著者

周 燕飛

出版者

The Health Care Science Institute

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.151-168, 2009

被引用文献数

2

---

本研究は,介護施設における介護職員不足が発生する要因として,これまであまり触れられてこなかった4つの仮説を検証した。具体的には,(1)介護施設が地域的に買手独占状態にある可能性(地域的買手独占仮説),(2)淘汰されるべき不採算事業所が市場に残存している可能性(不採算事業所残存仮説),(3)労働市場における求人増と市場賃金の上昇によるマクロ経済的ショックによる可能性(外部市場ショック仮説),及び(4)介護報酬の引き下げによる政策ショックの可能性(政策ショック仮説)である。<br> 分析の結果,「地域的買手独占仮説」,「外部市場ショック仮説」および「政策ショック仮説」が支持されたが,「不採算事業所残存仮説」は支持されないことが分かった。また,支持された上記3つの仮説は,とりわけ,正社員の介護職員不足に強い説明力を持つことがわかった。したがって,規制緩和による不完全労働市場の改善,労働需給がひっ迫する地域における介護報酬の加算,実験的方法による介護報酬の適正水準の算出などが,今後の介護職員不足の解消に有効な方策として提案できる。

著者

高屋 むつ子 菅野 美千代

出版者

THE JAPAN ASSOCIATION FOR THE INTEGRATED STUDY OF DIETARY HABITS

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.112-120, 2002

---

宮城県やその近辺県を中心とした女子短大生の漬物に対する嗜好性と摂食状況並びに市販漬物利用状況と調味に対する嗜好性を把握する目的で, 宮城県にある尚絅女学院短期大学学生544名を対象にアンケート調査を行い, 以下のような結果を得た.<BR>1. 漬物に対するイメージは「塩分が多く健康によくない」「漬物より生野菜の方が断然健康によい」「保存食品」といったマイナス・イメージをもつ者と, 「嗜好食品」「野菜を食べるための調理法」「食物繊維・ビタミン・ミネラルの宝庫」といったプラス・イメージをもつ者とに二分された. 特に宮城県以外の他県出身者(主に東北地方)は漬物を「保存食品」として捉えている者が多く (p<0.05), また, 専攻別では他専攻より食物栄養専攻の方が「嗜好食品」として捉えている者が多かった (p<0.05)<BR>2. 漬物が食卓にでる頻度は「時々でる」49.4%, 「必ずでる」40.3%で, いずれも核家族より拡大家族の方が顕著に多かった (p<0.01). 摂食頻度は「1日1回」「週1回」「3日に1回」と分散し, 居住地別, 家族形態別で差がみられた.<BR>3. 漬物の嗜好度はかなり高く, 嫌いと回答した者は僅か5%であった. また, 漬ける人の有無で嗜好度に差がみられ, 漬ける人がいる家庭は有意に好み (p<0.05), いない場合は嫌う傾向が強かった (p<0.01).<BR>4. 食卓における漬物は「自家製・市販漬物併用」59.1%, 「市販漬物」25%, 「自家製漬物」15.9%で, 核家族は市販漬物利用者が多く, 拡大家族は自家製漬物が多かった (p<0.01).<BR>5. 自家製漬物品目は胡瓜浅漬, 白菜浅漬が最も多く, たくあん漬, 梅干は自家製群, 拡大家族群で有意に多かった. 市販漬物63品目中購入頻度が高く, 好きな漬物は白菜キムチ, 梅干, 胡瓜浅漬, カリカリ梅, かつおたくあん, 白菜浅漬, 茄子浅漬で, 居住地, 居住形態別で有意差がみられた. また, 苦手・嫌いな漬物はピクルス, らっきょう漬, セロリ浅漬, 奈良漬, わさび漬, 粕漬, べったら漬, 甘酢しょうがであった.<BR>6. 今後の市販漬物利用状況については「利用したい」が「自家製漬物が好き」32.3%, 「市販漬物が好き」68.5%, 「どちらも好き」81.9%で, 市販品に対する依存度が高かった.<BR>7. 市販漬物を購入する際に注意する点は「味」99.1%, 「賞味期限」63.5%, 「価格」56.2%, 「表示内容」33.6%であり, 価格のみ居住形態で差がみられた (p<0.01).

著者

今野 真二 コンノ シンジ Shinji Konno

雑誌

清泉女子大学紀要

巻号頁・発行日

vol.64, pp.1-16, 2017-01-28

著者

福西 大輔

出版者

[西郊民俗談話会]

雑誌

西郊民俗 (ISSN:09110291)

巻号頁・発行日

no.237, pp.1-7, 2016-12

著者

川岸 祐也 初山 和秀 近藤 邦雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告グラフィクスとCAD(CG) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.33, pp.37-42, 2002-04-19

被引用文献数

1

---

人やものの動きが網膜に残る残像現象と同じ効果をえるために,コンピュータアニメーションでは一般的に写実的なモーションブラーが用いられる.一方,セルアニメーションではこの効果をえるために,また違った非写実的な誇張表現が用いられている.数値モデルのキャラクタによるアニメーションの制作においてセルアニメーション風の表現を目的とするならば,従来のセルアニメーションで用いられる非写実的なモーションブラーを用いる必要がある.本論文では,セルアニメーションにおいて用いられる非写実的なモーションブラーを分類し,カートゥンブラーとして体系化,およびそのアルゴリズムを提案する.本提案手法により,ユーザはいくつかのパラメータ制御により所望の効果を容易にえられるようになる.Motion blur is a well-established technique to prevent strobing. It makes fast moving objects blur. On the other hand, different expressions, Non-photorealistic motion blur, are used in cel animation. We present techniques for emphasizing motion of cartoon objects by introducing geometry into the cartoon scene. We call this Non-photorealistic Motion blur "Cartoon Blur". In order to realize Cartoon blur, we classified the expressions used in cel animation, and analyzed diversity of each expression to implement some parameters for animators to control the expressions.

著者

久留戸 真奈美 中村 千春 塩原 みゆき

出版者

The Society of Cosmetic Chemists of Japan

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.298-303, 2010

---

昨今,若い女性たちの腕や脚に乾燥した状態が目立っているが,これはムダ毛の手入れと非常に関係が深い。本研究では,一般女性19名の腕,脚,腋の肌の状態を調査するとともに,電動脱毛器3機種とカミソリによる手入れを比較して,ムダ毛の手入れと肌への影響を調査した。この結果,手入れの前後で,TEWLが増し,安全カミソリのみならず,むしろ,肌を傷めずに脱毛できると訴求される電動脱毛器においても,肌に赤みや炎症を起こし肌荒れの原因になる可能性が示された。

著者

古田土 賢一 井川 正治 和田 侑奈

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間-生活環境系シンポジウム報告集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.157-160, 2015-11-16

---

睡眠時の寝床内環境は温度33℃±1℃、湿度50%±5%RHが快適な環境と言われている。しかし、こうした温度・湿度の測定についても測定部位がまちまちで、寝床内の環境としては信頼性に欠けるように思える。寝床内環境の測定に関しては基準が無く、測定部位についても曖昧である。今回、「ひと」を介して寝床内の熱分布を測定し、寝床内環境と考えられる温度域、及び時系列における熱分布の変化について検討した。結果は以下の通りである。寝床内の温度測定の結果、身体より10cm以内の部位を測定する必要がある。ゆえに、測定点は被験者の体型に添って部位決定をしなければならないことが示唆された。

著者

金田 文男

出版者

新潟県民俗学会

雑誌

高志路 (ISSN:0912067X)

巻号頁・発行日

no.402, pp.16-19, 2016-11

著者

高山 真一郎 高山 良政

出版者

日本医史学会関西支部

雑誌

医譚 = History of medicine : journal of the Kansai Branch of the Japan Society of Medical History (ISSN:05360307)

巻号頁・発行日

no.103, pp.7947-7954, 2016-07

著者

渡邉 茂

出版者

東京大学出版会

雑誌

UP (ISSN:09133291)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1-5, 2017-01

著者

高木 俊輔

出版者

立正大学

雑誌

立正大学文学部研究紀要 (ISSN:09114378)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.35-63, 2004-03-25

著者

上野 宏共 地下 まゆみ 安藤 生大 坂本 尚史

出版者

千葉科学大学

雑誌

千葉科学大学紀要 (ISSN:18823505)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.75-86, 2010-02-28

---

屏風ヶ浦は太平洋の波により侵蝕された海蝕(かいしょく)崖(がい)であり、1966年に消波ブロックが設置されるまで長年に亘り侵蝕が続いていた。高さは50 mもあり長さは9 kmにおよぶ灰白色の崖は、東洋のド-バ-とも呼ばれている。イギリスとフランスに挟まれるド-バ-海峡のイギリス側の白亜の崖は約1億年前の白亜紀に海底に積もった石灰質化石からできた堆積岩で構成されており、景観としては屏風ヶ浦と似ているが、屏風ヶ浦の正面に露出する100万年程度前の堆積岩とは地質年代が大きく異なる。屏風ヶ浦の飯岡層は珪質シルト岩でド-バ-の石灰質の白亜の崖とは岩質が異なる。 屏風ヶ浦で見える地層は下位から名洗(なあらい)層・飯岡層・香取(かとり)層・関東ロ-ム層である。銚子市名洗町などの東側には粗粒砂岩からなる名洗層が分布する。屏風ヶ浦では名洗層の上部の一部が見えるに過ぎない。名洗層の形成年代は500万年前から200万年前とされている。引き続いて時間間隔を置かずにシルト岩からなる飯岡層が深海底で堆積した。この地層は屏風ヶ浦の崖下3分の2を占める灰白色の岩石であり、わずかながら西に傾斜しているのが層理面などから分かる。化石と古地磁気の結果を総合して、飯岡層の年代は200万年前から70万年前に亘っていることを明らかにした。香取層は不整合に飯岡層を覆う。屏風ヶ浦の東側では名洗層の上に直接香取層が乗る。香取層は黄褐色で厚さ約25 m、下部では細粒砂岩が多いが上部になるにつれて粗粒になり波の作用によって生じたクロスラミナ模様が地層中に残っている。香取層の年代は10万年前と推定されている。関東一円に分布する関東ロ-ム層は銚子地域でも同じで香取層を不整合に覆う。古富士火山や箱根火山からもたらされた火山灰が降下したものが関東ロ-ム層で、厚さは5〜6 mでとくに地表部では赤褐色を呈している。飯岡層までは深海底で堆積したが、香取層の頃には古東京湾はしだいに浅海となり陸化した所に関東ローム層の降下火山灰が積もったことになる。 香取層と関東ロ-ム層の境界がはっきりと分からないことが多いが、帯磁率の差によって簡単に識別できることが判明した。また、各地層に含まれる粘土鉱物についてX線回折装置を用いて検討し、興味ある事実を見いだした。

著者

山口 建治

出版者

神奈川大学人文学会

雑誌

人文研究 (ISSN:02877074)

巻号頁・発行日

no.190, pp.193-202, 2016

著者

木下 奈緒子 大月 友 五十嵐 友里 久保 絢子 高橋 稔 嶋田 洋徳 武藤 崇

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.65-75, 2011-05-31

被引用文献数

2

---

本稿の目的は、精神病理の理解や治療という観点から、人問の言語や認知に対して、今後どのような行動分析的研究が必要とされるか、その方向性を示すことであった。人間の言語や認知に対する現代の行動分析的説明は、関係フレーム理論として体系化されている。関係フレーム理論によれば、派生的刺激関係と刺激機能の変換が、人間の高次な精神活動を説明する上で中核的な現象であるとされている。刺激機能の変換に関する先行研究について概観したところ、関係フレームづけの獲得に関する研究、刺激機能の変換の成立に関する研究、刺激機能の変換に対する文脈制御に関する研究の3種類に分類可能であった。これらの分類は、関係フレーム理論における派生的刺激関係と刺激機能の変換の主要な三つの特徴と対応していた。各領域においてこれまでに実証されている知見を整理し、精神病理の理解や治療という観点から、今後の方向性と課題について考察した。

著者

岩波 薫 イワナミ カオル Iwanami Kaoru

出版者

大阪大学法学会

雑誌

阪大法学 (ISSN:04384997)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.211-238, 2011-05

---

論説

著者

上杉 志成

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.577-580, 2009

参考文献数

2

著者

石川 潤一

出版者

ジャパンミリタリー・レビュー

雑誌

軍事研究 (ISSN:05336716)

巻号頁・発行日

vol.51, no.12, pp.87-95, 2016-12

著者

大島 和夫

出版者

神戸市外国語大学外国学研究所

雑誌

神戸市外国語大学外国学研究 (ISSN:02899256)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.45-63, 2004

---

財産権の経済分析の分野では、ロナルド・コースの一連の業績と共にハロルド・デムゼッツの論文「財産権理論について」が大きな貢献を行った。しかし、コースもデムゼッツも現在のところ、必ずしも十分に理解されているとは思えない。コースの論文「社会的コストの問題」で例に挙げられている農民と牧場主の例をとってみても、どれほど共通の了解が得られているだろうか。1967年に書かれたデムゼッツの論文「財産権理論について」は、コースとは違った角度から叙述されているが、取り上げられる例の適切さと、論点の明確さから、「財産権の経済分析」を行う場合には必読文献と思われるので、翻訳して紹介する。

著者

井上 敏博

出版者

城西大学

雑誌

城西大学女子短期大学部紀要 (ISSN:02897849)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.113-127, 1987-01

著者

佐藤 全

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育學研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.334-342, 420-421, 1998-12-30

---

Article VIII, Clause I of the Fundamental Law of Education states that the political knowledge necessary for intelligent citizenship shall be valued in education. Clause 2 states that schools, prescribed by law, shall refrain from political education or other political activities for or against any specific political party. The aim of this paper is to investigate the effect of Article VIII of the Fundamental Law of Education upon legislation and educational administration about political education by reviewing related controversies and cases that arouse after the enactment of that Law. The Constitution of Japan and the Fundamental Law of Education were influenced by America's legislative history. Accordingly, court cases concerning free speech rights of teachers in America are examined to discuss the Article VIII in international perspective. The effect of Article VIII may be briefly summarized in the following outline. cause I was not effective in fostering the political education necessary to cultivate in students the political moral and critical sense essential for citizenship in democracy. The merits and demerits of Clause 2 are balanced, because it brought legislation and ruling to limit the political activities of teachers and students, as a result largely of such legislation or ruling, the legislative intention of Clause 1 has been poorly carried out, while on the other hand such legislation and ruling are as valid as American cases to keep the political education neutral and to protect the classroom from substantial disruption. Clause 2 has exerted well balanced influence with both merits and demerits). For Clause 2 caused enectment and notifications for restriction of teachers' and students' political activities, which as a result the legislative intention of Clause I has become far from being realized(failed to be realized). On the other hand the legilation and notifications pertinent to Clause I are valid and effective, as seen in cases(counter parts in judicial causes)in America, to preserve neutrality of the plitical education and to protect classrooms from substantial disruption.