著者

小泉 八雲 牧 滋

出版者

日本幼稚園協會

雑誌

幼兒の教育

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.54-62, 1937-02

著者

石井克哉

出版者

日本流体力学会

雑誌

ながれ (ISSN:02863154)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.411-412, 2008

被引用文献数

2

著者

合志 和晃

出版者

九州産業大学

雑誌

九州産業大学情報科学会誌 (ISSN:13483781)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, 2007-10

著者

浅田 喬二

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤大學經済學部研究紀要 (ISSN:03899861)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.1-160, 1988-03

著者

黒山 竜太 益田 仁 柳詰 慎一 脇野 幸太郎 Ryuta KUROYAMA Jin MASUDA Shinichi YANAZUME Kotaro WAKINO

出版者

長崎国際大学

雑誌

長崎国際大学論叢 (ISSN:13464094)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.89-95, 2013

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本研究は、救護施設における現状を踏まえた上で、利用者と施設職員にどのような心理的ニーズがあるのかを探索することを目的としたものである。救護施設の現状としては、社会情勢が揺れ動く中生活保護法のうえに成り立つ救護施設において、利用者の自立支援を促すためには様々な阻害要因が横たわっていることが窺えた。施設利用者については、その背景的要因を踏まえた上での心理的支援、とりわけ個別支援計画の作成や地域生活移行における心理的支援の必要性が示唆された。施設職員については、福祉施設全般としてメンタルヘルスへの啓発や職務に対する客観的理解および裁量度、利用者についての理解、チームでの相互の意思確認などの重要性が示唆された一方、救護施設自体の特性を考慮した上での支援については検討の余地が残されていることも明らかとなり、今後の課題が示された。This report considered the present state of public assistance institutions and the psychological needs of the people in such facilities. Now, public assistance institutions exist under the Livelihood Protection Law. Therefore, it was understood that people's self-reliance is checked by various factors. For people in facilities, it was suggested that the psychological supports based on a background factor is necessary. Especially, it was suggested that the psychological supports on designing individual support programs and the relocation from residential institutions to community living are necessary. Otherwise, for workers in facilities, it was suggested that mental-health education and objective understanding for their own jobs and the degree of discretion of their jobs and understanding about people in facilities and mutual intentions check in a team are important in all over social welfare institutions. On the other hand, it was indicated that the discussion about the support of public assistance in stitutions is insufficient. Future research topics are shown.

著者

尾見 康博 川野 健治

出版者

首都大学東京

雑誌

人文学報 (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

vol.269, pp.31-45, 1996-03-29

著者

井口 克郎

出版者

日本医療経済学会

雑誌

日本医療経済学会会報

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.5-32, 2017

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2012年8月に成立した社会保障制度改革推進法に基づき、介護分野では介護保険サービス給付抑制策(制度後退)と、介護の役割を家族や近隣の「自助」「互助」へ押し戻す施策がいっそう進められている。本稿は、2012年9月に筆者が三重県津市白山地域で実施した「白山地域の地域医療・保健・福祉に関する調査」(対象者3106名、回収率91.6%)の回答者中から、家族介護をになう在宅介護者を中心にその状況(就業状態、労働時間、介護時間、所得、健康状態等)を考察した。その結果、多様な背景からすでに在宅介護者の疲弊が進んでいる実態が明らかになった。その実態から、在宅介護者および要介護者の健康権としての公的介護保障制度の確立・拡充の必要性と方向性について提起した。

著者

冨田 晋司

出版者

静岡文化芸術大学

雑誌

静岡文化芸術大学研究紀要 (ISSN:13464744)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.135-142, 2013

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本研究は浜松地域における楽器産業、特にピアノ製造の歴史を概観し、戦後のピアノ需要拡大期に急速に増加し、需要のピークアウト後は急激にその数を減らした中小ピアノ製造業者に焦点を当て、その歴史的な位置づけ及び役割を明らかにするものである。現在ではヤマハとカワイの二大メーカーを除く中小ピアノ製造業者はほとんどピアノ生産を行っていない状況となっているが、1950 年代から1960 年代にかけては、浜松地域に数多くの製造業者が存在し、様々なブランドでピアノを製造していた時期があった。本稿ではその発展と衰退の経緯を明らかにするとともに、楽器の街であり、とりわけピアノの街である浜松の産業文化の魅力をどのように発信していくのかを考察する。

著者

永和 良之助

出版者

佛教大学

雑誌

社会福祉学部論集 (ISSN:13493922)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.39-56, 2011-03-01

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本稿は,増加していると言われながらも不明な点の多い介護事故の現状を明らかにすることを目的としている。アプローチの方法としては,事業者から提出された事故報告書を公文書公開制度によって入手し分析する手法を採っている。この「生の」第一次資料を一枚一枚分析した結果,介護事故は圧倒的に転倒事故が多いことや,その発生状況も明らかになったが,本稿の研究上の意義は,これまで詳らかでなかった介護過失 (介護ミス) の現状を明らかにした点にあり,(1)事業者による介護過失が相当数起きていること,(2)過失の直接原因は,介護技術の未熟さと介護知識の不足や,介護従事者の不注意や安全保持の怠慢などにあること,(3)過失の結果,利用者が死亡,骨折を負うなど重大な被害が多数生じていること,(4)にもかかわらず損害賠償の実施件数は極めて少ないことなどを論証している。

著者

ペレス F.

出版者

上智大学神学会

雑誌

カトリック神学 (ISSN:03872998)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.191-192, 1964-12-15

著者

玉木 俊明

出版者

京都産業大学

雑誌

京都マネジメント・レビュー (ISSN:13475304)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.85-98, 2005-12

著者

村上 哲明

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.493-496, 2002-02-28

被引用文献数

2

著者

帆足 図南次

出版者

Historical Society of English Studies in Japan

雑誌

英学史研究 (ISSN:03869490)

巻号頁・発行日

no.10, pp.29-39, 1977

著者

孫 占坤

出版者

明治学院大学国際学部

雑誌

国際学研究 (ISSN:0918984X)

巻号頁・発行日

no.49, pp.143-148, 2016-03

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【書評/Book Review】

著者

石月 静恵

出版者

桜花学園大学

雑誌

桜花学園大学人文学部研究紀要 (ISSN:13495607)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-16, 2006-03-31

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本稿は,平成16年度・17年度の科学研究費補助金による共同研究「大正・昭和初期日本女性史と台湾-北村兼子と『婦人毎日新聞』『台湾民報』」の調査の過程で生み出されたテーマを深めたものである。当初は,北村兼子の台湾認識を検討することを目的としていた。しかし,台湾での史料調査などを経て,婦人毎日新聞社主催の台湾での婦人講演会に北村と同行した林芙美子も台湾について叙述しており,それが台湾で批判されたことが判明し,林芙美子の言説についても検討する必要が生じた。婦人毎日新聞社講演会は,1930年に開催されたが,その前後にも,日本の知識人女性が,台湾を訪問し,台湾についての叙述が残されていることも明らかになった。1920年に訪台した林歌子や1935年に訪台した野上弥生子については,現地の女性雑誌に台湾での様子が掲載された。日本統治下の台湾においては,種々の女性問題が存在し,植民地であることによる加重もあった。訪台した日本の知識人女性がこれらの問題をとらえることができたかどうかを検討した。

著者

森田 雅也

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.103-111, 2015-03

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本研究は、JSPS 科研費(研究課題番号:26380551)の助成を受けたものである。A questionnaire survey was conducted to determine how workers employed under the discretionary working system feel about their work situation, especially in relation to their superiors. The sample comprised 154 respondents; 120 of these were employed under the discretionary working system in thetype of professional work, whereas 34 were employed under the same system in the type of planning work. In this article, the results of this survey will be presented as obtained, without any analytical commentary.裁量労働制適用者154人(専門業務型裁量労働制120人、企画業務型裁量労働制34人)を対象に、裁量労働制適用者として働くことをどう考えているかについて、特に上司の管理のあり方との関係をみるために質問票調査を行った。資料として、単純集計結果等を掲載する。

著者

渡部 恒夫 宮坂 斉 井上 駿一 玉置 哲也 小林 英夫

出版者

千葉大学

雑誌

千葉医学雑誌 (ISSN:03035476)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.235-241, 1978-10

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Microvascular surgery has been practised in the Department of Orthopedic Surgery of Chiba University Hospital since 1975, and the first successful replantation of a completely amputated a ring finger of a 16-year-old boy was performed in August 1975. Up to April 1978, we have had 30 cases of severed limbs and fingers, including complete or incomplete amputations of 30 digits, amputation or vascular injury of 3 forearms, and each case of complete amputation of wrist, midpalm, and ankle. In these cases, 8 digits, a forearm and an ankle failed to replant. The final success rate of our replantation was 72.2 per cent. We presented 4 typical cases of replantation. Our microsuture technique was described, and the indication of replantation and the experiment or clinical application of microvascular surgery were discussed.

著者

川口 啓子

出版者

大阪健康福祉短期大学

雑誌

創発 : 大阪健康福祉短期大学紀要 (ISSN:13481576)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.93-102, 2007-03-05

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日本赤十字社は、第一次世界大戦直後から次の戦時準備を行った。1922(大正11)年「戦時救護規則」、「救護員任用規則」、「救護員召集規則」を改正し、第二次世界大戦には、かつてない規模の従軍看護婦の養成、派遣が可能となった。日中戦争、太平洋戦争と事態が進むにつれて、日赤以外からも従軍看護婦を募り養成し、あるいは短期間の速成看護婦も従軍させることになった。結果は、大きな犠牲を生むこととなった。戦争終結後も、彼女らには安住はなかった。中国大陸の従軍看護婦は、逃避行、捕虜生活の末、なかなか帰国できなかった。内地では、朝鮮戦争勃発と同時に再び従軍看護婦が召集された。日本国憲法に違反するこの行為は、当時も今も、ほとんど国民には知らされていない。そして、従軍看護婦のその後の生活には、なんらの戦後補償もなかったのである。

著者

大内 徳人 オオウチ ノリヒロ

出版者

大阪大学低温センター

雑誌

大阪大学低温センターだより (ISSN:03874419)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.6-7, 1985-04

著者

鎌田 良二

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要 (ISSN:03864405)

巻号頁・発行日

no.1, pp.52-67, 1964