著者

中野 徹 小澤 洋平 直島 君成 亀井 尚 宮田 剛 大内 憲明

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.1169-1174, 2014 (Released:2014-11-29)

参考文献数

20

被引用文献数

2 2

---

食道癌肉腫は食道癌の中で比較的まれな組織型である.当院において,2000年から2013年の間に食道切除術が施行され,病理学的に癌肉腫と診断された7例について臨床病理学的検討を行った.全例男性,平均71歳.食道亜全摘術が5例に対して,食道亜全摘胃全摘術が2例に対して施行された.肉眼的形態は4例で0-Ip型を呈した.病理学的腫瘍深達度はT1bが3例,T2が2例,T3が2例であった.リンパ節転移を57.1%の症例に認めた.7例中2例に免疫染色でG-CSF陽性であった.1例は術後1年後に肺転移を生じ化学療法を施行している.1例は術後30病日に脳出血のため死亡した.7例中5例が無病生存中で,うち3例は5年以上生存している.深達度の浅い症例でもリンパ節転移の可能性があるので,治療には郭清を伴った食道切除術を中心とし,必要に応じて化学療法や放射線療法を加えることが妥当と考える.

著者

東野 司 森岡 浩之 林 譲治 松原 仁 大澤 博隆 栗原 聡 山下 倫央

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.29, no.5, pp.534-541, 2014-09-01 (Released:2020-09-29)

著者

山根 源之

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.3-8, 2019-06-30 (Released:2019-07-24)

著者

勝負澤 善行 茨島 明 高川 貫仁 佐藤 孝一 ロメロ セサル コルデロ イサク

出版者

公益社団法人 日本鋳造工学会

雑誌

鋳造工学 全国講演大会講演概要集 (ISSN:18805388)

巻号頁・発行日

vol.137, pp.72, 2000

著者

山本 政儀

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.249-257, 1989 (Released:2010-02-25)

参考文献数

11

---

The accident at the Chernobyl reactor site starting at 26th April 1986 caused a widespread distribution of radionuclides. In all countries radiation measurements and analyses of samples have been made to show the features to consider in a dosimetric evalution, but transuranium elements have been less investigated.In Europe, the determination of several transuranium elements, such as neptunium (Np-239), plutonium (Pu-238, 239, 240, 241), americium (Am-241) and curium (Cm-242) was possible. The total depositions (mBq/m2) at Monaca, Rise (Denmark) and Neuherberg (Munich) were estimated to be 10, 20 and 51, respectively. These levels are only 0.01-0.05% of the previous deposition from nuclear weapons tests. The activity ratios Pu-238/Pu-239, 240 (0.4-0.5) and Pu-241/Pu-239, 240 (80-90) from Chernobyl fallout were much higher than those from nuclear weapons tests. Here, a more detailed feature of transuranium elements released into environment from the Chernobyl reactor is presented comparing with that from nuclear weapons fallout, including the measurements of transuranium elements of the Chernobyl debris in Japan.

著者

瀧本 まのみ 高田 真一

出版者

日本薬学図書館協議会

雑誌

薬学図書館 (ISSN:03862062)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.76-77, 1998-01-31 (Released:2011-09-21)

著者

東京大学言語学研究室会 編

出版者

文求堂

巻号頁・発行日

no.1, 1946-10

著者

古和 久典 中島 健二

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.514-518, 2017-10-25 (Released:2017-12-07)

参考文献数

11

---

脳出血によって,寝たきりや重度後遺症をきたす患者は,加齢に伴って増えていく.降圧療法の普及に伴い,脳出血危険因子としての高血圧の影響は低下しているものの,高血圧はいまだもっとも影響の強い危険因子である.新たなMRI撮像法を用いることによって,高齢者に多く,脳葉型出血を呈し,高血圧の関与が少なく,再発を繰り返す脳アミロイドアンギオパチーに関連した脳出血の臨床診断や,微小脳出血の検出が可能となり,抗血栓療法を開始する際には,その適応の検討や血圧管理に留意することが必要である.

著者

崔 英才

出版者

千葉大学大学院人文社会科学研究科

雑誌

千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書 = Chiba University Graduate School of Humanities and Social Sciences Research Project Reports (ISSN:18817165)

巻号頁・発行日

no.307, pp.19-36, 2016-02-28

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.880, pp.30-34, 1997-03-03

---

事故情報を即時公開し,安全対策は公の場で講じていく米国。政府の独立機関や保険団体も加わり,オープンに解決策を見いだす。「情報公開は例外ではなく原則」を徹底し,安全技術を進歩させる。拙速恐れず情報公開米政府機関が発表した「ABSも危ない」の真意2月11,12日,米国の首都ワシントンで「スマート・エアバッグ」をテーマにした専門家会議が開かれた。

著者

小美野 達之

出版者

東京大学大学院教育学研究科学校開発政策コース

雑誌

東京大学大学院教育学研究科教育行政学論叢 = The Journal of Educational Administration Graduate School of Education, The University of Tokyo (ISSN:13421980)

巻号頁・発行日

no.40, pp.99-109, 2020-10-31

---

研究ノート

著者

武藤 達夫

出版者

関東学院大学法学会

雑誌

関東学院法学 (ISSN:0918063X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.61-79, 2015-03

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.409, pp.82-87, 2016-07

---

中小型株で株価の大化け狙うハイテクアナリスト杉山勝彦さん ここからはプロが厳選した有望なニッチトップ銘柄を見ていこう。 ハイテクアナリストの杉山勝彦さんは、「日本企業はものづくりのニッチトップ銘柄の宝庫」と話す。下の表は、世界トップシェア製…

著者

山田 侑紀 川泉 文男 二井 晋 木下 武彦 高橋 勝六

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学会 研究発表講演要旨集 化学工学会第70年会

巻号頁・発行日

pp.396, 2005 (Released:2005-08-30)

著者

Kazuyuki YOSHIKAWA Sae TSUBAKISHITA Tadashi SANO Takumi INO Tomoya MIYASAKA Takio KITAZAWA

出版者

JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.20-0127, (Released:2020-11-23)

被引用文献数

1

---

In humans, walking analysis based on the gait phase classification has been used for interpretation of functional roles of different movements occurring at individual joints, and it is useful for establishing a rehabilitation plan. However, there have been few reports on canine gait phase classification, and this is one of the reasons for preventing progress in canine rehabilitation. In this study, we determined phases of the canine gait cycle (GC) on the basis of the phase classification for human gait. The canine GC was able to be divided into initial contact (IC) and the following 5 phases: loading response (LR), middle stance (MidSt), pre-swing (PSw), early swing (ESw), and late swing (LSw). Next, the hind limb joint angles of the hip, stifle and tarsal joints and results of surface electromyography of the gluteus medius (GM), cranial part of the biceps femoris (CBF) and vastus lateralis (VL) muscles in relation to the gait phases were analyzed. The activities of three muscles showed similar changes during walking. The muscle activities were high in the LR phase and then declined and reached a minimum in the PSw phase, but they increased and reached a peak in the LSw phase, which was followed by the LR phase. In conclusion, the multiphasic canine GC was developed by modification of the human model, and the GC phase-related changes in the muscle activity and joint angles suggested the functions of GM, CBF and VL muscles in walking.

著者

榎 透

出版者

専修大学法学会

雑誌

専修法学論集 (ISSN:03865800)

巻号頁・発行日

vol.138, pp.1-29, 2020-03-15

著者

清水 洋邦 松尾 紀子 増田 俊一

出版者

中央大学経済研究所

雑誌

中央大学経済研究所年報 = The annual of the Institute of Economic Research, Chuo University (ISSN:02859718)

巻号頁・発行日

no.50, pp.791-816, 2018

---

西多摩地域1)をひとつの地方自治体と仮定すると,行政規模が人口30万〜50万人未満の広域な都市(面積:500㎢以上)である中核市(10団体)とほぼ同水準となる。広域合併都市にみられるように都市的区域・郊外・農山村を内包し第2次産業を核として発展してきており西多摩地域は都市型社会と農村型社会が混在した地域といえる。中でも青梅線,五日市線に点在する住工混在地域は駅へのアクセシビリティが高い。また,西多摩地域は古くから歴史・文化・経済・生活など多くの面で共通性と結びつきを持ち,ひとつの生活圏・経済圏といえることから「西多摩をひとつに」するといった新たな行政圏域の形成が望まれる。

著者

伏見 清秀

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.211-222, 2010-10-29 (Released:2010-10-27)

参考文献数

19

被引用文献数

3 2

---

限られた医療資源を適切に配置して,医療の質と地域住民のアクセスの確保のバランスのとれた医療提供体制を構築することが求められている。従来は,基本的に二次医療圏で完結する医療が想定されていたが,二次医療圏外の遠方の病院へ入院する患者が相当数いる事が明らかとなり,患者の病院選択に影響を与える要因の分析が必要となっている。本研究では,既存データを活用して,二次医療圏外の病院へ入院する要因を明らかとすることを目的とした。平成20年度の厚生労働省患者調査病院退院票とDPC調査様式1を結合して,患者の病態,詳細な診療明細,入退院経路,患者住所地の情報を含むデータベースを構築し,データの整合性を確認するとともに,二次医療圏外の病院への入院と関連する要因を分析した。患者調査退院票とDPC調査様式1の傷病名情報の整合性は一部の疾患を除いて高かった。二次医療圏外の入院では,ケースミックス係数が低く,ケースミックス補正在院日数は短かった。多変量解析により,高齢者(オッズ比0.762),男性(1.067),救急車の利用(1.064),紹介患者(1.158),転院(1.268),感染症(1.486),眼科(1.276),乳腺外科(1.239),循環器科(1.218),患者数の多い病院(1.571),教育病院(2.318)などが二次医療圏外への入院と関連する主な要因であった。本研究により,患者の病態と病院特性が患者の病院選択に影響を与えることが明らかとなった。専門病院の空間的配置を含む医療連携体制の構築において,考慮する必要があると考えられた。

著者

石田 四郎

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.10, no.10, pp.10-48, 1924-10-25 (Released:2009-07-09)

著者

佐藤 努 佐藤 絢 紺野 聖 木幡 修 江井 邦夫 佐藤 幸一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100342, 2013

---

【はじめに、目的】障害者の自動車運転は,生活関連動作や職業関連動作として位置づけらており,多様化するニーズに即した社会参加を念頭とした支援を進めていく必要がある.障害者の自動車運転再開には,自動車への乗降動作や運転操作などの基本的動作に加えて,事故回避能力や状況判断能力の観点から理学療法士の役割は重要である.しかし,機器操作などの運転技術における専門的な実車検査等を医療サイドのみで実施することは不可能に近く,他職種が関与することが重要であり自動車学校との連携は必須となる.今回,スムーズな運転再開へ向けたシステムの構築および支援体制の確立の一環として福島県内の自動車教習所における障害者の受け入れ状況やその対応等をアンケートにて調査した.【方法】福島県内の指定自動車学校41箇所に対し,アンケート調査を実施した.アンケートは障害者の受け入れの状況および障害者用車両の有無,運転補助装置の詳細など26項目について質問を実施した.回収期間は,平成22年10月から11月末までの2ヶ月間で回収した.【倫理的配慮、説明と同意】自動車学校側に対し調査目的,調査対象などを書面により十分に説明し,同意が得られた場合に限り返送してもらうこととした.【結果】回答数は全41箇所中21箇所で,回答率51.21%であった.障害者の受け入れが可能は9箇所であり,条件付きであれば可能が12箇所であった.可能な障害分類においては右上肢障害,左上肢障害が12箇所,両上肢はわずか3箇所であった.また,右下肢障害は7箇所,左下肢障害11箇所,両下肢障害6箇所であった.障害者用車両の保有は4箇所であり,手動運転補助装置は6箇所であった.手動運転補助装置の具体的詳細に関しては,ハンドル回旋装置6箇所,パワステ付きハンドル5箇所,手動アクセル,ブレーキ4箇所,左ウィンカー4箇所であった.足動運転補助装置は4箇所であった.足動運転補助装置の具体的詳細に関しては,足踏みウィンカー1箇所,シフトチェンジ1箇所,サイドブレーキ2箇所,ホーン,ライトスイッチ1箇所,左足用アクセルペダル4箇所,ドアの開閉装置0箇所,パワステ3箇所であった.障害者に対する対応においては,施設内の段差等のバリアの解消されている教習所は5箇所,車椅子対応のトイレ設置は2箇所,トイレ介助が可能である自動車学校は5箇所であった.通常型送迎車における送迎が可能である自動車学校は11箇所,車椅子対応型送迎車は0箇所であった.また,施設内の移動介助が可能である教習所は7箇所,階段昇降介助が可能である自動車学校は6箇所という回答であった.【考察】障害者の運転再開では,道路交通法において身体的特性や障害の程度により安全に自動車運転が行える範囲での運転免許種別(臨時適性検査)が整備されている.また,管轄の警察署における適性検査も実施される.これらは,運転再開における設定条件の変更が主な目的となっている.運転技術の習得は,実車講習による運転操作判断能力などの運転適正を,より身近な環境で,より多くの障害者が習得できるシステムの構築が必要となる.そのため,各地域における自動車学校の協力が不可欠であり,協力体制を把握することが必要である.今回の結果より,福島県内自動車学校の多くは,条件付きであれば障害者への教習が可能であり,福島県各地域(県北地域,県中地域,県南地域,会津地域,いわき地域,相双地域)に存在していることが分かった.しかし,障害者への移動介助支援や車椅子対応のトイレの設置,段差のバリア解消など障害者への対応が未整備の自動車学校が多いことや障害者用車両,運転補助装置(手動運転補助装置,足動運転補助装置)を保有している自動車学校が少ないことから,個々の障害やニーズに即した自動車教習が困難な状況であると思われる.今後は,各医療機関に対し現段階における情報開示を進めていくことにより,スムーズな運転再開を図ることができると思われる.また、その地域に沿った整備や情報交換の方法などを含め地域支援体制(ネットワークづくり)を確立していく必要性が示唆された.【理学療法学研究としての意義】障害者の積極的な社会参加(自動車運転など)を念頭とした支援を進めていくにあたり,他職種(自動車学校など)が関与することが重要であり,各地域における状況把握が求められる.今回の自動車学校側へのアンケート調査は,その一端を担っていると言える.