著者

黒澤 隆文

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2001

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経博第100号

著者

黒澤 隆文

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2001-03-23

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本文データは平成22年度国立国会図書館の学位論文(博士)のデジタル化実施により作成された画像ファイルを基にpdf変換したものである

著者

平井 直樹 石田 潤一郎 池上 重康

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.78, no.689, pp.1621-1630, 2013

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This paper examines the writings of Riemon UNO and his association, Kogyokyoikukai, focusing on workers' housing especially dormitories. It can be read how the third party grasped the matters relating to workers' dormitories. They introduced the "model" dormitories from the point of view of the sound development of industries in Japan. On the assumption that the primordial matters behind of the dormitory system cannot immediately be solved, "model" dormitories were as cases that should be referred to for a problem how improve them while making use of an advantage in protection and the management of the workers.

著者

トドハンター 著

出版者

水津郁等

巻号頁・発行日

vol.上編, 1887

著者

高橋 奈津美 山本 久志 秋葉 知昭 肖 霄

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.232-243, 2018-01-15 (Released:2018-02-15)

参考文献数

9

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本論文は,全点間信頼度と総コストの2つの評価尺度を考慮したネットワーク設計問題に対し,効率的なパレート最適解探索アルゴリズムの提案を目的とする.従来のアルゴリズムは全点間信頼度の算出に対して効果的なアルゴリズムであるものの,全ての部分ネットワークについて全点間信頼度とコストの計算を行っているため,パレート最適解の探索の際には,エッジ数が増加するにつれ多くの計算時間を必要とする課題があった.効率的なパレート最適解探索のために,本論文では,連結されるエッジの効率やパレート最適解のランクなど,パレート最適解となる部分ネットワークが持つ要素を調査した.そして得られた傾向と性質を踏まえ,計算が必要な部分ネットワークの制限を行う方法を提案する.この探索空間の制限により,得られる最適解がパレート最適解の真部分集合となるため,提案手法のパレート最適解探索の精度と計算時間の評価を行う.

著者

横井 謙一 佐々木 哲朗 鈴木 寿之

出版者

日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.67-70, 2009

被引用文献数

1

著者

鈴木 寿之 向井 貴彦

出版者

日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.176-179, 2010

著者

立原 一憲

出版者

日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.70-74, 2009

著者

玉田 一晃

出版者

The Ichthyological Society of Japan

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.17-20, 2005

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Clutch and egg size in the Japanese amphidromous goby, <I>Rhinogobius</I> sp.DA (<I>R. brunneus</I>, dark type), inhabiting small rivers in the southern part of the Kii peninsula were examined. Clutch sizes, ranging between 1043 and 4436, increased with increasing maternal standard length. Spawned egg volume ranged between 0.85 mm<SUP>3</SUP> and 1.38 mm<SUP>3</SUP>, mean egg volumes being similar among the eight rivers sampled during the study. <I>Rhinogobius</I> sp.DA had a relatively larger egg and smaller clutch size compared to those of three other amphidromous <I>Rhinogobius</I> species inhabiting relatively larger rivers in the same region. Inter-specihic egg size variations among the four species appear to result in differing larval survival rates during their migration to the sea.

著者

横井 謙一 細谷 和海

出版者

日本生物地理学会

雑誌

日本生物地理学会会報 (ISSN:00678716)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.1-14, 2003-12-12

参考文献数

23

被引用文献数

2

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オガサワラヨシノボリRhinogobius sp. BIは, 小笠原諸島に固有な淡水魚である. 本種は開発にともなう生息地破壊や環境変化により数を減らしつつあり, 保護が急務となっている. 生息地保全に必要となる本種の分布や生息環境を調べた結果, 父島に加えて母島での本種の生息を確認した. 本種は河川の上流域の淵に多く生息していた. 両島から得られた個体群の形態的特徴について比較したところ, 母島の個体群は胸鰭条数や背鰭前方鱗数の変異が少なく, 父島個体群にくらべ遺伝的多様性が低いことが示唆された. これらの変異は, それぞれが独自の地域個体群を形成しているものと考えられた. 本種の保護には, 生息地保全や系統保存など, 包括的な保護施策が必要と思われる.

著者

石田 陽彦

出版者

関西大学臨床心理専門職大学院 心理臨床センター

雑誌

関西大学心理臨床センター紀要

巻号頁・発行日

vol.12, pp.49-58, 2021-03-15

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医療モデルを基盤にしない地域臨床が存続するために、行政に働きかけることの重要性を論じ、筆者が携わってきたその具体的な実践例を提示した。その上で次のように考察した。国の施策および、その地域の行政の進み具合など社会的・政治的な動向にも関心を持ち、理解しておくことが必要である。その一方で、その地域で働き、実績を目に見える形で蓄積し、行政の信任を得る必要がある。それによって政策について理解のある行政職に働きかけるなどして、専門的な提案を行政が分かるように持ちかけることが重要である。また、同じ地域で働く他の心理職を支え、育てることも重要である。他の職種との連携においても「リファー」という名のたらい回しではなく、「縦にも横にも切れ目のない支援を行う」ために責任をもって協働し合える他の職種と信頼関係を築くことが求められる。これらをどう教育に組み込むかが今後の課題である。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ものづくり (ISSN:13492772)

巻号頁・発行日

no.777, pp.44-49, 2019-06

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ニュー・グレンは非常に巨大なロケットだ。本体直径は7mで全高95.4m。かつて米国がアポロ計画のために開発した「サターンV」(全高110.6m)に匹敵する。 用途は衛星・探査機打ち上げに加えて、有人打ち上げも想定している。

著者

鈴木 啓之

出版者

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

雑誌

アジア・アフリカ言語文化研究 (ISSN:03872807)

巻号頁・発行日

no.82, pp.61-93, 2011-09

著者

家 正治

出版者

神戸市外国語大学研究会

雑誌

神戸外大論叢 (ISSN:02897954)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.3-16, 1998-10

著者

家 正治

出版者

神戸市外国語大学研究会

雑誌

神戸外大論叢 = The Kobe Gaidai Ronso : The Kobe City University Journal (ISSN:02897954)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.3-16, 1998-10-31

著者

角 晴美子 稲田 周平

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.47-57, 2020-07-15 (Released:2020-08-15)

参考文献数

15

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近年のインターネットを通じたeコマースの急速な進展により,商品の流通コストの削減や納入リードタイムの短縮に向けたサプライチェーン全体の合理化が求められている.商品の商流と物流の接点になる物流センターの役割が高まっており,そこでの効率向上が重要なテーマになってきている.このような問題意識のもとで,本稿では顧客からの注文に基づいて商品棚から商品を回収する物流センターでのオーダーピッキング作業に着目し,この作業を効率化するための方法を考察する.センター内に垂直ならび水平方向に通路を配置したトラディショナル・レイアウトを評価の基準にして,1)作業フロアのレイアウト変更と2)商品の保管位置の変更による効果を検証する.論文の前半では,物流センター内に配置される通路の幅と商品棚の大きさが十分に小さいと仮定したもとでの数理モデルを構築し,上記1)と2)を個別に実施した場合の効果をピッキング作業者の移動距離の観点から評価する.また,論文の後半では,上記1)と2)を組み合わせた複合方策を提案し,その効果を評価している.方策1では,商品の集積地点を倉庫フロアの下辺中央に移動すると共に斜めの通路を導入する.更に,出荷頻度に応じて商品を2段階に分けた上で保管位置を決めるクラス別保管が行われる.方策2では,商品の集積地点を倉庫フロアの下辺中央に移動すると共に,倉庫フロアを45度の斜め線で区切ってクラス別保管が行われる.結果として,提案したいずれの複合方策も,基準とするトラディショナル・レイアウトでの作業に比べて作業者の平均移動距離が25%以上短縮されることを明らかにした.

著者

片岡 義雄

出版者

駒澤大学経済学会

雑誌

駒沢大学経済学論集 (ISSN:03899853)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.369-372, 1969-10

著者

モリー・ハスケル著 海野弘訳

出版者

平凡社

巻号頁・発行日

1992

著者

高木 儀昌 名波 敦 森口 朗彦 須賀 次郎

出版者

日本水産工学会

雑誌

日本水産工学会 学術講演会 学術講演論文集 (ISSN:09173943)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.97-100, 2007

著者

藤井 徹也

出版者

愛知県立看護大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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平成15年度は、14年度に引き続き、尿道留置カテーテル挿入時の在宅療養患者の陰部清潔ケア方法を明らかにするために、在宅で活用できる陰部の清潔方法の検討および在宅療養における陰部清潔保持についての実態調査に用いる質問紙内容を作成するために、陰部清潔保持について、援助を実施している医療職者から、現状についてインタビューを行った。セルフケアが行えない患者に対して、陰部に関する清潔保持の方法などの指導が行われていない状況があった。このことから、尿道留置カテーテル挿入患者に加え、陰部に関する清潔保持の援助を受けている患者についても実態調査が必要と考えられ、質問内容の検討を行い、今後調査実施の予定である。また、在宅において、陰部の清潔が必要とされる患者の多くは臥床状態にあることから、ベッドレスト実験の被験者(健康な青年期男子6名)の陰部清潔保持を目的として、殺菌効果のある酸性電解水(pH2.7,ORP1110mV,残留塩素30ppm)を用いて陰部洗浄を20日間実施した。洗浄前後の陰嚢部横の皮膚のpH,油分の測定および1日目、7日目、14日目、20日目の洗浄前後の尿道口および中間尿の細菌の同定を行った。分析方法は、pHおよび油分について対応のあるt検定を行った。その結果、酸性電解水での洗浄によりpHは6.0±0.5から4.9±0.5と有意に酸性(P<0.001)となり、また、物理的効果により油分についても103.8±31.8から74.3±30.5と有意に減少していた(P<0.001)。また尿道口および中間尿の細菌について、Satphylococcus spp.(コアクラーゼ陰性)、Corynebacterium spp.などが認められた。尿道口と中間尿の細菌は同種であった。20日間に皮膚の異常などの訴えはなく、発赤なども認めなかった。尚、研究参加の同意については、研究内容、プライバシーの保護及び研究協力を拒否できる権利とともに個別に説明を行い、同意を得た。