著者
渡橋 靖
出版者
日本計量生物学会
雑誌
計量生物学 (ISSN:09184430)
巻号頁・発行日
vol.29, no.Special_Issue_1, pp.S61-S68, 2008-07-01 (Released:2011-12-02)
参考文献数
20

The ICH E14 guideline provides recommendation to assess QT interval prolongation and proarrhythmic potential of non-antiarrhythmic drugs in clinical studies. As there exist many statistical issues in the clinical evaluation of QT prolongation, electrocardiograms, background information of the guideline and QT interval correction methods are described for introduction. Because of the inverse relationship to heart rates, QT intervals are corrected for heart rates in order to obtain a variable which is independent of heart rate. Population-derived correction, subject-specific correction, and other correction methods are introduced. Assumptions of each correction method and its properties are discussed. Study design should be considered to collect appropriate data and estimate accurate heart rate correction formulae.
著者
ザグダホロル ツェンベルドラム 平松 庸一
出版者
一般社団法人 国際P2M学会
雑誌
国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.91-108, 2022 (Released:2022-03-26)
参考文献数
23

ネット社会は、デジタルトランスフォーメーション(DX)を実現可能にし、モンゴルにおいてもITを中心にアントレプレナーシップ(Entrepreneurship)への関心が強まり、国家的な取り組みを進行させている。本研究は、高速に変化する不確実性の極めて高い状況の中に置かれるベンチャー企業が、環境変化に迅速に対応し市場で生き残るためには、どのようなマネジメントが要求されるのかを探求する。特に、アントレプレナーシップ研究で注目されているエフェクチュエーション概念を取り上げ、P2M理論への適用可能性を議論し、企業の成果と連結して研究することを課題にする。そのため、プログラムマネジメントとエフェクチュエーションの概念の親近性の検証、またモンゴルのベンチャー企業AND Global社の事業急拡大期における事業の統合マネジメントを3Sモデルとエフェクチュエーションを適用した事例分析を通じて探求する。分析の結果、当社が、P2Mのアプローチを適用していることと3Sモデルのスキームモデルの段階でエフェクチュエーションのアプローチを有効に活用していることが示唆された。また、プログラムマネジメントにエフェクチュエーション概念との親近性から、P2M理論のアントレプレナーシップ研究への適用可能性が示唆された。
著者
三谷 慶太 星野 孝総
出版者
Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.845-859, 2021-11-15 (Released:2021-11-15)
参考文献数
30

脳活動を測定するために脳に関するデータを取得可能なMagnetic Resonance Imaging (MRI,核磁気共鳴画像法)などの計測機器が活用されている.これらの計測機器を活用して,学習に関する様々な研究が行われている.しかし,長期間の測定は参加者への負担も大きく,また短期間で複数回の連続計測は,身体的影響が指摘されている.その場合,オフラインで学習度合いを測ることで,参加者への身体的負担や精神的負担の軽減につながると考えられる.本稿では,人間の学習過程をMRI計測する場合を考え,事前の長期間の学習で,どのように学習が進んでいくのかを観測するパフォーマンス実験について結果を示す.それらのデータをもとにして,学習度合い予測モデルを提案する.これらのモデルから,生体計測を行うための適切なタイミングを学習度合いから議論し,モデルを検証する.
著者
宮城 淳 家壽多 正樹 日坂 弘行 本居 聡子 若生 忠幸
出版者
一般社団法人 園芸学会
雑誌
園芸学研究 (ISSN:13472658)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.273-282, 2011 (Released:2011-05-18)
参考文献数
23
被引用文献数
1 2

一般消費者(833名)および外食産業(143店舗)を対象に,食味に着目したネギの嗜好性調査を行った.一般消費者を対象にした調査では,生ネギでは香りは「強い」方が,煮ネギでは「甘み」は強く「柔らかい」方が,焼きネギでは「甘み」が強い方が好まれた.一方,生ネギの「辛み」,焼きネギの「硬さ」は,属性(性別,年齢層)によって嗜好性は異なった.外食産業を対象にした調査では,「辛み」は弱い方が,「甘み」は強い方が好まれたが,「香り」および「硬さ」は,外食産業によって嗜好性が異なった.重視する項目では,外食産業によらず,「鮮度」「国内産であること」を重視する店舗割合が高かった.また,「懐石・和食料理店」では,「味」,「香り」を重視する傾向があったが,その他の外食産業では価格,外観(長さや太さ)を重視する傾向が強かった.ネギに対する要望では,「懐石・和食料理店」では,特徴あるネギ品種の開発を望む声が多かったのに対し,その他の外食産業では,外観・形状の改善や価格安定,品質安定などを望む声が多かった.これらの調査結果は,ニーズにあったネギの販売戦略やネギ品種の開発の一助になると考えられた.
著者
和田 直己 谷 大輔 中村 仁美 大木 順司 西村 剛 藤田 志歩
出版者
日本霊長類学会
雑誌
霊長類研究 Supplement 第29回日本霊長類学会・日本哺乳類学会2013年度合同大会
巻号頁・発行日
pp.80, 2013 (Released:2014-02-14)

脊椎動物の肢は前肢2本,後肢2本の合計4本である.4肢は 動物の体に前後,左右,さらに上下方向に作用する力に対して安定を保つに必要十分であり,また脊椎動物の特徴である体軸の運動を陸上で最大限に活用できる数である.前肢と後肢の機能は動物によって異なる.特に前肢の機能は多様で,動物を特徴づける.前肢は肩甲骨,鎖骨,烏口骨で体幹と連結する.哺乳類は体幹と前肢の連結において特に肩甲骨を発達させた脊椎動物である.肩甲骨の形質は動物の姿勢と運動の特徴を強く反映する.本研究の目的は肩甲骨の外形,力学的特性と動物の形質の関係を理解することにある.本研究の実験方法における課題は機能する肩甲骨の形状をとらえることにあった.そこで骨標本ではなく,全身,または前肢のCT撮影を行い,肩甲骨をPC上で構築し,計測を行った.本学会において,17目 100種の肩甲骨について調査した結果から導きだされた肩甲骨の形状と動物種,身体的特徴と運動との関係について発表を行う.謝辞国立科学博物館 山田格研究室,川田伸一郎研究室,大阪ネオベッツVRセンターのスタッフの方に深謝を.
著者
長谷部 久乃 石原 克之 伊藤 政喜 許 鳳浩 鈴木 信孝
出版者
日本補完代替医療学会
雑誌
日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.21-27, 2016-03-31 (Released:2016-04-16)
参考文献数
5
被引用文献数
1

女性のQOLを網羅的に把握し,フルーツグラノーラ摂取がQOLに及ぼす効果について検討した.方法は,インターネットを介したアンケート調査(株式会社LSTT製・女性のためのQOL調査票)により,3,460名の身体的・精神的なQOLを調査した.また,便秘気味108名,そうでない者57名の合計165名に対し,フルーツグラノーラを自由に摂取させ,試食前後のQOLの比較を行った. スクリーニング調査の結果,非便秘気味の者は便秘気味の者と比べ,全てのカテゴリーで有意に満足度が高かった.また,フルーツグラノーラの摂取習慣がある者は,精神的側面のQOLスコアが有意に高かった. さらに,フルーツグラノーラを摂取することで,全体的なQOLスコアの上昇が見られた.このことから,フルーツグラノーラの摂取は女性のQOL向上に有効である可能性が示唆された.
著者
竹内 啓 広津 千尋
出版者
応用統計学会
雑誌
応用統計学 (ISSN:02850370)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.39-50, 1980-01-20 (Released:2009-06-12)
参考文献数
12

2重に分類された計数データに関する検定問題で,行,列またはその両方に順序がある場合を考える.二つの多項分布の比較,いくつかの2項分布の比較,いくつかの多項分布の比較,分割表における独立性の検定,等で傾向のある対立仮説を想定する場合がこれに含まれる.本論文ではこれらの問題に適用できる累積カイ2乗法を提案し,その漸近的な検出力が点数法あるいはタイのある場合のWilcoxonの条件付検定法よりも秀れていることを示す.ここでの累積カイ2乗法は,田口の累積法を修正したもので,Wilcoxon統計量と同じ次元を持っている.
著者
渡辺 厚
出版者
石油技術協会
雑誌
石油技術協会誌 (ISSN:03709868)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.114-121, 1985 (Released:2008-06-30)
被引用文献数
1
著者
Kazumasa TAKADA Renato SATO Shoma SATO Morito ITO Ryota TSUCHIYA Koki KIKUCHI Masahiro SHINDO Akira KAMEI Toshihiro KONDO
出版者
Japan Society for Design Engineering
雑誌
設計工学 (ISSN:09192948)
巻号頁・発行日
pp.2021.2947, (Released:2022-03-18)
参考文献数
14

In order to achieve unmanned construction with a pneumatic caisson method, the present study develops an autonomous operation system using caisson shovels. The shovel mounted on the ceiling slab of the working chamber moves on a rail track and excavates underground based on the trajectory of a skilled human operator. The excavated soil is removed to the aboveground space through the material shaft using earth buckets. Since the rail track constrains the moving range and the shovel cannot always approach the earth bucket, groups of several shovels are organized to perform cooperative work based on a bucket relay system. In the present paper, we proposed a job scheduling algorithm based on terrain recognition, soil mountain selection, excavation trajectory control, and collision avoidance for an autonomous operation. Here, we used a 1/10-scale caisson platform reproducing a practical construction site and performed three cases of cooperative experiments by (a) a group of two shovels, (b) two groups of two shovels, and (c) three groups of two shovels. The results showed that, in case (a), the loading ratio always remained over 100% and the average was 130%. The cooperation of two shovels was achieved. In case (b), sharing an initial soil mountain between two groups, although the loading ratio decreased by 18%, cooperative work between groups as well as that between shovels was achieved without collisions. In case (c), sharing two initial soil mountains among three groups, the loading ratios were 126%, 107%, and 96% for the three groups. The proposed excavation planning showed the feasibility of massive construction using numerous autonomous shovels.
著者
丸山 俊夫
出版者
Japan Society of Corrosion Engineering
雑誌
Zairyo-to-Kankyo (ISSN:09170480)
巻号頁・発行日
vol.45, no.8, pp.495-498, 1996-08-15 (Released:2009-11-25)
参考文献数
4
被引用文献数
1 2
著者
杉本 勝之
出版者
The Japanese Society of Applied Glycoscience
雑誌
澱粉科学 (ISSN:00215406)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.57-64, 1992-03-31 (Released:2010-06-28)
参考文献数
32
被引用文献数
3 3

Some experimental results on the utilization of starch in starchy food were explained in this paper. Physicochemical properties of Harusame noodles were affected by the characteristics of thestarch used as well as the method of preparation employed. Potato starch was used as the raw material of Boro and Ebi-Senbei (shrimp craker) because of soft and refreshing taste and higher heat expansion power, respectively. The texture of Mochi can be altered, depending upon the processing methods and some additions of waxy corn or tapioca starch. It was found that the addition of potato or tapioca starch could improve the texure of the noodles. The addition of β-amylase or carbohydrate to some kinds of starchy food effectively retarded the rate of starch retrogradation. The addition of about 5% waxy corn starch was able to repress syneresis of Curdlan gel.
著者
熊谷 健志 室矢 健吾 石賀 琢也
出版者
一般社団法人 火力原子力発電技術協会
雑誌
火力原子力発電大会論文集 (ISSN:2187929X)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.38-42, 2016 (Released:2016-06-20)
参考文献数
11

三菱日立パワーシステムズ(株)は,石炭の高効率発電システムとして期待されているIGCC(Integrated coal gasification combined cycle)向けに,空気吹きおよび酸素吹きの両方式の石炭ガス化炉を開発してきた。本報では,石炭処理量150t/日のパイロット試験を終え,166MWのIGCC実証機において1180t/日のガス化炉の試運転準備中である酸素吹きガス化炉について,これまでに取り組んできた開発の成果を示す。さらに,商用化に向けてガス化炉の多用途化を図るために開発中の技術についても紹介する。
著者
平賀 一希
出版者
日本地方財政学会
雑誌
日本地方財政学会研究叢書 (ISSN:24367125)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.105-124, 2021 (Released:2022-03-26)
参考文献数
15

本稿では,震災や火山噴火警戒レベル上昇といった自然災害による外生的ショックが自治体の入湯税収に与える効果について,箱根町のデータを用いて実証分析を行う.箱根町においては,全国自治体でもっとも多くの入湯税収を得ているおり,具体的には,2008年1月から5地区別で月次データとして収集している.本稿においては,自然災害ショックとして,直接的な影響として箱根山の噴火警戒レベルが変化したことと,間接的な影響として,東日本大震災による全国的な自粛ムードを通じた影響について検証を行った.2つの自然災害ショックの影響を定量的かつ動学的波及効果を明らかすべく,パネルLocal Projectionという手法を用いて検証を行った.本稿の分析結果より,東日本大震災発生時のショックは大きく,発生時点では,各地域において平均約745万円(5地域計約3725万円)ほど入湯税収が減少し,箱根山噴火警戒レベルショックは約139万円(5地域計約695万円)ほどであった.一方,ショックの持続性という観点で見ると,東日本大震災の影響は2か月ほどで収束している一方,火山噴火の影響については,7か月ほど持続していることが分かった.