著者

大隅 昇 鳰 真紀子

出版者

公益財団法人 日本世論調査協会

雑誌

日本世論調査協会報「よろん」 (ISSN:21894531)

巻号頁・発行日

vol.110, pp.18-31, 2012-10-31 (Released:2017-03-31)

被引用文献数

1

著者

碓井 誠

出版者

一般社団法人 グローバルビジネス学会

雑誌

グローバルビジネスジャーナル (ISSN:24340111)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.9-17, 2015 (Released:2019-08-07)

参考文献数

5

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小売業はドメスティックな産業だと言われてきたが、新興国も含めた消費行動、経済成長、価値観の変 化を背景に、グローバル産業としての進展が広がっている。グローバルリテーラーに共通な特徴の一つは、 バリューチェーンの一気通貫でのデザインをベースとした事業インフラの強化と柔軟性である。こうした イノベーションがどう進められたかは大きな示唆を与えるものと言える。しかし、日本の小売業の海外展 開は大きな遅れを取っており、唯一、セブン-イレブン・ジャパンを中心としたコンビニエンス業態のみ が、大きな成功を収めていると言える。 本論文では、日本、米国、中国の小売業態を概観し、セブン-イレブンが各国の異なる環境下で事業イ ンフラの整備と柔軟な市場対応を図るに至った成功要因を分析し、その共通性を整理する。

著者

吉田 満梨

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.16-32, 2018 (Released:2019-05-31)

参考文献数

43

被引用文献数

1

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本研究の目的は,不確実性の高い市場環境に直面したマーケターが,いかに課題解決を行うのかを分析し,近年アントレプレナーシップ研究を中心に注目されている「エフェクチュエーション」(Sarasvathy 2001, 2008)の論理のマーケティング課題への適用可能性を明らかにすることにある。具体的には,マーケターを対象に,マーケティング実践における8つの意思決定課題への回答を,シンクアラウド法による発話プロトコルデータとして収集する調査を実施した。分析の結果,第一に,市場創造の経験を持つマーケターが課題解決においてエフェクチュエーションに基づく意思決定を行っていること,第二に,起業家ではなくマーケターの文脈における,エフェクチュエーションに基づく意思決定の様式が明らかになった。以上から,起業家の論理としてのエフェクチュエーションを,大企業におけるマーケティングや新規事業開発にも有用な知識として精緻化し,既存のマーケティング理論を補完する知識開発に寄与できる可能性が示された。

著者

唐木 健仁

出版者

南山大学人類学研究所

雑誌

年報人類学研究

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-33, 2017

著者

野村 知子

出版者

西日本図書館学会

雑誌

図書館学 (ISSN:04959302)

巻号頁・発行日

no.90, pp.34-46, 2007

著者

酒井 保蔵

出版者

宇都宮大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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磁気分離による放射性セシウム汚染汚泥の除染技術を検討した。原発事故による放射性セシウムは最終的に土壌中の常磁性バーミュキュライトに保持され、雨水により下水中に流入し、汚泥に捕捉される。最大磁束密度1Tのマグネットバーを用いた磁気カラムに汚染汚泥を通すことで、カラムに保持される少量の放射性セシウム濃縮汚泥と大部分の除染汚泥に分離できた。実汚泥では0.37Bq/Lから5.4Bq/Lまで濃縮され1/15まで減容することができた。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1943年04月10日, 1943-04-10

著者

山村 修

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.593, 2006

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東海再処理工場がホット試験を始めるにあたり、米国の原子力政策が大きく変更され、核不拡散対応が強く求められた。日米原子力協定8条C項に基づく厳しい交渉の末、1.IAEAの常時査察の適用、2.保障措置技術開発の実施、3.プルトニウム転換施設の建設の延期と混合抽出法の検討実施等の条件の下、日米共同声明で開始を認められた。その後国内保障措置制度も整備され、計量管理規定も改定され、核物質の転用が無いことがIAEA並びに国の査察により厳しく管理されてきた。さらに、TASTEXおよびJASPAS等により開発された、保障措置技術の一部が査察に適用され、その効率的運用に効果を発揮し、これらの成果がアクティブ試験を迎えた六ヶ所再処理工場のフルスコープ保障措置制度に生かされてきた。今回はこの東海再処理工場の核不拡散対応に果たした技術的措置を評価する。

著者

金光烈著

出版者

明石書店

巻号頁・発行日

2004

著者

後藤 貞人 正木 幸博 陳 愛 唐崎 浩司 水谷 恭史 永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.909-946, 2015-09-25

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本報告書は、Elbridge T. Gerry, Alfred P. Southwich, Matthew Hale により構成されたニューヨーク州死刑委員会 (New York Commission on Capital Punishment) によって1888年にニューヨーク州議会に提出されたものである。本報告書は、委員長の名をとって,「ゲリー報告書」又は「ゲリー委員会報告書」と呼ばれることがある。本報告書の正式名称は,『死刑事件における死刑判決の最も人道的で実用的な執行方法の調査及び報告のための委員会報告書 1888年1月17日ニューヨーク州議会へ提出(Report of the Commission to Investigate and Report the Most Humane and Practical Method of Carrying into Effect the Sentence of Death in Capital Cases : Transmitted to the Legislature of the New York, January 17, 1888)』である。本報告書は,ニューヨーク州議会に提出された後,トロイプレス(The Troy Press)より刊行された。本報告書は,正式名称の通り,死刑の執行方法について検討するものである。19世紀末葉,アメリカでは,死刑の執行方法として,絞首刑が全盛であった(図1参照)。こうした状況の下、ニューヨーク州死刑委員会は,「死刑事件における死刑判決の執行の現代科学によって知られている最も人道的で実用的な方法を早期に調査し報告する」ことを求められて1886年に立ち上げられた。

著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.1243-1300, 2015-11-12

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1256-1296及び1301-1313は著作権の関係により非公開としております。

著者

樋口 範雄

出版者

武蔵野大学法学会

雑誌

武蔵野法学 = Journal of law and political science (ISSN:21898243)

巻号頁・発行日

no.14, pp.210-177, 2021-03-31

著者

今津 孝次郎

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.5-17, 1988-10-03 (Released:2011-03-18)

被引用文献数

2 2

著者

横山 理雄

出版者

農林水産技術情報協会

巻号頁・発行日

vol.5, no.10, pp.23-29, 1982 (Released:2011-03-05)

著者

井川 達也 勝平 純司 山本 澄子

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.35-38, 2013 (Released:2013-04-11)

参考文献数

17

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〔目的〕高齢者と若年者の平地歩行・階段昇降動作時の筋の同時活動の筋電図学的相違を分析し,その要因を明確にすることとした.〔対象〕高齢者と若年者を各々14名とした.〔方法〕筋電計測の対象はヒラメ筋,前脛骨筋とした.床反力計および表面筋電計を用い,平地歩行・階段昇降動作中に計測された位相ごとの筋活動を分析し,高齢者と若年者との間で比較した.〔結果〕歩行立脚後期および階段昇降の全周期において,高齢者は若年者に比べ前脛骨筋活動量が有意に高値を示した.〔結語〕高齢者は前脛骨筋活動量を増大させ,足関節の剛性を高めていることが示唆される.

著者

佐藤 勝明 Katsuaki SATO

出版者

和洋女子大学

雑誌

和洋女子大学紀要 = The journal of Wayo Women's University (ISSN:18846351)

巻号頁・発行日

no.62, pp.201-212, 2021-03-31

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蕉風以外の未注釈の連句作品を分析する第二弾として、無倫編『俳諧紙文夾』(元禄十年秋序)に収められる、嵐雪・無倫・艶士・止水による四吟歌仙を対象とする。そして、その分析により、嵐雪と無倫らの間に不協和音は感じられず、芭蕉流の付け方が共有されていると見られるものの、各付合では詞の連想に頼った側面もあり、一巻全体では変化を重んじる意識が希薄であることを指摘する。

著者

呉 衛峰

出版者

東北公益文科大学

雑誌

東北公益文科大学総合研究論集 : Forum 21 (ISSN:18806570)

巻号頁・発行日

no.39, pp.19-38, 2021

著者

三冨 敬太 小林 延至 赤木 真由 高野 研一

出版者

日本創造学会

雑誌

日本創造学会論文誌 (ISSN:13492454)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.59-78, 2021 (Released:2021-04-15)

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現状、アイデアの創造から市場投入までの開発プロセスにおいて、プロトタイピングが開発プロセスの進行に与える効果については先行研究も少なく、実際に実施したプロジェクトで調査したものも少ない。したがって、本研究の目的は、プロトタイピングが開発プロセスの進行に対してどのような効果を果たしているのかを、24回のプロトタイピングを実施した製品「Your Pleasure」の開発において、「開発プロセス」と「実施プロトタイピング」をマッピングし考察を行い、開発プロセスの進行を促す効果を提示することである。結果、「プロトタイピングは調整が必要な領域を理解させ、開発プロセスを進行させる」、「プロトタイピングは開発プロセスの停滞から抜け出させ、進行させる」具体的効果が認められた。この2点の効果については、これまでの先行研究で述べられていないことから、新規性があると考えられる。

著者

張 智慧

出版者

大阪市立大学日本史学会

雑誌

市大日本史 (ISSN:13484508)

巻号頁・発行日

no.8, pp.54-76, 2005-05

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はじめに : 一八九〇年(明治二三)一〇月に発布された「教育ニ関スル勅語」(以下「教育勅語」と略す)は、近代日本の教育体制の基軸となり、日本国民の思想・道徳を深く規定する根本的規範となった。……

著者

張 智彗

出版者

立命館大学人文科学研究所

雑誌

立命館大学人文科学研究所紀要 (ISSN:02873303)

巻号頁・発行日

vol.93, pp.207-236, 2009-03