は,商を中心にして金融を発展させ,そのあとで製造を握る(天津立達(集団)公司)。支社長に3ヶ月の運転資金を渡し実績をあげなければクビ。本社の部長は自分の好きな人を部下として採用しうる人事権をもつ。米国人は物を信用すれば買うが,日本人は人を信用しなければ物を買わない(東方文化藝術)。

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.131, pp.17-18, 1951-12-21

著者

小川 一夫

出版者

神戸大学

雑誌

國民經濟雜誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.161, no.4, pp.59-78, 1990-04

著者

野沢 孝之助

出版者

城西大学

雑誌

城西経済学会誌 (ISSN:02872072)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.123-144, 1969-03-20

著者

田原 卓浩

出版者

診断と治療社

雑誌

小児科診療 (ISSN:03869806)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.754-758, 2007-05

著者

関口 進一郎

出版者

診断と治療社

雑誌

小児科診療 (ISSN:03869806)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.730-736, 2007-05

著者

長谷川 昭子

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.77-103, 2009-06-30

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本稿は,質問紙調査によって,専門図書館職員の人材育成の実態と意識を明らかにし,その結果をもとに今後の人材育成のあり方を考察したものである。研究の結果,専門図書館では(1)OJT,Off-JT,自己啓発に対する支援など能力開発のための体制は十分整っていないこと,(2)OJT,Off-JTの中でもっとも多いのは「基礎知識」に関する内容で,自己啓発でもっとも多い方法は「自学自習」であること,(3)非正規職員は正規職員に比べて学習意欲が高いが,教育訓練の機会や勤務先からの支援において格差があること,(4)OJTが能力向上に有効であるという結果は得られず,人材育成はOff-JTの充実と自己啓発への支援を基盤とせざるを得ないことが明らかとなった。今後は,専門図書館協議会が中心となって,(1)業務の一環としての研修事業の拡充と,(2)専門図書館職員が自ら能力開発を行える教育体制の整備が必要であることを指摘した。

著者

浦尾 和江

出版者

全国社会福祉協議会

雑誌

ふれあいケア (ISSN:13416383)

巻号頁・発行日

vol.13, no.7, pp.28-31, 2007-07

著者

高田 謙二 石田 耕一 中村 里之 草鹿 泰 岩本 剛志 野村 慶一 鮫島 幸一 西田 直樹 宮武 茂博

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.169-175, 1995-02-20

被引用文献数

23 5

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CCD固体撮像素子にとって, ダイナミックレンジの拡大は残された大きな課題である.これを解決するために, 我々はMOSFETのサブスレッショルド特性を利用した対数変換回路を各画素に内蔵した, 対数変換CCDラインセンサを開発した.画素数2240×3画素, 受光部面積12μm口, 対数変換部のFETのL/W=12/10μmで, 5桁を越える光量変化に対してその対数に比例した出力が得られることを確認した.対数変換CCDラインセンサは, (1)ダイナミックレンジが広いので, 高輝度・低輝度被写体を同時に取れる, (2)濃度に比例した出力が得られるので, ディジタル化しても階調豊かな画像を得ることができ, また, シェーディング補正が加減算でできる, という特長を持つ.これらの特長により, 対数変換CCDはディジタルコピヤカメラ型スキャナフィルムスキャナ等への応用が期待される.

著者

室久 敏三郎 笹木 信朝 土井 久平 大山 都子 山田 喬

出版者

特定非営利活動法人日本臨床細胞学会

雑誌

日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.38-44, 1973-03-30

著者

内川 公人 川森 文彦 川合 清也 熊田 信夫

出版者

日本ダニ学会

雑誌

日本ダニ学会誌 (ISSN:09181067)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.91-98, 1993-11-25

被引用文献数

7

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神奈川県山北町における調査によって, 鈴木の見取り法のうち特に黒布を用いる方法がタテツツガムシ幼虫の野外サンプリングに非常に適していることを確かめた。この方法でタテツツガムシ幼虫がミカン畑の内外に多数生息していること, 比較的湿度の高い地点に謂集するらしいこと, などを確認した。野外で本種幼虫を多数採集するにも鈴木の見取り法は効率的であるが, 一旦採集した幼虫を実験室内で回収するのに種々の工夫を加える必要があるものと思われた。

著者

藤田 公生 松島 常 仲野 正博 金子 正志 宗像 昭夫

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.85, no.5, pp.802-805, 1994-05-20

被引用文献数

2 1

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1990年7月から1992年12月までの30ヵ月間に経尿道操作を行った1,249例について、操作後の尿路感染の発生率を検討した。全体としての発生率は21例、1.7%であった。3日間の経ロ予防投与は対照群の16/459(3.5%)と比較して5/790(0.6%)と、有意に(p=0.0004)発生率を低下させていた。経尿道的操作の内容では、尿道ブジー拡張法や逆行性尿道造影による危険度は低く、重要なのは男性に対する膀胱鏡検査であり、予防投与を行った女性125例には感染症は発生しなかったが、男性では予防内服にもかかわらず347例中5例(1.4%)に発生した。高齢者に感染の発生率が高かった。予防投与にもかかわらず起きた感染症の起炎菌として、P.aeruginosaが重要な役割を占めていた。

著者

村越 行雄

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学紀要 (ISSN:03899543)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.A1-A41, 1999-03-15

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日常的な言語コミュニケーションに広く, しかも深く浸透している比喩的表現は, 言語表現の可能性を考える上で, なくてはならない重要な要素として存在している。その重要性を明らかにする意味で, 本稿では, 比喩の内, とくに隠喩, 換喩, 提喩の三つに焦点を合わせて検討することにする。具体的には, 「1. はじめに」のあとの「2. 言語表現全般の中での隠喩・換喩・提喩の位置付け」では, 「2-1. 字義性と比喩性」として, 転義説, 逸脱説などを調べ, 「2-2. 言われることと含意されること」として, 実際に口に出して言われる部分, それに実際には言葉によって表面に出ない部分に区別した場合, 隠喩, 換喩, 提喩のそれぞれがどちらに属するのかを調べ, 「3. 隠喩・換喩・提喩の存在意義」では, 「3-1. 隠喩の存在意義」と「3-2. 換喩と提喩の存在意義」として, 具体例を挙げながら, 隠喩, 換喩, 提喩のそれぞれの特徴を調べ, 言語表現全般に共通して言える的確さと効率性に基づく表現の経済性が, 比喩にも当てはまることをごく簡単に示し, 「4. 最後に」で終えるという検討順序である。なお, 本稿における狙いは, 説得性, 美的装飾性などの問題としてではなく, 比喩を表現の経済性の問題として捉えていくことである。ただし, 表現の経済性の問題をそれ自体として本格的に検討するのではなく, それへの橋渡し的な検討を行なうことで終えることにする。

著者

難波 弘樹 田端 利宏 谷口 秀夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.9, pp.87-94, 2008-01-31

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運用や故障のためにプロセスの走行中で計算機が停止すると,計算機再起動後に当該プロセスを,はじめから走行させなくてはいけない.このため,実行途中までの処理は無駄になってしまう.この対策に,プロセス実行途中状態の保存と復元の機能があり,いくつか研究が行われている.ここでは,計算機の停止と再開の前後で,プロセス間通信を継続して行うことのできる機能について述べる.具体的には,Tender (The ENduring operating system for Distributed EnviRonment)オペレーティングシステムにおける実装と評価結果を報告する.System failure makes process restart from initial state. Function to store and restore process state are effective mechanism that prevents a process from restarting from the initial state when a system failure occurs. In this paper, we describe a function to store and restore processes state including InterProcess Communication(IPC). In addition, we report the implementation and evaluation results on Tender operating system.

著者

恩賀 彩子 野部 達夫

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D-2, 環境工学II, 熱, 湿気, 温熱感, 自然エネルギー, 気流・換気・排煙, 数値流体, 空気清浄, 暖冷房・空調, 熱源設備, 設備応用 (ISSN:1341450X)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.1189-1190, 2007-07-31

著者

細谷 好志 若林 真一 小出 哲士 吉田 典可

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.47, pp.89-90, 1993-09-27

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ネットワーク管理における重要な問題の1つに最短経路木更新問題がある.特に各通信リンクの負荷晴報をコストと考えた場合に最短経路木更新問題を解くことは,メッセージを送る経路を決定する際に混雑した経路を避けるという意味で有用である.オンラインシステムではネットワークのトポロジが頻繁に変化するため,その都度最短経跨を更新する必要がある.動的ネットワークにおける最短経路木更新問題はこれまでにも多くの研究がなされてきた.特に,アルゴリズムの実行中でもトポロジの変化を許す場合,いつかはネットワークのトポロジ変化が安定するという仮定のもとでいくつかのアルゴリズムが提案されている.一般にメッセージ複雑度と空間計算量はトレードオフの関係にあり,さらにメッセージに持たせる情報を少なくすれば,一時的に経路木中にサイクルが生じるなどして各プロセスが正しい情報を保持するまでに時間がかかったり,ネットワークが非連結になった場合に正しい更新が保証されない.文献では,静的ネットワークのアルゴリズムを動的ネットワークに適用する手法として,トポロジの変化ごとにアルゴリズムをリセットして再起動させているが,その手法だとそれまでに集められた情報が無駄になってしまう.本稿では,少ない局所情報及びメッセージ情報によって,分散最短経路木更新問題を効率良く解くイベントドリプンアルゴリズムを提案する.

著者

齋藤 明紀 中西 通雄 安留誠吾 重弘 裕二 西田 知博 馬場 健一 阿部 広多 松浦 敏雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.71, pp.61-66, 1997-07-25

被引用文献数

6

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教育用の計算機システムは、一般に利用者数、および、管理すべき計算機の台数の両方が多いために、システム管理の負荷が大きい。さらに、利用者のうち初心者の占める割合が高いこと、利用者が必ずしも善意の利用者ばかりでないことなどの理由から、不注意や故意によってシステム運用に支障を与えるようなことも起こりうる。本稿では、このような多人数が利用する、多数の計算機をネットワークで接続したシステムの維持・管理を省力化するための方法として、多数の計算機の初期設定や設定変更等を集中管理で行なうパッチシステム、異常検出と再起動の自動化など、いくつかの方法を示し、その有効性を明らかにする。As computer networks have come into wide use, distributed systems, in which many personal computers or workstations are connected via networks, become popular for campus wide education. However maintaining such systems imposes heavy workload to keep systems well-managed, such as initializing home directory, changing passwords, gethering and analizing statistical information, monitoring network status,...and so on. We have shown several methods for reducing such workload on system administration for campus wide educational systems.

著者

深谷 俊郎

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.246-253, 1991-02-20

被引用文献数

1

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蓚酸カルシウム結石に対するsodium pentosan polysulphate (SPP) の抑制活性について以下の3点から実験的検討を加えた. 1) 蓚酸カルシウム結晶形成, 凝集及び成長に対する抑制活性. 2) ラット実験結石モデルにおけるSPPの効果. 3) ヒトにおけるSPPの投与効果について, 尿中蓚酸カルシウムのmetastable limitの変化, および蓚酸カルシウム結晶成長に対する尿の抑制活性の変化. 結果は以下の通りであった. 1.Aggregometerを用いて測定した蓚酸カルシウム結晶形成は, 1mM以上の濃度のSPPの添加により抑制されることが確認された. 2.Coulter counterを用いた結晶凝集抑制活性の検討では, SPPは低濃度 (0.02μM) から抑制活性を示した. 3.〔<14>^C〕を用いたseeded crystal 法による結晶成長の面での検討では, SPPは低濃度から濃度依存的に抑制活性を示すことが確認された. 4.Ethylene glycol (0.4%) の投与されたratの腎尿細管内に誘発される修酸カルシウムの結晶沈着は, SPPの筋肉内投与 (30mg/kg/day, 60mg/kg/day) により抑制されることが期待された. 5.健康成人男子5名でSPP250mgを1日2回5日間経口投与し, その前後に24時間尿を採取した. 各尿において, 尿中蓚酸カルシウムのmetastable limit, および蓚酸カルシウム結晶成長抑制活性の測定を行い, 前者ではSPP投与後に上昇する傾向が見られたが, 後者では一定の傾向が得られなかった.

著者

菅原 明喜 草間 薫 西村 敏 西山 實 茂呂 周 工藤 逸郎 高木 章三 CHOW Laurence C.

出版者

一般社団法人日本歯科理工学会

雑誌

歯科材料・器械 (ISSN:02865858)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.691-698, 1993-11-25

被引用文献数

7

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Calcium Phosphate Cement(CPC)は, 生体内環境下で短時間のうちに硬化しHydroxyapatite(HPp)に転化することから, 極めて良好な生体親和性を示すことが知られている.このような特性から, CPCは根管充〓, 象牙質知覚過敏症, 歯の再石灰化, 齲蝕抵抗性の向上等様々な分野に応用が可能であり, 臨床にも応用されるようになってきている.本実験はCPCの骨補〓への応用の可能性について動物実験を行い, 特に組織反応と骨伝導性の観点から検討を行った.成犬の下顎骨に形成したポケットにCPCとApaceram(HPp系顆粒)を〓入した際の病理組織変化は以下に示すとおりである.術後2週間では, CPCとApaceramともに隣接組織の炎症の反応は見られなかった.また, 両者とも密な線維性結合組織でポケット上部が覆われていた.術後2ヵ月では, CPCを〓入したポケットは完全に骨膜と骨組織によって覆われており, HApとなっているCPCの〓入物自体が, 部分的に新生骨によって置き換わっている像が認められた.Apaceramのポケットは, 密な線維性結合組織で覆われているものの, 顆粒が〓入時と同じように固定しているものは見られず, 特にポケットが浅い症例では顆粒が移動してしまい結合組織のみが残存しているものも見られた.術後6ヵ月においては, CPCのポケットは骨膜と厚い皮質骨によって完全に覆われ, CPC自体がほとんど骨によって置き換えられているのが認められた.Apaceramにおいては, ポケットが骨膜と骨組織によって被覆されてはいるが, その状態は完全ではなく顆粒の移動により骨組織の見られない所もあった.2ヵ月の所見と同様に, 深いポケットにおいてもApaceramの顆粒の消失および移動が見られ, 新生した組織によってポケット内に十分に固定されているようには見えなかった.以上のことより, CPCは臨床的に種々のタイプの骨補〓に十分に応用し得るものであると判断された.