著者

田中 麗子 和田 康夫

出版者

協和企画

巻号頁・発行日

pp.44-47, 2020-01-01

---

・ヘッドホン「え~パンダ」による接触皮膚炎を経験した.・イヤーパッドによるアレルギー性接触皮膚炎が疑われた.・ヘッドホンの1時間着用にて,紅斑が生じるようになった.(「症例のポイント」より)

著者

町田 栄治

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

自律神経雑誌 (ISSN:03870952)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.9-12, 1966-03-20 (Released:2011-05-30)

著者

町田 栄治

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

自律神経雑誌 (ISSN:03870952)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.13-17, 1966-01-20 (Released:2011-05-30)

著者

町田 栄治

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

自律神経雑誌 (ISSN:03870952)

巻号頁・発行日

vol.12, no.12, pp.16-19, 1965-12-20 (Released:2011-05-30)

著者

藤井 秀二

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

自律神経雑誌 (ISSN:03870952)

巻号頁・発行日

vol.12, no.12, pp.14-16, 1965-12-20 (Released:2011-05-30)

著者

永野 新太 加藤 太一 井部 賢吾 川越 潤一 安井 清彦 矢野 幸彦

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Bb1409-Bb1409, 2012

---

【はじめに、目的】 自己身体部位失認についてFrederiks(1985)は「身体図式」の異常に起因すると報告した.しかし,身体部位失認という多義的で曖昧な概念に対しては,呼称の障害であるのか,空間定位の障害であるのか,あるいは他者身体各部位の呼称・空間定位障害も含めた障害であるのかについて依然多くの論議がなされている.鶴谷・大東(2007)は,失語症を伴わない自己身体失認症例に対し詳細な評価を行った結果,自己中心座標系を利用してターゲットとなる部位の位置をオンラインで処理する過程の問題として理解可能であるとした.今回,失語症を伴った左頭頂葉・側頭葉出血の症例に対し,身体部位失認様の症状を認めたため評価を行った.その方法と結果を報告する.【方法】 50歳代左利き.画像所見ではCT上で左頭頂葉・側頭葉に出血を認めた.JCS1-1,Brunnstrom Stage右上肢2・手指2・下肢3レベルで座位保持可能,立位保持は非麻痺側優位であり,麻痺側踵部は床面から浮いた状態であった.触覚については「触っているのは何となくわかる」とのことであったが,その他の感覚については右上下肢とも重度鈍麻,感覚全般において中枢部より遠位部に強く障害されていた.高次脳機能障害としては,流暢性失語を認め,聴理解は良好だがジャルゴン様の発話を認めた.自画像描写課題では身体像の欠落を認め,保続や失算,失書,左右失認,手指失認症状を呈した.トイレ動作では非麻痺側上肢にて手すりを把持し立位保持できるものの,麻痺側足底の接地位置不良,下衣の上げ下げに介助を要した.評価として,身体部位14か所(頭・首・胸・腹・左右の肩・左右の肘・左右の腰・左右の膝・左右の手)を刺激としたPointing課題(鶴谷・大東、2007)を行った.Pointingについては1)言語提示,開眼・自己身体条件2)言語提示,閉眼・自己身体条件3)言語提示,開眼・他者身体条件4)視覚提示,自己身体条件5)視覚提示,他者身体条件6)触覚提示,閉眼条件を設定条件とし,正答率と誤反応(近接エラー,概念エラー)について検討した.【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に基づき患者,家族に症例報告より評価の妥当性について第47回全国理学療法学術大会にて報告することを説明し,同意を得た.【結果】 部位別では,頭・首・左肩・胸・左膝で正答率100%,右肩・腹・右腰・右膝で正答率83%,左腰で正答率66%,右手で正答率50%,右肘・左肘・左手で正答率33%であった.設定別では,1)正答率64%,誤反応概念エラー2)正答率57%,誤反応近接エラー3)正答率87%,その他エラー4)正答率79%,誤反応近接エラー5)正答率71%,誤反応近接エラー6)正答率93%,誤反応近接エラーであった.また,左右の身体部位における正答率は両側共に66.4%であり左右差を認めなかった.モダリティー別の正答率は,言語69%視覚75%触覚93%であった.【考察】 両側性の身体失認について大東(1983)は,身体中央部よりも外側部においてより強いと報告している.臨床所見に加え,左右の身体部位における正答率に差を認めなかったこと,部位別の正答率が身体遠位で優位に低下していたことから本症例は両側性の身体失認を呈していると判断した.部位の位置・範囲等・身体一般の構造的知識である視空間性表象(視覚提示条件),部位名・機能的定義等の命題的知識である意味性表象(言語提示条件)が低下していたのに対し,現在の姿勢・外空間と身体の位置関係のオンライン処理である動的身体表象(閉眼での触覚提示条件)は比較的良好であった.失語症の影響のみで意味性表象が低下していると考えるならば,部位別の正答率は一様に低下するはずである.同様に,誤反応は概念エラーではなく近接エラーが多く観察されたことから,本症例においては失語症の影響のみによる身体部位失認の可能性は低いことが示唆されたが,鶴谷・大東(2007)が報告した自己身体に限定された空間定位の病態とは一致しなかった.したがって,自己身体部位失認の病態については,自己身体における空間定位の障害に加えて,視空間性表象・意味性表象での処理過程と動的身体表象での処理過程の双方をつなぐシステムに何らかの障害が発生していることが示唆された.【理学療法学研究としての意義】 自己身体部位失認については症候論的理解にとどまることが多く,その病態についての定義は依然確立されていない.今回の評価結果を踏まえ,今後は,簡素な評価法の確立・アプローチ方法の検討を行っていきたい.

著者

チャン・ドゥック アイン・ソン 西村 昌也 上田 新也

出版者

関西大学文化交渉学教育研究拠点(ICIS

雑誌

周縁の文化交渉学シリーズ5 『船の文化からみた東アジア諸国の位相―近世期の琉球を中心とした地域間比較を通じて―』

巻号頁・発行日

pp.63-88, 2012-01-31

---

17‒18世紀の中南部ベトナムは、広南阮氏支配のもと、造船に関する保護優先政策がとられ、国家の造船廠に船大工などの専門職人を匠兵制度に組織し、造船業を振興して、入植の歴史の新しさにもかかわらず、北部ベトナムに劣らないほどの造船技術力を身につけた。また18世紀半ば以降の南部ベトナムから中国への米穀輸出も造船振興に一役買っている。 18世紀末、西山朝に反抗する水軍整備のため、阮暎(後の嘉隆帝)は、南部のサイゴン(現ホーチミン市)やメコンデルタを本拠地にして、西洋船購入による造船技術研究を行い、活発な造船を行った。さらには造船のための材木資源開拓なども行い、同地域はアジアでもとも活発な造船地帯に成長した。 阮朝成立後、嘉隆帝は全国に造船工廠を設け、楹繕司管理の下、新造や修理を行った。そのなかで、都フエの郊外清タインフオック福社は、最も大きい造船工廠があったことで有名である。阮朝は、皇帝の巡幸やその随伴行、水軍、物資の運搬、各公務などに応じて、細かく船の型式やサイズなどを定め、また、管理・課税制度も設けている。また、明命帝期には、外装を銅板で覆った裏銅船や蒸気船(汽機船)などのように、西洋造船技術を模倣して行われたものもある。しかし、嗣徳帝期以降、西洋船の流入などにより、ベトナム自身の造船技術は停滞し、船舶は購入に頼るようになり、物資運搬なども華僑などに委託された。原著:チャン・ドゥック アイン・ソン翻訳:西村昌也、上田新也

著者

木元 稔 加藤 千鶴 近藤 堅仁 岡田 恭司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100204, 2013

---

【はじめに、目的】 脳性麻痺(cerebral palsy;以下、CP)児に対し、歩行速度、歩幅、歩行効率の改善を目的に種々の筋力トレーニングが行われているが、効果は乏しいとする報告が多い。 トレーニングでは動作様式や筋の活動様式からみた特異性の原則に従うことが重要であるとされている。しかしこれまでのCP児に対する筋力トレーニングは歩行能力全般の改善を目的としたものが多く、歩行速度、歩幅、歩行効率の改善に重点を置いたプログラムは少ない。以前我々は、CP児の歩行効率がケーデンスよりも歩幅と強く関連し、また、歩行速度、歩幅、歩行効率には、下肢筋力や足を前方へ大きく1歩踏み出す運動機能が影響することを報告した。よってCP児では、歩行の動作様式や筋の活動様式を考慮した筋力トレーニングや、特に歩幅の増大に着目したトレーニングにより、歩行速度、歩幅、歩行効率が改善する可能性が考えられる。 また、一般的にトレーニングは週2~3回行う必要があるが、頻回の通院は通学や社会参加への影響が大きい。そのため病院での頻回な理学療法よりは、定期的なモニタリングを行いつつ、家族指導を中心としたホームエクササイズプログラム(home exercise program;以下、HEP)が好まれる傾向にある。 以上から本研究では、CP児の歩幅の増大に重点を置いたHEPの有効性を以下のように検討した。【方法】 本研究はランダム化比較対照試験で行った。対象は当センターにおいて理学療法を受ける4〜19歳の痙性両麻痺型CP児のうち、Gross Motor Function Classification SystemレベルIまたはレベルⅡに分類される21名を対象とした。参加者を年齢(4〜12歳と13〜19歳)と、ボツリヌス治療の有無でマッチングした上で、HEP群10名と対照群11名へそれぞれ割り付けた。帰結測定 Loaded sit-to-stand(以下、STS)の1 repetition maximum(以下、1RM STS)、Loaded half knee rise(以下、HKR)の1RM(以下、1RM HKR)、最大1歩距離を測定した。また16 mの直線路を快適速度で歩行したときの時間と歩数を測定し、歩行速度、歩幅、ケーデンスを算出した。歩行効率の指標はTotal Heart Beat Index(以下、THBI)とし、1周20 mの歩行路を10分間歩行したときの歩行距離と心拍数を測定し、10分間歩行中の総計心拍数を歩行距離で除すことにより算出した。HEPと帰結測定時期 HEP群では通院による理学療法に加え、8週間週3回のHEPを行った。HEPは、Loaded STSまたはLoaded HKRを、1RM STSや1RM HKRの50%の負荷で反復可能回数を2セット、また、足を前方へ大きく1歩踏み出す最大1歩体操を、最大1歩距離の80%の距離で10回2セットを行った。HEP期間終了後8週間はHEPを行わず、通院による理学療法のみを実施した。対照群は全期間中、通院による理学療法のみを実施した。 帰結測定は両群とも、HEP前、HEP終了時、HEP休止8週後の計3回行った。統計的解析 各帰結測定においてHEP前のデータを共変量とする共分散分析により、HEP終了時とHEP休止8週後でHEP群と対照群の帰結測定結果を比較した。有意水準は0.05未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者とその保護者に対して研究の説明を行ない、書面で参加への同意を得た。【結果】 HEP終了時、HEP群では対照群と比較して最大1歩距離、歩行速度、歩幅が有意に高値であった。1RM STS、1RM HKR、ケーデンス、THBIは、HEP群と対照群との間に有意差が認められなかった。 HEP休止8週後では、歩幅がHEP群で対照群よりも有意に高値であった。最大1歩距離、歩行速度、歩行速度、1RM STS、1RM HKR、ケーデンス、THBIは、HEP群と対照群との間に有意差が認められなかった。【考察】 8週間のHEP終了時、最大1歩距離は対照群と比べHEP群で大きく、今回考案した最大1歩体操がホームエクササイズでも有効であることが示された。HEPによる最大1歩幅の増大が、歩行時の歩幅を大きくし、歩行速度を速くしたと考えられた。HEP群における歩幅の増大はHEP休止8週後でも見られ、最大1歩体操とLoaded STSまたはLoaded HKRで構成した歩幅の増大に着目したHEPの効果は、持続性もあることが示された。【理学療法学研究としての意義】 CP児の歩行速度や歩幅の改善を目的としたHEPの有効性を示した。

著者

佐藤 岳詩

出版者

熊本大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

---

本研究は、イギリスの哲学者I.マードックの道徳哲学から着想を得て、現代において主流となっているメタ倫理学理論の批判的再検討を行うものであった。規範的であるとはどのようなことか、という問題の検討に注力する現代メタ倫理学の在り方に対し、マードックやC.ダイアモンドらの道徳理論に基づき、道徳的であるとはどのようなことか、という観点から検討を加えることで、もう一度メタ倫理学の可能性を拡張し、様々な実践的問題をメタ倫理学の観点から扱う方途を示した。

著者

西田 秀行

出版者

The Japan Institute of Electronics Packaging

雑誌

SHM会誌 (ISSN:09194398)

巻号頁・発行日

vol.13, no.6, pp.8-15, 1997-11-01 (Released:2010-03-18)

参考文献数

5

著者

西村 誠 石原 勝 伊藤 正俊 細野 久美子 関東 裕美

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.844-849, 1985

---

6年間に5例のベルロック皮膚炎を経験した。原因製品はいずれもフランス製で香水1, オーデコロン2, オードトワレ2例であった。経過を観察しえた3例の場合, 色素斑は約半年後には消退した。製品の光毒反応を患者あるいは毛ルモットで立証した。製品中の光毒物質を高速液体クロマトグラフィーで定量した。

著者

瀬崎 圭二

出版者

同志社大学国文学会

雑誌

同志社国文学 = Doshisha Kokubungaku (ISSN:03898717)

巻号頁・発行日

no.51, pp.62-91, 2000-01

著者

吉田 正彦

出版者

日本林業技術協会

雑誌

林業技術 (ISSN:03888606)

巻号頁・発行日

no.693, pp.26-28, 1999-12

著者

出牛 真

出版者

小坂 優

雑誌

令和元年度「異常気象と長期変動」研究集会報告

巻号頁・発行日

pp.98-102, 2020-03

---

主催 小坂 優 (東京大学先端科学技術研究センター 准教授) ; 共催 向川 均 (京都大学大学院理学研究科 教授) ; 共催 余田 成男 (京都大学大学院理学研究科 教授) ; 共催 木本 昌秀 (東京大学大気海洋研究所 教授) ; 共催 榎本 剛 (京都大学防災研究所 准教授)

著者

河合 務

出版者

鳥取大学地域学部

雑誌

地域学論集 : 鳥取大学地域学部紀要 (ISSN:13495321)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.61-74, 2015-11

著者

伊東 達也

出版者

九州大学大学院人間環境学府教育システム専攻教育学コース

雑誌

飛梅論集 : 九州大学大学院教育学コース院生論文集

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-17, 2014

著者

Steven C. Hayes with Spencer Smith

出版者

New Harbinger

巻号頁・発行日

2005

著者

水口 紀勢子

出版者

帝京大学外国語学部外国語学科

雑誌

帝京大学外国語外国文化 (ISSN:18824579)

巻号頁・発行日

no.4, pp.1-23, 2011-03

著者

高橋 健夫 長谷川 悦示 刈谷 三郎

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.29-37, 1994-05-10 (Released:2017-09-27)

被引用文献数

12 10

---

The present study is on a method of the evaluation of physical education classes by students. Some efficient instruments for the summative evaluation have already been developed. However, the reliable instrument for the formative evaluation seems to be missing. Therefore, we intended to develop a convenient and effective instrument for formative evaluation of physical education class which can be used in each teaching unit. The subjects were 1428 pupils from 42 classes in 6 elementary schools. They were asked to answer a questionnaire which contained 28 items on the instructional objectives and the ways of learning after each physical education class in the middle part of the teaching units. Four factors were extracted by means of factor analysis. Those were 1) motivation, 2) outcome, 3) ways of learning, and 4) cooperation. These factors were almost consistent with the standards of evaluation in the guidelines issued by the Japanese Ministry of Education and also with those of the instrument for summative evaluation developed in our previous research. Four factor scores showed significant and positive relationships with those of the comprehensive evaluation items concerning good or effective instruction. Thus, the factors were interpreted as effective standards for formative evaluation. A simplified questionnaire which consisted of 12 items from the 4 factors was constructed as a practical instrument of formative evaluation in elementary school physical education classes.

著者

石川 修一

出版者

全日本病院出版会

雑誌

Pepars (ISSN:1349645X)

巻号頁・発行日

no.151, pp.67-75, 2019-07