著者
石原 肇
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2019, 2019

<p>1.研究の背景と目的:地域活性化のためにはバルイベントは単発ではなく継続開催することが重要と考えられる。東大阪市内においては比較的近接する3地域でバルイベントが継続的に実施されている。地域的特性に応じた運営方法と継続性の視点からの調査が必要と思われる。そこで、本研究では、東大阪市の3地域で行われているバルイベントについて運営方法を比較することを目的とする。</p><p>2.研究対象地域と研究方法:東大阪市は、大阪府中河内地域に位置する市である。市域の面積は61.81㎢、人口は502,784人の中核市である。日本有数の中小企業の密集地であり、また、花園ラグビー場のある「ラグビーのまち」でもある。本研究では、同市内で継続開催されている「布施えびすバル」、「小阪・八戸ノ里なのはなバル」(以下、「なのはなバル」)、「長瀬酒バル」を対象とする。バルイベントの実施状況を把握するため、2018年5月26日に「なのはなバル」、2018年9月8日に「長瀬酒バル」、2018年10月20日に「布施えびすバル」の現地調査をそれぞれ行った。2019年6月に、それぞれの事務局にヒアリングを行った。また、バルマップ等の提供を受け、参加店舗数やバルイベント実施範囲を把握した。考察にあたっては、各バルイベント実施地域内の駅一日乗降客数や<b>『</b>東大阪市小売商業の現状と主要商店街の規模・構造調査結果』を参考とした。これらより得た情報から地域的特性と運営方法について比較を行う。</p><p>3.結果と考察</p><p>(1)布施えびすバル:「布施えびすバル」は2013年10月に第1回が開催され、2018年10月に第6回が開催されている。チケット制度である。一日乗降客数の最も多い布施駅があり、商店街の規模も最も大きく飲食店割合が高い。布施えびすバル実行委員会の事務局は、バルイベントに参加している飲食店のオーナーであるA氏が担っている。ヒアリングによれば、最初は商店街の枠の中で動いていたが、制約が大きく飲食店だけのイベントとして出来ず、物販やサービスを入れるとぼやけてしまう傾向にあった。このため、飲食店のみに転換している。</p><p>(2)なのはなバル:「なのはなバル」は2013年3月3日(日)に第1回が東大阪市で初めてのバルイベントとして開催されている。2018年5月に第6回が開催されている。河内小阪駅は布施駅に次いで一日乗降客数が多く、商店街の規模も同様に次ぐが、飲食店割合は低い。なのはなバル実行委員会の事務局は、週刊ひがしおおさかの代表であるB氏が担っている。ヒアリングによれば、7年前に店の人同士が小阪でもバルイベントをやりたいと話し、中学校区が同一の八戸ノ里にも話が及び、開催の機運が高まった。6回目の開催にあたり、従前のチケット制からリストバンド方式に移行した。</p><p>(3)長瀬酒バル:「長瀬酒バル」は2014年7月4日(金)〜6日(日)の3日間で第1回が開催され、その後、2018年9月に第4回が開催されている。本報告で取り上げる3地域の中で3番目となる。長瀬駅の一日乗降客数や商店街の規模は3番目で、飲食店割合は高い。長瀬酒バル実行委員会の委員長は、バルイベントに参加している飲食店のオーナーであるC氏が担っている。ヒアリングによれば、お客様とコミュニケーションのとれるカウンターのあるお店に地元の住民の方々に足を運んでもらう機会を作ろうと開催した。チケット制や参加証方式ではなく、チラシを持っていけばよく、各参加店舗で1コイン(500円)を支払うという極めて簡素なシステムを導入している。</p><p>4.まとめ:東大阪市の3地域で行われているバルイベントは、チケット方式、リストバンド参加証式、チラシ持参といった3地域でそれぞれが異なる運営方法で実施されていることが確認できた。実行委員会が目指すバルイベントの姿、バルイベントの実施範囲にある商店街の規模や飲食店の割合などを勘案して、それぞれが適切であると判断した方法がとられたからだと考えられる。これは、バルイベントが地域の実情に適った運営方法をとれる柔軟なイベントであることを示唆している。なお、2019年秋にはラグビーワールドカップ開催に伴うバルイベントが市域全域で企画されている。</p>
著者
李 展平 星 孝弘 広川 吉之助
出版者
公益社団法人 日本表面科学会
雑誌
表面科学 (ISSN:03885321)
巻号頁・発行日
vol.21, no.10, pp.651-665, 2000-10-10
参考文献数
7
被引用文献数
10

Gallium ion TOF-SIMS fragment patterns from some metal-chlorides and -oxides can be qualitatively inferred. Considering the electron affinities of Cl and O, comparatively higher than those of other metal elements, rules of <i>nx</i> &ge; (<i>y</i> + 1) for positive ions and <i>nx</i> &le; (<i>y</i> + 1) for negative ions were introduced and applied to infer the fragment patterns of metal-chlorides, M<sub><i>x</i></sub>Cl<sub><i>y</i></sub>, where the oxidation number of metal M is <i>n</i>. For oxides, M<sub><i>x</i></sub>O<sub><i>y</i></sub> (oxidation number of metal M is <i>n</i>), the rules used to infer the fragment patterns <i>nx</i> &ge; (2<i>y</i> + 1) for positive ions and <i>nx</i> &le; (2<i>y</i> + 1) for negative ions. Further, the effect of water on the surfaces of chlorides and oxides, and the fragment patterns of some metal-nitrates are discussed.
著者
荒岡 大輔 西尾 嘉朗 真中 卓也 牛江 裕行 ザキール ホサイン 鈴木 淳 川幡 穂高
出版者
一般社団法人日本地球化学会
雑誌
日本地球化学会年会要旨集
巻号頁・発行日
vol.58, pp.222, 2011

リチウム(Li)は、比較的流体相に分配されやすい元素である。加えて、Liは2つの安定同位体(6Liと 7Li)をもち、その相対質量差の大きさゆえに、Liの安定同位体比である<sup>7</sup>Li/<sup>6</sup>Li比は、変質や風化等の水を媒介してLiが動く際に大きな同位体分別が起きる。そのため、Li同位体比は水・岩石反応の指標として注目を集めている。中でも、河川水のLi同位体比は風化反応の指標としての可能性が期待されている(Kisakurek et al., 2005など)。例えば、ケイ酸塩中でMgイオンを置換することで Liは6配位であるのに対して、水溶液中では4配位である。そのため、岩石中のLiは水より高配位である故に、一般的には岩石に比べて共存する水の<sup>7</sup>Li/<sup>6</sup>Liは高い。上記から、Li濃度や同位体比は、温度や流量による風化量の変遷や、河川が流れる地質の違いを反映しているのではないかと考えられている。このように、新しい大陸風化の研究ツールとして期待されるLi同位体指標であるが、河川水中のLiは数ppb から数百pptレベルと低Li濃度であるために研究は遅れていた。近年の分析機器の進歩により、数nmolと極微量のLiの高精度同位体比測定が可能になったため(西尾嘉朗, 2010)、河川水等の極めてLi濃度の低い水試料のLi同位体比の報告が2005年頃から急激に増加してきている。 そこで、本研究では、河川水中のLi濃度および同位体比の規定要因を明らかにするために、世界的な大河川であり、かつ河川毎に異なる成因・地質的背景をもつガンジス・ブラマプトラ水系を例に研究を行った。2011年1月の乾季にガンジス・ブラマプトラ・メグナ川のバングラデシュ国内における上・中・下流域において採水を行った。これらの水試料の各種元素濃度、Li及びSrの同位体比を測定し、考察を行った。LiとSrの同位体測定は、高知コアセンターの分析システムを利用した。特にLi同位体測定に関しては、4ng以上のLiを± 0.3‰ (2SD)の誤差と、世界でも最高レベルの微量Liの高精度同位体比分析が可能となっている。今後は、流量や温度が異なる雨季においても同様の採水、測定を行い、河川水中のLi同位体比指標の確立を目指す。
著者
多田 恵実 片桐 早苗 ヤグノ ライク ソロモン ジョシュア・リー 立田 夏子
出版者
弘前大学 教育推進機構 教養教育開発実践センター
雑誌
弘前大学教養教育開発実践ジャーナル = Hirosaki University journal of liberal arts development and practices (ISSN:24327417)
巻号頁・発行日
no.5, pp.119-132, 2021-03

本稿では、2020年5 月から9 月まで弘前大学教養教育開発実践センターが行った、一連の遠隔授業(弘前大学ではメディア授業と呼称)の研修活動について報告する。2020年3 月24日付、文部科学省高等教育局長通知「令和2 年度における大学等の授業の開始等について」を受けて、多くの大学で新型コロナウィルス感染症対策として緊急的に始まった遠隔授業だが、前例のないこのような事態に、コンテンツと技術上の課題について教員間で迅速に情報共有する必要性があった。5 月の高等学校教員を対象とする研修活動(Faculty Development, 以下FD)を含め、学期中に行われたメディア授業相談、前期終了時点で行われ全学部からの参加者があった令和二年度教養教育開発実践センターFD『遠隔授業のこれまでとこれから』、その後4 回にわたるミニFD、さらには教養教育地域学ゼミナールFDについての経緯を報告する。
著者
Saira Baloch Mohsin Ali Baloch Tianli Zheng Xiaofang Pei
出版者
Tohoku University Medical Press
雑誌
The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)
巻号頁・発行日
vol.250, no.4, pp.271-278, 2020 (Released:2020-04-23)
参考文献数
19
被引用文献数
73 244

The present study provides an overview of the coronavirus disease 2019 (COVID-19) outbreak which has rapidly extended globally within a short period. COVID-19 is a highly infectious respiratory disease caused by a new coronavirus known as SARS-CoV-2 (severe acute respiratory syndrome-coronavirus-2). SARS-CoV-2 is different from usual coronaviruses responsible for mild sickness such as common cold among human beings. It is crucial to understand the impact and outcome of this pandemic. We therefore overview the changes in the curves of COVID-19 confirmed cases and fatality rate in China and outside of China from 31st of December 2019 to 25th of March 2020. We also aimed to assess the temporal developments and death rate of COVID-19 in China and worldwide. More than 414,179 confirmed cases of COVID-19 have been reported in 197 countries, including 81,848 cases in China and 332,331 outside of China. Furthermore, 18,440 infected patients died from COVID-19 infection; 3,287 cases were from China and 15,153 fatalities were reported worldwide. Among the worldwide infected cases, 113,802 patients have been recovered and discharged from different hospitals. Effective prevention and control measures should be taken to control the disease. The presented Chinese model (protocol) of disease prevention and control could be utilized in order to curb the pandemic situation.
著者
雨宮 民雄 Tamio Amemiya
出版者
東京海洋大学
雑誌
東京海洋大学研究報告 (ISSN:21890951)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.67-74, 2010-02-26

誰も時間を見ることはできない。誰も時間を聞くことはできない。誰も時間に触れることはできない。だが、時間は確実に人間を支配している。時間は人間にとって不気味な力である。そのような時間を人間は一定の形をもつものとして表象し、それを時計によって測定することによって生活の中に取り込んでいる。しかし、時間に押し流されているという不安は消えない。そのため、人間は時間を空間と同じように自由に移動できる場にしようと試みる。それがタイムトラベルの夢である。物理学の発達によって、タイムトラベルは現実に可能と考えられるようになってきた。私は、物理学的に可能とされているさまざまなタイムトラベルの方法を分析するとともに、理論を立てるという人間の行為との関係においてタイムトラベルがどのような哲学的意味を持つかを考察した。
著者
国会資料編纂会編
出版者
国会資料編纂会
巻号頁・発行日
1996

1 0 0 0 地震の事典

著者
宇津徳治 [ほか] 編
出版者
朝倉書店
巻号頁・発行日
2001

1 0 0 0 理科年表

著者
東京天文臺編纂
出版者
東京天文臺
巻号頁・発行日
1925
著者
阿部 哲久
出版者
広島大学附属中・高等学校
雑誌
中等教育研究紀要 (ISSN:13497782)
巻号頁・発行日
no.62, pp.3-10, 2016-03-31

政治的教養の育成をめざした授業の開発と実践研究を行った。授業はジョシュア・グリーンの理論に基づいて構成した。「トロッコ問題」などの思考実験によって実感を持って考えさせること,活動に加えて人間の道徳的判断や道徳的価値観についての知識を学ぶことで自分自身の道徳的判断を客観的にとらえさせることを意図した。実践の結果を分析したところ,政治的教養の基盤として目標に設定した「一つの見解が絶対的に正しく,他のものは誤りであると断定することは困難である」という見方を育成する上で効果があることが示唆された。