著者

松岡 由佳

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.88, no.5, pp.498-513, 2015

---

<p>地域の精神科病院を核に,多様な主体が精神障がい者支援に関わる愛媛県南宇和郡愛南町を事例として,活動の地域社会への拡大と精神障がい者の受容過程を,主体間関係と「負のまなざし」の変容に着目して検討した.1962年の精神科病院開院後,病院職員と親交を深めていった地区住民は,社会復帰施設が開設された1970年代中頃から,地域の生業や伝統行事の闘牛を介して精神障がい者と関わり始めた.1980年代末には,専門職や企業経営者らの先導を背景として,ボランティア主体の精神障がい者支援組織が発足し,イベントの開催や就労支援の活動を精神障がい者と共に進めてきた.当初それぞれの主体が有していた精神障がい者への「負のまなざし」は,特定の精神障がい者と相互に顔の見える関係を築いていく中で,精神障がい者を受容する方向へと徐々に変容していった.しかしながら,近年は支援者間の意識のずれや,人口減少や高齢化に伴う活動の担い手不足も顕在化する.</p>

著者

松浦 直己 橋本 俊顯 十一 元三

出版者

日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.583-598, 2007-11-01

参考文献数

72

被引用文献数

8

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1453, pp.86-88, 2008-08-18

---

「外国の人だと文化や慣習が違うから、仕事以前にコミュニケーションが難しいんじゃないですか」 「『日本人のような外国人』『日本人の代わりの外国人』を求めているだけだと、きっとどんな国籍の人を雇っても失敗します」 全国でも外国人が多く居住する長野市。7月下旬、県内の有力企業経営者らが集まった長野県経営者協会のセミナーで、ニコニコと参加者の質問に受け答える、…

著者

バランディエ ジョルジュ

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:24240508)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.129-134, 1962 (Released:2018-03-27)

著者

安藤 慎吾 中島 真人

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.J84-D2, no.7, pp.1339-1350, 2001-07-01

著者

前田 重行

出版者

日本私法学会

雑誌

私法 (ISSN:03873315)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.58, pp.159-161, 1996-04-30 (Released:2012-02-07)

著者

SILVA Cecilia

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科教育学系

雑誌

日本教育工学会大会講演論文集 (ISSN:13419595)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.863-864, 2002-11-02

参考文献数

5

---

論文本論文は外国語の授業で適用されたcritical literacyを活用したケースである。この論文の目的は外国語としてスペイン語を勉強している82人の日本人の学生がアルゼンチンの歴史牽学んでいった際に、プリントやビデオや自分達の経験をとおして知識を構築していき、又再構築していく過程を明確にすることである。学生はアルゼンチンのロサス知事について説明を受けてから、ロサス独裁の時に起こった悲しいラブストーリのビデオを視聴した。学生は先に受けた説明にも映画の中にも明.治されていなかったpowerful conceptsを作りあげた。授業中に議論したことについての記録と学生のレポートに基づいてその授業を分析した。授業はInterpretaion Construction (ICON) Design Modelというモデルに基づいて段階的に発展させた。また、学生はいくつかの興味のある概念を選んでその概念をSocial Inquiry Methodによりディベートを行った。

著者

近畿大学中央図書館

雑誌

図書館だより = Tosyokan Dayori

巻号頁・発行日

no.185, pp.1-4, 2021-05-10

著者

内田 大輔

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.51-63, 2016 (Released:2017-10-02)

参考文献数

41

---

This article investigates how Japanese firms deviate from a diffusing corporate governance practice—holding their annual shareholder meeting in the same date with other firms. Prior to the late of 1990s, despite making it impossible for shareholders who have stocks of multiple firms to attend annual shareholder meetings of firms they invest, such a practice was common among Japanese firms. However, after the late of 1990s, some Japanese firms have deviated from the diffusing practice by changing their annual shareholder meeting date. In this article, using a longitudinal dataset on the annual shareholder meeting of the Japanese firms in the period of 1995 through 2004, I examine the antecedents of the deviant behavior by Japanese firms and find (1) that foreign shareholders encourage firms to deviate from the practice, (2) that organizational misconduct (in this context, payoff scandals) leads to deviation from the practice not only by perpetrators of payoff scandals but also by industry bystanders—firms that do not involved in the payoff scandals but are in the same industry as perpetrators, (3) that as the number of deviations in the same industry increases, firms are more likely to deviate from the practice.

著者

黒岩 三恵 クロイワ ミエ Mie Kuroiwa

出版者

立教大学異文化コミュニケーション学部

雑誌

ことば・文化・コミュニケーション = Language, culture, and communication = Sprache, Kultur und Kommunikation = Langue, culture et communication = Lengua, cultura, comunicatión = 语言・文化・交流 = 언어문화커뮤나케이션 : 異文化コミュニケーション学部紀要 : journal of the College of Intercultural Communication (ISSN:18838197)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.49-86, 2014

著者

小寺 慶昭

出版者

龍谷学会

雑誌

龍谷大學論集 (ISSN:02876000)

巻号頁・発行日

no.479, 2012-03-01

著者

上條 哲也

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 (ISSN:03896633)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.303-308, 2014

---

環境アセスメント報告書の質に対する住民協議段階の回数,代替案数と評価項目数の有効性を分析した。報告書の質はリー・コリー一括評価手法を用いて評価した。分析の結果,評価項目数が多くなると質の改善が認められた。考察の結果,良い質の報告書を作成する上で,住民協議段階の回数は2,代替案数は5,評価項目数は9 以上が妥当であることが示唆された。最後に,住民協議を行い幅広い影響を対象とした代替案検討の有効性を指摘した。

著者

下田 貞幸 位寄 和久

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. 計画系 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

no.1, pp.453-454, 2002-06

著者

Seok-Oh YUN Jung Hoon LEE Jin LEE Choul-Young KIM

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Transactions on Information and Systems (ISSN:09168532)

巻号頁・発行日

vol.E102.D, no.5, pp.1115-1118, 2019-05-01 (Released:2019-05-01)

参考文献数

12

被引用文献数

1 8

---

Real-time monitoring of heart rate (HR) and body temperature (BT) is crucial for the prognosis and the diagnosis of cardiovascular disease and healthcare. Since current monitoring systems are too rigid and bulky, it is not easy to attach them to the human body. Also, their large current consumption limits the working time. In this paper, we develop a wireless sensor patch for HR and BT by integrating sensor chip, wireless communication chip, and electrodes on the flexible boards that is covered with non-toxic, but skin-friendly adhesive patch. Our experimental results reveal that the flexible wireless sensor patch can efficiently detect early diseases by monitoring the HR and BT in real time.

著者

原島 直 岡崎 篤行

出版者

日本建築学会

雑誌

都市計画 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

no.2014, pp.27-28, 2014-09-12

著者

亀井 剛次 宮下 敬宏

出版者

サービス学会

雑誌

サービソロジー (ISSN:21885362)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.138-141, 2021-03-24 (Released:2021-05-06)

参考文献数

9

著者

高倉 史人

出版者

高岡法科大学法学会

雑誌

高岡法学 (ISSN:09159339)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.39-63, 2010 (Released:2019-05-09)

著者

上條 哲也

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 (ISSN:03896633)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.295-300, 2013

---

環境アセスメントの代替案検討手法として、主成分分析の有効性の検証を進めることが課題であった。5事例研究を対象に、階層分析法(AHP)と加重総和法及び主成分分析の総合評価結果を比較した。その結果、代替案と評価基準及び評点が適正に設定されれば、AHP や加重総和法と主成分分析結果が一致し、最適案選定理由の明瞭さ、恣意性の低さ、比較検討結果の検証、手法の簡易さの点で主成分分析の有効性が示唆された。最後に、主成分分析の特徴は、代替案の得失をわかりやすく説明できることであり、利害関係者の参加を通じてより良い意思決定が期待されることを指摘した。

著者

原島 直

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌

巻号頁・発行日

no.1687, 2016-08-20

著者

太田 和樹 増谷 利博 今田 盛生

出版者

[九州大學農學部附属演習林]

雑誌

九州大学農学部演習林報告 (ISSN:04530284)

巻号頁・発行日

no.71, pp.p13-25, 1994-12

被引用文献数

3

---

九州大学宮崎演習林では細胞式皆伐作業法の適用により,天然生林からスギ・ヒノキ人工林への林種転換が行われてきたが,近年,シカの食害により不成績造林地が増加していることから,代替案を検討する必要に迫られている.そこで,代替案検討の第1ステップとして,対象天然林内に群状に分布するアカマツ混交林の取り扱い方を考えた場合,その林分構造について検討する必要がある.このようなことから,本報告は天然生アカマツ混交林の林型区分を行い,各林型ごとの特徴を明らかにすることを目的とし,径級別・樹種別の材積及び本数を変戯とするクラスター分析により林型区分を行い,類型化された林型の特徴を直径及び樹高の順位系列によって検討した.クラスター分析を行った結果,天然生アカマツ混交林内に設定した34のプロットは林型A~Hの8つの林型に分類された.次に,直径及び樹高順位系列を用いて各林型の林分構造の特徴を明らかにした結果,主に樹種構成,径級別本数及び材積で分類され,天然生アカマツ混交林の取り扱いについて検討を行うための林型区分として適切であった.さらに,林型ごとに今後の取り扱いについて検討した結果,林型G,Hで木材生産が可能であるが,林型A,Bでは不可能であることが明らかになった.その他の林塾では,伐採後の成林の問題もしくは経済性の問題についてさらに検討する必要があることが示唆された.