著者
岡田 友和
出版者
京都大学東南アジア地域研究研究所
雑誌
東南アジア研究 (ISSN:05638682)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.267-294, 2015-01-31 (Released:2017-10-31)

What began as a series of small labor strikes in Hanoi in the fall of 1936 had developed into a major movement by the beginning of 1937. According to police investigations, it was members of the small newspaper company Le Travail who incited Hanoi labor to strike. But why was the Le Travail group concerned in this movement? What was the Le Travail group? What was its purpose? We analyze this social movement in the worldwide context of the economic crisis after1930 and the application of the labor law of Indochina in 1936—which was an indirect cause of the labor strike that broke out in Hanoi in 1936-37 and triggered the implementation of social policies on the same level as in metropolitan France—and also in the context of “legal” or “ illegal” policies of the Indochinese Communist Party. In conclusion, this strike had the effect of creating “a new indigenous social network” grouping management and workers into professions in Hanoi. This article examines the social structure of colonial cities in French Indochina. Its focal point is the influence of colonization on society and urban inhabitants in Vietnam, based on the case of Hanoi during the first half of the twentieth century.

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著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1941年05月14日, 1941-05-14
著者
石井 健史 佐瀬 隼人 伊藤 貴史
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1077, 2016 (Released:2016-04-28)

【はじめに,目的】階段は,在宅や公共施設を移動する重要な手段である為,適切な評価を基に,階段自立を判断していく必要がある。しかし階段自立を判断する明確な基準がないのが現状である。階段自立には,様々な報告がされているが,その一つに動作中の大きな関節運動と関節モーメントが必要であるとされている。先行研究においては,下肢筋力に関する報告は多いが,動作中の関節運動に関する報告は散見されない。昇降動作において,関節運動の低下は,転倒の危険性があると報告されており,階段自立を判断する際は,筋力だけでなく動作中の関節運動にも目を向ける必要があると考える。そこで本研究では,脳卒中片麻痺者を階段自立群と見守り群に分け,三次元動作解析装置を用いて動作中の各関節運動を分析し,階段自立を判断する一助にすることを目的とした。なお,本研究においては,脳卒中片麻痺者が特に難しいと言われている降段動作に着目し検討した。【方法】対象は,入院また通所リハビリを利用していた脳卒中片麻痺者14名とした。包含基準は,T字杖と短下肢装具を使用し階段の昇降動作が見守り以上で可能な者とした。除外基準は,両側に運動麻痺を呈している者,重度の高次脳機能障害を有する者,体幹及び下肢に著明な整形外科的疾患の既往がある者,研究方法の指示理解が困難な者とした。対象者の属性は,男性12名,女性2名,年齢61.9±10.9歳,階段自立群7名,見守り群7名であった。測定方法は,階段の降段動作を実施してもらい,三次元動作解析装置(株式会社酒井医療製,マイオモーション)を用いて各関節角度を測定した。階段は,4段(蹴り上げ15cm,踏み面30cm)を使用した。階段の降段方法は2足1段とし,振り出し側は麻痺側,支持側は非麻痺側となるよう統一した。測定項目は,胸椎・腰椎・股関節・膝関節の各関節角度とした。各関節角度の測定時期は,振り出し側の全足底面が踏み面に接地した瞬間とし,それぞれ3段の平均値を算出した。統計解析は,測定項目に対して,2群間の差をみる目的で対応のないt検定及びMann-WhitneyのU検定を実施した。なお,有意水準は5%とした。【結果】統計解析の結果,降段時の支持側膝関節屈曲角度(測定値[°]:自立群67.5/見守り群52.7)に2群間で有意な差を認めた(p<0.05)。その他の項目においては有意な差を認めなかった。【結論】今回の研究において,階段自立群は見守り群と比較し,支持側の膝関節屈曲角度が増大していることが明らかとなった。階段の昇降動作は,重心の上下移動が大きく,降段する際は支持側の膝関節を十分に屈曲させる必要がある。先行研究においては,筋力の重要性が示唆されてきたが,本研究の結果から階段の昇降動作中の支持側の膝関節運動にも十分目を向けていく必要があると考えられる。
著者
中原 香苗
出版者
説話文学会
雑誌
説話文学研究 (ISSN:02886707)
巻号頁・発行日
no.37, pp.123-126, 2002-06
著者
谷岡 款相 谷城 博幸
出版者
公益社団法人 日本口腔インプラント学会
雑誌
日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.313-323, 2020-12-31 (Released:2021-02-20)
参考文献数
23

歯科診療で使用される医療機器は,薬機法に基づき,製造販売の承認等が認められた製品である.歯科医療従事者にとっては,既承認などの医療機器を使用する立場にあるが,上市前の承認等プロセスやそのプロセスにおける歯科医療機器の特徴などについて不明な点も多い.また,医療機器の規制に組み込まれた医療機器プログラムなど,歯科領域のみならず他業種からの参入を考える企業にとっても,同様な不明点は多いと考えうる.医療機器の承認にあたっては,独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)が審査を行う承認審査のプロセスがある.その審査プロセスでは,患者の治療や診断における効能や効果などの臨床的有効性や,それらを使用するうえで不可欠な臨床的安全性を審査する.薬機法における医療機器の規制とともに,この承認審査のプロセスを理解することは,日常診療などにおける医療機器の適切な使用目的や効果について,一層の理解を深めるための有益な情報になりうる.本稿では,薬機法における医療機器の位置付け,医療機器の安全性リスクに鑑みたクラス分類,医療機器の承認審査などのプロセスの概要,品質および安全性にかかわる規制の枠組み,歯科口腔領域の医療機器の審査や歯科医療にかかわる他規制との関係などについて解説する.また,歯科口腔領域の医療機器にもかかわる医療機器規制の展望についても解説する.
著者
森木 大輔
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.373-377, 2020-10-30 (Released:2020-11-11)

「障がい児者や介護を必要とする高齢者などの定期的な歯科検診や歯科医療サービスを受けることが困難な者に対する取組」は,宮崎県では平成30年に策定した「第 2 期宮崎県歯科保健推進計画」の中では「支援が必要な方への歯科保健医療の推進」に位置づけている.ターゲットへのアプローチが難しく,どのような事業が効果的かは手探り状態であるが,国の補助金等も活用しながら,障がい児者,要介護者等に対し,現状把握や指導者養成,モデル事業,啓発などを実施している.今後も現状把握や評価,関係機関との連携強化などの取組を続けていきたい.
著者
京都大学地理学談話会
出版者
地理学談話会
雑誌
会報
巻号頁・発行日
no.31, pp.1-30, 2020-05-15

寄稿国連地名専門家グループについて 渡辺浩平(1993年修) [1]グローバル製造業での海外経験を通じて 山口滋(2005年卒) [3]島の神様に導かれて 壬生(柳原)友子(2005年卒) [5]教育現場の変化とその対応 --生徒のいない教室で思うこと-- 煙山哲史(2007年卒) [8]秋季地理学談話会の報告 [11]<OB交流会>講師 : 江崎洋平(2012年卒), 須藤梢(2013年卒) [11]<講演会>「定説・通説を考える --近年の研究から--」 出田和久(1976年卒) [12]研究室便り<総合博物館での地図資料等の利用について> [17]<外国人研究者 --滞在された方--> [17]<第八回東アジア人文研究ワークショップ開催延期> [18]<画像アーカイブの公開 --古地図と中国風俗人形--> [18]<地理学教室への寄贈図書 --2019年度--> [19]<研究室の動静> [21](新メンバーの自己紹介) [21](2019年度の実習旅行) [24](学部卒業生・院生等の進路) [24](院生の研究状況の報告) [24](学位の取得 --2019年度--) [25](2020年度講義題目) [26]事務局から<地理学談話会2019年度会計報告> [27]<訃報> [27]<住所不明者についてお願い> [27]<オープンキャンパス : 2019年度の報告と2020年度のお知らせ> [29]<2020年度秋季地理学談話会について> [29]<地理学談話会『会報』バックナンバーのリポジトリ掲載に関するお知らせとお願い> [29]
著者
前田 譲治
出版者
北九州市立大学文学部
雑誌
北九州市立大学文学部紀要 = Journal of the Faculty of Humanities, the University of Kitakyushu (ISSN:13470728)
巻号頁・発行日
no.73, pp.41-52, 2007

日米が各々制作した2種のゴジラのcharacterizationの比較と、日米の映画題名の方向性の比較と、アメリカ映画の素材の検討を行った。これらの作業を通して、アメリカ人は荒唐無稽な映画内容を、現実との連続性を有した、現実と近しい世界と眺める傾向が強いのに対して、日本人は、映画内容を現実と完全に乖離した別世界と認識する傾向が強いことを明確化した。次に、現実の日本人とアメリカ人の行動形態に注目した。まず、日本人とは異なり、アメリカ人は映画内容に対して、それが現実であるかの如き反応を示す点を明らかにした。次いで、日本人が決して現実とは認識できない荒唐無稽な噂を、アメリカ人は現実として受容する点に注目した。以上の在り方を論拠として、アメリカ人が現実として受容可能な領域は、日本人よりも格段に広く、日米間では現実認識のあり方に多大な差異が存在すると結論付けた。
著者
宗 健
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.201906, pp.161-164, 2019

<p>経営判断に各種統計・調査データが用いられることがあるが、それらのデータは必ずしも正しいとは限らない。データが適切であるかどうかの判断には市場に関する専門知識と一定の学術的リテラシーが求められる。本稿では住みここちランキングと住みたい街ランキングのデータを対比することで、調査データにどのような問題が含まれ、それに気づくためにどのようなリテラシーが必要であるかを論じる。結論は、以下のようなものである。経営者の能力を担保する学歴の高度化が必要である。学歴の高度化は学位保持者を経営者に育成するのではなく、幹部候補者に学位取得を促すことで実現すべきである。</p>
著者
平井 太郎 祐成 保志
出版者
一般財団法人 住総研
雑誌
住総研研究論文集 (ISSN:21878188)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.37-48, 2015

本研究では現代日本の集合分調主宅における主体形成の過程を社会学的に分析した。前半では,集合分譲住宅の管理をめぐる法制度にかんする議論の分析とハウジング研究における理論的展開を踏まえ,住宅に関わる主体の変化可能性や複数性に配慮する視点を提起した。それを受け後半では,ある集合分譲住宅における社会学者と居住者双方の反省的な討議の過程を記述したそこでは,かつて管理の客体にすぎないと見なされていた居住者=所有者が組識的に主体化してきた実態を確認したうえで,その主体化の過程をコミュニティ形成ではなくインフォーマルな関係を組み込んだ官僚制化として理解できる可能性を居住者自身とも共有した。
著者
村上 祐介
出版者
日本トランスパーソナル心理学/精神医学会
雑誌
トランスパーソナル心理学/精神医学 (ISSN:13454501)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.56-70, 2011 (Released:2019-08-28)

本稿の目的は、「子どものスピリチュアリティ研究」 の、近年の動向を紹介することである。第一に、子 どものスピリチュアリティが注目を集めている背景 として、人生の意味やつながりの感覚に焦点をあて ることの重要性の認識や、発達の段階理論への反論 などがあることを論じる。第二に、本領域の最近の 研究動向を概観し、(a)20世紀後半では宗教体験や ピーク体験など子どものスピリチュアルな体験に、 (b)近年では、「関係意識」(Hay & Nye, 2006)に関 心が向けられ、これらの研究の多くは、成人への回 想法や子どもへのインタビューなど質的研究に依拠 していることを明らかにする。第三に、子どものス ピリチュアリティに対する、従来の心理学からの懐 疑的見解を概観する。最後に、本領域における研究 手法や定義づけの問題や、わが国における今後の方 向性として、質的研究方法の精選、尺度開発、東洋 思想における子ども観についての文献研究を挙げる。
著者
吉澤 誠 杉田 典大 八巻 俊輔 湯田 恵美 山家 智之 田中 明 山邉 茂之
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2020-04-01

不完全な自動運転は,運転者の乗り物酔いのリスクを高める可能性があるため,交通事故を誘発する恐れがある.そこで本研究では,不完全な自動運転中の運転者の乗り物酔いの発症条件の解明とそれに伴う交通事故との因果関係を明らかにするとともに,乗り物酔いを低減する自動車に具備すべき具体的手段を得るために,次を行う.1)不完全自動運転中における乗り物酔いの発症条件の実験的解明,2)乗り物酔いを発症した運転者の判断・操作能力の低下と交通事故間の因果関係の解明,3)乗り物酔いを客観的・定量的に判断する自動車用センシングシステムの構築,4)不完全自動運転中の乗り物酔いを低減させる手段の提案とその効果の実験的検証.