著者
井上 孝夫
出版者
千葉大学大学院社会文化科学研究科
雑誌
千葉大学社会文化科学研究 (ISSN:13428403)
巻号頁・発行日
no.12, pp.1-9, 2006-03

山口県山陽小野田市厚狭に伝わる「三年寝太郎」伝説の深層には何があるのか。文献や寺社由来などを溯ってその始原の姿を検討していくと、そこからみえてきたものは、「寝る」こととは全く無関係な、妙見(北極星)信仰とのかかわりであった。寝太郎とはすなわち、子(ね)太郎であって、子の星(妙見)を意味する。そして妙見信仰はタタラと結びつく。寝太郎とは、妙見を信仰する製鉄民だったのである。
著者
落合 恵美子
出版者
国際日本文化研究センター
雑誌
日本研究 = NIHON KENKYŪ
巻号頁・発行日
vol.55, pp.85-103, 2017-05-31

「アジア」のプレゼンスが急速に拡大している現代のグローバルな文脈の中で「日本」をいかに再定義するか、とりわけ「日本」と「アジア」との関係をいかに語り直すかが、日本研究がいま直面している最大の課題であろう。 韓国の歴史家イム・ジヒョンによれば、日本で定着している「西洋史」「東洋史」「日本史」という三分法は、「自分自身にとってのオリエントをアジアの隣人たちから創り出すこと」により創られた。この場合、「日本」は「西洋」に近いものと定義される。他方、同時代の「汎アジア主義」では、「日本」は「東洋」の盟主である。「東洋」においては「西洋」を代表し、「西洋」に対しては「東洋」を代表してみせる――「東洋」と「西洋」の狭間に立つ日本のこの独特の位置取りは、戦前と戦後を通じて連続してきた。 しかし、アジアの経済成長が現実世界を変えた今、世界認識も描き換えられつつある。その方向は流動的ではあるが、それでもいくつかの方向は見えている。戦前のような「日本によって代表される「アジア文明」」はありえず、中国が「アジア」の中心に座るであろうこと、その場合、中国は「東洋の中の西洋」を演じるのではなく「自己オリエンタリズム」とセットになった「反西洋的オクシデンタリズム」の立場をとるであろうこと、日本は「中国によって代表される「アジア文明」」の末席を汚すことを潔しとせず、さりとて「東洋の中の西洋」という立場はもはや有り得ず、位置取りに苦労するであろうことなどである。 「日本」と「アジア」の再定義は同時に行わねばならないとすると、日本研究とアジア研究の結合が必要である。そのような問題意識から京都大学で実施したプロジェクトからは、極めて対照的な二つの「アジア」の存在と、その狭間に立つ日本が見えてきた。 日本だけに視野を限っていては日本研究はできない。「開かれた多元的なアジア」研究と結合した日本研究を再構築しなくてはならない。
著者
八角 真
出版者
明治大学人文科学研究所
雑誌
明治大学人文科学研究所紀要 (ISSN:05433894)
巻号頁・発行日
no.1, pp.1-54, 1962-12

"観潮楼"とは本郷駒込千駄木町21番地にあった鴎外森林太郎邸の称の一つであるが、その由来について鴎外の長男於菟氏は次のように述べている。「観潮楼は、明治二十四年十二月団子坂上(中略)の見晴らしのいい地所を求めて翌年一月末に千住から移転した父が、さらに二六年そこにもとからあった平家の後方の長屋二棟と梅林とを買入れてそこに新築した二階建なのである。「観潮楼の名は団子坂がもと潮見坂と称し、上野の森の向ふに品川沖の海面が見えた所から来たのである。(中略)父の在世時代、白山の吉田屋呉服店に染めさせて出入の者に配った半纏の襟には。観潮閣とあったと覚えてゐるが、父は観潮楼主人と称した。ほかに千朶山房の称もあるのは人の知る如くである。」
著者
澤井 亨
出版者
大阪産業大学
雑誌
大阪産業大学人間環境論集 (ISSN:13472135)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.223-242, 2010-03

バレーボール競技において,過去の公式ルールの変更によって進化していったバレーボールスタイルと,バレーボールのホジション「セッター」との関わりの変化を独自の視点で解説する。さらに,バレーボール競技で重要なポジションである「セッター」の役割と技術解説及び「セッター」として必要とされる適正能力の解説と「セッター」スキルアップトレーニングの解説をする。
著者
コゼレック ラインハルト 坂井 榮八郎
出版者
岩波書店
雑誌
思想 (ISSN:03862755)
巻号頁・発行日
no.1098, pp.81-100, 2015-10
著者
椿 広計
出版者
横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)
雑誌
横幹連合コンファレンス予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.49-49, 2007

Karl Pearsonの科学の文法は,近代計量諸科学発展の横断的原動力であった.我が国では,ロンドン留学自体の夏目漱石に与えた影響は大きく,彼独自の文学論を創生することになった.本講演は,この歴史的経緯を諸文献などで明らかにする.
著者
窪内 郁恵 薦田 昭宏 橋本 聡子 川口 佑 中谷 孝 中島 利博
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2014, 2015

【はじめに,目的】線維筋痛症(Fibromyalgia;以下FM)は,3カ月以上持続する原因不明の全身痛を主症状とした,精神・自律神経系症状を伴う慢性疼痛疾患である。中高年の女性に多く,日本では推定200万人以上の患者がいるとされている。経頭蓋磁気刺激法(Transcranial magnetic stimulation;以下TMS)は,磁気エネルギーを媒体として,頭蓋骨の抵抗を受けずに大脳皮質を刺激することができる治療法である。反復性経頭蓋磁気刺激法(Repetitive TMS;以下rTMS)は,アメリカ食品医薬局(Food and Drug Administration;FDA)より薬物治療抵抗性うつ病への治療的使用が承認され,線維筋痛症診療ガイドライン2013でも推奨されている。副作用は非常に少なく,安全性が高いと言われている。今回FM例に対してrTMSを施行し,施行前後の痛み・心理面の経過を追ったので報告する。【方法】対象はFMにて当院フォロー中の症例で,12例中rTMS治療の全過程を終了した9例である。内訳は,入院対応4例,外来対応5例,平均年齢44.7±13.9歳,全例歩行自立レベルであった。ACR2010線維筋痛症予備診断基準(Fibromyalgia activity score 31;以下FAS31)は平均総得点18.6±5.8点,平均広範囲疼痛指数(widespread pain index;以下WPI)11.6±4.8点,平均症候重症度(symptoms severity score;以下SS)7±1.3点であった。除外項目は,rTMS装置の絶対禁忌・相対禁忌である人工内耳,頭蓋内金属使用などの開頭手術歴,てんかんの既往,人工ペースメーカーなどとした。rTMS装置は,NeuroStar(Neuronetics社製)を使用し,左前頭前野に10Hzの高頻度刺激を行った。標準治療時間は4秒間刺激,26秒間休息の繰り返しで約40分,これを週3~5回,合計30回施行した。評価として,痛みの部位はWPI,強度はVisual Analog Scale(以下VAS),質は神経障害性疼痛重症度評価ツール(Neuropathic Pain Symptom Inventory;以下NPSI),認知・心理面においては痛みの破局的思考評価であるPain Catastrophizing Scale(以下PCS),不安・抑うつのHospital and Depression Scale(以下HADS),生活の質(quality of life;以下QOL)は日本語版線維筋痛症質問票(Japanese fibromyalgia impactquestionnaire;以下JFIQ)を評価し,経過を追った。全て自己記入式で,rTMS施行前,施行10回毎に評価した。統計学的処理は対応のあるt検定,一元配置分散分析を用い,有意水準5%未満とした。【結果】FAS31の総得点,WPI,SSでは,rTMS施行前,施行10回,20回,30回で有意差を認めなかった。VASにおいては,rTMS施行前と施行20回,30回で有意差を認めた。NPSIの総得点では施行間の有意差を認めなかった。PCSは総得点,下位項目3つとも有意差を認めなかったが,継時的な減少を認めた。HADS,JFIQにおいても,有意差は認めなかったものの減少傾向を認めた。【考察】慢性疼痛例は,健常例と比較して前頭前野の活動が乏しく,下行性疼痛抑制系機能が減弱状態であると考えられている。今回,VASにおいてrTMS施行前と施行20回,30回で有意差を認めたことから,前頭前野を活性させることで,痛みの関連組織である扁桃体,前帯状回,島などの活性も促通することができたと推察する。またPCS,HADS,JFIQにおいても,有意差は認めなかったが改善がみられ,rTMSが認知・心理面やQOLの向上に繋がる因子になったのではないかと考える。しかし痛みの悪循環を示す恐怖・回避モデルと照らし合わせると,痛みに対する無力感,自宅生活だけでなく就労などにおける社会への適応に対しても,さらなる評価・検討が必要であると考える。【理学療法学研究としての意義】FM例などの慢性疼痛疾患は,感覚的痛みに加え情動・認知的痛みの要素が大きく関わってくる。rTMSは副作用が少なく,磁気刺激によって痛みの関連領域を含めた脳の活性を図ることができると本研究で示唆されたため,今後のFM治療への有効性が考えられる。
著者
亀田 啓悟 松下 泰章
出版者
関西学院大学
雑誌
Working papers series. Working paper
巻号頁・発行日
vol.40, pp.1-19, 2008-04

伝統的な経済理論に従えば政府財政の悪化は長期金利を上昇させはずである。しかしOECD諸国中最悪の財政状況にあるわが国の長期金利は、依然として低位安定を続けている。本稿ではWachtel and Young (1987)等を参考に財政赤字と長期金利に関するイベントスタディーを行い、財政赤字の悪化が長期金利に与える影響を分析する。財政赤字の予想値には財務省の『予算の後年度歳出・歳入への影響試算』による4年度先財政赤字予想値を、長期金利には10年物国債の最長期物利回りを利用した。実証分析の結果、国債市場の整備がほぼ完了したとされる2000年以降において、財政赤字の予期せざる1兆円の変化が、長期金利を約0.15〜0.25bps上昇させることが確認された。この結果は、海外の先行研究結果と比べ小規模な反応であるものの、昨今の日本の低金利を考えると妥当な反応と思われる。
著者
島内 裕子
出版者
放送大学
雑誌
放送大学研究年報 (ISSN:09114505)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.210(27)-191(46), 1996