著者

大塚 篤司

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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皮膚のかゆみは末梢神経が介していることは広く知られている。しかし、最近の研究では末梢神経は免疫細胞との相互作用がみられ、皮膚アレルギー疾患での病態形成に関与している可能性があることがわかった。本研究課題では、皮膚アレルギー疾患における末梢神経の役割を検討した。その結果、末梢神経から放出される神経ペプチドは接触皮膚炎に関与していることが明らかとなった。

著者

Akihiro Yoshida Masaaki Kouwaki Yasuko Matsutani Yoshiko Fukuchi Michitaka Naito

出版者

Japan Atherosclerosis Society

雑誌

Journal of Atherosclerosis and Thrombosis (ISSN:13403478)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.215-219, 2004 (Released:2004-09-09)

参考文献数

13

被引用文献数

20 24

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Objective: We examined the usefulness of the serum total cholesterol (TC)/triglyceride (TG) and LDL-cholesterol (LDL-C)/TG ratios for predicting the presence of small, dense LDL, by comparing them with the established indicators of small, dense LDL, such as the LDL-migration index (LDL-MI) and LDL-C/Apolipoprotein B (ApoB) ratio.Materials and methods: Fasting serum lipid was analyzed in 99 Japanese hyperlipidemic and normolipidemic subjects (34 males and 65 females, 59.4 ± 11.9 years old).Results: A good negative correlation was observed between LDL-MI and log (TC/TG) (R2 = 0.473, p < 0.0001). There was a strong positive correlation between LDL-C/ApoB and log (TC/TG) (R2 = 0.665, p < 0.0001). Similar results were obtained using LDL-C instead of TC. Using LDL-MI > 0.4 as an indicator of small, dense LDL, the upper limit of TG was estimated to be 140−142 mg/dl.Conclusion: TC/TG and LDL-C/TG may offer a convenient and simple clinical tool for predicting the presence of small, dense LDL. Particularly, TC/TG could be an easy-to-use indicator of small, dense LDL for general practitioners.

著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.1080-1087, 2010-02-20

著者

永田 憲史

出版者

關西大學法學會

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.536-514, 2010-08-25

出版者

日本家畜臨床学会 ・ 大動物臨床研究会

雑誌

産業動物臨床医学雑誌 (ISSN:1884684X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.116-161, 2019-11-05 (Released:2019-12-04)

著者

原 佑介

出版者

立命館大学国際言語文化研究所

雑誌

立命館言語文化研究 = 立命館言語文化研究 (ISSN:09157816)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.137-158, 2013-03

著者

齊藤 功高

出版者

文教大学

雑誌

生活科学研究 = Bulletin of Living Science (ISSN:02852454)

巻号頁・発行日

no.40, pp.125-133, 2018-03-30

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中国の憲法、刑法、刑事訴訟法に人権規定が導入されたにも関わらず、中国の人権侵害はどうして無くならないのか、人権侵害は、中国の法律上どのような根拠で正当化されているのかについて考察した。その結果、中国の法律には人権規定はあるが、人権の価値より、社会主義体制の存続、すなわち共産党の存続の価値の方が高位にあり、そのために、法律の曖昧さあるいは抜け穴を利用して、共産党批判を封じ込めようとしている。中国政府は、そのような法律の解釈を通して、公然と体制批判をする人々の人権を侵害し続けているのである。

著者

近畿大学 人権問題研究所

出版者

近畿大学人権問題研究所

雑誌

近畿大学人権問題研究所紀要 (ISSN:18808417)

巻号頁・発行日

no.35, 2021-03-31

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[注記]近畿大学人権問題研究所紀要, 第35号,総目次

著者

岩谷 徹 聞き手:三宅 陽一郎 構成:高橋 ミレイ

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

no.34, pp.86-99, 2019-01-01

著者

鈴木 国男 Kunio Suzuki

雑誌

共立女子大学文芸学部紀要 = The Kyoritsu journal of arts and letters

巻号頁・発行日

no.66, pp.37-49, 2020-02

著者

松本 義信 津崎 智之 奥 和之 小野 章史

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.147-152, 2017

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日本食品標準成分表2015年版において,ひじきの項目は下処理の加熱時に用いる材質がステンレス 製と鉄製に分類されて表記された.しかし,この時の加熱時間は考慮されなかった.そこで,本研究 ではひじきの下処理時の加熱時間が鉄含有量に及ぼす影響について検討した.実験は鹿児島県沿岸 ならびに静岡県沿岸で収穫された下処理等が行われていない未加工のひじきを用い,加熱時間を30~360分間とした.その結果,鉄含有量は両ひじきともステンレス製に比べて鉄製の鍋を用いた方が 高値となった.また,鉄製の鍋を用いた場合,加熱時間が30分間に比べて360分間では30倍以上の高 値となった.日本食品標準成分表2015年版の値に比べてこれらの値は加熱時間が30分間では低値を,360分間では高値を示した.以上の結果から,本研究でひじきの鉄含有量がステンレス製より鉄製の 鍋で高値となったことは日本食品標準成分表2015年版と同様であったが,加熱時間によっても値が異 なることが明らかになった.

著者

岡田 ひろみ 咲本 英恵 内田 保廣 菅野 扶美 Hiromi Okada Hanae Sakimoto Yasuhiro Uchida Fumi Sugano

雑誌

共立女子大学・共立女子短期大学総合文化研究所紀要 = Bulletin of center for interdisciplinary studies of science and culture Kyoritsu Women's University & Kyoritsu Women's Junior College

巻号頁・発行日

vol.27, pp.61-71, 2021-02

著者

加藤 チイ 吉田 侑加 佐藤 幸子 奈良 一寛

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学生活科学部紀要 = Bulletin of Jissen Women's University Faculty of Human Life Sciences (ISSN:24336645)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.1-7, 2020-03-09

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実習で提供した食事の栄養評価を行った。2 種類の献立の栄養量(エネルギー、たんぱく質、脂質、炭水化物)について化学分析値、近赤外分光法測定値、食品成分表計算値の3 つを評価した。化学分析値に対する近赤外分光法測定値の割合(%)、化学分析値に対する食品成分表計算値の割合(%)は、両者ともに80 ~ 120%の範囲内の傾向にあった。汁物、黒色の食品を含む「ひじきご飯献立」では炭水化物を過大評価していた。次に、26 種類の料理の栄養量について、近赤外分光法測定値、食品成分表計算値の2 つについて、回帰直線を評価した結果、エネルギーはR2 = 0.955 と高い相関性を示し、たんぱく質、脂質、炭水化物についても同様の傾向であった。近赤外分光法について献立の料理を混和した場合と料理別に測定し合計した場合の2 つの方法を比較した結果では、「鮭の味噌バター焼き献立」、「アジフライ献立」、「おから入りハンバーグ献立」は近似であったが、「大豆ご飯、豚肉と大根の煮物献立」は混和食のエネルギーを過大に評価していた。近赤外分光法測定は化学分析、食品成分表計算の結果と関連し、給食の栄養量評価に有用である。近赤外分光法で誤差が大きかったものには、海藻など黒色の材料を含む料理、スープ・味噌汁など水分の多い料理があった。

著者

山口 ゆかり 橋口 亮 川下 真理

出版者

長崎女子短期大学

雑誌

長崎女子短期大学紀要 (ISSN:03897230)

巻号頁・発行日

no.30, pp.89-92, 2006

著者

梶本 五郎

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.183-186, 1962-11-30 (Released:2010-10-29)

参考文献数

3

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1. 市販の各種揚げ物について, 衣と内容物とに分け, 水分, 蛋白質, 脂質, 糖質, 灰分を定量し成分表を作成した。2. 分析によつて求められるカロリーと現行法のカロリーの値と比較した。

著者

大谷 伴子 Tomoko Otani

雑誌

Kyoritsu review = Kyoritsu review

巻号頁・発行日

no.49, pp.29-51, 2021-02

著者

児玉 信次郎 能勢 伸治 富久 登 谷 明信 山原 武

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, pp.1043-1047, 1956-09-05 (Released:2011-09-02)

参考文献数

5

著者

野中 哲照

出版者

國學院大學

雑誌

國學院雑誌 (ISSN:02882051)

巻号頁・発行日

vol.121, no.3, 2020-03

著者

桑原 恵介 難波 秀行 武田 典子 齋藤 義信 小熊 祐子 井上 茂

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

2021

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当初,2020年9月8日から12日まで横浜で開催予定であった2020横浜スポーツ学術会議は,突如とした新型コロナウイルス感染症の世界的な蔓延に伴い,開催形式は対面からオンラインへと変わり,また,予定していたプログラムも変更あるいは中止となり,会期も変わるなど大きな影響を受けた。日本運動疫学会が準備を進めていたセッションも一度はすべて中止となったが,関係者の理解と協力を得て,新たに企画を立案し,公開講座という形でFiona Bull氏(世界保健機関ヘルスプロモーション部局身体活動部門長)と鈴木大地氏(スポーツ庁長官)による講演と対談を2020年9月9日に日本とスイスをリアルタイムにバーチャルでつなぐことで実現することができた。当日は300名以上の参加者があり,事前質問も含めてたくさんの質問をいただいたが,すべての質問に答えることができなかったことや,参加者間のディスカッションができなかったこともあり,翌日にオンラインで緊急討論会を開催した。本稿では,運動疫学研究の普及・促進活動の実践報告として,これらの開催までの経緯等を概観した上で,同講座から得られた知見等を基に,今後の展望について述べる。

著者

鈴木 大地

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.68, pp.13, 2017

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<p> 平成29年3月、文部科学省は、スポーツ庁創設後初めてとなる第2期「スポーツ基本計画」を策定しました。</p><p> この第2期計画に掲げられた施策は、「~スポーツが変える。未来を創る。Enjoy Sports、 Enjoy Life~」という理念のもと、国民やスポーツ団体の活動を通じて実現される「スポーツの価値」が最大限発揮されるためのものであることに留意して策定されています。</p><p> スポーツ行政を総合的・一体的に推進するために創設されたスポーツ庁の役割は、「スポーツ参画人口」を拡大することだけではなく、他分野との連携・ 協力により、新たな課題にも取り組む中でスポーツの新たな価値の創造を支援し、それらを高め、豊かな「一億総スポーツ社会」の実現を目指すことにあります。</p><p> 例えば、スポーツは積極的に社会を変える重要な媒体となり得るものであり、スポーツを通じて障害者、女性、子供、高齢者等の社会参画が促され、周囲の人々の意識改革が図られることで「共生社会」の実現につながっていきます。</p><p> また、第2期計画では、スポーツを通じた健康増進や地域活性化、国際交流及び協力の拡充、スポーツビジネスの拡大などにも取り組むこととしています。</p><p> 2020年東京大会等を好機としてスポーツの価値を飛躍的に高めるとともに、大会後のレガシーとして確実に引き継がれ、持続させるためには、スポーツに関わる全ての人々が一丸となって取り組むことが必要です。</p><p> この講演では、国民、スポーツ団体、民間事業者、地方公共団体、国等が一体となってスポーツ立国を実現できるよう、第2期計画に込められたスポーツ庁のビジョンと施策を解説しながら、日本体育学会を中心に、それぞれの団体に期待される役割についての意見を申し上げます。</p>