著者
藤野 浩子 田熊 大祐 戸野倉 雅美 馬場 亮 松木薗 麻里子 高橋 香 鴇田 真弓 笹原 沙衣子 市橋 弘章 伊藤 寛恵 佐藤 雅美 文原 千尋 押田 智枝 小暮 啓介 山地 七菜子 藤田 桂一
出版者
動物臨床医学会
雑誌
動物臨床医学 (ISSN:13446991)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.25-29, 2014-03-20 (Released:2016-02-05)
参考文献数
17

血便・粘液便を主訴に来院したミニチュア・ダックスフンド4例に対し,内視鏡下生検材料による病理組織検査にて,直腸炎症性ポリープと診断した。4例中1例では,内科治療にて症状の改善がみられ,現在プレドニゾロン,シクロスポリンの投与を継続し,良好な経過を示している。4例中3例では,最初に内科療法を行ったが,十分な症状の改善がみられなかったため,直腸粘膜引き抜き術による外科治療を実施した。いずれも,術後症状の改善がみられ,現在まで再発を認めず維持している。
著者
Haoyu Zhuang Liqiang Xu Yuuki Nishiyama Kaoru Sezaki
雑誌
研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI) (ISSN:21888698)
巻号頁・発行日
vol.2022-UBI-75, no.27, pp.1-7, 2022-08-29

Under the epidemic of COVID-19, it is important to automatically detect epidemic protective behaviors without a user's intention. Existing studies utilized only sensor data from IMU for detecting epidemic protection behaviors. However, the performance of the classification for similar behaviors could be unsatisfactory due to the single data dimension. It is well known that washing hands and hand sterilization are essential personal hygiene behaviors. In this paper, we use multiple sensor data from an off-the-shelf smartwatch and smartphone for detecting these three behaviors. Our performance evaluation indicated that our proposed method has improved accuracy for classifying the target epidemic protective behaviors over previous methods. Furthermore, for applying our method in reality, we developed a prototype for detecting these behaviors on a wearable device, which allows us to utilize our method widely in health habits monitoring.
著者
市川 浩文
出版者
佐賀県立名護屋城博物館
雑誌
研究紀要 (ISSN:13414992)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.19-40, 2013-03
著者
村井 潤一郎
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.92-100, 2005 (Released:2005-11-11)
参考文献数
24
被引用文献数
6 2

本研究は,質問紙を用い,強調語が発言内容の欺瞞性認知に及ぼす影響について検討するものである.強調語を含む発言内容は,そうでない発言内容よりも欺瞞度が高い,と予測された.この点について検討するために,強調語を含む発言内容と強調語を含まない発言内容の2種類が,各々3つ構成された.質問紙の実施に先立ち,必要なサンプルサイズを算出するため,コンピュータプログラム“GPOWER”を用いた.研究参加者は202名の女子大学生であり,2条件のいずれかに割り当てられ,呈示された発言内容について欺瞞性の評定を7件法にて求められた.その結果,予測に反し,欺瞞性は強調語の影響を受けなかった.さらに,欺瞞性は,一般的信頼尺度と弱い負の相関が認められた.以上,顕著な結果が認められなかった原因などについて論じ,今後の展望を述べた.
著者
中村 綾子 大崎 進 早渕 尚文
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.50, no.8, pp.343-352, 2001-08-15 (Released:2011-03-14)
参考文献数
12
被引用文献数
3 2

2000年6月から11月までの福岡県久留米市中央浄化センターの放流水と下水汚泥中の99mTc, 123I, 67Ga, 201Tl, 111Inと131Iの放射能濃度を測定した。あわせて, 処理区域内の四つの医療機関に対して, 患者に投与した放射性医薬品の投与量の調査も実施した。処理場の放流水中には, 投与量の99mTcでは約1.1%, 123Iでは約1.5%, 67Gaでは約4.3%, 201Tlは約0.4%の放射能が検出された。これらの核種の濃度は, 法令で定められた濃度限度の約1/100000に相当した。131Iは, 処理場の汚泥中のみで検出され, 放流水中では検出されなかった。汚泥中の131Iの有効半減期は, 汚泥の連続測定から概算して約5.5日であった。下水処理システムにおける核医学で使用した放射性核種の移行過程を, コンパートメントモデルを用いて分析した。その結果, 下水処理場へ流入している排水中の放射性核種の濃度が, 濃度限度の約1/10000から1/1000程度であると推察された。
著者
福島 若葉
出版者
一般社団法人 日本臨床薬理学会
雑誌
日本臨床薬理学会学術総会抄録集 第42回日本臨床薬理学会学術総会 (ISSN:24365580)
巻号頁・発行日
pp.3-S47-1, 2021 (Released:2021-12-17)

新型コロナウイルスワクチンの国内承認を契機に、報道等では毎日のようにワクチンに関する話題が取り上げられている。その結果、例えば数年前までは「ワクチン有効率70%」といえば「100人にワクチンを打てば70人に効く」と誤解されることが多い状況であったが、現在では、「非接種者が病気になる確率を1とすると、接種者ではその確率が0.3になる、すなわちリスクが70%減ることである」など、正しい知識が至るところで解説されるようになった。一方、このような「臨床的有効性」の評価手法や、各手法に潜在する困難性については、まだまだ理解されていないように感じている。ワクチンの開発段階、すなわち承認前に実施される臨床試験(治験)は、原則、無作為化比較試験で行われる。第I相~第II相臨床試験では数十人~数百人を対象として、安全性を重点的に評価するが、有効性のサロゲートマーカーとして免疫原性(抗体応答など)も評価する。発症予防効果などの臨床的有効性を直接評価する第III相臨床試験では、通常、数百人~数千人が対象となるが、想定されるワクチン有効率が高くても、アウトカムの発生割合が低ければ、数万人規模の調査が必要になることがある。承認後の市販後調査では、観察研究の手法によりワクチンの臨床的有効性を評価するが、それぞれに長所・短所がある。例えば、コホート研究は「接種者と非接種者を登録して追跡し、アウトカムの発生状況を比較する」といった非常に分かりやすいデザインであるが、接種・非接種にかかわらず「もれなく等しく」追跡するには多大な労力を要する。大規模保健医療データベースを活用したコホート研究はより少ない労力で実施できるが、接種者と非接種者の特性が著しく異なるなど、特有のバイアスが潜在することに注意が必要である。症例・対照研究の一種であるtest-negative designは、受診行動に起因するバイアスを一定程度制御できる手法であり、ワクチン有効率のモニタリングには向くものの、複数のアウトカムを同時に評価することは難しい。ワクチンの臨床的有効性評価の手法を理解することは、新型コロナウイルスワクチンに限らず、各種ワクチンの研究結果を適切に解釈することにもつながる。特に市販後調査が抱える課題については、実績が豊富であるインフルエンザワクチンの有効性研究で明らかにされてきた事項が多いため、自身の経験も交えながら紹介したい。

1 0 0 0 火兵学会誌

出版者
火兵学会
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, 1941-11
著者
水田 泰一
出版者
一般社団法人日本PDA製薬学会
雑誌
日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.19-25, 2002 (Released:2006-07-28)
参考文献数
7

API GMP approved at the ICHQ7A meeting in San Diego held in November 2000 is coming nearly toward the mandatory step in Japan. In this API GMP, the Design Qualification for pharmaceutical facilities is clearly described as well as IQ, OQ and PQ. However, there has been no specific description of Design Qualification provided for us the pharmaceutical industry, except for European stipulations. The Validation Standard Code of MHLW, for instance, requires Design Qualification by no means. Very few procedural monographs on such Design Qualification have been found at least in Japan. Thereupon, the author will demonstrate how well we could have the Design Qualification function in the course of validation on the basis of some relevant literatures available in hand and his own experience through pharmaceutical manufacturing with process validation. Especially, what is required to cover Design Qualification is to be noted in relation to such specifications determined as applicable conditions, performance factors and characteristic mechanisms necessary for equipment and facilities with the procedures for the first step qualification as Design Qualification before IQ, OQ and PQ. Some important regulatory guides and references for equipment design will finally be detailed for your easier understanding.
著者
黄 夢荷 串崎 真志
出版者
関西大学大学院心理学研究科
雑誌
関西大学心理学研究 (ISSN:21850070)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.1-5, 2021-03

サイコパシーは,反社会的な特性と行動を含むパーソナリティ障害であり(Hare & Neumann, 2009),他者を操作する特徴がある。先行研究では,サイコパシー傾向は他者操作方略と正の相関がある(下司・小塩,2019)。本研究は,サイコパシー傾向と他者操作方略の関連を,共感性と愛着スタイルの影響という観点から検証した。中国で参加者319名の調査を行った結果,サイコパシー傾向と親密性回避,見捨てられ不安との間に正の相関が得られた。また,パス解析の結果から,サイコパシー傾向の自己指向的反応が高くなることで,すべての他者操作方略が高くなること,親密性回避が高いほど,卑下的操作を行うことも明らかになった。
著者
山崎 貞登
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 42 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.199-202, 2018 (Released:2019-06-14)
参考文献数
10

小学校プログラミング学習において,公教育と私教育が共有化し協働できる学習到達目標及び学習評 価規準の設定と,評価基準性,信頼性,妥当性の確立が強く要望されている。一方,学習評価の実践研究が思うように進んでいない現状がある。そこで,本稿では,ベネッセ(2017),高嶋(2018),大森ら(2018),山崎ら(2017ab),山崎(2018)が提案した小学校段階におけるプログラミング学習の到達目 標と評価規準について紹介し,問題の克服に向けた解決策について提案する。
著者
池田 誠喜 芝山 明義 後藤 正彦 Seiki IKEDA Akiyoshi SHIBAYAMA Masahiko GOTHO
出版者
鳴門教育大学
雑誌
鳴門教育大学研究紀要 = Research bulletin of Naruto University of Education (ISSN:18807194)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.109-119, 2019-03-11

This paper examines the resilience understanding by biological, psychological and social models and the application to school education. We examined resilience, with particular emphasis on biological models. The interaction between the gene and the environment, the biological response of stress, the relation with specific brain organs, etc. were reported. As a result, we presented a development model of resilience based on biological, psychological and social models.